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IT業界は今後どうなる?最近のトレンドや将来性、課題を徹底解説

IT業界は今後どうなる?最近のトレンドや将来性、課題を徹底解説

最終更新日:2020年08月11日

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近年、就活生からの人気が高まっているIT業界

IT業界の今後はどのようになっていくのでしょうか?

IT業界を志望する就活生にとっては、IT業界の最近のトレンドや今後の将来性や課題を知っておくことは必須であると言えます。

そこで本記事では、IT業界の最近のトレンドや今後の将来性、課題について紹介します。

IT業界の最近のトレンド

IT業界の最近のトレンドIT業界の台頭は第三次産業革命とまで言われています。これからの時代を生きていく上でITと切り離した生活を送ることは不可能といっても過言ではないでしょう。

この時代の流れのなのかIT業界を志望する就活生も非常に多いように思われます。

そのようなIT業界で最近のトレンドを6つ紹介します。

AI・ビックデータ

IT業界のマジックワードになりつつあるAI・ビッグデータですが、盲目的に使用している就活生が多い印象です。実際に、筆者が某IT企業に勤めている社員の方に話を伺ったところ、その方は『多くの就活生がAIをマジックワードのように勘違いしている』と仰っていました。

気になって質問をしてみたところ『就活生はAI一つで問題を解決できると考えている。インターンや選考会のGDなどで、困ったらAIを導入すればいいと思っている。AIを導入するというのは、何も考えていないことと同じに感じる』と仰っていました。

AIはそれ自体で動くものではなく、過去のデータの蓄積(ビックデータ)を活用したツールである事を正しく理解できていないとその担当者さんは言いたかったのかもしれません。

闇雲にAIを解決策として用いるのではなく、AIを使いどのような未来を作っていきたいのか、そのビジョンが明確なほど他の就活生と差をつけられるでしょう。

AR・VRの普及

日本ではポケモンGOの普及で有名になったAR・VR技術がこれから更にニーズが高まると言われています。

ARとは「Augmented Reality(拡張現実感)」の略で、実際の景色・地形・感覚などに、コンピュータを使ってさらに情報を加える技術を指します。一方でVRとは「Virtual Reality(仮想現実感)」の略で、コンピュータで作られた三次元空間を視覚あるいはその他の感覚を通じ疑似体験できるようにする技術のことを指します。

「IDC Media Center 」の発表によると2021年までにかけてAR・VR技術への投資が毎年倍増していくと予想されています(特にGAFAと呼ばれるGoogle・Facebook・Apple・Microsoftが過激な投資競争を繰り広げています)。

我々に身近なゲームだけでなく、医療、教育の面でも期待されているAR・VR技術はIT業界の中でもブロックチェーンについで注目を浴びている部分でしょう。

ECの需要増加

国内では楽天やAmazon・ZOZO、お隣の中国ではアリババと創業者のジャック・マーが注目を浴びていますが、EC(Electirc Commerce)業界も注目を浴びています。

経済産業省の「電子商取引に関する調査結果」によると、eコマースの市場規模はうなぎのぼりに上昇しており、これからもその成長が期待できます。

話が若干それますが、日本政府は2027年を目安にキャッシュレス化比率を40%まで上昇させる事を「未来投資戦略2017」で発表しており、キャッシュレス化が進むにつれてECの売上もこれから更に期待できるでしょう。

5Gとは「第5世代移動通信システム」のことで、「高速大容量」「高信頼・低遅延通信」「多数同時接続」という3つの特徴があります。

日本での5Gの商用化は2020年3月から開始されました。大手通信事業者や総務省を中心に、5Gの普及のための環境整備や5G技術の研究開発などに取り組んでいます。

5Gの実装が幅広い産業・分野で進むことによって、業務の効率化や新たな付加価値の創出といった効果をもたらすことが期待できるでしょう。

総務省の「情報通信白書」によると、携帯電話事業者による全国向けサービスとは別に、地域や産業の個別のニーズに応じて、様々な主体が柔軟に利用可能な移動通信システムとして、ローカル5Gを創設しています。

