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【業界研究】自動車業界の主要5社比較!仕組みや動向までわかりやすく解説

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    【業界研究】自動車業界の主要5社比較!仕組みや動向までわかりやすく解説

    掲載開始日:2018年12月26日
    最終更新日:2019年09月20日

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    日本を代表する基幹産業である自動車業界。

    世界トップクラスのグローバル・メーカーであるトヨタ自動車を始めとして、「メイド・イン・ジャパン」の自動車は各国から高い評価を受けており、世界の自動車販売台数ランキングの上位には、複数の日本企業が入っているほどです。

    そんな自動車業界ですが、就活生からの人気は非常に高く、毎年その選考は高倍率となり大激戦の模様を呈しています。

    そういった選考を勝ち抜くためにはガクチカや志望動機のクオリティは勿論、業界研究による正確なビジネスモデルの把握は前提条件と言えるでしょう。

    本記事では、自動車業界のビジネスモデルを完全に理解できるように、業界概要からその仕組み、日本経済新聞を用いた最新の動向まで取り上げて解説していこうと思います。

    これまで自動車業界について考察したunistyleの過去記事も参考記事として取り上げていきますので、是非参考にしてみて下さい。

    自動車業界の概要 

    自動車業界はその言葉通り、現在私達の重要な移動手段である自動車に携わる業界です。しかし、一口に自動車業界と言っても自動車の製造から私達の元に届くまで非常に多くのステイクホルダーが関与しています。

    皆さんがよく知るトヨタ、ホンダ、日産といった企業は下請け企業から届いた部品を組み立て自動車を完成させる「完成車メーカー」に当たります。完成車メーカーの業務は自動車の研究・開発・設計・製造と販売会社への販売であり、ピラミッド型と呼ばれる自動車業界ビジネスの頂点に当たります。

    以下が国内の主な完成車メーカーと代表的な商品名になります。完成品メーカーは広告に非常に力を入れているため、CMなどで聞いたことのある車も多いのではないのでしょうか。

    完成車メーカー

    トヨタ自動車「クラウン」、ホンダ(本田技研工業)「N-BOX」、日産自動車「ノート」、マツダ「フレア」、SUBARU(富士重工業)「フォレスター」、スズキ「スペーシア」

    参考:完成車メーカー大手3社の違いとは⁈【強み・事業領域・社風比較】
    →完成車メーカー大手3社の業績・社風比較のみならず、求められる素養に関しても触れていますので、志望動機作成に是非役立ててみて下さい。

    このように私達から非常に知名度の高い完成車メーカーの他に自動車業界には「自動車部品メーカー」「自動車販売会社」が存在します。先程述べたピラミッドにおける基礎を支える部分である企業と言えるでしょう。

    「自動車部品メーカー」は自動車完成に必要な各部品を上記で述べた完成車メーカーに販売するBtoB企業となります。自動車部品メーカーは完成車メーカーの傘下に属する企業や独立系の企業がありますが、中でもトヨタ系の系列企業が高い売上高を誇っています。

    参考:デンソーの選考フロー別対策|ES・Webテスト・面接まで
    →デンソーの選考対策について述べられた記事ですが、部品メーカーのビジネスモデルにも触れているので是非確認してみて下さい。
    参考:トヨタ王国と就活〜トヨタ神話に関するアレコレ〜
    →ここまで述べたようにトヨタは部品メーカーなどの関連会社と強力なグループ体制をとっており、それは「トヨタ王国」と呼ばれています。本コラムではその実態に迫っていますので、トヨタ志望者は是非目を通してみると良いでしょう。

    また、完成した車を私達最終消費者に販売するのは完成車メーカーではなく「自動車販売店」となります。各社で専用の販売店を持っていることが多く、トヨペットやHonda Carsなどがこれに当たります。

    このように、自動車業界には一台の車を生産するだけで非常に多くの企業が携わっているため、日本におけるその業界規模は平性27年度で68兆1,730億円で卸売、機械業界に次ぐ第3位であり、自動車関連就業者数は539万人と日本の全就業人口の8.3%となっています。

    この数値からも自動車産業が日本を代表する基幹産業であるということが出来るでしょう。

    さて、ここまで自動車業界を構成するステイクホルダーの一部を紹介してきましたが、以下からはこれらのプレイヤーがどのように関わっていくのか、ビジネスモデルの根幹について解説していきます。

    自動車業界の仕組み

    上記の図で示したように、自動車業界にはここまで述べてきた「完成車メーカー」「自動車部品メーカー」「自動車販売店」以外にも、鉄鋼品などを仲介する「総合商社鉄鋼部門」「鉄鋼系専門商社」、車にカーナビなどのシステムなどを提供する「IT会社」、販売店とともに自動車保険を販売する「損害保険会社」などが関わっています。

