エンタメ業界は狭き門!?音楽・レコード会社就職志望者向けに人気企業一覧・今後の展望を紹介

音楽やテレビ、漫画、アミューズメントなど多くの分野で人々を魅了するエンタメ業界。

日々の生活に身近な存在であるため毎年多くの就活生がエンタメ業界を志望しています。

しかしエンタメ業界、特に音楽業界について完璧に理解している就活生は多くないのではないでしょうか。

そこで本記事ではエンタメ業界の中でも音楽・レコード会社について仕事内容や大手企業一覧、エンタメ業界(音楽・レコード会社)の今後について解説します。

また、記事の後半には音楽業界における志望動機のエントリーシート(ES)例文も掲載しているため最後まで参考にしてみてください。

音楽業界の仕事内容とは

まず初めに音楽業界の仕事内容について解説します。

音楽業界の仕事内容はCDを発売したりライブを行うなどのイメージが強いかと思います。しかしCDの発売だけでなく音楽業界にはいくつかの業種が存在しています。

本記事では音楽業界の仕事内容について以下の3つの種類から解説します。

• 音楽業界の仕事内容(1)レコード会社・レーベル
• 音楽業界の仕事内容(2)音楽事務所
• 音楽業界の仕事内容(3)音楽出版社

レコード会社・レーベル

音楽業界を志望する就活生の中には、レコード会社やレーベルといった言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。

レコード会社とレーベルの違いを簡単に解説すると、レーベルはレコード会社の中の部門、または下位組織のようなものであり、言い換えるとレコード会社は企業、レーベルはその企業の中の部署といった形になります。

具体的な仕事内容としてはレーベルがアーティストを見つけて契約し、売り出すための方向性を指摘したりCDの作成を行います。そしてレーベルが作成したCDを広告や様々な戦略を立てて売り出すのがレコード会社になります。

規模の大きいレコード会社にはいくつかのレーベルが存在しており、それぞれのレーベルにアーティストが所属しています。

ここで「なぜレコード会社とレーベルを分けているのか」「なぜそんなにレーベルを作るのか」と疑問に思う就活生もいるのではないでしょうか。

レーベルを細分化する理由としては、1つのレコード会社でもレーベルをいくつかに分けることでマネジメントがしやすくなることが考えられます。

アイドルが多く所属しているAのレーベル、バンドが多く所属しているBのレーベルといった具合にジャンルに分けることで方針を固めやすくなるといった具合です。

方針に合ったアーティストを見つけて契約するのがレーベル、そのレーベルが作成したCDなどを売り出すための戦略を打つのがレコード会社と押さえておくといいでしょう。

音楽事務所(プロダクション)

レコード会社とレーベルの違いが押さえられたと思いますが、「音楽事務所とは何が違うの？」と感じる就活生もいるのではないでしょうか。

音楽事務所とは、アーティストをマネジメントする会社になります。「プロダクション」と呼ばれることもありますがこちらも同じ意味になります。

音楽事務所はアーティストをどのような方向性、キャラクターで売るか決定したり仕事の管理を行います。

更に音楽事務所ではアーティストに仕事を紹介したり宣伝をしてくれるため、基本的にアーティストはレコード会社・レーベルの他に音楽事務所にも所属して活動することが多いです。

レコード会社との違いとしては、レコード会社はCDを売り出すために広告するのに対し、音楽事務所はアーティストつまりは「人」自体の宣伝をする点が挙げられるでしょう。

音楽出版社

次に音楽出版社です。音楽出版社は作詞家や作曲家から著作権を譲渡され、その楽曲を各方面に広めるために様々なプロモーションを行います。

プロモーションを行っているという点で「レコード会社や音楽事務所との違いは何？」と思う就活生も多いかと思いますが、レコード会社や音楽事務所と音楽出版社にはプロモーションをする物に違いがあります。

レコード会社は「制作したCD」、音楽事務所はアーティスト自身つまりは「人」が売れるように宣伝を行いますが、音楽出版社は「楽曲そのもの」が各方面で使われるように宣伝を行います。

レコード会社はCDを売るためにメディアで広告を流してもらったり、アーティスト自身をメディアに露出させるようにします。一方で音楽事務所は楽曲そのものがラジオで流されたり、ドラマの主題歌やカラオケで利用されるように宣伝します。

