【国内コンサル大手5社の違いとは】DI・IGPI・CDI・アビーム・NRIを比較

77,277 views

最終更新日：2024年11月11日

国内コンサル大手5社（ドリームインキュベータ、経営共創基盤、コーポレイト・ディレクション、アビームコンサルティング、野村総合研究所）についてその事業内容・社風を解説していきたいと思います。

▼目次クリックで展開

国内コンサルのビジネスモデルと国内コンサルが求める人材

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は81698枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

国内コンサル5社の事業内容、社風比較

続いては国内コンサル5社の事業内容や社風を比較していきたいと思います。

ドリームインキュベータ
→チャレンジや変革を重んじ、ベンチャーキャピタルの側面も強い会社
経営共創基盤
→戦略の立案から実行までを請け負う、各分野のプロフェッショナルが集う会社
コーポレイト・ディレクション
→外資系コンサルの流れを日本の企業文化に融合させた、少数精鋭部隊
アビームコンサルティング
→「リアルパートナー」の信念のもと、アジアを中心にサービスを提供する総合系ファーム
野村総合研究所
→「野村」をバックに、SIerの側面も持ったシンクタンク系コンサルティングファーム

ドリームインキュベータ：チャレンジや変革を重んじ、ベンチャーキャピタルの側面も強い会社

以下の引用では、ドリームインキュベータがチャレンジや変革を重んじていることを述べています。

このような進化を遂げてきたDIですが、創業以来一貫して変わらないものがあります。

それは、挑戦者を支援することによって日本を元気にしようという志です。

私は、ＤＩは日本でも新たなビジネスに挑戦する人が更に増えるよう、また、そうした人が挑戦の機会を最大限に活かすことができるよう、支援する存在でありたいと願っています。

引用：ドリームインキュベータ会長・社長ご挨拶

近年、事業環境は変化を続け、従来の業界の枠組を前提とした発想では戦えなくなってきています。

スマートフォンやタブレットの普及で、人、もの、情報がつながり、これまでの業界の枠を超えた新しいビジネスが生まれているのです。

このような状況の下では、環境変化に「対応」し続けるのではなく、変化を「自ら起こす」存在になることが重要です。

異業種を俯瞰するような広い視野でビジネス環境を捉え、人・もの・情報を融合しながら新たな事業を創造していく必要があります。チャンスはこれまで見えていなかった融合領域にあるのです。

DIはBusiness Producing Companyとして、新たな事業を創造しようとする企業の支援と、自ら事業を創造する挑戦を行っています。

引用：ドリームインキュベータ会長•社長ご挨拶

ドリームインキュベータはボストン・コンサルティング・グループの日本代表だった堀紘一によって設立された会社です。

上記に引用した会長・社長ご挨拶にもあるように、ドリームインキュベーターは創業以来、新規にビジネスを挑戦する人や企業の支援に注力しています。

そのため、戦略コンサルティングファームとしての側面を持つ一方で、新規事業立ち上げ等に積極的に投資を行う形で支援するベンチャーキャピタルとしての側面も強いです。

例を挙げるとペット保険を扱うアイペットを子会社化したことがあります。会社全体としてもチャレンジや変革を重んじる雰囲気があるように感じられます。

・決算状況

事業投資	営業投資	コンサルティング
124	27.5	32.7ｋ

※2017年度単位：億円

※決算資料よりunistyleが独自に作成

以上のグラフのように、事業・営業投資が売上の中を大きく占めていることからも、ドリームインキュベータが新規事業に投資を積極的に行っていることが窺われるのではないでしょうか。

経営共創基盤：戦略の立案から実行までを請け負う、各分野のプロフェッショナルが集う会社

経営共創基盤は、産業再生機構を母体とする企業再生の支援等を行うコンサルティング会社で、ボストン・コンサルティング・グループ出身の冨山和彦によって設立されました。

事業再生の支援を行ってきたノウハウを活かし、クライアント先の企業の事業が長期的・持続的な経営が可能になるようなコンサルティングを行います。

経営共創基盤の特徴を知る上では、CEOのメッセージが最もわかりやすいと考えたため、以下に引用させて頂きました。

IGPIの最大の特徴は、事業面や財務面の戦略の立案だけではなく、描いた戦略の実行支援としてクライアントの現場に常駐し協業する、ハンズオンという支援スタイルにあります。

