ゼネコン13社の売上高・平均年収・採用人数ランキング【2021年最新版】

本記事では、事業規模の大きさや社会貢献性の高さが魅力的なゼネコンの中でもスーパーゼネコンと呼ばれる5社と、そのスーパーゼネコンの次に規模が大きい準大手ゼネコン8社に着目し、今回は"売上高ランキング"と"平均年収ランキング"、"採用人数ランキング"を紹介します。

※本記事の「準大手ゼネコン」とは、売上高が3000億円を超え、スーパーゼネコンに次ぐ規模を誇るゼネコンのことを指します。

スーパーゼネコン5社の売上高ランキング

以下では、2020年度のスーパーゼネコン5社の売上高ランキングを紹介していきます。

スーパーゼネコン5社の売上高ランキングは以下の通りとなります。

以下、一社ずつ紹介していきます。各社の直近の動向や中期経営計画をもとにした今後の各社の戦略についても解説しているので、参照してください。

またスーパーゼネコン5社のランキングのみご覧になりたい方は、以下のリンクから該当箇所に飛ぶことができるので、こちらもご利用ください。

• スーパーゼネコン5社の平均年収ランキング
• スーパーゼネコン5社の採用人数ランキング

スーパーゼネコン5社売上高ランキング1位：鹿島建設

鹿島建設の2020年度の売上高は、1兆9071億円で第1位でした。2019年度の2兆107億円から、5％減益となりました。

鹿島建設は減益となったものの、生産性の向上によって国内建設事業の収益力が回復し、開発事業・海外事業が収益源化したことにより、財務構造が改善し3年連続で中期経営計画の経営目標を達成しました。

上記の経営目標を達成できた要因として、鹿島建設は「生産性向上に向けたR&Dの集中的実施」や「米国、欧州における流通倉庫開発事業の収益拡大」を挙げています。

また継続課題としては、中核事業の強化、事業領域拡大、経営基盤の強化を挙げており、2023年に向けた主要な施策として、「次世代建設生産システムの進化」や「トリプルZero2050の活動加速」に取り組むとしています。このトリプルZero2050とは、「低炭素」「資源循環」「自然共生」を軸に環境配慮型社会の構築を目指す取り組みのことを指します。

「2050年温室効果ガス排出ゼロ」を目標とする国際社会に対し、鹿島建設は2013年にこの「鹿島環境ビジョントリプルZero2050」を策定しているから、常に時代を先取りして新たな領域に挑戦してきた歴史を持つ「進取の精神」の経営理念を体現していると言えるでしょう。

スーパーゼネコン5社売上高ランキング2位：大林組

大林組の2020年度の売上高は、1兆9071億円で第1位でした。2019年度の2兆107億円から、5％減益となりました。

大林組は過去10年、良好な事業環境を背景に過去最高水準の業績を達成するなど成長を続けてきましたが、2020年度には売上高1兆7688億円、営業利益1231億円となり一転として減収減益となりました。

国内建築事業において業績を牽引してきた大型工事の多くが着工直後であったため工事進捗に伴う売上が減少したことや、海外事業で新型コロナウイルス感染拡大に伴い工事中断の影響を受けたことなどが原因として挙げられます。

「AI・IoT・ロボティクスを活用した次世代生産システムの構築」や「建設DX技術の開発」、「イノベーション創出に向けたスタートアップ企業への戦略的投資」など3本柱の強化と新たな事業領域の創出を進めるとしています。

建設現場での生産性向上により収益性を改善し、更なる利益の向上を目指します。

スーパーゼネコン5社売上高ランキング3位：大成建設

大成建設の2020年度の売上高は、1兆4801億円で第3位でした。2019年度の1兆6800億円から、11％減益となりました。

東日本大震災からの復旧・復興など国土強靭化のためのインフラ整備、東京オリンピック開催に向けた関連事業、首都圏の再開発事業などを背景に堅調に推移していたものの、2020年度の業績については、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、大幅な減収減益で中期経営計画最終年度の数値目標も下回るとしています。

2018年度からスタートした中期経営計画では、「建設事業を核とした成長基盤を構築する」を基本方針としており、特にエンジニアリング事業は大成建設の強みである高い技術力を活かすことが可能な領域であり、注力していくとしています。

また、経営に環境・社会・ガバナンス(ESG)の視点、SDGsの取り組みをより一層取り入れるとしています。

SDGs関連の具体的な取り組みとしては、神奈川県横浜市に位置する「技術センターZEB実証棟」では、オフィスとして利用しながら導入した省エネルギー技術や太陽光パネルによる創エネルギー技術の検証を行い、ビル単体での年間エネルギー収支ゼロを竣工以来5年間達成し続けている例が挙げられます。