    日本の自動車業界は古くから部品を海外から輸入して、日本国内で自動車を生産する加工貿易を行ってきたため、現在においても海外から鉄鋼を調達するために総合商社や専門商社は欠かせない存在ということが出来るでしょう。

    これらを踏まえた上で、今回は「完成車メーカー」の「トヨタ」の事務職を引き合いに出しながらどのような職種があるのか解説していこうと思います。

    販売・マーケティング

    販売・マーケティング部門では主に新卒1年目の社員が配属されることの多い部署です。主な業務内容としては、自動車販売店において、販促のための施策を考えたり、どの車種がどのくらい売れるかの予測を立て生産部門に送る需給調整などがあるそうです。

    また、ある程度キャリアを積むと、海外拠点での自動車の販売強化プロジェクトや、海外での自社の車のブランドマーケティングなどに携わることができるそうです。

    (前略)

    トヨタのクルマを実際にお客様に販売するのは、トヨタ自動車とは別会社である各地域の販売代理店。トヨタにはトヨタ店、トヨペット店、カローラ店、ネッツ店と4つの販売店があり、入社後に配属されたのは、そのうちトヨペット店の販売を支援するトヨペット営業部。キャンペーンやイベントを企画して、店舗にお客様を呼び込む販促施策の担当で、そこでも自分の意志を強く求められました。

    トヨペット店はご来店されるお客様の平均年齢が高かったため、親子客を店頭に呼び込む施策の立案が、はじめに私に与えられたミッション。「自分だったら、どんなきっかけがあればお店に足を運ぶかな」。想像を膨らませて、お子様がエンジニアの仕事を体験するキッズエンジニアという企画を立案。安全面などのハードルを販売店の方と一緒にクリアしていき、実現までこぎつけました。当日、お子様がエンジニアと一緒にタイヤ交換などに取り組んでいると、大人たちはひたすらその様子を写真に撮っていましたね。当時はCMでこども店長が流行っていたので、一日店長体験とセットにもしました。店舗によっては地元の新聞社が取材に来るなど、なかなかに盛況。その後キッズエンジニアは他の販売店にも展開され、新人時代に立案した企画が、今では全国各地の販売店の定番施策になるほど広がっています。

    (後略)

    引用:トヨタ自動車 採用HP

    上記で述べた社員はトヨペットの販売強化のためにキャンペーンやイベントを企画していたことがわかります。同グループの販売店は自社の車しか売ることが出来ないため、販売店との信頼関係を構築し、一体となって販売力を高めていくことが必須と言えるでしょう。

    生産

    生産部門では、需要に応じて過不足なく部品を手配し、生産量を調整していく生産管理業務を行います。そのため、市場の売れ行きに応じて部品発注計画を綿密に立て、たとえ数台でも消費者の求める納品期日に間に合うように生産することが目標となっています。

    また、総合商社や自動車部品メーカーといった企業からの部品調達業務もこの部門の役割です。上記のビジネスモデルの図で述べた通り、自動車部品は多くを外注に頼っており、数値にすると車一台につき、3〜4万個、そのうちの7割ほどが外注となっています。

    更に、自動車の新車の企画、開発、生産、そして販売に至るまで、全体日程の立案とその進捗管理マネジメントを手掛けるの新車進行管理業務にも携わります。どのようなクルマにするか、どのような技術を搭載するか、どのようなつくり方をするか、どこで製造するか、販売時期はいつが最適か、さまざまな要件について関係部署と打ち合わせを重ねたうえで「大日程」を策定し、プロジェクトを計画通り進めるための進捗管理を行うそうです。

    商品企画

    商品企画部では、新しい機能やデザインの新車を企画し、他部門と協力しながら新車を生み出していく業務に携わる部署です。以下の例を見てみましょう。

    「トヨタが燃料電池自動車の技術を研究している」。

    (中略)

    もちろん、燃料電池自動車の開発は社内でもトップシークレットで、すぐにその仕事に携われるわけではありませんでした。しかし、願えば叶うもので、私の入社動機を知った上司が背中を押してくれて、MIRAIを担当することになったのです。

    発売の3年前から、世の中の動きやユーザーの志向を分析して立案されたコンセプトに基づき、技術部と一緒にクルマのデザインや仕様を固めていきました。さらに原価と販売価格、収益のバランスを、何度も修正しながら調整。技術、デザイン、営業、経理、商品企画がそれぞれの視点から意見を闘わせ、ベストなクルマをめざしていく。チーフエンジニアが「つくる責任」を負うなら、商品企画屋は「無事に世に出し、売る責任」を担っている。自分が憧れたクルマを生み出すプロセスは、険しく、難しく、そして楽しくてたまらないものでした。

