「コンサル業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を過去ESをもとに調べてみました

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最終更新日:2024年04月26日

「コンサル業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を過去ESをもとに調べてみました


本記事では、コンサルティング業界の過去のESを集計し、「コンサルティング業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を調べました。

本選考とインターンの締め切り情報

コンサル業界の自己PRに多い強みは何か?集計結果発表

まず、今回の集計にあたり、前提条件としては以下になります。

●対象企業:大手コンサルティング企業を中心とした18社
マッキンゼー・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニー、アーサー・D・リトル、ローランド・ベルガー、コーポレイト・ディレクション、プライス・ウォーターハウス・クーパース(PwC)、KPMG、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング、シグマクシス、アクセンチュア、IBM、キャップジェミニ、野村総合研究所、三菱総合研究所、日本総合研究所、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、A.T.カーニー
●対象のES:unistyle上にある本選考ES(合計574枚)
●集計期間:2011年11月~2018年11月
●分類方法:「ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?」で述べている5つの強みとその他で分類
・個人として努力し、成果をあげることができる
・関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる
・リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる
・価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる
・今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる

どのような結果になったのか。下図をご覧ください。

「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」59%を占める結果となりました。

また、それに次いで「リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる」と「個人として努力し、成果をあげることができる」が続いています。

「今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる」は8%と非常に少なかったです。

なお、コンサルティング業界を志望する就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。

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コンサル業界の自己PRに多い強みまとめ

「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」と「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」が多い

コンサル業界の自己PRに多い強みを分析

なぜ、このような結果になったのでしょうか?

  • 関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる
  • 価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

この2つの要素はコンサルティング業界で活躍するために必要な要素だからでしょう。もちろん、論理的思考能力なども評価基準としてあると思いますが、地頭はESで見極めるのが難しいため、ESの評価項目としては省いているはずです。

「【業界研究|コンサルティング】コンサルティング業界とは何かから選考対策までを解説」でも述べていますが、「コンサルティング」とは、相手の抱える課題に対して解決策を示し、その発展を助ける業務のことを言います。

簡単に言うとクライアント(=顧客)の困りごとを解決する仕事のことを指します。そのため「企業のお医者さん」と言われたりします。クライアントは各業界の民間企業だけでなく、官公庁や公的機関も含まれます。

コンサルティング業界は企業の課題への解決策の提案(解決資料やシステム)を商品としています。クライアント企業からすると、自社内では解決の事例が無い問題に関してのノウハウをコンサルファームから購入します。

コンサルはこのようなビジネスモデル上、プロジェクトごとに毎回顧客企業や協力企業が異なり、複数の関係者と協力しながらプロジェクトを遂行していく必要があります。

そのため、今回の集計結果から導き出された自己PRの共通点は理に適っていることがわかります。

各社ごとの求める人材像の違いや詳細については、別のコラムで詳しく解説していますので、下記のコラムも合わせて参考にしてみてください。

コンサル業界の自己PRに関する内定者回答例

以下で集計結果上位2つの「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」について、内定者の回答をそれぞれ紹介します。

自己PRの書き方に関しては「【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説」を参考にしてください。

関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる

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価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる

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最後に:この記事を読んだあなたが注意すべきこと 

本記事を読み、「よし!この自己PRをこのままコピペすれば合格するはずだ!」と短絡的に考える方はunistyleの読者ではあまりいないとは思いますが、今回の集計結果を決して鵜呑みにしないでください。

