企業研究のやり方を徹底解説-新卒就活を効率的に進めるためのコツとは？-

企業研究は、就活の中でも「最も重要な作業」の一つです。

就活生の中には、「面接練習・エントリーシート(ES)のブラッシュアップ」などのような"テクニック面"ばかりに力を入れる方も少なくありませんが、「企業研究をしっかりと行ったかどうか」は、"納得のいく就活をすること"に直結します。

また、就活においては、自分を知ることを自己分析・企業を知ることを企業研究という呼ばれ方をすることが一般であり、双方の作業を入念に行うことは非常に重要です。

本記事では、"企業研究の目的とやり方"、そして"メリットや注意点"まで、「企業研究に関わる内容」を網羅的に解説していきます。

そもそも「企業研究」とは？

企業研究とは文字通り、「企業を研究すること」です。

企業研究を具体的にいうと、​「その業界のビジネスや働き方を理解した上で、業界内でのその企業の立ち位置を知ること」とまとめることができます。

前半の「ビジネス(モデル)や働き方を理解すること」は業界研究に該当します。すなわち、企業研究は業界研究を前提に取り組むべきだということがわかるでしょう。

企業研究の目的

企業研究の真の目的とは、同業比較のためです。同業比較とは、同一業界に属する企業を比較すること、たいていは「同業の中でもなぜこの企業（を志望しているの）か」という志望動機の一要素にあたります。

多くの就活生は、企業の情報を集めることこそが企業研究の目的であり、この情報量が内定獲得に結びつくという認識を持っている印象がありますが、そこに企業研究の目的があるわけではありません。

同業比較こそが志望度の高さを示すうえでは最重要だと考える就活生は実際多いのですが、志望動機の中で同業比較の重要度は比較的低いと考えています。

結局、業界研究が出来ていればその業界に属する企業のビジネスや働き方はだいたい理解出来ており、企業研究はその中でどういった特徴があるのかを知るぐらいの存在ではないでしょうか。

「御社しかありえない」という企業固有の志望動機は論理的に破綻してしまう傾向にあると考えており、あくまで立ち位置を知るために企業研究はやるものだと目的を再認識していただければと思います。

企業研究のやり方

企業研究を行う場合、正しい自己分析と業界研究ができていることが前提となります。

企業研究をして興味がある企業を探すことを就職活動の出発点としている就活生が多いという印象がありますが、企業研究は業界研究が前提もしくは、その業界研究も自己分析と並行して行われるべきものです。

つまり順序としては、自己分析→業界研究→企業研究という流れで進めることが最もスムーズだと言えます。（上図）

逆に言えば、自己分析・業界研究が不十分で企業研究だけを取り組もうとしても、志望動機を論理的にまとめられません。

そのため企業研究からではなく、自己分析・業界研究が正しくやり方で出来た上で企業研究が行うと思っておきましょう。

企業研究のやり方について、本記事では以下の6つを紹介します。

• 企業の概要を知る
• 競合他社と比較した時の立ち位置や強みを把握する
• 企業の動向を把握する
• 社風を知る
• 企業理念を理解する
• 企業で働く人を知る

1.企業の概要を知る

企業の概要は、主に企業のホームページや会社案内、または就活サイトより確認することができます。

事業所や従業員など基本的な会社情報や事業内容、資本金、企業の沿革、理念などを把握しておきましょう。

競合他社と比較した時の立ち位置や強みを把握する

同一業界では、大部分のビジネスモデルや事業領域が近しくなるわけですが、その中で得意とする分野は企業によって異なります。

例えば、外資系メーカーである、「P&G」・「ユニリーバ」・「日本ロレアル」の業界内での強みを比較すると、下記のような特徴があると分析することができます。

このやり方では、業界内の位置付けを理解するだけで終わらせるのでは意味がないことは認識しておくべきです。業界研究による仕事理解から導かれた、自身が具体的に取組みたい仕事と関連付けて述べることが求められるでしょう。

一方で、「この仕事がやりたい」という想いがあまりに具体化し過ぎていると、「じゃあ入社してもその仕事が出来なくなったらどうするの？」という、やや意地悪とも言える質問への回答に困ってしまうという面もあるかもしれません。

そのため、「御社は〜〜に強みがあるから〜〜の仕事がやりたいんです！」と短絡的に述べるのではなく、配属リスクの可能性等も含め、各企業をフラットに比較することが求められるでしょう。