また、まだCDになっていないメロディーをレコード会社に持っていき、アーティストの次のシングルに利用してもらうといった売り込みもする点で違いがあるでしょう。

音楽業界の職種一覧

音楽業界のなかでも、レコード会社・レーベル、音楽事務所や音楽出版社など様々な仕事内容があることが分かったかと思います。

ここでは音楽業界の職種について解説します。音楽業界では、総合職で一括採用し適性に応じて配属を決定することが多いです。実際にエイベックス(avex)やソニー・ミュージックも上記の採用形態をとっています。

そのため音楽業界にはどのような職種があり自身がどの職種として働きたいか、適性は合っているのかを確認し、志望理由などを明確に述べられるようにしておきましょう。

音楽業界の職種は企業により名称が様々なことが多いですが、本記事では仕事内容から以下の3つの職種に分類して解説します。

• 音楽業界の職種(1)制作
• 音楽業界の職種(2)宣伝
• 音楽業界の職種(3)営業

制作 

制作にはレコード会社のディレクターや音楽事務所のマネージャーなどが当てはまります。

レコード会社では主に所属しているアーティストの歌や音楽を収録しCD、DVDといった商品の制作を行います。ディレクターになると発売のスケジュール作成やそのうえでの企画立案、新人の発掘まで行うようになるでしょう。

音楽事務所のマネージャーはアーティストのスケジュール管理も行います。レコーディング場所の予約やレッスンの管理などの業務を担うことが多いでしょう。

また企業によってはライブや公式グッズの企画・制作も行うことがあり、アーティストのスケジュール管理だけでなく、グッズが売れ残らないように企画するなど管理能力が求められる職種と言えます。

宣伝

音楽業界における宣伝は主に各メディアに対して行います。

レコード会社では自社のCD・DVDが売れるように楽曲をテレビ、ラジオのCMに使用してもらったり、ドラマの主題歌になるように宣伝を行います。また雑誌や新聞にも掲載してもらえるようアプローチすることもあります。

CM制作やその他の広告の企画・立案自体も行うことがあるため企画力が必要となる職種と言えるでしょう。

音楽事務所ではアーティストをどのようなイメージで売り出すかを考え、テレビ番組への出演交渉などを行います。

企業によってはメディア出演、広告制作すべてを行っているところもあるため、志望企業がどのような宣伝を担っているのか確認するようにしましょう。

営業

音楽業界における営業はCDやDVDを店頭で取り扱ってもらえるように交渉したり、各地のイベントへの出演交渉を行ったりします。

イベント出演では各方面からアーティストに見合ったギャランティを獲得する必要があるため、売上向上に対して重要な役割を担っていると言えます。

宣伝と同じような業務をすることもありますが、宣伝との違いとしては宣伝はメディアを相手にプロモーションを行うのに対し、営業は各地のイベントや店舗など多方面に接触できる点が挙げられます。

音楽業界の大手企業一覧

ここでは音楽業界(レコード会社)の大手企業一覧を紹介します。音楽業界にはどのような企業が存在しているのか押さえておきましょう。

本記事では以下の5社を解説します。

• ソニー・ミュージックグループ
• エイベックス(avex)
• ポニーキャニオン
• ユニバーサルミュージックジャパン(ユニバーサルミュージック合同会社)
• ワーナーミュージック・ジャパン

ソニー・ミュージックグループ

音楽業界の大手企業1社目はソニーミュージックグループです。1968年にCBS・ソニーレコード株式会社として設立され、吸収、合併などを経て2003年に現在の統括会社にあたる「ソニーミュージックエンタテインメント」となりました。

ソニーミュージックグループは統括会社であるソニー・ミュージックエンタテインメントを中心に約20社のグループ会社を横断し、エンタメ業界で多角的な事業を展開しています。

具体的には、多様な個性を持ったレーベルにより構成されたレコード会社である「ソニー・ミュージックレーベルズ」やアーティストのみならず俳優、タレント、声優、お笑い芸人など多才な芸能人が所属する総合芸能事務所(プロダクション)の「ソニー・ミュージックアーティスツ」などが挙げられます。

