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【最新版】IT業界の売上・平均年収が高い企業ランキング

【最新版】IT業界の売上・平均年収が高い企業ランキング

最終更新日:2020年08月24日

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近年、就活生からの人気が高まっているIT業界

本記事では、IT業界の売上ランキング平均年収ランキングを紹介していくとともに、各ランキングの上位企業について、概要や事業内容なども解説していきます。

IT業界の売上が高い企業ランキング

IT業界の売上が高い企業ランキングここでは、IT業界の売上が高い企業ランキングについて紹介していきます。

【業界研究】IT業界とは?市場規模や種類を徹底解説」の記事で解説しているように、IT業界は以下のように5つに分類することができます。

IT業界の5つの分類インターネット・Web業界
通信業界
情報処理サービス業界(SI)
ソフトウェア業界
ハードウェア業界

以下では、5つに分類した業界ごとに、IT業界の売上が高い企業ランキングの紹介やランキング上位企業について概要や事業内容などの解説をしていきます。

本記事のランキングは各社の「有価証券報告書」を参考に作成しました。また、各企業の分類に関してはunistyleの独自調査の元、行いました。
※「従業員が50人未満」または「新卒募集を現在(2020年8月)行っていない」企業は除いております。

IT業界の売上が高い企業ランキング【インターネット・Web業界】

IT業界の売上が高い企業ランキング【インターネット・Web業界】ここでは、IT業界の分類の1つであるインターネット・Web業界の売上ランキングについて上位5社を紹介していきます(2019年〜2020年時点)。

インターネット・Web業界の売上ランキングは以下の通りとなります。

1位 アマゾンジャパン  1兆7442億円
2位 楽天          1兆2639億円
3位 Zホールディングス  1兆529億円
4位 サイバーエージェント 4536億円
5位 LINE               2274億円   
【参考】各社の有価証券報告書(2019~2020年時点)

以下で一社ずつ紹介していきます。

インターネット・Web業界の売上ランキング1位:アマゾンジャパン

アマゾンジャパンの売上は1兆7442億円でした。
※2019年平均レート「1ドル=108.99」を参考に、1ドル=109円で換算

アマゾン(Amazon)は、米国ワシントン州シアトル市を本拠地とする「フォーチュン500」の中の一企業であり、設立は1995年となっています。

アマゾンジャパンは、2000年11月にアマゾンの日本拠点として東京都目黒区下目黒に設立されました。

そんなアマゾンジャパンは、以下のサービスを行っています。

2億種を超える和書、洋書、CD、DVD、PCソフトウェア、ゲーム、エレクトロニクス、文房具・オフィス関連用品、 ホーム&キッチン、おもちゃ&ホビー、スポーツ、ヘルス&ビューティー、コスメ、時計、ベビー&マタニティ、 アパレル&シューズ、ジュエリー、食品&飲料などの商品を取り扱う総合オンラインストア。

【引用】アマゾン(Amazon)HP:会社概要

最近では、贈り物や支払い手段としての「Amazonギフト券」、有料会員制サービスである「Amazonプライム」など、その事業領域をさらに拡大させています。

アマゾンジャパンの企業研究はこちらから

インターネット・Web業界の売上ランキング2位:楽天

楽天の売上は1兆2639億円でした。

楽天は、国内外において、Eコマースを中核にインターネットサービス、クレジットカードを始め、Fintechサービス、プロスポーツ、さらに最近では民泊やドローン配送といった70以上の多岐に渡る分野でサービスを提供しています。

また、これらのサービスから「楽天エコシステム(経済圏)」を形成し、国内の楽天会員数約9000万を誇り、世界では10億を超える楽天グループサービスの利用者を有しています。

楽天の特色として、多様でグローバルな企業文化が挙げられます。2012年の社内公用語英語化もあり、世界70以上の国と地域から多彩な人材が集まってきています。

楽天の企業研究はこちらから

インターネット・Web業界の売上ランキング3位:Zホールディングス

Zホールディングスの売上は1兆529億円でした。

Zホールディングスは、ソフトバンクグループ傘下の日本の持株会社です。

2019年10月1日にヤフー株式会社(初代法人)を中心としたグループの再編を図った持株会社体制への移行が行われ、ヤフー株式会社(初代法人)がZホールディングス株式会社に商号を変更しました。