「農業分野」「インフラ・建設分野」「安心安全分野」「モビリティ分野」などを中心に、2020年からローカル5Gを活用した課題解決モデルを構築するための開発実証を推進しています。

X-Tech(クロステック)の発展

X-Tech(クロステック)とは、既存の業界のビジネスとAIやビッグデータ、IoTなどといった先進的なテクノロジーを結びつけて生まれた新たな製品やサービス、あるいはその取り組みを指します。

X-Tech(クロステック)が普及、発展した要因として、「世界全体でDX(デジタルトランスフォーメーション)が重要視されていること」や「従来であれば特定の企業でしか活用されなかったITやICTが業界や業種問わずに受け入れられ始めたこと」が挙げられます。

X-Tech(クロステック)には様々な種類があります。以下は特に注目されている分野・業界を10選紹介します。

AgriTech (農業)
AutoTech (自動車)
EdTech (教育)
FinTech (金融)
HealthTech (健康)
HRTech (人事)
InsurTech (保険)
MedTech (医療)
RETech (不動産)
SportTech (スポーツ)

アフターコロナに伴うIT化の促進

経済産業省の「通商白書」によると、新型コロナウイルス感染拡大によって人と人の接触の制限され、テレワークやオンライン会話アプリの普及など、デジタルを活用したコミュニケーションの加速されることが予想されています。

また、家の中だけで完結できるEC(電子商取引)や定額制と言われるサブスクリプション型のサービスなどの普及が増加しています。

以下の図では、世界地域別のオンライン販売による売上増加率(2020年、前年比)を表しています。
世界地域別のオンライン販売による売上増加率(2020年、前年比)

(出典)経済産業省「通商白書」:2-12.デジタル経済の拡大とコロナショック

新型コロナウイルス感染拡大によって人との関わりや生活の仕方が変わり、これまで進行してきたデジタル化の重要性がより明らかになってきました。

IT業界の今後の将来性

IT業界の今後の将来性ここでは、IT業界の今後の将来性があるのかどうかについて解説していきます。

結論から言うと、IT業界は今後の将来性がある業界です。

その理由として、以下の3つが挙げられます。

  • 国内だけでなく世界のトップ産業がIT業界である
  • 様々な業界でITの需要が高まっている
  • IT人材の需要が増加している

以下では、それぞれの理由について詳しく紹介します。

国内だけでなく世界のトップ産業がIT業界である

【業界研究】IT業界とは?市場規模や種類を徹底解説」でも解説したように、国内のIT業界の市場規模は99.8兆円、全体の10%を占めており最も大きいです。

また、世界で見ても、以下のように世界時価総額ランキング上位10社の内、「9位:ジョンソン&ジョンソン」「10位:ウォルマート・ストアズ」を除く8社がIT業界となっています(2020年8月6日時点)。

1位 アップル
2位 マイクロソフト
3位 アマゾン・ドット・コム
4位 アリババ・グループ
5位 フェイスブック
6位 アルファベット(GOOG)
7位 アルファベット(GOOGL)
8位 台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング
9位 ジョンソン&ジョンソン
10位 ウォルマート・ストアズ

時価総額とは、会社の発行している株の合計金額です。株の値段が高いというのは今の業績がいいだけでなく、これからの成長にも期待されている証拠でもあります。

そんな時価総額ランキングの世界トップ企業というのは「時流」を生み出します。現在、世界のトップ企業が世界中で生み出している時流はまさに「IT」であると言えるでしょう。

様々な業界でITの需要が高まっている

ITは様々な業界や分野で活用されていて、その影響は年々増加しています。

その理由としては、ITを活用することによって業務の効率化や業界課題の解決など、業界全体の進歩を飛躍させることができるからだと考えられます。

例えば、教育業界では「eラーニング」というITを活用した学習形式が話題となっています。

「eラーニング」とは、パソコンやインターネットなどのICT技術を活用した教育システムです。時間や場所を選ばずに学習ができたり、過去の学習データを蓄積し、その都度自分に合った学習形態を提供することができたりします。