事業内容も「アーティスト＆ミュージック」「ビジュアル＆キャラクター」「エンタテインメントソリューション」の大きく3つに分かれています。

「アーティスト＆ミュージック」はレーベル事業やマネジメント事業に加えて音楽出版事業などアーティストやクリエイター、タレントの活動を幅広くプロデュースしています。

「ビジュアル＆キャラクター」はゲームやアニメーション関連、「エンタテインメントソリューション」はコンサートホール運営やライブ・イベント・グッズ等の企画などを行なっています。

グループ全体でレコード会社・レーベル、事務所や音楽出版社など多くの役割を果たしていると言えるでしょう。

エイベックス(avex)

音楽業界の大手企業2社目は「エイベックス(avex)」です。エイベックス(avex)は1988年にエイベックス・ディー・ディー株式会社として設立され、1998年の社名変更でエイベックス株式会社となりました。

社内レーベルの「avex trax(エイベックス・トラックス)」や音楽事務所の「エイベックス・マネジメント」などソニーミュージックと同様、グループ全体で多角的に音楽業界に携わっています。

国内のレコード会社としては最大級の規模を誇るだけでなく、中国や台湾、アメリカなど海外に拠点を持ちグローバル化にも務めています。

またスクール運営による新人開発も展開しており、新人の発掘のみならず育成・マネジメントまで一貫した体制を構築することでヒットコンテンツ作りを強化していると言えるでしょう。

ポニーキャニオン

ポニーキャニオンは1955年に株式会社ニッポン放送事業社として創立され、1966年に株式会社ニッポン放送サービスと改称、同時にミュージックテープ事業を開始したことで設立されました。

ポニーキャニオンは音楽のみならずアニメや映画の企画、オリジナルグッズの販売などを行っています。

音楽業界の中ではレコード会社・レーベルさらには音楽事務所としての役割も果たしています。

企業理念に「想像力を越える創造力で、世界中の人とつながります。」を掲げており、オリジナル商品の企画など行っている点からも音楽・映像に捉われない総合エンタテインメント企業として様々な分野にチャレンジしていると言えるでしょう。

ユニバーサルミュージックジャパン(ユニバーサルミュージック合同会社)

ユニバーサルミュージックジャパンの前身は、1953年に創設された日本ポリドール株式会社です。

その後国内・外資企業の吸収合併を受けて1999年にユニバーサル ミュージック株式会社になり、2009年の名称変更でユニバーサル ミュージック合同会社になりました。

ユニバーサルミュージックジャパンは音楽業界の中ではレコード会社・レーベルにあたり、グループ会社がマネジメント事業を行っている点では音楽事務所の役割も担っていると言えるでしょう。またスポーツ選手のマネジメントも行っている点が特徴です。

世界各国にある拠点ネットワークを基に海外の音楽トレンドをいち早く日本に届けられる強みがあるといえるでしょう。

ワーナーミュージック・ジャパン

音楽業界の大手企業5社目は「ワーナーミュージック・ジャパン」です。

ワーナーミュージックジャパンは1970年にワーナー・ブラザーズ・パイオニア株式会社として設立され、1991年の社名変更で現在の形になりました。

ソニーミュージックやエイベックス(avex)などと同様にレコード会社・レーベルとして多数のアーティストが所属しています。グループ会社ではなくワーナーミュージックジャパン自体が音楽出版社の業務も行っている点は上記の企業と比較すると特徴的でしょう。

また2015年にはマネジメント業務を中核とするグループ会社「ワーナーミュージックエージェンシー」を設立し、音楽事務所としても音楽業界に携わっています。

音楽業界における志望動機のエントリーシート(ES)例文

ここまでで音楽業界の仕事内容やレコード会社・レーベル、音楽事務所、音楽出版社の違い、さらには音楽業界の大手企業が理解できたかと思います。

ここでは音楽業界における志望動機のエントリーシート(ES)例文を紹介します。音楽業界の志望動機が固まっていないという就活生はエントリーシート(ES)例文を参考にしてみてください。

• エイベックス(avex)(1)
• エイベックス(avex)(2)
• ポニーキャニオン
• ソニー・ミュージックエンタテインメント

音楽業界の志望動機例文：エイベックス(avex)(1)

エイベックスを志望する理由を教えてください。(400字以内)

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音楽業界の志望動機例文：エイベックス(avex)(2)

あなたがエイベックスを志望する理由を教えてください。(400文字以内)

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音楽業界の志望動機例文：ポニーキャニオン

志望動機

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音楽業界の志望動機例文：ソニー・ミュージックエンタテインメント