3.企業の動向を把握する

企業の動向については、業界のニュースや企画発表のプレスリリースのチェックを行いましょう。

プレスリリースとは、企業の基本情報、最新情報を発信することを指します。経営に関わるニュースや新商品、新サービスの情報が発信されるため、最新の企業の動向を把握するためには必須となる情報です。

また、企業の業績や将来性を判断するには、財務状況から今後の戦略など、投資家向けに公開されているIR情報が参考になります。

4.社風を知る

社風は業界内での特徴を知るうえで考慮すべき事項の一つです。

特に総合商社業界は各商社でカラーが全く異なるので、どの企業が自分の性格に合っているのか判断するのに良い機会になります。

社風については実際に働く社員にOB訪問をすることに勝る手段はありません。

「最短4年で課長！？実は全然社風が違うリクルートの実態！」にもあるように、グループ企業内でさえその社風が大きく異なることもあるわけなので、同一業界でも法人格の異なる企業間の社風は当然違ってくるでしょう。

5.企業理念を理解する

企業理念については、各企業の採用HPにも記載されているため、容易に情報を取得できると思います。

しかし、企業理念は人事も含め全社員に浸透しているとも限らず、そればかりを推すようではただの綺麗ごとを並べるいわゆる「就活になると急増する「ガンジー就活生」からの脱却が内定への第一歩」に陥りがちなので注意が必要です。

また、メガバンクのように業界再編を繰り返していることで、独自の社風が根付きにくく、この切り口では同業比較が難しいというパターンも考えられます。

志望動機で企業が知りたいのはあくまで「仕事への適正」と「仕事理解」の2点です。

「社風がいい」「企業理念に共感した」といった企業の魅力を述べるだけの志望動機では、評価に繋がることが難しいです。

正しい自己分析から導かれた自身の経験との繋がりを明確に示していくことが求められるでしょう。

6.企業で働く人を知る

企業で実際に働くうえで、人同士の関わり無しに仕事は成り立ちません。

このアプローチを選択する際に認識しておくべきは、就職活動で実際に会える社員はほんの一握りだということです。

面接で「弊社の人に魅力を感じたと言っていたけど、別にそれって弊社の全社員に会って感じたわけではないよね？」という深掘りがされることもあります。

実際にその企業で働いている人について焦点を置きすぎてしまうと、「成長できる」「刺激を受けられる」といった会社が与えてくれるものについて語ってしまいがちです。

人への魅力ばかりを志望動機として語ってしまうのは適策ではないでしょう。

企業研究で用いられるツール・シート・イベント

企業研究は自己分析・業界研究と並んで、何らかのツールと交えてやり方を紹介されることが多くあります。

ここではその代表例6つを紹介します。

• 就職支援サイトを活用する
• 企業HP・採用HPを参照する
• 書籍から得られる情報を参考にする
• 合同説明会・企業説明会に参加する
• インターンシップに参加する
• OB訪問で社員と対話する

以下でそれぞれに付いて解説していきます。

就職支援サイトを活用する

(1)unistyle(ユニスタイル)

unistyle(ユニスタイル)は本選考・インターン選考のES・面接・GD・WEBテスト対策や自己分析・業界研究・企業研究の対策まで網羅した就活支援サイトです。

「トップ企業研究」では、各企業に関する記事だけでなく、先輩就活生のエントリーシート(ES)や選考レポートまで網羅されています。

(2)リクナビ

リクナビとは、リクルートが提供する「個人のキャリアを支援するサービス」の総称です。

リクナビでは大学・大学院・短期大学・高等専門学校・専修学校および各種学校の学生、及び既卒者を対象としたインターンシップ、就職活動に向けた準備に役立つ情報が探せます。

(3)マイナビ

マイナビは、株式会社マイナビが運営する就職情報サイトです。

マイナビは、GMOリサーチでの2021年3月以降に利用した就職情報サイトに対する調査結果より、利用者数・満足度ともにNo.1の就職情報サイトとなっています。いま日本で最も学生に知名度のあるサイトと言えるでしょう。

(4)ONE CAREER(ワンキャリア)

ONE CAREERは、4万社以上の企業情報に加え、30万件以上の先輩の通過ES/選考体験談/志望動機、企業説明会やインターンシップの口コミ等、学生が真に求めている「企業の採用活動の実態を把握できる」コンテンツを数多く掲載しています。

その結果、東大/京大就活生の95%以上、早慶MARCH就活生の80%以上が利用し、月間利用者数150万人のアクセスが集まるWebメディアとして近年急速に成長しています。