2019年5月には、建物・室内環境評価システムの最高位となる「WELL認証・プラチナ(新築/既存建物全体)」を世界で初めて受賞しました。自然採光や自然換気など自然と融和し、働く人の健康や快適性をより充実させた点が評価されました。

スーパーゼネコン5社売上高ランキング4位：清水建設

清水建設の2020年度の売上高は、1兆4564億円で第4位でした。2019年度の1兆6982億円から、14％減益となりました。

清水建設は、中期経営計画(2019～2023)の5年間を新たな収益基盤の確立に向けた先行投資期間と位置付けており、「建設事業の深耕・進化」、「非建設事業の収益基盤確立およびグローバル展開の加速」と「ESG経営の推進」により、企業価値向上を実現し、SDGsの達成に貢献することを基本方針としています。

具体的には、非建設事業ではASEAN諸国に加えて北米不動産市場に参入し、再生可能エネルギー事業では、将来の有望市場である洋上風力施工のトップシェアを目指し、自航式自己昇降式作業船の建造を進めていくとしています。

スーパーゼネコン5社売上高ランキング5位：竹中工務店

竹中工務店の2020年度の売上高は、1兆2377億円で第5位でした。2019年度の1兆3520億円から、8％減益となりました。

竹中工務店は、他のゼネコンと同様に新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けながらも、前中間連結会計期間に比して、受注高、売上高は減少したものの、2020年度の各利益項目は概ね2019年並みを確保しました。

受注高や売上高が減少したものの、一定の利益を確保できた要因は、竹中工務店の経営理念である「最良の作品を世に遺し、社会に貢献する」を基軸とした品質経営を行ってきたことや、抜本的生産性向上と働き方改革の実現を目指してきたことが挙げられます。

竹中工務店は、他のスーパーゼネコンとは異なり、約400年の歴史という非常に長い歴史を持ちながらも唯一非上場となっています。非上場だからこそ、株式を公開しない分、長期的な視点を持ったり、設計施工一貫方式や手掛けた建築物を「作品」と呼ぶ作品主義といった、建築に強くこだわる姿勢を貫くことができます。

また竹中工務店は、他のスーパーゼネコンとは異なり、本社を大阪に構えています。そのこともあってか、1970年大阪万博のパビリオンの約1/5に関与した実績があります。

2025年に大阪で開催される万国博覧会では、2017年10月に万博推進室を設置して誘致活動に積極的に関わっており、これからも万国博覧会を中心となってサポートすることが期待されます。

準大手ゼネコン8社の売上高ランキング

続いて準大手ゼネコン8社の売上高ランキングを掲載します。

準大手ゼネコン8社の売上高ランキングは以下の通りとなります。

以下、一社ずつ紹介していきます。各社の中期経営計画をもとにした今後の各社の戦略についても解説しているので、参照してください。

また準大手ゼネコン8社のランキングのみご覧になりたい方は、以下のリンクから該当箇所に飛ぶことができるので、こちらもご利用ください。

• 準大手ゼネコン8社の平均年収ランキング
• 準大手ゼネコン8社の採用人数ランキング

準大手ゼネコン8社売上高ランキング1位：フジタ

フジタの2020年度の売上高は、9899億円で第1位でした。2019年度の1兆3520億円から、8％減益となりました。

フジタは2019年度に「持続成長を支える柱」「建設業を極め、新たな領域へ」「ESGを意識した経営の推進」の3点を重点方針とした3ヵ年計画をスタートしましたが、2019年度は目標としていた業績面での数字を下回る結果となりました。

この状況を打開するため、川上段階からの営業活動や企画提案や新たな開発投資事業の推進、これまで注力していなかった分野の大型工事の実績を増やす予定です。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング2位：長谷工コーポレーション

長谷工コーポレーションの2020年度の売上高は、8094億円で第2位でした。2019年度の8460億円から、4％減益となりました。

新型コロナウイルス感染拡大の影響を避けられなかったものの、連結経常利益が2018年3月に過去最高を記録するなど、2015年～2020年の中期経営計画の数値目標を大幅に達成するなど右肩上がりの成長を記録していました。

長谷工コーポレーションは新中期経営計画では、重点戦略としてコア事業の競争力強化、不動産関連事業の投資拡大、将来の成長に向けた取組みを行うとしています。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング3位：前田建設工業

前田建設工業の2020年度の売上高は、6780億円で第3位でした。2019年度の4878億円から、8％減益となりました。

前田建設工業は2019年に節目である創業100年を迎え、次の100年で目指す新たな企業像、またこの企業像を体現するために次の10年の中長期計画を策定しました。特に2019年から2021年の3年間においては、3つ戦略の柱を掲げました。