ソニーミュージックであなたが挑戦したいビジネス（これをまだやっていないなんて！これこうしたらもっと良くなるのに！）があるとすればそれは何ですか？

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コロナやサブスクの流行で将来はやばい⁉音楽業界の今後・課題・動向を解説

ここまでで音楽業界について理解が深まると共に、志望動機についてもイメージできたのではないでしょうか。

楽曲の販促やアーティストの宣伝、マネジメントを行う音楽業界ですが今後はどうなるのか気になる就活生も多いと思います。

そこでここでは音楽業界の今後はどうなるのか、課題や動向を解説します。

音楽業界の今後の課題

音楽業界の今後について、まず課題から解説します。現在の音楽業界の課題は「CD売り上げの減少」そして「ストリーミング市場の出遅れ」が挙げられると考えられます。

日本レコード協会によると日本のCD生産枚数は以下のように推移しています。

上記からもわかるように2017年が1億5200万枚だったのに対し2021年では1億400万枚に至るまで徐々に減少しています。CDの売り上げ枚数の減少は近年継続して不安視されてきましたが、2020年に大きく減少したことを考えると、コロナウイルスの影響を受けさらに加速したと言えるのではないでしょうか。

更にCDの売り上げ枚数だけでなく、近年普及しているストリーミング配信についても世界から遅れをとっている点で課題だと考えられます。

日本ではCDの売り上げ枚数減少と同時に、サブスクをはじめとするストリーミングサービスの普及が進んでいます。実際にストリーミング配信の売上は2017年が263億円であったのに対し、2021年には約744億円まで増加しています。

しかし音楽業界全体の売り上げに占める割合を見てみると、アメリカでは売り上げの8割をストリーミングサービスが占めているのに対し、日本では2021年の段階で約3割ほどと低くなっています。

ストリーミングサービスはCDに比べると利益率が低いと言われています。そのためストリーミングサービスの需要が高まる現代において、何かしらの施策を行い利益を高めることが音楽業界の市場規模拡大のために必要だと考えられるのではないでしょうか。

音楽業界の今後の動向

次に音楽業界は今後どのような方向に向かっていくのか解説します。

結論からお伝えすると、「音楽業界ではコロナウイルスへの対応が進みコロナウイルス流行以前またはそれ以上の規模に発展する可能性がある」と考えられるのではないでしょうか。

日本の音楽業界におけるライブ市場はコロナウイルスにより大きな打撃を受けました。2018年のライブ公演数は31889本、入場者数は4954万人でしたが、2020年は公演数10637本、入場者数1086万人まで減少しました。

オンラインライブや規制を設けることでライブを開催し2021年は公演数、入場者数共に2020年の倍近くまで回復しましたが、依然として市場規模はコロナウイルス流行以前には届いていません。

しかし2022年11月4日に「音楽コンサートにおける新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン」が改訂され、状況によりライブ中の声出しが認められました。

大声での会話や掛け声等は控え、咳エチケットを徹底することは来場者のルールとして定められておりますが、大声に当たらない例も以下のように定められています。

• 隣の人と会話する程度の声量で歌う。
• 出演者の登場や呼びかけ、ファンサービス、演出効果等に反応して、一時的に大きな声を出す。

上記のように徐々にコロナウイルス流行以前の形態に戻ることで、ライブ市場の売上も向上し音楽業界全体の市場規模が拡大するのではないでしょうか。

また唯一無二の価値を持つデジタルデータである「NFT」を販売するアーティストも増えてきており、音楽以外の分野でも売り上げを伸ばすことが予想できるのではないでしょうか。

まとめ

本記事ではエンタメ業界の中でもレコード会社などいわゆる音楽業界について解説しました。

音楽業界の中にも音楽事務所や音楽出版社などの種類があることや、それぞれの仕事内容、音楽業界の今後についても理解できたのではないでしょうか。

コロナウイルスの影響で一時は売上が減少した音楽業界ですが、徐々に対応も進んでおり今後も多くの就活生が志望すると考えられるのではないでしょうか。

本記事を参考に音楽業界への理解を深め選考突破を目指してみてください。

unistyleでは以下でも選考突破に役立つ記事を掲載しています。こちらも参考に今後の就職活動にお役立てください。