(5)doda

dodaは、パーソルキャリア株式会社が運営する転職情報サイトです。

業界最大級の支援実績を誇り、エージェントによる求人紹介や転職相談だけでなく、企業からのスカウトなども受けることができます。面接対策などの転職ノウハウに関するコンテンツも充実しており、転職活動を網羅的にサポートしているサイトと言えるでしょう。

(6)Indeed（インディード）

Indeed（インディード）はWeb上に公開された求人情報をまとめて検索できる求人検索エンジンです。

世界60ヶ国以上28言語でサービス展開しており、日本での運営はIndeed Japan(株)というリクルートホールディングスの子会社がおこなっています。

求人検索や企業クチコミなど様々な企業情報がまとめられたサイトと言えます。

企業HP・採用HPを参照する

外部媒体で最も気軽に情報収集が可能なのが企業HP・採用HPだと思います。インターネットの環境さえあればどこでも実施できる点では効率性が高いと言えます。
ほとんどの企業HPでは、設立年・従業員数といった...

書籍から得られる情報を参考にする

企業研究に関する書籍と言えば、やはり就職四季報が最も有名でしょう。
3年後離職率・平均勤続年数を始めとした、HPには書かれていない四季報だからこそわかりそうな情報が並んでおり、なんだか四季報を手に入れ...

合同説明会・企業説明会に参加する

企業の広報活動解禁日に就職活動の風物詩的に開催されていることでも有名な合同説明会。エントリーする企業を決めるために活用しているという方も多いと思います。
興味ある業界・企業を探すためのイベントして捉え...

インターンシップに参加する

企業研究を更に深めたいという就活生は、実際に興味のある企業のインターンシップに参加していみるのがおすすめです。
インターンシップは複数日かかるものもあれば一日で終わるものもあります。インターンシップに...

OB・OG訪問で社員と対話する

具体的方法で紹介した強み・社風・働く人からどのアプローチを選択するにせよ、OB・OG訪問は効果的な手段であると考えます。
参考：OB訪問のやり方【完全版】目的・時期・質問・注意点を徹底解説＆成功のコツ...

企業研究の効果・メリット

本項目では正しいやり方で企業研究をすることによって得られる効果を見ていきたいと思います。

企業研究の効果・メリット1：志望度の高さを示すことができる

こちらは再三述べたように、知識量の多さ自体はそこまで高評価に繋がりません（いわゆる「ウチのことをよく調べているな」という見られ方は印象悪いことではないと思いますが）。

ただの知識量ではなく、今後この企業はこうしていくべき・こうすればもっとこの企業は良くなると思うなど、そこから企業に対する意見・提言を持つことで改善意識を伝えられ、志望度の高さを示すに至ると思います。

基本的に企業に合わせにいき過ぎる媚を売るような志望動機は評価が下がるケースが多いと思っていますが、それは企業によるという考え方もあると思っています。

以下のJAL内定者のように、徹底的に企業のことを調べ上げ、学生時代頑張ったことや自己PRにその要素を盛り込みまくることで内定をもらったというケースも存在します。

「「好きだから」では評価されない!?大手企業内定者の志望動機の作り方とは」にも書かれているように、「好きだから」でも「共感した」でも結局はその「好き」「共感」のレベルが問題であり、自身の経験と明確に結びついていることが評価の前提になります。

いずれにせよ、ただの「知っていますよアピール」で終わらせることのないよう、企業情報との向き合い方については今一度正しく認識しておくべきでしょう。

企業研究の効果・メリット2：業界研究へ逆展開できる

先述の通り、企業研究は業界研究を前提になされるものではありますが、企業研究で得たことを業界研究に逆方向的に活かすということもできると思います。

例えば業界研究では働き方から求められる素養を導きますが、その結果の妥当性を企業研究で確かめることで、企業研究から業界研究の内容を補完するという流れもあると思っています。

これは自己分析に関しても近しいことが言え、結局自己分析・業界研究・企業研究は基本の左からの流れがあるなかでも、三者は単体で行われるわけではなく、両軸で噛合いながら進めていくべきだとまとめられるでしょう。

企業研究の効果・メリット3：企業とのミスマッチのリスクを減らすことができる

企業が発信する情報は基本的にはエントリーしてもらうため・レピュテーションを高めるための情報であるため、何でも言われた通りに吸収すればいいというわけではありません。

だからと言って、企業のことを十分に知らないまま入社してしまうのでは、逆選択が生じ就活生・企業双方にとってマイナスに働いてしまうことが考えられるでしょう。

もちろん企業側もそういった誤った認識を持つ学生を選考の段階で見極めようと意識はしているでしょうが、人事もあくまで人である以上それにも限界があると思っています。

特に日系企業の場合は、能力以上に自社に合いそうかという相性の良し悪しが選考基準として重要視されますので、ミスマッチを防ぐという意味では企業のことを知るのも一定の意義があると思われます。

