トヨタ・ホンダ・日産の違いを比較|強み・社風・年収も解説

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記事公開日:2016年9月9日

トヨタ・ホンダ・日産の違いを比較|強み・社風・年収も解説

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トヨタ・ホンダ・日産の強み比較

企業名 強み
トヨタ 生産・品質面の強さ
ホンダ 多角的な事業展開
日産 電動化・運転支援技術

上の表からもわかるように、3社の強みはそれぞれ異なる方向性を持っています。それぞれの強みについては、後述のトヨタホンダ日産の解説で詳しく紹介しています。
※社名をクリックすると、各社の強みの解説にジャンプします。

トヨタ・ホンダ・日産の年収比較

3社の平均年収を比較すると、以下のような違いがあります。トヨタが約1,006万円と最も高く、ホンダが約933万円、日産が約857万円と続きます。

年収は年次や職種によっても差があるため、あくまで目安として捉え、詳しい待遇については各社の採用情報もあわせて確認することをおすすめします。

企業名 平均年収
トヨタ 約1,006万円
ホンダ 約933万円
日産 約857万円

参照元:
有価証券報告書|トヨタ自動車
有価証券報告書|本田技研工業
有価証券報告書|日産自動車

自動車業界の主要企業3社のビジネスモデル

ここでは、自動車業界の主要企業3社のビジネスモデルについて解説していきます。

「自動車業界とは?構造・市場規模・職種・仕事内容を解説」でも解説しているように、トヨタ・ホンダ・日産はどれも自動車業界の中では、自動車(完成車)メーカーに分類されます。

したがって、以下では自動車(完成車)メーカーのビジネスモデルについて紹介します。

自動車(完成車)メーカーは、自動車を開発・設計して、必要なパーツを部品(素材含む)メーカーに発注、調達もしくは一部自社で製造し、自社の組み立て工場、もしくは系列の車体・組み立て会社で完成車とし、完成車を自動車ディーラーに供給(卸売り)することによって収益を上げています。

基本的な収益源は新車の販売ですが、完成車メーカーの企業ごとに独自の自動車関連事業またはその他の事業を行うことによって収益を得ています。

例えば、ホンダは四輪車だけでなく、二輪車や金融サービス、パワープロダクツなど幅広い事業を展開しています。

パワープロダクツ事業では、発電機や芝刈機、耕うん機、除雪機などを提供しており、近年はポータブルバッテリーや電動モーターなどにも事業領域を広げている点が特徴的です。

参考:自動車業界とは?構造・市場規模・職種・仕事内容を徹底解説

自動車業界の主要企業3社の業績比較

ここでは、自動車業界の主要企業3社の業績比較について解説していきます。

トヨタ・ホンダ・日産の「売上高・営業利益」の2つの項目について、それぞれグラフ付きで紹介します。

自動車業界の主要企業3社の売上高比較

トヨタ・ホンダ・日産の2026年3月期における売上高(売上収益・営業収益)比較は、以下のとおりです。

企業名 売上高(売上収益・営業収益)
トヨタ 50兆6,849億円
ホンダ 21兆7,966億
日産 12兆79億円

※トヨタは「営業収益」ホンダは「売上収益」日産は「売上高」として公表されている連結数値

3社のなかでは、トヨタの売上規模が突出しており、2026年3月期の営業収益は50兆6,849億円でした。前期比5.5%増となっており、ホンダの約2.3倍、日産の約4.2倍の規模です。

また、トヨタは同年度の連結販売台数も前期比2.5%増の959万5,000台となっています。

ホンダの売上収益は21兆7,966億円で、前年度の21兆6,888億円から約0.5%増加しました。

四輪事業に加え、二輪事業や金融サービス事業など複数の事業を展開していることも、ホンダの売上規模を支えています。

一方、日産自動車の売上高は12兆79億円で、前期比4.9%減となりました。グローバル販売台数も前年から減少しており、3社のなかでは売上高がもっとも小さい結果となっています。

自動車業界の主要企業3社の営業利益比較

トヨタ・ホンダ・日産の2026年3月期における営業利益の比較は、以下のとおりです。

企業名 営業利益
トヨタ 3兆7,662億円
ホンダ △4,143億円
日産 580億円

※トヨタ・ホンダはIFRS、日産は日本基準による連結数値

3社のなかでは、トヨタの営業利益が3兆7,662億円と最も高くなっています。ただし、前期の4兆7,956億円から21.5%減少しました。

トヨタによると、2026年3月期は米国の関税政策によって営業利益に1兆3,800億円の減益影響があったほか、諸経費の増加なども利益を押し下げています。

ホンダは4,143億円の営業損失となり、前期の1兆2,135億円の営業利益から赤字へ転じました。大きな要因の一つが四輪電動化戦略の見直しです。

北米で予定していたEV3車種の開発・発売中止に伴う資産の除却・減損などに加え、中国事業に関する減損損失などが発生しています。

日産自動車の営業利益は580億円で、前期比16.9%減となりました。

営業利益率は0.5%にとどまっており、グローバル販売台数の減少などを背景に、3社のなかでは収益性の低さが目立つ結果です。

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トヨタの特徴(強み・社風)