ヤフーを始めとする、「PayPay」、「ZOZO」、「一休」など様々なグループ会社が存在しており、全体の連結子会社数は45社(2019年6月末時点)となっています。

Zホールディングスの関連企業
ヤフーの企業研究はこちらから
アスクルの企業研究はこちらから

インターネット・Web業界の売上ランキング4位:サイバーエージェント

サイバーエージェントの売上は4536億円でした。

サイバーエージェントとは「21世紀を代表する会社を創る」というミッションを掲げ、インターネット産業に軸足をおいた、「メディア事業」「インターネット広告事業」「ゲーム事業」の3本柱のポートフォリオを展開する企業です。

代表の藤田晋氏はサイバーエージェントを1998年に創業してわずか2年後の2000年に東京証券取引所マザーズに史上最年少で上場したことで有名です。

従業員は5000名を超える大規模な企業ながらも、内定者時代に子会社をを立ち上げたり新卒1年目でマネージャーを任せられるなど若手への裁量権が大きいことが特徴とされています。

サイバーエージェントの企業研究はこちらから

インターネット・Web業界の売上ランキング5位:LINE

LINEの売上は2274億円でした。

LINEは、メッセンジャーアプリ「LINE」を主軸事業とし、2000年(2013年商号をLINEに変更)に発足してから2016年に一部上場したIT企業です。

現在ではゲーム事業を始め、スポンサードスタンプを始めとするマーケティングプラットフォームやLINEPayなど、生活者インフラの側面で拡大を狙っています。

また、2020年11月には、LINEとZホールディングスが両社の資本提携に関する基本合意書を提携して経営統合を行うことを発表しました(新型コロナウイルスの影響で当初の計画より遅れていましたが、2020年3月ごろに実現する見通しです(2020年8月現在))。

今回の経営統合が実現すれば、ネット通販やSNS、金融サービスなどを一手に担うグループが生まれることになり、両社はアジア発祥のIT企業として、アメリカや中国の巨大IT企業に対抗することができる可能性を秘めています。

LINEの企業研究はこちらから

IT業界の売上が高い企業ランキング【通信業界】

IT業界の売上が高い企業ランキング【通信業界】ここでは、IT業界の分類の1つである通信業界の売上ランキングについて、圧倒的シェア率を誇る上位3社を紹介していきます(2019年〜2020年時点)。

通信業界の売上ランキングは以下の通りとなります。

1位 KDDI            5兆2372億円
2位 ソフトバンク  4兆8612億円
3位 NTTドコモ    4兆6512億円
【参考】各社の有価証券報告書(2019~2020年時点)

以下で一社ずつ紹介していきます。

3社の強みや社風、選考比較などの違いについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

参考:通信キャリア業界大手3社の違いとは⁈【強み・社風・選考比較】

通信業界の売上ランキング1位:KDDI

KDDIの売上は5兆2372億円でした。

 KDDIは1984年 (昭和59年)に「国際電信電話株式会社 (KDD)」として創業しました。その後2000年(平成10年)に「DDI、KDD、IDO」が合併し、KDDIが発足しています。

本社を東京都千代田区に構え、社員数は2020年3月31日現在で「44,952人 (連結ベース)」となっています。

事業としてはスマートフォン販売の個人向けサービスだけでなく、クラウドやIoT技術を最大限活用した最適なソリューション提案などの企業向けサービス、ミャンマー通信事業、600社以上の海外通信事業者とのパートナーシップなどの海外事業の展開などを行なっています。

KDDIの企業研究はこちらから

通信業界の売上ランキング2位:ソフトバンク

ソフトバンクの売上は4兆8612億円でした。

ソフトバンクはソフトバンクグループにおいて、その携帯電話事業、回線事業などを集めて国内通信事業を全て担う中核会社です。

事業内容としては、移動通信サービスの携帯電話Yahoo!モバイル、インターネット接続サービスのソフトバンク光、また固定回線サービスであるおとくラインなどがあります。

また、「情報革命で人々を幸せに」を経営理念に、通信事業以外にも、Eコマース・球団経営などの幅広い事業に取り組んでいます。ソフトバンクグループとしては、2017年に「ソフトバンク・ビジョン・ファンド」を設立しており、投資会社としての側面も持ち合わせています。