    二酸化炭素を排出せず、水素で走る次世代の新車である「MIRAI」の企画に携わった社員の話を掲載しています。

    世間のニーズを細かく分析し、コンセプトを立案した後は技術部を始めとした多くの部門と強力して評価される新車を目指していくことがわかるでしょう。

    主要5社の特徴

    国内売上トップ5の主要5社の売上高と純利益率をグラフ化してみました。トヨタ自動車が他の追随を許さない売上を上げている一方、利益率には大きな違いはありません。(参考:最新!世界自動車メーカー売上高ランキング ―販売台数では圏外 あの高級車メーカーが上位に

    売上高だけでは分からない主要5社の特徴を説明していきます。

    トヨタ自動車

    自動車業界の中でも世界1位の売上を誇るのがトヨタ自動車です。その源流は豊田自動織機(株)の自動車部門であり、豊田家のモットーである一代一事業からも、自動車業界だけでなく様々な分野に事業を展開し、その影響力を与えているのが、他社との大きな違いでしょう。

    また、トヨタ自動車の豊田章男社長は、現在の自動車業界の流れを『100年に1度の大変革期』と表現しており、グループ会社であるデンソーにトヨタ自動車の工場を明け渡したり、情報系会社の統合などトヨタグループの繋がりの強化を行っているのも抑えておくべき情報です。業界トップに君臨してもなお、常に新しい事に挑戦する姿勢はトヨタが求める人物像を体現しているとも言えます。

    ホンダ(本田技研工業)

    国内シェア2位を誇るホンダ。トヨタ自動車が強大なネットワークを構築している反面、ホンダの特徴は自社で部品の製造から完成まで行っている「独立系」である点でしょう。

    独立系であるがゆえに自社の部品へのこだわりが強く、「エンジンのホンダ」とも評されています。国内では豊富なラインナップ、海外では特徴的なエンジンを搭載したスポーツカーが強く支持されています。

    また、創業者である本田宗一郎氏の影響を色濃く受けたHondaイズムを大切にしており、「挑戦する姿勢」が他社よりも強く求められている印象です。

    日産自動車

    トヨタ、ホンダと並ぶ日本3大自動車企業が日産です。売上構成比に着目するとその特徴が明らかになります。売上の60%近くが海外が占めており、海外展開に力を入れているのが特徴です。

    また、中期経営戦略として「Nissan M.O.V.E  to 2022」を発表しています。日産、ルノー、ダットサンの3社のアライアンスの強みを活かしながら「最先端の技術力」で世界と勝負をしていくと公表しています。実際、ESで「リーダーシップ」に関する設問が用意されているのも、多様な人材と働いていく事が求められる日産ならではだからでしょう。

    マツダ株式会社

    マツダの特徴は「飽くなき挑戦」をコンセプトに世界一の車を目指していくという点でしょう。売上台数こそ、他社と比較すると少なく見受けられますが、「日本カーオブザイヤー」を年連続で獲得するなど高い評価を得ています。

    また、CMなどでもお馴染みの「Be a driver (自分たちが走らせて退屈だと思う車は作らない)」からも、強い意志を持って良いクルマを作っていくんだという意思を持った人材を求めていることが伺えます。

    SUBARU(富士重工業)

    ホンダが自動車だけでなくバイクなどに二輪車に力を入れているのを特徴とするのであれば、SUBARUの特徴は自動車部門と航空産業の2軸で事業を展開している点です。

    また、SUBARUは大衆受けをするクルマを決して作らず、ニッチな層をターゲットにしているメーカーでもあります。事実スバリストと呼ばれるSUBARU愛好家がいることや、キャッチコピーとして「きわだつに挑む(自分らしさをお客様の感動につなげるモノづくり)」としている事からも独自の考えを大切にし、その上で成し遂げる力を特に重視しているようにも思われます。

    このように単純な売上高だけでは自動車業界は比較をすることができないことが伺えます。それぞれの企業がどのようなクルマを作っていきたいのか、クルマを通してどのような社会を作っていきたいのかをしっかりと抑えるべきでしょう。

    自動車業界の現状のトピック

    ここからは、自動車業界の最新のトピックなどを日本経済新聞などを用いながら紹介していきます。また、unistyleの過去記事でも自動車業界の今後の動向に特化して述べた記事を用意していますので是非ご覧になってみて下さい。