特にコンサルティング業界といっても、大きく5つに分類され、それぞれで業務内容は異なる場合があるため、各社で求める人材も異なる可能性があります。

【コンサルティング業界の分類】
・戦略系コンサルティングファーム…大企業の経営戦略の立案など経営のトップに関与。MBBで有名。
・総合系コンサルティングファーム…戦略立案からオペレーションの改善まで幅広く担当。BIG4が有名
・ITコンサルティングファーム…ITを切り口にサービスを提供。
・シンクタンク系コンサルティングファーム…官公庁向けのリサーチや政策提言を提供。
・業界・業務特化型コンサルティングファーム…特定の業界や事業領域に特化したサービスを提供。

unistyle編集部としては、なるべく客観的なデータになるよう努めましたが、あくまでも参考程度に留めて頂きたいと思います。

  • コンサルティング業界のESをunistyleが全て網羅できているわけではない
  • 強みや経験は人によって異なるので、自分にあった自己PRにする必要がある
  • 企業によって、採用基準が年度によって変化する可能性がある
  • 企業は、強みだけでなく、過程も評価しているため、本データと企業の評価が一致していない可能性がある
  • そもそもコンサルティング業界の評価基準と関係なく、就活生が書く自己PRの割合がそのまま反映された可能性がある

など様々な理由があり、必ずしも絶対に正しいとは言い切れないためです。

とはいえ、今回の集計結果は、unistyleのコンサルティング業界に関連する記事で再三お伝えしている「コンサルティング業界の求める人材」とさほど変わらない結果となりましたので、ぜひ選考対策に活かしてみてください。

企業が自己PRを求める最たる理由は以下の2つに尽きます。

①自社の求める強み・能力を持っているか
②キャラクターが自社にマッチしているか


引用:【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説

上記を忘れずに、本記事を参考に、志望企業の選考対策をして頂けたら幸いです。

コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

また、コンサル業界への理解・選考対策を進めたい就活生は、下記に掲載している記事や動画もご覧ください。

企業ページ(選考対策記事・内定者ES・選考レポートなど)はこちらから

A.T.カーニーの企業研究
マッキンゼー・アンド・カンパニーの企業研究
ボストン コンサルティング グループの企業研究
ベイン・アンド・カンパニー(Bain & Company)の企業研究
アーサー・D・リトルの企業研究
ローランド・ベルガーの企業研究
コーポレイト・ディレクションの企業研究
PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社の企業研究
KPMGコンサルティングの企業研究
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(旧EYTAS,EYACC)の企業研究
シグマクシスの企業研究
アクセンチュアの企業研究
IBMの企業研究
キャップジェミニの企業研究
野村総合研究所の企業研究
三菱総合研究所の企業研究
日本総研の企業研究
三菱UFJリサーチ&コンサルティングの企業研究
コンサル業界完全攻略記事一覧
1.【コンサル業界】日系・外資系コンサルティング企業一覧と各社の特徴を徹底解説
2.コンサル業界の役職とその仕事内容を徹底解説
3.【コンサル業界】ケース面接・筆記試験・GDなど選考対策を全て解説
4.【コンサル業界志望動機 10選】内定者回答をもとにES・面接での伝え方と例文を紹介
5.「コンサル業界の自己PRで一番多い強みは何か?」を過去ESをもとに調べてみました
6.コンサル業界の平均年収ランキング(日系・外資系ファーム別)|役職別のベース年収も紹介
7.コンサル業界の最新動向とニュース|コロナショックの影響は?
8.コンサル業界は激務って本当?忙しい時期や理由について解説

