【倉庫業界研究】三井倉庫・三菱倉庫・住友倉庫を比較-強み・特徴・平均年収ランキングなど-

物流の拠点となる倉庫を所有している倉庫業界。多種多様な商品を保管しており多くの業界を支えています。

しかし「倉庫業界とは具体的にどのような仕事をしているのかわからない」「倉庫業界内の企業の差別化ができていない」という就活生は多いのではないでしょうか。

そこで本記事では倉庫業界の大手企業として三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫の3社を比較し、強みや特徴、平均年収ランキングなどを解説します。

また倉庫業界はホワイトなのか、更に記事の後半には倉庫業界の今後の動向や将来性なども解説しているので参考にしてみてください。

• 本記事の構成
• 倉庫業界のビジネスモデルと仕事内容-ホワイトという噂は本当か解説-
  ∟倉庫業界のビジネスモデルと仕事内容
  ∟倉庫業界はホワイトという噂は本当?
• 倉庫業界大手3社の特徴と強み
  ∟三井倉庫の特徴・強み
  ∟三菱倉庫の特徴・強み
  ∟住友倉庫の特徴・強み
• 倉庫業界大手3社の売上高比較
• 倉庫業界大手3社の平均年齢・平均勤続年数・平均年収・採用人数ランキング
• 倉庫業界大手3社の社風比較
  ∟三井倉庫の社風
  ∟三菱倉庫の社風
  ∟住友倉庫の社風
• 倉庫需要が増加中?倉庫業界の今後の動向、将来性を解説
• 最後に

倉庫業界のビジネスモデルと仕事内容-ホワイトという噂は本当か解説-

倉庫業界大手3社として三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫を比較する前に、ここではまず倉庫業界とはどのような業界なのか、ビジネスモデルや仕事内容について解説します。

また倉庫業界はホワイトという噂について、その真偽も解説します。

倉庫業界のビジネスモデルと仕事内容

ここでは倉庫業界のビジネスモデルと仕事内容について解説します。

倉庫業界のビジネスモデルは上記の図のようになっています。

倉庫業界は物流業界の一部として顧客に届ける商品を倉庫で保管することが主な仕事内容となっています。

上記の図では生産者から倉庫、倉庫から消費者の双方の運搬をそれぞれ適した物流会社に依頼する形となっていますが、倉庫での管理・保管から運送まで一括で行う仕組みを構築し始めている企業も存在します。

倉庫業界はホワイトという噂は本当?

倉庫業界を志望する就活生の中には「倉庫業界はホワイト」という噂を聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。

就職活動を進めるうえで志望業界がホワイトかどうか気になる就活生は多いと思います。そこで、ここでは倉庫業界がホワイトという噂が本当なのかを解説します。

ホワイトの定義は人それぞれ異なるとは思いますが、本記事ではホワイトの定義を「ワークライフバランスが整っていること」と定め解説したいと思います。

上記の定義に当てはめた上で結論からお伝えすると、倉庫業界はホワイトと言える部分はあるでしょう。

倉庫業界がホワイトと言える理由は充実した福利厚生にあると考えられます。

厚生労働省の調査によると、倉庫業界が含まれる運輸業の2020年における平均残業時間は20.8時間であり、全体平均の10.8時間と比較すると多くなっています。

しかし離職率を見てみると、2020年度における新規大学卒就職者の3年後離職率は31.2%に対して、倉庫業界の中でも本記事で紹介する大手3社の離職率は以下のようになっています。

上記は倉庫業界大手3社における2021年度の数値にはなりますが、全体と比較すると低い離職率になっていると考えられます。

倉庫業界の離職率が低い理由としては上記でも述べた充実した福利厚生が挙げられるのではないでしょうか。

実際に三井倉庫では女性の育休取得率が100%であり、三菱倉庫では柔軟な働き方を尊重するため2021年にエリア総合職を導入、住友倉庫では女性総合職のキャリアアップ支援を行うなどしています。

倉庫業界は業務量が多い可能性はありますが、その分福利厚生が充実しワークライフバランスの確保ができていると考えられるのではないでしょうか。

倉庫業界大手3社の特徴と強み比較

ここからは倉庫業界大手3社として三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫を比較します。

ここではまず各社の特徴と強みについて解説します。

三井倉庫の特徴・強み

三井倉庫は1909年に設立され、総合物流企業として倉庫での保管・入出庫、輸出・輸入事業など数多くの事業を行っています。

そんな三井倉庫の強みはグループの機能を1つにした「統合ソリューションサービス」と考えられます。

三井倉庫は物流事業を担う５つの事業会社を始めとした約80社のグループ会社を抱える総合物流企業です。

中でも豊富な保管ノウハウを有する三井倉庫、航空・陸上輸送に強みを持つ三井倉庫エクスプレス、家電製品の物流に強みを持つ三井倉庫ロジスティクスなどの機能を1つにすることで、物流の始まりから終わりまで一貫してサービスを提供し、お客様の様々な物流課題に応えるための体制を整えています。

また強力な物流ネットワークも強みの1つと考えられます。三井倉庫は国内だけでなく海外にも積極的に進出しており、進出国数は19か国、国内外の物流拠点数は約400か所となっています。

2022年3月期における年間売上高の海外比率は24.1%となっており、強力な物流ネットワークや顧客との信頼関係が構築されていると考えられます。

三菱倉庫の特徴・強み

次に三菱倉庫の特徴、強みを解説します。三菱倉庫は1887年に創立されました。三井倉庫同様、倉庫事業を中核に陸上運送、港湾運送、国際運送取扱など幅広い事業を手掛けています。

