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国内コンサル大手3社の違いとは⁈【強み・事業領域・社風比較】

国内コンサル大手3社の違いとは⁈【強み・事業領域・社風比較】

掲載開始日:2016年11月11日
最終更新日:2018年07月06日

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ここ数年、好調に成長をしているコンサルティング業界では、近年大手各社の新卒採用人数も増加の傾向にあります。

就職活動でもコンサル業界を志望する学生は多くみられます。しかし実際にコンサルティングファームが行っている事業をしっかり理解することは容易ではなく、本選考の面接などでしっかりとそれを説明出来る学生はあまり多くないと感じます。

そこで今回は、コンサルティング業界を国内コンサル・外資コンサルという切り口で分解し、そのうちの国内コンサル大手3社(ドリームインキュベータ・経営共創基盤・コーポレイト・ディレクション)についてその事業内容・社風を解説していきたいと思います。

また、外資コンサルに関しては、以下の記事を参考にしてください。

ITコンサルの業界研究の記事です。IBMとアクセンチュアを対象に事業内容などを考察してきます。

参考:外資系ITコンサル大手2社の違いとは⁈【強み・社風・選考比較】

会計系コンサルファームの業界研究を行っています。Big4と言われるファームで企業比較を行っています。

 

参考:外資コンサル企業(BIG4)比較|デロイト・EY・KPMG・PwC]

国内コンサルのビジネスモデルと国内コンサルが求める人材

以下では、コンサル業界がどのような資質を持った人材を欲しているか考察していきます。

コンサルは、クライアント企業の経営課題解決や事業戦略策定に携わる仕事です。

クライアント企業からすると、自社内では解決の事例が無い問題に関してのノウハウをコンサルファームから購入しているということになるでしょう。

コンサルはこのようなビジネスモデル上、プロジェクトごとに毎回顧客企業や協力企業が異なり、複数の関係者と協力しながらプロジェクトを遂行していく必要があります。

このようなことを踏まえつつ、過去にunistyleで紹介した「ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?」に基づいて考えると、「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」「4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」資質が求められると考えられます。

今思うと、入社後の2年間はとにかく目の前の仕事にがむしゃらに取り組んでいました。

 

IGPIにおけるプロフェッショナリズムについてようやく意識するようになったのは、2年目も終わりに差し掛かる頃でした。

 

きっかけとなったのは、国内のある企業の組織改革支援プロジェクト。それは、これまで別のサービスを扱っていた二つの組織を統合して、効率的に展開していこうというものでした。

 

数字を描くだけなら簡単です。

 

しかし、それぞれの組織にはこれまで別々の役割を担ってきた歴史があり、思惑もある。単純に融合して半分で折衷するという訳にはいきません。

 

お互いに譲れない部分について、ヒアリングをしながら少しずつすり合わせていきました。

 

仲介しながら妥協点を見つけていく過程には、組織を融合することの難しさを感じました。

 

また一方でこのプロジェクトでは自分自身、色々な失敗を重ねました。

 

その時、「全てを自分でやることはできない。

 

自分のできないことや不得意なことがあれば、キャリアに関係なく色々な人の力を借りていこう。

 

その上で、チームとして成果にこだわろう」とマインドセットを変化できたんです。もちろん、悔しい気持ちもありました。

 

ただ、そこに気付けたことが自分の成長のために本当に大きかったと今では思います。

 

引用:経営共創基盤 新卒採用ページ 

ここに引用した社員は、2つのクライアント企業双方の想いや要望を受け入れ、折衷して統合していく難しさや苦労を話しています。

コンサルタントは、参画するプロジェクトにおける複数の関係者を折衷するリーダーシップが求められると言えるでしょう。

このことを踏まえると、前述した2つの資質に加え「3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる」資質も求められると考えられます。

国内コンサル3社の事業内容、社風比較

ドリームインキュベータ:チャレンジや変革を重んじ、ベンチャーキャピタルの側面も強い会社

このような進化を遂げてきたDIですが、創業以来一貫して変わらないものがあります。

 

それは、挑戦者を支援することによって日本を元気にしようという志です。

 

私は、DIは日本でも新たなビジネスに挑戦する人が更に増えるよう、また、そうした人が挑戦の機会を最大限に活かすことができるよう、支援する存在でありたいと願っています。

 

引用:ドリームインキュベータ 会長・社長ご挨拶 

近年、事業環境は変化を続け、従来の業界の枠組を前提とした発想では戦えなくなってきています。

 

スマートフォンやタブレットの普及で、人、もの、情報がつながり、これまでの業界の枠を超えた新しいビジネスが生まれているのです。

 

このような状況の下では、環境変化に「対応」し続けるのではなく、変化を「自ら起こす」存在になることが重要です。

 

異業種を俯瞰するような広い視野でビジネス環境を捉え、人・もの・情報を融合しながら新たな事業を創造していく必要があります。チャンスはこれまで見えていなかった融合領域にあるのです。

 

DIはBusiness Producing Companyとして、新たな事業を創造しようとする企業の支援と、自ら事業を創造する挑戦を行っています。

 