本記事ではコンサル業界の自己PRについて解説してきました。

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【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)- 【25卒/26卒向け】志望企業別LINEオープンチャット一覧-全293社(コンサル・商社・金融・不動産・インフラなど)- 本記事ではunistyleが運営している"志望企業別のLINEオープンチャット一覧"を掲載しています。もう一方の志望企業別グループはこちら志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから┗メーカー・広告・マスコミなど業界別グループはこちら志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから【お知らせ】2023年4月unistyleがオープンチャット公認アンバサダーに就任致しました。LINE株式会社さんに取材頂いた記事はこちら。現時点(2023年4月)で529社分のグループを運営しています。今後も新たにグループを開設する予定ですので、定期的に本記事を確認していただければと思います。【企業別】就活用(選考対策・企業研究)グループ一覧LINEオープンチャットの概要をご説明しましたので、unistyleが運営しているグループを一覧でご紹介します。各グループ名をクリックすると参加用のURLが表示されますので、まずは自身の興味のあるグループに参加し、就活情報の入手、そして自身の就活に役立てていただければと思います。志望企業別のグループに関しては、現在下記のグループを運営しています。コンサル・シンクタンク業界マッキンゼー・アンド・カンパニーボストンコンサルティンググループ(BCG)ベイン・アンド・カンパニーA.T.カーニーアーサー・D・リトルStrategy&ローランド・ベルガーPwCコンサルティングデロイトトーマツコンサルティングKPMGコンサルティングEYストラテジー・アンド・コンサルティングアクセンチュア野村総合研究所(NRI)日本総合研究所(日本総研)アビームコンサルティングベイカレント・コンサルティングレイヤーズ・コンサルティングシグマクシス船井総合研究所(船井総研)大和総研三菱UFJリサーチ&コンサルティング(МURC)三菱総合研究所(MRI)外資系金融機関ゴールドマン・サックスモルガン・スタンレーJ.P.モルガンバンク・オブ・アメリカシティグループバークレイズ証券ドイツ銀行総合商社三菱商事伊藤忠商事三井物産住友商事丸紅豊田通商双日専門商社メタルワン伊藤忠丸紅鉄鋼(MISI)阪和興業日鉄物産豊島岩谷産業JFE商事長瀬産業兼松岡谷鋼機三菱食品伊藤忠食品山善伊藤忠エネクス日本アクセスPALTAC(パルタック)三井食品ユアサ商事加藤産業マクニカあらた全日空商事帝人フロンティア住友商事グローバルメタルズ蝶理銀行三菱UFJ銀行三井住友銀行みずほフィナンシャルグループりそな銀行ゆうちょ銀行あおぞら銀行新生銀行横浜銀行千葉銀行静岡銀行福岡銀行七十七銀行常陽銀行京都銀行イオン銀行セブン銀行住信SBIネット銀行きらぼし銀行オリックス銀行PayPay銀行ソニー銀行信託銀行三菱UFJ信託銀行三井住友信託銀行SMBC信託銀行みずほ信託銀行野村信託銀行保険業界(生命保険)日本生命第一生命明治安田生命住友生命ソニー生命東京海上日動あんしん生命かんぽ生命保険アフラックオリックス生命保険富国生命保険プルデンシャル生命保険太陽生命保険朝日生命大樹生命保険業界(損害保険)東京海上日動火災保険三井住友海上火災保険損害保険ジャパンあいおいニッセイ同和損害保険ソニー損害保険カード業界三井住友カードジェーシービー(JCB)三菱UFJニコスクレディセゾンリース業界オリックス三井住友ファイナンス&リース(SMFL)三菱HCキャピタル東京センチュリー芙蓉総合リースみずほリースNTTファイナンスJA三井リースNTT・TCリースリコーリース日産フィナンシャルサービストヨタファイナンスNECキャピタルソリューション証券・アセマネ業界野村證券大和証券SMBC日興証券みずほ証券三菱UFJモルガン・スタンレー証券松井証券野村アセットマネジメントアセットマネジメントOne政府系・系統機関国際協力銀行