ソフトバンクの企業研究はこちらから

通信業界の売上ランキング3位:NTTドコモ

NTTドコモの売上は4兆6512億円でした。

NTTドコモは、日本電信電話株式会社 (NTTグループ) の子会社の一つであり、グループ全体の営業利益の約7割を占める中核会社です。

「"ドコモ(docomo)"」の名称は「"Do Communications over the Mobile network"」(移動通信網で実現する、積極的で豊かなコミュニケーション)の頭文字を綴ったものとして知られています。

事業内容は、通信事業だけでなく、動画配信・音楽配信・電子書籍サービス等のdマーケットを通じたサービス、金融・決済サービス、ショッピングサービス、生活関連サービスなどのスマートライフ事業を展開しています。

NTTドコモの企業研究はこちらから

IT業界の売上が高い企業ランキング【情報処理サービス業界(SI)】

IT業界の売上が高い企業ランキング【情報処理サービス業界(SI)】ここでは、IT業界の分類の1つである情報処理サービス業界(SI)の売上ランキングについて上位5社を紹介していきます(2019年〜2020年時点)。

情報処理サービス業界(SI)の売上ランキングは以下の通りとなります。

1位 富士通       3兆8577億円
2位 NTTデータ         2兆2668億円
3位 日本IBM    9039億円
4位 大塚商会    8865億円
5位 野村総合研究所   5288億円
【参考】各社の有価証券報告書(2019~2020年時点)

以下で一社ずつ紹介していきます。

情報処理サービス業界(SI)の売上ランキング1位:富士通

富士通の売上は3兆8577億円でした。

富士通はパソコンやスマートフォンといったものづくりに直接携わるメーカーの性格をもつだけでなく、メーカー系のシステムインテグレータ(SIer)としてのシステム構築といった業務も同時に行っている企業です。

事業内容としては、テクノロジーソリューションユビキタスソリューションデバイスソリューションの3つの事業によるトータルソリューションビジネスを行っています。

富士通の企業研究はこちらから

情報処理サービス業界(SI)の売上ランキング2位:NTTデータ

NTTデータの売上は2兆2668億円でした。

NTTデータは、NTTグループの主要5社の一角を担う国内最大手のシステムインテグレータ(SIer)です。

特に、官公庁や金融業界に強みを持ち、国内において圧倒的なシェアを誇っています。

また、海外でも米DELLのITサービス部門を買収するなど、積極的に事業展開をしており、海外売上高が全体売上高の約3割を占めています。

NTTデータの企業研究はこちらから

情報処理サービス業界(SI)の売上ランキング3位:日本IBM

日本IBMの売上は9039億円でした。

IBMは最先端のテクノロジー技術と培ってきたノウハウによって、コンサルティング業を行っている世界最大級のコンピューターメーカーです。

1911年に設立され、現在では世界170ヶ国以上で事業を展開しております。日本支社である日本IBMは1937年に設立されました。

近年は、クラウド化やビッグデータ・AIの活用が著しくなり、IBMもそのような最先端テクノロジーを活用したビジネスを行っています。その中で、IBMが生み出したAI技術である「Watson」は国内でもユーザーが増え続けています。

日本IBMの企業研究はこちらから

情報処理サービス業界(SI)の売上ランキング4位:大塚商会

大塚商会の売上は8865億円でした。

大塚商会はコンピュータ・複合機・通信機器を主に取り扱う商社として1961年に設立されました。

事業内容としては、コンピュータ・ネットワーク関連のシステムインテグレーション(SI)事業と、コンピュータ機器の保守、アウトソーシングを中核とするサービス&サポート事業「たよれーる」、事務機器用品・LED照明・オフィス雑貨を中心とするカタログ通販サービス&サポート事業「たのめーる」の3事業を主に行なっています。

大塚商会の企業研究はこちらから

情報処理サービス業界(SI)の売上ランキング5位:野村総合研究所(NRI)

野村総合研究所(NRI)の売上は5288億円でした。

1965年創業の野村総合研究所(NRI)は、グループで13,278名の従業員を擁するコンサルティングファームです(2020年3月時点)。

野村総合研究所(NRI)は、日本初の本格的な民間総合シンクタンクである旧野村総合研究所と、野村コンピュータシステムが合併して発足しました。SIerのトップグループの中でも際立つ存在感を見せており、トータルソリューションの提供を可能とする総合力や強固な顧客基盤を特徴としています。