引用:ドリームインキュベータ 会長•社長ご挨拶 

ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループの日本代表だった堀紘一によって設立された会社です。

上記に引用した会長・社長ご挨拶にもあるように、ドリームインキュベーターは創業以来、新規にビジネスを挑戦する人や企業の支援に注力しています。

そのため、戦略コンサルティングファームとしての側面を持つ一方で、新規事業立ち上げ等に積極的に投資を行う形で支援するベンチャーキャピタルとしての側面も強いです。

例を挙げるとペット保険を扱うアイペットを子会社化したことがあります。会社全体としてもチャレンジや変革を重んじる雰囲気があるように感じられます。

事業投資 営業投資 コンサルティング
93.2 7 26.6

2015年度  単位:億円



※決算資料よりunistyleが独自に作成

以上のグラフのように、事業・営業投資が売上の中を大きく占めていることからも、ドリームインキュベータが新規事業に投資を積極的に行っていることが窺われるのではないでしょうか。

経営共創基盤:戦略の立案から実行までを請け負う、各分野のプロフェッショナルが集う会社

経営共創基盤は、産業再生機構を母体とする企業再生の支援等を行うコンサルティング会社で、ボストン・コンサルティング・グループ出身の冨山和彦によって設立されました。

事業再生の支援を行ってきたノウハウを活かし、クライアント先の企業の事業が長期的・持続的な経営が可能になるようなコンサルティングを行います。

IGPIの最大の特徴は、事業面や財務面の戦略の立案だけではなく、描いた戦略の実行支援としてクライアントの現場に常駐し協業する、ハンズオンという支援スタイルにあります。

 

経営の最前線にプレイヤーとして飛び込み、矛盾や困難を孕む経営の現場で格闘することで、合理(論理と数字)と情理(組織と人間)が一体となった「経営」の本質が見えてきます。

 

このような、私たちが「総合格闘技」と呼ぶ幅広い領域のニーズを満たすため、IGPIには戦略コンサルタント、投資銀行出身者、事業会社役員経験者、公認会計士、弁護士、行政官などの様々なプロフェッショナルが集結し、梁山泊のように技を磨きあっています。

 

引用:CEOメッセージ 

経営共創基盤の特徴として、「クライアント先に常駐するハンズオンという支援スタイル」「様々な分野のプロフェッショナルが集結している」ことが挙げられます。

単なる戦略立案にとどまらず、策定した戦略の実行支援を行うという点は外資系コンサルティングファームとは異なる特徴でしょう。

それを支えるために経営共創基盤には様々なバックグラウンドを持ったプロフェッショナルが集結しています。

以上のような経営共創基盤の特徴がよく現れているプロジェクトを以下に挙げておきますので、参考にしてください。

このプロジェクトでは存続の危機を迎えた製造メーカーを再生させるため、プロジェクトメンバーがクライアント先に常駐するスタイルを活かして経営支援を行いました。

コーポレイト・ディレクション:外資系コンサルの流れを日本の企業文化に融合させた、少数精鋭部隊

コーポレイト・ディレクションはボストン・コンサルティング・グループ出身のコンサルタント10名が経営戦略コンサルティングファームとして設立した会社です。

マッキンゼーやボストン・コンサルティング・グループなどの欧米の合理的経営戦略思考を日本の企業文化に沿ったものとして日本企業の経営と融合させてきた会社です。

具体的に言うと、経営トップ層だけではなくミドル層へのアプローチを行うということで、これが同社の特徴ともなっています。

CDIの考えについて述べられています。企業理念や仕事内容などのコンテンツがあります。

参考:CDIを選ぶ理由

また、少数精鋭ということもコーポレイト・ディレクションの特徴として挙げられるでしょう。

以下に挙げる表は国内大手コンサル三社の人数を比較したものになります。

近年日系コンサルティングファームは採用数を拡大しつつある中でこのように設立から少数精鋭を貫くのも、外資コンサルのような社風が感じられるように思います。

そうは言っても、「up or out」といったシステムをそのまま取り入れるのではなく、少数精鋭で採用した人材を長く育て上げるなど、日本的な側面も感じられる社風となっています。
 

  DI 経営共創基盤 CDI
設立年 2000年6月 2007年4月 1986年1月
社員数(名) 382 180 60

 

厳選採用と中長期的な育成

 

CDI は、「Real Change Agent」足り得る資質を有している少数精鋭のみを新卒で採用し、入社したスタッフは全員マネジャー以上に育て上げる、という方針を採っており、新卒入社のスタッフの比率が6割以上と他の戦略コンサルティングファームと比べて非常に高くなっています。

 

参考:採用/育成方針 

最後に

いかがだったでしょうか。

本日紹介した国内大手コンサル三社は、名前は知っていても各々の企業の特徴を把握しきれている学生は少ないように思います。

また、同三社は採用人数も少なく選考を突破するのが非常に難関であり、尻込みしてしまうかもしれませんが、社内の人のレベルは高く、成長するにはこの上ない会社だと思います。

是非、本日紹介した三社にも積極的にチャレンジしてみてください。

photo by Martin Thomas

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