そんな三菱倉庫の強みとして考えらえるのは「医薬品の物流」です。

三菱倉庫は自社の強みとして創立以来130年にわたり蓄積してきたノウハウを掲げています。中でも医薬品物流に関しては倉庫業界の中ではパイオニアに位置すると考えられ、40年に及ぶ実績をもとに1000人以上のスタッフが最適な医薬品物流を提供しています。

具体的には医薬品専門の運送子会社「DPネットワーク」とともに医薬品保冷配送サービス「DP-Cool」を構築したり、温度管理や位置情報など重要情報をリアルタイムで可視化し共有する「ML Chain」などのサービスを提供しています。

住友倉庫の特徴・強み

住友倉庫は1899年に設立され、倉庫事業や港湾運送事業に加え、2022年までは海運事業も担うなど積極的に多くの事業展開を進めてきました。

そんな住友倉庫の強みは「情報戦略への注力」と考えられます。住友倉庫は業界に先駆けてコンピューターを導入しており、1970年代初頭には倉庫業界初の自動ラック倉庫を設置、1974年には物流業界初となる在庫管理システムの全国オンライン化など、時代をリードする事業展開を行ってきました。

近年では住友倉庫独自の在庫管理システムである「SWIFT」を導入するなど継続して他社に先駆けた情報戦略を行っています。

また多角的な事業展開も強みの1つと考えられます。住友倉庫に限らず、三井倉庫、三菱倉庫も倉庫事業以外の事業は行っています。

しかし住友倉庫の2022年3月期の年間売上高におけるセグメント別構成比率は以下のようになっています。

上記の図から、住友倉庫が多角的な事業展開をしているだけでなく、各事業からバランスよく収益を得られていると考えられるのではないでしょうか。

倉庫業界大手3社の売上高比較

ここまでで倉庫業界大手3社である三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫の特徴や強みを押さえられたのではないでしょうか。

ここでは倉庫業界大手3社の売上高を比較します。倉庫業界大手3社の売上高は以下の通りになります。

倉庫業界大手3社の平均年齢・平均勤続年数・平均年収・採用人数ランキング

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は74145枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

倉庫業界大手3社の社風比較

ここまでで、倉庫業界大手3社である三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫の特徴や強み、売上高、平均年収ランキングなど押さえられたのではないでしょうか。

ここでは倉庫業界大手3社の社風を比較します。

各社の社風を押さえることで差別化を図るだけでなく、自分がどの企業の環境下で働きたいかを明確にしてみましょう。

三井倉庫の社風

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は74145枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

三菱倉庫の社風

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は74145枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

住友倉庫の社風

このコンテンツは会員(無料)の方のみご覧になれます。
また、会員(無料)の方は74145枚のエントリーシートを全て閲覧可能になります。
(無料会員登録はこちら)

倉庫需要が増加中?倉庫業界の今後の動向、将来性を解説

ここまでで倉庫業界大手3社である三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫を比較し、強みや特徴、売上高、平均年収ランキングなどを解説してきました。

各社の特徴を押さえられたかと思いますが、倉庫業界を志望する就活生にとっては倉庫業界全体の動向も気になるのではないでしょうか。

そこでここでは最後に倉庫業界の今後の動向について将来性などを解説します。 

ECサイトの普及などにより倉庫の需要が増加?

倉庫業界は現在、倉庫の需要増加により業績を伸ばしていると考えられます。

国土交通省によると普通倉庫における1社平均の所管面積の推移は以下のようになっています。

上記の図から、倉庫の数は増加傾向であり、2020年度においては例年と比較して大幅に増加したと言えるのではないでしょうか。

倉庫の需要が増加している要因としてECサイトなどの普及が考えられます。コロナウイルスの流行によりインターネットで買い物などする消費者が増加したため、物流の拠点となる倉庫も増加したのではないでしょうか。

実際、総務省が二人以上の世帯を対象として行った調査によると、2022年度のネットショッピング利用世帯の割合は52.7%となっています。2021年度との差はありませんが、2019年度の42.8%、2020年度の48.8%と比較すると増加傾向にあり、倉庫数の増加にも影響していると考えられるのではないでしょうか。

しかし倉庫の数が増加する一方で、倉庫の供給過多になる可能性がある点も今後の動向として注目しておくといいのではないでしょうか。

ITの導入が進行?

上記でも解説した通り、倉庫業界では需要の増加に伴い倉庫数が増えています。

しかし倉庫数が増加する一方で在庫管理が困難になったり、工数が増加してしまうなどの懸念点も挙げられています。そのため倉庫業界では人の力だけでは解決できない課題に対してIT技術の導入が活発になっていると考えられます。

実際に三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫では以下のような施策を行っています。

三井倉庫

 三菱倉庫

住友倉庫

上記はDX化などを推進している企業の一例であり、倉庫業界では他にもIT技術などの導入を推進している例が存在します。

今後はサステナビリティ経営やSDGsなどが更に重要視されるため、IT技術の導入を推進する企業は増加するのではないでしょうか。

最後に

本記事では倉庫業界大手3社として三井倉庫、三菱倉庫、住友倉庫を比較し、特徴や強み、売上高、平均年収ランキングなどを解説しました。

また記事の後半では倉庫業界の今後の動向や将来性も押さえられたのではないでしょうか。

倉庫業界は倉庫を所有しているだけでなく輸送も行うなど、物流にも関わることで多くの産業を支えているため、非常にやりがいを感じられると思います。

倉庫業界を志望している就活生は本記事を参考に各企業の差別化を図り、対策をしたうえで選考に臨んでみてください。

unistyleでは以下にも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。