(JBIC)日本政策投資銀行(DBJ)農林中央金庫商工中金日本政策金融公庫日本銀行JA共済連日本貿易保険(NEXI)日本取引所グループ(JPX)日本貿易振興機構(JETRО)日本郵政グループ東京都庁日本年金機構中央労働金庫東京商工会議所IT・Web業界NTTデータNTTコミュニケーションズNTTコムウェアLINE楽天グループヤフーIBMアマゾン(Amazon)セールスフォース・ドットコム(Salesforce)日本オラクルエムスリーSCSK日鉄ソリューションズ(NSSOL)伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)電通総研(旧:電通国際情報サービス(ISID))大塚商会SpeeeTIS日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)BIPROGY(日本ユニシス)SkyメルカリSansanサイボウズ富士ソフトfreeeSmartHRGMOインターネットグループトレンドマイクロ東京海上日動システムズjinjerミクシィ(MIXI)フューチャー日本ヒューレット・パッカードみずほリサーチ&テクノロジーズディー・エヌ・エー(DeNA)グーグル(Google)日本マイクロソフトNECネッツエスアイNECソリューションイノベータ三菱UFJインフォメーションテクノロジー(MUIT)ニッセイ情報テクノロジーオービックマイクロアドHRBrain農中情報システム日立システムズシンプレクス情報・通信業界NTTドコモKDDIソフトバンクNTT東日本NTT西日本NTT-ME不動産・総合デベロッパー三井不動産三菱地所住友不動産東急不動産野村不動産森ビル東京建物NTT都市開発日鉄興和不動産ヒューリック地主(日本商業開発)森トラスト大東建託一条工務店UR都市機構長谷工コーポレーションリゾートトラスト旭化成ホームズ三井不動産レジデンシャル三菱地所レジデンス中央日本土地建物オープンハウス三井不動産商業マネジメント三井不動産リアルティ伊藤忠都市開発三井不動産ビルマネジメントスーパーゼネコン鹿島建設大林組大成建設清水建設竹中工務店奥村組鉄道業界JR東日本JR東海JR西日本JR北海道JR四国JR九州東京地下鉄(東京メトロ)東急小田急電鉄東武鉄道名古屋鉄道西日本鉄道京王電鉄大阪市高速電気軌道(大阪メトロ)京浜急行電鉄(京急)海運業界日本郵船商船三井川崎汽船航空業界ANA(全日本空輸)JAL(日本航空)日本貨物航空成田国際空港陸運・物流・倉庫・高速道路業界日本郵便日本通運近鉄エクスプレス三井倉庫三菱倉庫住友倉庫ヤマトHD(ヤマト運輸)SGホールディングス(佐川急便)NEXCO東日本NEXCO西日本NEXCO中日本郵船ロジスティクス首都高速道路電力・ガス・石油業界東京電力関西電力中部電力北海道電力東北電力北陸電力中国電力四国電力九州電力東京ガス大阪ガス東邦ガス北海道ガス北陸ガス静岡ガス広島ガス西部ガスENEOS出光興産コスモエネルギーINPEXJERA石油資源開発(JAPEX)J-POWER関電工三愛オブリ重工業・プラントエンジニアリング三菱重工業川崎重工業IHI日揮千代田化工建設東洋エンジニアリング三菱パワー日立造船鉄鋼・非鉄金属・セメント業界日本製鉄JFEスチール神戸製鋼所住友金属鉱山JX金属太平洋セメント日鉄エンジニアリング大平洋金属DOWAホールディングス古河電気工業(古河電工)三菱マテリアル独立行政法人JICA(国際協力機構)志望企業別グループ(メーカー・広告・マスコミなど)もう一方の志望企業別グループはこちら志望企業別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから┗メーカー・広告・マスコミなど志望業界別グループ業界別グループはこちら志望業界別のLINEオープンチャット一覧をご覧になりたい就活生はこちらから 123,735 views