「eラーニング」の活用によって、一人一人がより効率的な学習をすることが可能となり、教育業界に大きなプラスの影響を与えています。

このように、ITを活用することによって様々な業界の進歩を手助けすることができるのです。

IT人材の需要が年々増加している

経済産業省によると、IT人材(ITを利活用できるまたはITを活用できる人材)の需要が2018年には109万人、2020年には129万人、2030年には164万人(予測)と年々増加しています。

IT自体の需要や技術の進歩が続く限り、IT人材の需要は高まっていく一方だと考えられます。

その業界で働く人の需要の高さはその業界の成長力の高さを裏付ける確たる証拠です。そのような意味では、IT人材の需要が増加しているIT業界は将来性があると言っても過言ではないでしょう。

参考:経済産業省「IT分野について

IT業界の今後の課題

IT業界の今後の課題前述した内容からわかる通り、IT業界の将来性は明るいものとされています。

しかし、そんなIT業界でも今後の課題とされていることがいくつかあります。

ここでは、IT業界の今後の課題として、以下の2つを解説していきます。

  • IT人材の人手不足
  • エンジニアの長時間労働

IT人材の人手不足

上述したように、ITの急速な発展に伴い、IT人材の需要は増加しています。

一方で、その需要に対し供給が追いついておらず、IT人材の人手が不足していることが課題として挙げられています。

以下は、経済産業省によるIT人材の需給に関する推計結果の表です。

経済産業省によるIT人材の需給に関する推計結果

(出典)経済産業省「IT分野について」:IT人材の需給に関する推計結果

上記の図のように、IT人材の不足は、現状約17万人から2020年には約37万人、2030年には約79万人に拡大すると予測され、今後ますます深刻化すると考えられています。

「中高生などを対象としたプログラミング教育」「2020年から実施されるプログラミングの義務教育化」など、現在の人手不足の状況への対応策は現時点でもいくつか実施されています。しかし、その効果が出ているとはまだ言い切れない状況です。

IT人材の人手不足問題は、今後のIT業界にとって目を背くことができない課題でしょう。

エンジニアの長時間労働

IT業界の今後の課題のもう1つはエンジニアの長時間労働です。

深刻な人手不足に悩まされている中、IT技術の進歩や需要は止まることを知りません。

そのため、現在いるエンジニア・プログラマーの負担は日に日に増しており、長時間労働を強いられることがあります。

また、人手不足の問題以外にも、エンジニアの長時間労働のもう一つの要因として「多重下請け構造」が挙げられます。

多重下請け構造とは、大手のITベンダーが受注した案件を中堅の下請けに、その中堅がさらに中小の下請けに、開発の一部を依頼する下請け構造のことを指します。

大手のITベンダーから仕事を受けた企業はさらにその仕事を下請け企業に振り分け、仕事を請け負った企業はさらにそれを下請けに振り分けられます。このように、大元のITベンダーを頂点としたピラミッドの構造が出来上がっているのです。

多重下請け構造の仕組みによって、自社内だけでは受けきれない仕事内容でも下請け企業に振り分けることで解決することができたり、小さな企業であっても大きな案件の工程の一部を担うことができたりと上にも下にも双方のメリットがあります。

その一方で、デメリットも多数存在します。下請け企業に所属するエンジニアが上からの無理な納期設定や曖昧な中間管理によって長時間労働を迫られることがあるのです。

また、間に挟む階層が多ければ多いほど、下の階層に属する利益が減っていきます。そのため、利益が少ない企業はエンジニアに仕事量に見合った給与を支払うことができない場合もあり、上の階層との待遇格差が激しいことも問題視されています。

このように、多重下請け構造によって得られるメリットもありますが、下の階層に属するエンジニアが低賃金で長時間労働を強いられるというデメリットが顕在化されています。

最後に

IT業界の最近のトレンドや今後の将来性、課題</strong><strong>を知ることで、IT業界で働く姿をより具体的にイメージすることができる!本記事では、IT業界の最近のトレンドや今後の将来性、課題について紹介してきました。

IT業界の最近のトレンドや今後の将来性、課題を知ることで、IT業界で働く姿をより具体的にイメージすることができます。

本記事を参考に、IT業界の理解を深めていただければと思います。

以下では、IT業界に関連する記事を載せておりますので、是非ご覧ください。

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