経営の最前線にプレイヤーとして飛び込み、矛盾や困難を孕む経営の現場で格闘することで、合理（論理と数字）と情理（組織と人間）が一体となった「経営」の本質が見えてきます。

このような、私たちが「総合格闘技」と呼ぶ幅広い領域のニーズを満たすため、IGPIには戦略コンサルタント、投資銀行出身者、事業会社役員経験者、公認会計士、弁護士、行政官などの様々なプロフェッショナルが集結し、梁山泊のように技を磨きあっています。

引用：CEOメッセージ

経営共創基盤の特徴として、「クライアント先に常駐するハンズオンという支援スタイル」「様々な分野のプロフェッショナルが集結している」ことが挙げられます。

単なる戦略立案にとどまらず、策定した戦略の実行支援を行うという点は外資系コンサルティングファームとは異なる特徴でしょう。

それを支えるために経営共創基盤には様々なバックグラウンドを持ったプロフェッショナルが集結しています。

以上のような経営共創基盤の特徴がよく現れているプロジェクトを以下に挙げておきますので、参考にしてください。

参考：大手製造業再生プロジェクト～存亡の危機を迎えた企業に常駐し、復活から成長までをともに～
このプロジェクトでは存続の危機を迎えた製造メーカーを再生させるため、プロジェクトメンバーがクライアント先に常駐するスタイルを活かして経営支援を行いました。

コーポレイト・ディレクション：外資系コンサルの流れを日本の企業文化に融合させた、少数精鋭部隊

コーポレイト・ディレクションはボストン・コンサルティング・グループ出身のコンサルタント10名が経営戦略コンサルティングファームとして設立した会社です。

マッキンゼーやボストン・コンサルティング・グループなどの欧米の合理的経営戦略思考を日本の企業文化に沿ったものとして日本企業の経営と融合させてきた会社です。

具体的に言うと、経営トップ層だけではなくミドル層へのアプローチを行うということで、これが同社の特徴ともなっています。

参考：CDIを選ぶ理由
CDIの考えについて述べられています。企業理念や仕事内容などのコンテンツがあります。

また、少数精鋭ということもコーポレイト・ディレクションの特徴として挙げられるでしょう。

以下に挙げる表は国内大手コンサル三社の人数を比較したものになります。

近年日系コンサルティングファームは採用数を拡大しつつある中でこのように設立から少数精鋭を貫くのも、外資コンサルのような社風が感じられるように思います。

そうは言っても、「up or out」といったシステムをそのまま取り入れるのではなく、少数精鋭で採用した人材を長く育て上げるといった、日本的な側面も感じられる社風となっています。以下にドリームインキュベータ・経営共創基盤の社員数と比較した表を載せておきます。

・各社社員数

	DI	経営共創基盤	CDI
設立年	2000年6月	2007年4月	1986年1月
社員数（名）	110	220	75

参考：採用／育成方針
CDI は、「Real Change Agent」足り得る資質を有している少数精鋭のみを新卒で採用し、入社したスタッフは全員マネジャー以上に育て上げる、という方針を採っており、新卒入社のスタッフの比率が6割以上と他の戦略コンサルティングファームと比べて非常に高くなっています。

アビームコンサルティング：「リアルパートナー」の信念のもと、アジアを中心にサービスを提供する総合系ファーム

アビームコンサルティングは、かつては監査法人系ファームでしたが、独立してNECの子会社として活動している会社です。

特にIT分野に強みを持ち、ITソフトウェアであるSAPの導入に力を入れています。実際に、国内最多のSAP認定コンサルタントを保有しています。

アビームを理解する上で欠かせないのが、「リアルパートナー」という信念になります。社長メッセージで「リアルパートナー」について述べていたので、以下に引用しました。

企業変革を実現する「Real Partner」それが私たちのDNAです。

私たちアビームコンサルティングは、創立以来30年以上にわたり、日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファームとして、お客様の企業変革実現への挑戦を、経営戦略立案から業務コンサルティング、さらにはIT導入・運用までの一連のコンサルティングサービスの提供を通してご支援し、その実現に寄与してまいりました。