”長時間労働=ブラック(?)”〜何を基準にブラック企業とするのか〜 ”長時間労働=ブラック(?)”〜何を基準にブラック企業とするのか〜 「この企業ってブラック企業なのかな?」企業研究を進めていく中で「ブラック企業なのかホワイト企業なのか」は就活生にとって大きな関心の的の一つではないかと思われます。私自身も友人と就活トークをする中で必ずと言っていいほど話題に上がります。加えて、先日参加したインターンで企業側から「ウチは世間一般から見ればホワイトだよ」と言われたことから、企業側としても「ホワイトかブラックか」は関心の的である事が伺われます。中でも「ブラック」は「ホワイト」よりも関心の的であるように思われます。「働き方改革の一環で就労時間が〜」というフレーズはインターンに参加したことある方は一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。その一方、多くの学生が「ブラック(ホワイト)の定義」が曖昧なようにも思われます。本記事ではブラック(ホワイト)企業とはそもそもどのようなものなのか、またそのような情報との正しい付き合い方について考察を深めます。本記事の構成▶そもそもブラック(ホワイト)企業とは?▶”ブラック”=個人の価値観×先入観(?)▶新卒の離職率とブラック▶情報にどのように向き合うべきか▶まとめそもそもブラック(ホワイト)企業とは?そもそもブラック企業の定義とははどのようなものでしょうか。「ブラック企業定義」で検索すると多くの定義がヒットするので、代表して厚生労働省HPの労働条件のコラムから引用します。厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として、①労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、②賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、③このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、などと言われています。参考:厚生労働省労働条件「ブラック企業」ってどんな会社なの?如何でしょうか。おおよそ多くの学生が「ブラック=長時間労働」と捉えているのではないでしょうか。他にも「上からのパワハラ」なども多く耳にしており、定義に比較的近い考えをしているようにも思われます。ブラックバイトとブラック企業加えて、アルバイトに関する”ブラック”もよく耳にします。「飲食はブラック」「塾講師はブラック」などに始まり、アルバイトを選ぶ際に”ブラック”は重要な基準の一つになっていることかと思われます。では同様にブラックアルバイトの定義を見てみます。ブラック企業になぞらえ、2013年(平成25年)に、中京大学国際教養学部の大内裕和教授が提唱した。これは、学生・生徒の労働法規に無知なのを捉えて残業代そのものの不払いや割増賃金不払い、休憩時間を与えない、不合理な罰金の請求など、労働基準法に違反して学生や生徒に、違法な長時間労働をさせたり、契約内容と違った業務をさせたり、厳しいノルマを課したり、高校や大学の試験期間であっても休ませてくれないなど、扱いが酷いアルバイトのことである。参考:Wikipediaブラックバイトブラックバイトを英訳するとexploitativepart-timejobs(搾取的なアルバイト)となり、よりイメージが湧きやすいと思われます。「テスト期間中なのにシフトがある」「休憩がない」などは確かにブラックアルバイトの定義に沿っていることが伺えます。この点を踏まえて改めて、ブラック企業とアルバイトとの共通点を洗い出すと、2点の共通項を見出すことができます。ブラック企業(アルバイト)の共通点①(不当な)長時間労働②上からの不当な扱い(パワーハラスメント)厳密には異なりますが、『ブラック企業の定義=ブラックアルバイトの定義』で間違いないと思われます。就活生が、企業に思い描くブラックはおおよそアルバイトに対して持っていた考えと同義であると言えるでしょう。しかし、疑問が1点残ります。②のパワーハラスメントは昨今急激に注目されており、ニュースやSNSで企業のパワハラを毎週のように耳にしているので、想像に難くありません。一方で不当な長時間労働とはどの程度のことを指しているのでしょうか。「夜通し24時間働く」「有給がとれない」などの極端な例はブラックだと言い切れます。”ブラック”=個人の価値観×先入観(?)長時間労働について考察を深めるためにまずは労働時間に対する基本知識を復習します。労働条件に関する基本知識●法定労働時間は8h/日・40h/週●36協定(労働基準法36条)により、時間外労働を課す場合は労働基準監督署に届け出をしなければならない●1年間の時間外労働の上限は360時間とする上記を参考にすると、時間外労働時間は一ヶ月あたり30時間までということになります。