また、「未来創発企業」として様々な先進的な取り組みを実施している点も大きな特徴です。

例えば、セブンイレブンと日本初の本格的なPOSシステムを開発し飛躍的な店舗拡大を成し遂げたり、インターネットが普及し始めた1995年に日本で初めて安全なインターネット上のカード決済機能であるSSL決済を実装するなど、常に新しい挑戦をし続けています。 

野村総合研究所(NRI)の企業研究はこちらから

IT業界の売上が高い企業ランキング【ソフトウェア業界】

IT業界の売上が高い企業ランキング【ソフトウェア業界】ここでは、IT業界の分類の1つであるソフトウェア業界の売上ランキングについて上位5社を紹介していきます(2019年〜2020年時点)。

ソフトウェア業界の売上ランキングは以下の通りとなります。

1位 日本マイクロソフト 6041億円
2位 日本オラクル    2023億円
3位 トレンドマイクロ  1651億円
4位 オービック     804億円
5位 ミロク情報サービス 355億円
【参考】各社の有価証券報告書(2019~2020年時点)

以下で一社ずつ紹介していきます。

ソフトウェア業界の売上ランキング1位:日本マイクロソフト

日本マイクロソフトの売上は6041億円でした。

マイクロソフトはアメリカに本社を構えおり、WindowsやSurface、そしてSkypeなどの製品を提供している世界最大のIT企業です。

日本マイクロソフトは1986年に設立されたマイクロソフトコーポレーションの日本法人です。

日本マイクロソフトの事業内容はソフトウエアおよびクラウドサービス、デバイスの営業そしてマーケティングです。

企業のミッションを「Empower every person and every organization on the planet to achieve more.(地球上のすべての個人とすべての組織が、より多くのことを達成できるようにする)」としており、このもとで「革新的で、安心でき、喜んで使っていただけるクラウドとデバイスを提供する会社」を目指しています。

日本マイクロソフトの企業研究はこちらから

ソフトウェア業界の売上ランキング2位:日本オラクル

日本オラクルの売上は2023億円でした。

日本オラクルは1985年に米国企業であるオラクル・コーポレーションの日本法人として設立されました。

ソフトウェア製品だけでなく、ハードウェア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、教育の事業なども展開しています。

現在は、ハードウェアやソリューションの強化など総合的なサポートが実現し、総合ITベンダーに近い企業になってきております。

日本オラクルの企業研究はこちらから

ソフトウェア業界の売上ランキング3位:トレンドマイクロ

トレンドマイクロの売上は1651億円でした。

トレンドマイクロはコンピュータ及びインターネット用のセキュリティ関連製品の開発・販売を行っている企業です。

創業はアメリカですが、現在の本社は東京にあるため日本企業と表記されることが多いです。外国投資家の比率が30%を超えており、外国側筆頭出資者の出資比率が10%を超えていた時もあったため、外資系企業に分類されることもあります。

主力製品は総合セキュリティ対策ソフト「ウイルスバスター」シリーズです。当初はウイルス対策のためだけのソフトでしたが、現在はAIを使った最新技術で個人情報を盗むスパイウェア、フィッシング詐欺、個人情報漏洩などを防ぐことが出来るインターネットセキュリティスイートに成長しています。

トレンドマイクロの企業研究はこちらから

ソフトウェア業界の売上ランキング4位:オービック

オービックの売上は804億円でした。

オービックは1968年に設立した各種企業のコンピュータ管理を行う企業です。

事業内容としては、コンサルティングからハードウェア選定、ネットワーク環境構築、システム開発、導入時教育といった情報システムの導入のみにとどまらず、導入後の運用サポート、サプライ品の供給、法改正に関する情報提供などを『ワンストップ・ソリューション・サービス』として行なっています。

導入実績No.1の統合業務ソフトウエア「OBIC7」シリーズは、様々な業務、幅広い業種に対応するソリューションを提供しています。

オービックの企業研究はこちらから

ソフトウェア業界の売上ランキング5位:ミロク情報サービス

ミロク情報サービスの売上は355億円でした。

ミロク情報サービスは1977年に設立された企業向けコンピュータ管理会社です。

事業内容としては、税理士・公認会計士事務所およびその顧問先企業向けの業務用アプリケーションソフトの開発・販売汎用サーバー・パソコンの販売やサプライ用品の販売並びに保守サービスの提供を主に行なっています。