企業研究で得た学びを就活で活用するためには

「それってウチの会社じゃなくてもいいんじゃない？」

「○○さんの話を聞く限り△△業界の方が合ってるんじゃない？」

このようなセリフを就活生なら一度は言われたことがあるのではないでしょうか。

しかし、企業研究で得た学びをしっかりと活用することで上記のような突っ込まれ方をすることがなくなります。具体的な活用方法に関しては下記で解説しておりますので参考にしてみてください。

他社と比較した上で志望企業でなければならない理由を明確化する

企業研究では「競合他社と比較した時の強み・弱み」や「競合他社よりも惹かれた所」を調べて、言語化しておく必要があります。

ここでしっかりと企業研究をしていれば、志望動機を聞かれた際に、他社の特徴と比較した上で志望動機を伝えることができます。逆に他社との違いを認識できていないと「その志望動機って他社でも言えることだよね？」と言われてしまう可能性があります。

志望動機を伝える際は企業研究を通して学んだ業界内での立ち位置や競合他社と比較した時の優位性を伝えることを意識しましょう。

下記に志望動機に関する記事を記載しましたので、志望動機の理解を更に深めたいという方は是非参考にしてみてください。

企業の特徴を理解した上で自分をアピールする

就活では企業・業界に合わせて自分をアピールすることが重要です。

つまり、企業が求めている人材に自分がマッチしていない場合、どれだけ素晴らしい強みや経験をしていても評価がされにくいです。

例えば、商社のような海外のクライアントと英語を使って業務を行う業界では、面接等で留学経験や英語力をアピールすることで高評価が受けやすい一方、英語を業務でまったく使わない会社で英語力をアピールした場合、あまり人事の心に刺さらない可能性があります。

そのため、企業研究を通してこの会社・業界ではどのようなクライアントとどのような業務を行っているのか、そしてどのような人材を求めているのかを考える必要があります。その上で、自分の強みや実体験を企業に合わせて柔軟にアピールしましょう。

企業研究を行う際の注意点

続いて、企業研究を行う際に具体的に注意しておくべきことについて触れていきます。

企業研究の注意点1：何のための企業研究か、その目的を見失わないこと

「自己分析は自分自身の強み/弱みを探すため」「業界研究は業界への知識を深めるため」というように、自己分析・業界研究はその目的と手段が混同されて捉えられてしまうことが多い印象があります。

企業研究についても同様で、まるで試験勉強のように企業の情報をインプットし知識が増えていく自分が、何となく内定獲得に近づいているような感覚に陥ってしまう就活生をこれまで毎年のように見てきています。「企業研究のための企業研究」では、内定獲得に繋げることはできません。

企業研究の注意点2：情報の取捨選択を行うこと

今の時代は検索をすれば自分の知りたい情報を何でも調べることのできる時代です。そんな時代だからこそ情報の取捨選択が重要になってきます。

企業研究をする中で信頼性の低いサイトから情報を得てしまったり、最新ではないデータを鵜吞みにしてしまう就活生がいます。

年によって変わる可能性のあるデータ、例えば選考フローや採用人数、勤務地などを勘違いしてしまうと上手く対策ができなかったり、入社後のミスマッチにつながってしまいます。

そのため、企業研究をする際はまとめサイトなどの信頼性の低いサイトではなく、会社が出しているHPを参考にしたり、見ているデータが古いものではなく、最新のものかどうかを意識した上で行いましょう。

企業研究の注意点3：企業の良い面だけでなく悪い面にも目を向けること

企業研究をしているとどうしても企業の良さを探すことに目がいきがちですが、その企業の悪い面にも是非目を向けていただければと思います。

就職活動中には「将来成し遂げたいこと」のように夢のあるポジティブな話を組み立てていくことが多いとは思いますが、実際に働くうえでは配属リスクや仕事上のストレスなどネガティブな面もしばしば発生します。

企業側からしても、ただただ企業の良さを褒め称える学生よりは、そういったマイナスの面もしっかり認識したうえで志望している学生の方が安心感があると考えられます。

最後に

自己分析→業界研究→企業研究の流れを正しく踏むことができれば、志望動機・学生時代頑張ったこと・自己PRを始めとしたエントリーシート(ES)や面接の主要設問の精度を高め、内定獲得に大きく繋げることができます。

是非その目的を見失うことなく、三者をバランス良く行うことで内定獲得への糧にしていってください。