【業界研究】コンサルティング業界とは？業界別の特徴や選考対策までを解説

高収入や圧倒的な成長環境が魅力で、毎年多くの就活生から絶大な人気を集めるコンサルティング業界。しかし、「戦略系」「総合系」「IT系」などファームの種類が多岐にわたり、「具体的な仕事内容や企業ごとの違いがよくわからない……」と悩む就活生も多いのではないでしょうか。

本記事では、コンサルティング業界のビジネスモデルといった基礎知識から、5つのファーム分類（戦略・総合・IT・シンクタンク・特化型）ごとの特徴や代表企業、外資系と日系のカルチャーの違いまでを徹底解説します。

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コンサルティングのビジネスモデルとキャリアパス

コンサルティングとは、相手の抱える課題に対して解決策を示し、その発展を助ける業務のことを言います。簡単に言うとクライアント（＝顧客）の困りごとを解決する仕事のことです。

そのため「企業のお医者さん」と例えられることもあります。彼らのクライアントは、各業界の民間企業だけでなく、官公庁や公的機関も含まれます。

コンサルティングのビジネスモデル

コンサルティングの商品は、資料やシステムそのものではなく「人」です。クライアントの課題を解決する策を考え出す力こそが価値の源泉であるため、コンサルティングは労働集約型のビジネスモデルに分類されます。人の労働力に依存する度合いが高いことから、繁忙期には勤務時間が長くなりやすく、これが「激務」と言われる一因になっています。

案件は、クライアントからの依頼や競合プレゼンを経て受注され、その都度プロジェクトチームが組成されることで進みます。仮説構築のためのインタビューやデータ収集を行ったうえで解決策を策定し、クライアントへ提案することで一つのプロジェクトが完了する仕組みです。近年は提案だけでなく実行支援まで担うファームも増えており、成果に対する責任の重さも増しています。

コンサルタントの役職とキャリアパス

コンサルタントの役職は、ファームによって呼び方は異なるものの、基本的な構造は共通しています。新卒入社時はアナリストとして配属され、リサーチや資料作成など基礎的な業務を担当します。2〜3年ほど経験を積むとコンサルタントに昇進し、仮説構築や提案づくりの中心を担います。

その先には、プロジェクトの実行責任者であるマネージャー、ファームの共同経営者にあたるパートナーへと続くキャリアパスがあります。外資系ファームでは「Up or Out（昇進か退職か）」の文化が根強く残っており、一定期間で昇進できない場合は退職を選ぶケースも少なくありません。一方、日系ファームは年功序列的な風潮を残す企業も多く、腰を据えて専門性を磨けることも特徴です。

コンサルティング業界の分類と特徴

コンサルティング業界と言っても大きく5つに分類され、それぞれが異なる領域を担当しています。

戦略系コンサルティングファーム

戦略系コンサルティングファームは大企業の経営戦略や成長戦略を考案します。「どのような企業になればいいだろうか」や「どの事業を中核事業として行えばよいか」など、クライアントの経営のトップレベルに関わる機...

外資系

国内独立系

総合系コンサルティングファーム

総合系コンサルティングファームはクライアントの戦略立案と言った上流のフェーズからシステム導入、オペレーションの改善、システムアウトソーシングなど幅広い領域を担当しています。クライアントの課題に対して川...

BIG4（会計事務所が母体）

日系

IT系コンサルティングファーム

IT系コンサルティングファームはIT戦略の立案から業務改善システムの導入、ソフトウェアの開発などITを切り口として企業の経営課題を解決しています。
社内に開発を担当している部署があるため、ベンダーに頼...

シンクタンク系コンサルティングファーム

シンクタンク系コンサルティングファームはシンクタンクの強みであるリサーチ力を活用したコンサルティングを行うファームです。シンクタンクという性質上、官公庁とビジネスを行いたいと考えている方には最適なファ...

業界・業務特化型コンサルティングファーム

上記４つの分類に加え、近年は特定の業界・業務に特化したコンサルティングファームにも焦点が当てられています。外資系ファームの一つであるマーサー・ジャパンは企業の組織人事・年金制度に特化したコンサルティン...