その3つの柱とは、全ての社員の時間当たり付加価値額の最大化を目指す「生産性改革」、本支店が一体となって新たなビジネスモデルへの変革を進める「脱請負事業の全社的推進」、社員一人ひとりが強い個へと成長することで、持続的成長を遂げる企業体質と文化の実現を目指す「体質改善」です。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング4位：戸田建設

戸田建設の2020年度の売上高は、5071億円で第4位でした。2019年度の5186億円から、2％減益となりました。

戸田建設はこれからの時代を、創造的な価値の実現が絶えず求められる「高付加価値競争」の時代と捉えており、激変する社会に対応し、解決が求められる多様な社会的課題の解決に貢献する企業を目指すとしています。

具体的には、世界に通用する組織、マネジメント体制の確立と人材の育成・強化や無形資産、ESG価値から構成される目に見えない「ブランド価値資産」を強化していくとしています。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング5位：熊谷組

熊谷組の2020年度の売上高は、4502億円で第5位でした。2019年度の4362億円から、3％増益となりました。

コロナ禍において増益を記録した熊谷組でしたが、2018年～2020年度で見ると経常利益は当初予定していた利益率を実現できず目標値には届きませんでした。

盤石な経営基盤のもと、コア事業である建設請負事業を深化させ、成長領域と位置付ける建設周辺事業を進化させるとともに、新たな事業領域の開拓にも挑戦し、貢献の幅を拡げるとしています。

建設周辺事業の進化の具体的な事業とは、住友林業との協業である木質バイオマス発電事業などが挙げられます。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング6位：三井住友建設

三井住友建設の2020年度の売上高は、4216億円で第6位でした。2019年度の4724億円から、10％減益となりました。

三井住友建設は、2030年の将来像として『新しい価値で「ひと」と「まち」をささえてつなぐグローバル建設企業』を掲げ、2019年～2021年の期間を変革を加速させる時期と設定しています。

具体的には、生産性10％向上を目指す「建設生産プロセスの変革」、海外受注高1000億円を目指す「海外事業の強化」、再生可能エネルギー事業を中心とした成長事業の投資額500億円を目指す「事業領域の拡大」の3本の柱を掲げています。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング7位：安藤ハザマ

安藤ハザマの2020年度の売上高は、3520億円で第7位でした。2019年度の3781億円から、6％減益となりました。

安藤ハザマは、2030年に向けた長期ビジョンにおいて事業を支える2つの柱として、本業である「建設事業の強化」と「新規及び建設以外の強化」を掲げています。

「新規及び建設以外の強化」とは、具体的にはエネルギー関連事業を核とした収益源の確立です。新たな収益源の確立に向けた体制整備に向けて10年で1000億円以上の投資を行っていくとしています。

準大手ゼネコン8社売上高ランキング8位：西松建設

西松建設の2020年度の売上高は、3362億円で第8位でした。2019年度の3916億円から、14％減益となりました。

西松建設は、「中期経営計画2023」において2020年度に3362億円だった売上高を2023年度には4000億円にするとしています。

この目標を達成するための事業戦略の具体例としては、国内土木事業では、大規模・高難度トンネル工事への挑戦、海外事業においても西松建設の強みであるトンネルを中心とする交通インフラを中心に展開していくとしています。

スーパーゼネコン5社の平均年収ランキング

以下では、スーパーゼネコン5社の平均年収ランキングを掲載します。

スーパーゼネコン5社の平均年収ランキングは以下の通りとなります。

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準大手ゼネコン8社の平均年収ランキング

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スーパーゼネコン5社の採用人数ランキング

続いてスーパーゼネコン5社の採用人数ランキングを紹介していきます。企業規模を図るための一つの指標として参考にしてください。

スーパーゼネコン5社の採用人数ランキングは以下の通りとなります。

準大手ゼネコン8社の採用人数ランキング

最後に準大手ゼネコン8社の採用人数ランキングを掲載します。企業規模を図るための一つの指標として参考にしてください。

準大手ゼネコン8社の採用人数ランキングは以下の通りとなります。

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最後に

本記事では、ゼネコンの売上高・平均年収・採用人数ランキングとゼネコン各社の動向や今後の戦略について解説してきました。

ランキングを通じてESGやSDGsを考慮した企業活動や、新事業への挑戦など建設業以外に注力することがゼネコン全体で共通の動きとなっている一方で、各社個別の強みや特徴も垣間見えたかと思います。

本記事を足掛かりに、ご自身でゼネコンへの理解を更に深めていただければと思います。

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