ここでは、トヨタの特徴について解説します。

トヨタは「世界のトヨタ」と呼ばれるほど、世界的にも有名な企業です。

世界販売台数においても、ダイハツ工業・日野自動車を含むトヨタグループは2025年実績で6年連続の世界首位を記録しており、名実ともに世界最大級の自動車メーカーとしての地位を確立しています。

そんなトヨタの特徴は以下の通りです。

強み:

トヨタ生産方式

社風:

より良いクルマづくりに一丸で取り組む

トヨタの強み:トヨタ生産方式

トヨタの強みは「トヨタ生産方式」です。

トヨタ生産方式とは、良い品質のクルマを適正な価格でタイムリーに届けるため、徹底してムダをなくし、リードタイムの短縮を図る生産方式のことです。

「ジャストインタイム」と「ニンベンのついた自働化」の2つの理念でムダを排除し、生産を合理化することで、理想的な生産体制を実現しやすい生産方式となっております。

自動車(完成車)メーカーの生産方法に大きな影響を与えたと言われるこの生産方式は、自動車業界のみならず、世界の様々なメーカーでも参考にされており、現在もトヨタでは全従業員が日々改善を積み重ねています。

参考:トヨタ生産方式|トヨタ自動車

トヨタの社風:より良いクルマづくりに一丸で取り組む

人々を安全・安心に運び、心までも動かす。
そして、世界中の生活を、社会を、豊かにしていく。
それが、未来のモビリティ社会をリードする、私たちの想いです。

引用:トヨタグローバルビジョン|トヨタ自動車

トヨタでは、こうした考え方を従業員一人ひとりの行動につなげるため、「トヨタウェイ2020」を掲げています。

「改善を続ける」「仲間を信じる」など10の行動を示しており、個人の創造力だけでなく、チームワークを重視する姿勢が特徴です。

1933年の豊田自動織機製作所(現在の豊田自動織機)における自動車部設置以来、数多くの挑戦を経て世界一の自動車メーカーとなったトヨタ。

今までに手にした栄光に奢ることなく、より良いクルマづくり、モビリティによるより豊かな社会の実現の使命に向けて責任を果たしていくという姿勢が、グローバルビジョンからも伝わります。

2026年3月末時点で、トヨタには連結約39万人の従業員が在籍しています。

巨大なグローバル企業でありながら、共通する価値観のもとで改善を積み重ね、より良いクルマやモビリティの実現を目指す企業文化があるといえるでしょう。

ホンダの特徴(強み・社風)

ここでは、ホンダの特徴について解説します。

「世界中のお客様や社会と喜びと感動を分かちあうことで、『存在を期待される企業』」を目指すホンダですが、もともと自転車補助エンジンを作る会社として設立されました。

その後1963年に四輪車の製造を開始し、その後はF1への参戦や世界初のカーナビ販売を行うなど成長を遂げてきました。

トヨタには及ばないものの国内で高い販売実績を誇り、日本を代表する自動車メーカーの1つであるホンダ。

そんなホンダの特徴は以下の通りです。

強み:

多角的な事業展開

社風:

モビリティを通して社会貢献、フラットな組織

ホンダの強み:多角的な事業展開

ホンダの強みは、トヨタ・日産に比べて多角的な事業展開を行っていることです。

「自由な移動の喜び」を叶えるトータルモビリティカンパニーとして、クルマやバイクのほか、発電機・芝刈機・耕うん機などを扱うパワープロダクツ、マリンなど幅広い事業を展開しています。

さらに、航空、水素、モバイルパワーパック、モビリティサービスなどの領域にも事業を広げています。

特に二輪事業はものづくり、そして事業の原点であり、「需要のあるところで生産する」という理念のもと、各国や地域に根付いたものづくりを実践しています。

今では全世界で年間販売台数2,000万台を超え、2025年5月には世界生産累計5億台を達成しました。

ホンダの社風:モビリティを通して社会貢献、フラットな組織

世のため人のため、自分たちが何かできることはないか

創業者・本田宗一郎が語った、「世のため人のため、自分たちが何かできることはないか」という志は、言い換えれば夢をいかに高く持つか、いかにその実現に向けて情熱を燃やし続けるかということ。これがHondaイズムの原点です。

今後も、世の中の役に立ち、たくさんのステークホルダーの皆様と喜びを共有するために、時代のニーズを先取りし、独自の技術でモビリティ社会の発展に貢献することを目指します。

引用:受け継がれる思想|本田技研工業

ホンダでは「人間尊重」を基本理念のひとつとして掲げています。

「人間尊重」は「自立・平等・信頼」から成り、一人ひとりの個性を尊重しながら、主体性を持って行動することを重視する考え方です。

こうした理念は、ホンダの組織風土にも表れています。同社では、肩書は役割を表すものにすぎないという考えから、社長や部長などの役職にかかわらず「さん」付けで呼び合う文化があります。