    参考:自動車の未来、4つの論点。三井物産が欧州EV事業に参入【unistyle業界ニュース】
    →電気自動車や自動運転と言った新技術は自動車業界のビジネスモデルを大きく変えると考えられています。本記事では4つの論点を取り上げて自動車業界の今後についてまとめています。

    本項目では、自動車業界に大変革期をもたらすとされている4つの領域の頭文字をとったキーワード「CASE」について解説します。

    「Connected:コネクティッド化」

    「コネクティッド化」とは車がインターネットに常時接続される事を指し、車の状態や周囲の道路状況などのビックデータを生み出し、それを蓄積・分析することによって新しい価値を創造することが期待される領域です。

    最も早く実用化に動き出している領域であり、実際にクルマに搭載した通信機器とGPSを組み合わせて盗難車両を見つけるサービスや、カーナビの情報をスマートフォン経由で得て、リアルな走行距離に応じた保険料を決める「つながる自動車保険」といったサービスをトヨタが提供しています。

    自動運転の普及に伴い、自動運転車をインターネットを介して呼び出したり、自由な時間を利用した広告を打ったりと、まだまだ新ビジネスが生まれる余地のある領域と言えるでしょう。

    「Autonomous:自動運転化」

    「自動運転」とはシステムが運転の補助もしくは全てに関与することで、ドライバーの負担軽減や渋滞・交通事故の防止などが期待される新技術です。現在も開発が進められており、レベル2(ハンドル操作と加減速の一部補助)の段階までは実用化がされ、公道での走行も認められます。

    レベル0〜2は安全運転に係る対応主体は「運転手」ですが、レベル3以降(5が完全な自動運転)は、その主体がシステムとなり、損害賠償責任の対象に関する法整備が必要となるため、なかなか実現が難しいのが現状です。日本では内閣府が「2020年までにレベル3への到達を努力目標とする」と公表しています。

    海外では、アメリカでGoogle系企業のウェイモが初のタクシーの無人の自動運転配車サービスを12月6日に一般向けに開始しています。GMも2019年に同様サービスを提供することを明らかにしており、「レベル4」を実用化する動きが加速していることは間違いないでしょう。

    「Shared/Service:シェア/サービス化」

    車の「シェア化」はレンタカーなど、車自体を時間単位で借りる「カーシェア」と、タクシーなどを相乗りして交通費を分担するという共同使用型の「ライドシェア」のことを指します。

    ライドシェアが普及すれば、車の稼働率は非常に高まりますが、個人での車購入の減少に繋がりタクシーの需要も落ちていくため自動車産業に与える影響は非常に大きいと言えるでしょう。

    日本では車という空間を共有することへの抵抗意識からかまだそこまで浸透はしていないようですが、海外では「車の所有から利用」という流れは一般的になっており、アメリカのウーバーの車を相乗り出来るプラットフォームサービスを中心に公共交通機関や自家用車を使わない流れが認められています。

    「Electric:電動化」

    「電動化」は環境への配慮を考えて、二酸化炭素などの温室効果ガスを排出しない次世代のエコカーである電気自動車(EV)に関する領域です。

    電気自動車は世界販売台数の半分を占める中国を中心に世界中で急速に発展しており、2017年には1200万台に迫る勢いで成長しています。日本においても日産新型リーフ(バッテリー車)とトヨタ新型プリウス・プラグ イン・ハイブリッド車などの販売開始に伴い成長し、EV販売数は5.4万台、シェア1%となっています。

    ドイツの大手自動車メーカーフォルクスワーゲンがEV車の標準化した部品を組み合わせてクルマを設計するモジュール化に成功したため、今後も多くの車種をスピーディに市場に提供できる体制が整えられ今後も市場の拡大が予測できるでしょう。フォルクスワーゲンはEV事業では先行しており、電気自動車会社へと変身する政策をとっているそうです。

    日本勢では2017年トヨタがマツダと提携しEV新会社を立ち上げる動きが認められ、2018年にはe-Palette Conceptという電動化、コネクティッド、自動運転技術を活用したMaaS専用次世代EVの開発を発表しました。

    最後に

    日本の主力産業であり、就活生からの人気も絶大の自動車業界ですが、新技術による変革も激しい業界とも言えるので日頃からトピックを確認しておくことは非常に重要だと思います。

    今回紹介したビジネスモデルや職種による働き方から「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」、「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」といった素養が重要と考えられますので、これらの内容を自己PRしようと考えている学生は是非応募してみてて下さい。

    また、unistyle上では、完成自動車メーカー3社のESを中心とした選考対策の記事も用意してありますので、選考を受ける方は必ず参考にしてみて下さい。

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