また、それ以外にも経営情報サービスや育成・研修サービス、コンサルティングサービス等の提供も行なっています。

IT業界の売上ランキング【ハードウェア業界】

IT業界の売上ランキング【ハードウェア業界】ここでは、IT業界の分類の1つであるハードウェア業界の売上ランキングについて上位5社を紹介していきます(2019年〜2020年時点)。

ハードウェア業界の売上ランキングは以下の通りとなります。

1位 日立製作所  9兆4806億円
2位 ソニー    8兆2598億円
3位 パナソニック 7兆4906億円
4位 三菱電機   4兆5199億円
5位 東芝     3兆6935億円
【参考】各社の有価証券報告書(2019~2020年時点)

以下で一社ずつ紹介していきます。

日立製作所・三菱電機・東芝の3社の強みや社風、選考比較などの違いについて詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

参考:重電メーカー大手3社の違いとは⁈【強み・社風・選考比較】

ハードウェア業界の売上ランキング1位:日立製作所

日立製作所の売上は9兆4806億円でした。

日立製作所は日立グループの中核会社であり、国内総合電機メーカー最大手です。

日立製作所の製品は 家電製品に限らず、付加価値の高い社会インフラをはじめとするデジタルソリューションをグローバルに提供することで、社会課題の解決 に取り組んでいます。

情報・通信システム、社会産業システムを中心に10事業部門を有し、特に強みを持つ鉄道分野については世界で唯一鉄道に関わる全てのものを1社で用意できる企業とも言われています。

日立製作所の企業研究はこちらから

ハードウェア業界の売上ランキング2位:ソニー

ソニーの売上は8兆2598億円でした。

ソニーは1946年に設立された日本の多国籍コングロマリットです。

事業としては、世界首位のCMOSイメージセンサ、ゲームなどのハードウェア分野をはじめ、映画、音楽分野にも重点を置いています。

近年ではテレビ、ビデオ、カメラの製造で培われた映像技術を活かして医療用映像機器を提供する形でメディカル分野にも進出するなど、ソニーは従来のエレクトロニクス領域にとどまることなく事業領域を広げています。

ソニーの企業研究はこちらから

ハードウェア業界の売上ランキング3位:パナソニック

パナソニックの売上は7兆4906億円でした。

パナソニックは1935年に設立された国内有数の電機メーカーです。

事業は家電製品だけでなく、住宅車載、そしてBtoBの4つの事業領域に注力しています。BtoB事業は、パナソニックの強みを活かすことのできる、業界、商材、地域を明確にすることで「お客さまの競争力強化に貢献すること」をめざしています。

今後はIoTやAIなどの先進技術を生かし、ITサービスを軸としたものづくりを目指すとされています。

パナソニックの企業研究はこちらから

ハードウェア業界の売上ランキング4位:三菱電機

三菱電機の売上は4兆5199億円でした。

三菱電機は1921年に現在の三菱重工から独立する形で設立された、大手総合電機メーカーです。

三菱電機は公共・交通システムといったインフラから、自動車、エネルギーまで幅広い事業を手掛けており、FA機器、昇降機(エレベーターなど)、タービン発電機、鉄道車両用電機品、パワー半導体、人工衛星などの産業用電気機器では日本国内トップシェアを誇っています。

また、2020年5月には、データを活用した付加価値の高い新たな製品やサービス創出を目指し事業部を横断した統合IoT基盤「ClariSense(クラリセンス)」を構築しグループ内に展開すると発表されています。

三菱電機の企業研究はこちらから

ハードウェア業界の売上ランキング5位:東芝

東芝の売上は3兆6935億円でした。

東芝は日立製作所、三菱電機と並ぶ大手総合電機メーカーです。

連結子会社332社(2019年12月31日現在)により構成され、「エネルギーシステムソリューション」、「インフラシステムソリューション」、「ビルソリューション」、「リテール&プリンティングソリューション」、「デバイス&ストレージソリューション」、「デジタルソリューション」及び「その他」の7部門に関係する事業を行っています。

今後は、製造業として長年培ってきた経験や実績と膨大なデータ活用によるオペレーションやサービスを中心とするサイバー技術を融合・連動させ、ITシステムなどで業務プロセスを革新させていく「デジタルトランスフォーメーション」に取り組むことで、世界有数のCPSテクノロジー企業を目指しています。