コンサルティング業界における日系と外資系の違い

経営コンサルティング、特に戦略系コンサルティングは米国発祥のサービスであり、それを日本国内へ持ち込み展開したのも米国の外資系ファームでした。現在でも、主要な経営戦略コンサルティングファームはほぼ外資系が占めています。

一方で、国内では元々リサーチを行っていたシンクタンク系企業がコンサルティング事業に進出し、同時に中小企業を対象にしたコンサルティング会社が規模を拡大してきました。

このような背景より、日系ファームと外資系ファームにおける「制度・カルチャー」の違いを説明していきます。

企業制度・カルチャーの違い

外資系ファームは基本的に、Up or Out（昇進か退職か）の文化です。「プロフェッショナルは成長し続けて当然」という価値観が浸透しており、一定期間で昇進できない場合は退職するケースが多いです。これだけを聞くと非情だと感じる方もいるかと思いますが、決してそうではありません。

外資系ファームでは徹底的な成果主義の人事評価制度を採用しています。これは、各社員の生産性をあらゆる方面から議論して評価するというものです。つまり外資系ファームでは、常に生産性を測られ評価される環境にあるので、成長のチャンスがたくさんあるというメリットがあります。

日系ファームは、外資系ファームのように徹底的な成果主義の人事評価制度を持っておらず、Up or Outといった文化はありません。部分的に成果主義的な評価制度を持ちながらも、実際には年功序列的な風潮の会社が多くあります。そのため日系ファームでは、離職率が低く、特定分野の強みを持っているベテランが息長く組織や顧客に貢献し続けられるというメリットがあります。

契約形態（顧問制・プロジェクト制）の違い

コンサルティングファームの契約形態は、大きく「プロジェクト制」と「顧問制」に分けられます。

プロジェクト制は、特定の経営課題に対して期間を区切って取り組む契約形態で、戦略系や総合系のファームで主流の方式です。プロジェクトごとに成果物やゴールが明確に定義されるため、短期間で集中的に成果を求められる傾向があります。

一方で顧問制は、月単位などで継続的に経営相談に応じる契約形態で、国内独立系ファームや中小企業向けのコンサルティングで採用されることが多いとされています（要確認：具体的な契約期間・料金体系）。クライアントとの関係を長期にわたって築きながら伴走することで、プロジェクト制とは異なる関係構築力を養えられる環境です。

コンサルティング業界の今後の動向

現状、採用を拡大し人材を多く確保しようとしているコンサルティング業界ですが、今後はどのようになると考えられるでしょうか。

コンサルティング業界の動向に関する要素を2つ考えてみましょう。

デジタル・DX領域支援の急成長と市場規模の拡大

近年、企業のデジタル化への取り組みが加速するなかで、コンサルティングビジネスにおけるデジタル領域の重要性が高まっています。
コンサルティングファーム各社は、デジタルエージェンシーの買収・提携やデジタル...

新規事業創出と経営課題の複雑化

企業を取り巻く経営課題は、既存事業の効率化にとどまらず、新規事業の創出や事業ポートフォリオの再構築など、より複雑なテーマへと広がっています。
特に、成熟した国内市場のなかで新たな成長機会を模索する企業...

コンサルティング業界の選考対策

コンサルティング業界の選考では、フェルミ推定やケース面接など、他業界とは異なる独自の対策が必要です。外資系の戦略コンサルでは3年生の冬までに、総合コンサルでも4年生の春までには内定を出すファームが多く、早い段階からの準備が欠かせません。

ES対策やWebテスト対策、グループディスカッション対策、面接対策、インターン対策など、フェーズごとの具体的な進め方については、以下の記事で詳しく解説しています。あわせて確認しながら、計画的に選考対策を進めていきましょう。

最後に

コンサルティング業界といっても大きく5つに分類でき、それぞれ類似している部分もありますが、異なった領域を担当しています。志望動機を作る際にはそれぞれの担当領域を把握した上で考えるとつくりやすいでしょう。

また、近年はどのファームでも論理的思考力に加え、人間性も重視されるようになっています。筆記試験・ケース面接対策はもちろんですが、自己分析を深め、自らの人柄を伝えられるようにしておくといいでしょう。

コンサルティング業界は選考が早期から始まり、早い段階から選考慣れができるだけでなく、ハイレベルな選考を受けられるため、少しでも興味がある方は受けることをおすすめします。

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