今、企業の変革レベルは益々グローバル化・高度化し、加えてスピードが求められるなかで、その実現は容易くありません。

企業変革は、優れた戦略はもちろんですが、それを現場に落としこみ定着化させることにより実現します。私たちの最大の強みである、“お客様の現場を動かし変革へと導き最後までやり遂げる実現力”は、必ずやお客様の変革実現に貢献できると確信しています。

どんなに困難であっても、どんなに道のりが長く険しくとも、アビームのコンサルタントは、あらゆる業界の豊富な経験・知識や最新の技術ノウハウを基に現場に深く入り込み、国や地域ごとに異なる文化や商習慣を踏まえ、お客様の固有事情に合った最適なソリューションを提供し、変革実現に向けお客様と共に最後まで歩んでいます。　

参考：社長メッセージ

この「リアルパートナー」は、近年重視されている実行支援・ハンズオン型という点でもっとも重視されるものと言えるでしょう。常に顧客にとって最高のサービスを提供することが重視されており、信頼できるパートナーとなることでしょう。

また、「アジア発」というキャッチコピーのもと、グローバルに展開をしており、特にアジア地域には力を入れています。そのため、海外出張も多く、グローバルに活躍したい方にとっては良い環境かもしれません。

参考：シンガポールにグローバルセクターを立ち上げ、日系金融機関の海外展開を支援
実際にこちらの社員の方は、日本と東南アジアを行き来しながらプロジェクトを進めています。

参考：アビームコンサルティング｜志望動機の考え方と内定者ES
アビームコンサルティングの志望動機を考える際には、こちらの記事を参考にしてください。

野村総合研究所：「野村」をバックに、SIerの側面も持ったシンクタンク系コンサルティングファーム

現在の野村総合研究所は、日本初の本格的な民間シンクタンクであった野村総合研究所とシステム開発会社であった野村コンピュータシステム株式会社が合併したことにより誕生しました。

野村総合研究所のビジネスモデルを知る上では、以下の引用を参考にしてください。

近年、日本を取り巻く情勢は大きく変わり、社会変化のスピードが速まっています。この大変革の時代において、野村総合研究所（NRI）は、社会や企業の今後の方向性を洞察し、あるべき姿の実現に向けて提言を行う「ナビゲーション」と、的確な解決策を講じる「ソリューション」の2つを相乗的に機能させて提供することで、使命を果たしていきたいと考えています。

NRIは、徹底して顧客の立場に立つというDNAと、強いチームワークにより、多岐にわたる分野・領域で、高度で大規模なプロジェクトを成し遂げてきました。こうした強みにさらに磨きをかけ、先進性あふれる高品質なサービスを提供し、お客様や社会から高い信頼を得ていく所存です。

NRIグループは「未来社会創発企業」として、新しい社会のパラダイムを洞察し、その実現を担うとともに、日本のみならずアジア、そして世界の発展に貢献してまいります。

参考：社長メッセージ

野村総合研究所は「ナビゲーション」と呼ばれる経営コンサルティング・シンクタンクと「ソリューション」と呼ばれるSIerの両面を持つ会社になります。採用時には、それぞれ違う窓口で対応されるため安心して頂きたいです。

コンサルティング業務においては、シンクタンクで培ったリサーチ力を活用し、顧客の成長に向けてコミットしているといった強みを持ちます。

特に、野村証券やセブン&アイホールディングスが二大顧客であるため、金融・流通関係を得意とします。

また、「野村」という言葉からガツガツした社風を思い浮かべる方もいるかと思いますが、実際はおっとりした社員が多く穏やかな社風であるようです。

参考：野村総合研究所（NRI）の特徴を解説｜業績や社風から見る就活対策・企業研究
野村総合研究所を受ける上では、こちらの選考対策記事を参考にしてください。