※CPS(サイバー・フィジカル・システム):実世界(フィジカル)におけるデータを収集し、サイバー世界でデジタル技術などを用いて分析したり、活用しやすい情報や知識とし、それをフィジカル側にフィードバックすることで付加価値を創造する仕組み

東芝の企業研究はこちらから

IT業界の平均年収が高い企業ランキング

IT業界の平均年収が高い企業ランキング
ここでは、IT業界全体の平均年収ランキングについて上位10社を紹介していきます。

IT業界全体の平均年収ランキングは以下の通りとなります。

1位 野村総合研究所        1235万円  
2位 ジャストシステム     1145万円
3位 Zホールディングス 1105万円
4位 ソニー              1057万円
5位 日本オラクル     1046万円
6位 電通国際情報サービス 993万円
7位 KDDI                 930万円
8位 NTTグループ      922万円
9位 オービック          921万円
10位 東芝                  915万円
【参考】各社の有価証券報告書(2019~2020年時点)

以下では「2位:ジャストシステム」、「6位:電通国際情報サービス」、「8位:NTTグループ」の企業をそれぞれ紹介していきます(3社以外の平均年収ランキング上位企業についての説明は売上ランキングに上述されています)。

IT業界の平均年収ランキング2位:ジャストシステム

ジャストシステムの平均年収は1145万円、平均年齢は39歳でした。

ジャストシステムは1981年に設立されたソフトウェア開発会社です。

ジャストシステムは「人間の可能性と成長を支援する」という企業理念のもと、日本語ワープロソフト「一太郎」や「ATOK」など、個人のお客様に向けた商品はもちろんのこと、民間企業や官公庁、自治体、学校、病院など幅広いお客様に、商品やサービスを開発・提供しています。

また、ジャストシステムの目指すものづくりとして、”つぎの「あたりまえ」を創造しよう”をモットーにしており、これまで「入力文字の変換操作をスペースキーで打つこと」や「タブレットによる家庭学習」など、私たちの「あたりまえ」になりつつあることをジャストシステムが先駆けて開発してきました。

ジャストシステムの企業研究はこちらから

IT業界の平均年収ランキング6位:電通国際情報サービス(ISID)

電通国際情報サービス(ISID)の平均年収は993万円、平均年齢は41.1歳でした。

電通国際情報サービス(ISID)は電通初の外資との合弁会社として設立されたシステムインテグレータ(SIer)です。

電通国際情報サービス(ISID)は、電通とGE(General Electric)のノウハウを元に、先進的な情報技術をベースにしたアイデアとクリエイティビティを掛け合わせたユニークなIT専門家集団として成長してきました。

事業としては、「金融ソリューション」、「ビジネスソリューション」、「製造ソリューション」、「コミュニケーションIT」の4つの領域で社会や企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。

電通国際情報サービス(ISID)の企業研究はこちらから

IT業界の平均年収ランキング8位:NTTグループ

NTTグループの平均年収は922万円、平均年齢は41.1歳でした(NTTグループの「その他事業」に属する2494名の従業員を対象としています)。

NTTとは「Nippon Telegraph and Telephone Public Corporation」の略称であり、国営企業である旧日本電信電話公社(以下電電公社)の流れを組んで1985年に民営化されました。

元々は政府の公共事業として設立された電電公社ではありますが、固定通信技術の世界的発展もあって民営化された以降は、移動通信事業を行うNTTドコモ・データ通信事業を行うNTTデータを始めとした多数の子会社を設立していき、事業の拡大を進めていきました。

現在では、人材事業など通信とは直接関係ない分野にも進出しており、グループ企業数は900社以上・売上高は10兆円を超える国内最大級の規模を誇る企業群となっています。

NTTグループの関連企業の企業研究はこちらから

最後に

IT業界の売上・平均年収ランキングを知ることは、上位企業の概要やIT業界・企業の大まかな規模感を把握することに繋がる!本記事では、IT業界の売上・平均年収ランキングや上位企業の概要・事業内容などについて紹介してきました。

IT業界の売上・平均年収ランキングを知ることは、上位企業の概要やIT業界・企業の大まかな規模感を把握することに繋がります。

本記事を参考に、IT業界や企業の理解を深めていただければと思います。

以下では、IT業界に関連する記事を載せておりますので、是非ご覧ください。

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