一ヶ月20日働くと考えた場合、一日あたり1.5時間までということになります。朝9時から勤務が始まると仮定すると18時半には帰宅できるという計算です(休憩時間は除いています)。加えて、面白いことにOECDによると日本の労働時間の平均値は2280h/年(世界22位)と比較的低い数値になっています(1位はメキシコの2257h/年)。OECDの記載については下記に提示しております。この結果だけ見ると、”日本人=働き過ぎ”は間違った認識かもしれません。もちろん平均値であり、長く残業の多い企業から全く残業のない企業まであるでしょう。注意しなければならないのは、日本の労働ランキングは正規雇用に加えて、非正規雇用・短期労働などのパートタイムワーカーを含んだ値であるので、平均値として低く計上されている可能性も否めない点です。非正規雇用の割合は年々増加しており、平成29年度の非正規雇用の割合は37.3%と高い数値を示しています参考:厚生労働省非正規雇用OECDは「OrganisationforEconomicCo-operationandDevelopment:経済協力開発機構」の略で、本部はフランスのパリに置かれています。第二次大戦後、米国のマーシャル国務長官は経済的に混乱状態にあった欧州各国を救済すべきとの提案を行い、「マーシャルプラン」を発表しましたが、これを契機として、1948年4月、欧州16か国でOEEC(欧州経済協力機構)が発足しました。これがOECDの前身にあたります。その後、欧州経済の復興に伴い1961年9月、OEEC加盟国に米国及びカナダが加わり新たにOECD(経済協力開発機構)が発足しました。我が国は1964年にOECD加盟国となりました。参考:経済産業省OECDとは長時間労働はブラックなのか先日参加したインターン先2社から改めてブラック企業について考えさせられました。▶A社(日系IT)・勤務時間は9:00〜17:00・残業は部署と月によるが、夜通し行うようなことはない▶B社(外資系金融)・勤務時間は7:30〜17:00(マーケットの開閉が関係するため)・繁忙期には夜通し働くことも(通常期でも平日飲み会はできないほど忙しいと仰っていました)先にA社に参加していた私は、B社のインターンに参加した際にあまりの労働時間と激務に驚き「噂通り外資はキツくてブラック要素が大きいのかな」と感じてしまいました。一方でA社もB社の社員も(特にB社の社員は)自分の仕事内容について楽しそうに話してくださり、キャリアプランや自身の趣味について熱く語ってくれました。確かに、労働時間をブラック企業の基準にするならば、B社はA社と比較して労働時間がはるかに長くブラック企業ということになります。この経験から、”労働時間が長い=ブラック”と安直に考えていた自分を反省すると同時に改めてブラック企業について考えさせられることとなりました。ブラックは個人の価値観に左右される?B社の例を通して労働時間が単純にブラック企業を決める要因にはならないことにご理解頂けたかと思います。就活生側のブラックの基準として個人の価値観と先入観が強く影響を与えているように思われます。▶よくあるイメージ・噂の例・商社は体育会が多く飲み会も多い・外資系は実力主義で人間関係もドライ・「30代で家が建ち、40代で墓が立つ」と言われる某企業・民間の面接で公務員志望と答えると落とされる以上は就職活動を通してよく聞く”ウワサ”の一例です。上記はあくまで噂の範疇であり、実態は実際に務めている人から聞いたり、インターンシップを経験しないと見えてこないと思われます。『百聞は一見にしかず』という諺を誰もが知っている反面、”噂”に左右される面が大きいように感じられます。上述したB社は外資系でしたが、とてもドライな雰囲気とはかけ離れており、むしろ参加したインターン企業の中で一番フレンドリーな印象でした。ここから、ブラック企業を決める定義も個々人の価値観と先入観に左右されていると思われます。何時間働きたいとか給与はこれぐらい欲しいなど、個々人の満足する点・重要視する点は異なっており、ある基準点を超えなかった場合(あるいは超えた場合)ブラックと決めつけているのではないでしょうか。