また、年齢や職位にとらわれず、本音で意見をぶつけ合う「ワイガヤ」もホンダを象徴する文化のひとつです。

また、ホンダは多様な属性や価値観を持つ個人が能力を発揮できる組織づくりを進めています。

女性活躍やLGBTQ+、障がいのある従業員などを含め、多様性を受容することでイノベーションを生み出す企業風土の構築を目指しています。

個人の主体性や多様な価値観を尊重し、立場を超えて意見を交わしながら新しい価値を生み出そうとする姿勢が、ホンダの社風の特徴といえるでしょう。

日産自動車の特徴(強み・社風)

ここでは、日産の特徴について解説します。

1933年に自動車製造株式会社として設立され、日本における自動車製造の草創期を担った企業の一つである日産自動車。

社名は、設立当時の親会社であった「日本産業株式会社」の名称を略したものに由来しています。

そんな日産の特徴は以下の通りです。

強み:

高い技術力

社風:

ダイバーシティ&インクルージョン

日産自動車の強み:高い技術力

日産の強みは高い技術力です。

「技術の日産」と呼ばれており、常に先端の商品開発や技術革新に取り組んできました。

電動化では、2010年に電気自動車「日産リーフ」を発売したほか、EV開発で培った技術を活用した独自のハイブリッドシステム「e-POWER」を展開しています。e-POWERはエンジンを発電専用とし、100%モーターの力で駆動する仕組みです。

また、先進運転支援技術「プロパイロット2.0」では、3D高精度地図データや各種センサーを活用し、一定の条件下で高速道路の同一車線内におけるハンズオフ走行に対応しています。

2026年には「モビリティの知能化で、毎日を新たな体験に」という新たなビジョンを掲げ、AIを活用したドライブ技術などにも注力しています。

電動化と知能化の両面から新しいモビリティの実現を目指している点が、日産の特徴といえるでしょう。

日産自動車の社風:ダイバーシティ&インクルージョン

日産では、ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン(DEI)を重視しています。

国籍や性別、年齢などさまざまな背景や価値観を持つ従業員一人ひとりが尊重され、公平な機会を得られる職場環境づくりを進めています。

2026年3月時点では、日産で働く従業員の国籍はグローバルで100以上にのぼり、女性管理職比率は16.8%となっています。

世界各地で事業を展開する企業として、多様な人材が働く組織であることがわかります。

また、CEOを議長とし、各部門・地域を代表する役員が参加するカウンシルを設けるなど、経営レベルでもDEIを推進しています。

多様な価値観を受け入れ、一人ひとりの能力を生かして新たな価値を生み出そうとする姿勢が、日産の組織風土の特徴といえるでしょう。

トヨタ・ホンダ・日産、あなたに合うのは?

3社はいずれも自動車業界を代表する企業ですが、事業構造や強みには違いがあります。

どの会社が「一番良い」ということではなく、自分が仕事において何を重視するかによって、フィットする企業は変わってきます。

世界規模のモビリティ事業に携わり、チームで改善を積み重ねたい方
→トヨタ

トヨタは世界各地に研究開発・生産・販売拠点を持つ大規模なグローバル企業です。また「トヨタウェイ2020」では「改善を続ける」「仲間を信じる」などを行動指針として掲げています。

大規模な事業に携わりながら、周囲と協力してより良いものづくりを追求したい方に適していると考えられます。

自動車以外も含め、幅広いモビリティに携わりたい方
→ホンダ

Hondaはクルマやバイクだけでなく、パワープロダクツ、マリン、航空など幅広い領域で事業を展開しています。

また、Hondaフィロソフィーでは「自立」を重視し、既成概念にとらわれず自ら考えて行動する姿勢を大切にしています。

幅広い分野に興味があり、自分のアイデアを生かしながら新しいことに挑戦したい方と相性が良いでしょう。

電動化・知能化などの先端技術や、多様な人材と働く環境に魅力を感じる方
→日産自動車

日産は、EVやe-POWERなどの電動化技術に加え、AIを活用した「モビリティの知能化」を今後の方向性として掲げている点が特徴的です。

また、グローバルでは100を超える国籍の従業員が働いており、DEIを企業文化として根付かせる取り組みも進めています。

電動化やAIなど新しいモビリティ技術に関心がある方や、多様な価値観を持つ人と協働したい方に適していると考えられます。

最終的にどの企業が自分に合うかは、業績や社風だけでなく、選考を通じて社員の話を聞いたり、OB・OG訪問で実際の働き方を確認したりしながら、自分自身の価値観と照らし合わせて判断することをおすすめします。

最後に

本記事では、自動車業界の主要企業である「トヨタ・ホンダ・日産」の比較や特徴などを紹介してきました。

自動車業界の主要企業の違いについて理解することで、各企業への志望度が見えてくると思いますので、ぜひ参考にしてみてください。

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