新卒の離職率とブラックマリッジブルーならぬ内定ブルーという言葉が示している通りなのか、”新卒の3割が3年で辞める”と耳にしています。転職や中途採用数の増加が近年の社会現象になりつつある中、新卒の3割が3年で辞めるのは30年前から変わらない問題だそうです。参考:「新卒社員の3割が3年で辞める」はなぜ30年間変わらないのかでは、何故転職を行うのか、その理由を示したのが以下です。初めて勤務した会社を辞めた理由(トップ4)①労働条件・休日・休暇の条件がよくなかった(22.2%)②人間関係がよくなかった(19.6%)③仕事が自分に合わない(18.8%)④賃金の条件がよくなかった(18.0%)参考:厚生労働省平成25年若者雇用実態調査の概況もちろん企業がブラックだったからという項目はありませんでしたが、退職の理由として労働条件や職場環境が原因として伺えます。結果を見ている中で「〜よくなかった」という形で回答を受け付けている点が引っかかりました。「〜よくなかった」ということは、当初自分が期待していた水準とのギャップとの差が影響を与えていると考えることができます。もちろん択一式の回答方法なので、「よくなかった条件」にバラつきがあることは否定できませんが、理想とのギャップが退職の一因となっており、決してブラックだったから退職というわけではないように思われます。情報にどのように向き合うべきかある企業について詳しく知るには、実際に勤めている人の話を聞くとかインターンシップに参加するに越したことはありません。もちろん全ての企業のインターンに参加したり、話を聞くのが理想ですが、ある程度は情報に頼らなければならない場面も生じてきます。バイアスがあると割り切る知人などと「◯◯のインターンどうだった?」とやり取りする場面であってもある程度の話者のバイアスがかかっていると割り切るべきでしょう。例えば先ほど提示したA社のインターンでも筆者と知人との間で認識の相違がありました。A社インターン●私(筆者)・社員からのフィードバックが手厚かった・開催期間は少し長く感じた・志望度が上がった●知人・フィドバックは思ったより少なかった・開催期間が長すぎた・志望度は少し下がった同じ日程・場所で参加したインターンシップでさえ感想がこれほど異なりました。同様のことがインターネットなどで拾ってくる情報にもいえるでしょう。ここから、自身の価値観を優先しつつ、「〜(の価値観では)ブラック企業なんだね」程度に情報を捉えるのがベストではないでしょうか。サンプルが増えると誤差がなくなる統計学を学習したことがある方はもちろんのこと、経験がない方でも「サンプルの数≒信頼度」のイメージはあるのではないでしょうか。先ほど、言伝の内容には大小ある程度バイアスがかかっている事を認識していただきました。先ほどA社を例に感想の相違を示しましたが、あくまでサンプル数(n=2)である事に注視していただきたいです。これはあくまで2人だけの感想であり、フィードバック・開催期間などの感想も、参加した全インターン生の意見を聞かない限り、より普遍的な意見を導き出すことはできません。同様にある企業について調べていく中で、より多くの情報に触れることで共通項なるものを見出すこともできると考えることができます。まとめ本記事では、ブラック企業を決める要因とは何であるのか、またそのような情報との付き合い方について考察を深めました。本記事のまとめ●ブラックの定義は学生のイメージとマッチしている●個人の価値観がブラックの基準になっている●見聞きした情報にはバイアスがあり絶対の基準ではないSNSの発達から個人の意見がより世間一般に広まるようになった影響からか、多くの企業が”ブラック企業”の風評に気を遣うようになってきているように思われます。加えて、働き方改革の推進も合わさって、より企業の透明化が進行しているようにも感じられます。”ブラック企業”否かは就活生にとって今も昔も関心の的であることには変わりがないでしょう。しかし、主観が大きく影響を与えていることを念頭に置いておけば、それほど難しく考える必要はないかもしれません。参考:元社員が語る「楽天の営業」とは〜ブラックと言われる企業に勤めて〜(前編):「裁量が大きい」「風通しのいい」会社とは何か?就活界の5つのマジックワードを徹底解説 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