「五大総合商社の自己PRで一番多い強みは何か?」を調べてみました

49,122 views

最終更新日:2024年04月26日

「五大総合商社の自己PRで一番多い強みは何か?」を調べてみました

自己PR

例年、就職先人気ランキングでトップに位置することも多い総合商社業界。そのため、毎年倍率が高く、入社するために、数多くの就活生が努力を積み重ねています。

そこで、unistyle編集部では、「五大総合商社のES選考を通過している自己PRに共通点はあるのか?」という疑問が湧き、本調査を実施しました。

本記事では、五大総合商社の過去のESを集計し、「五大総合商社の自己PRで一番多い強みは何か?」を調べました。

このような結果になりました

まず、今回の集計にあたり、前提条件としては以下になります。

●対象企業:五大総合商社(三菱商事、伊藤忠商事、住友商社、三井物産、丸紅)
●対象のES:unistyle上にある本選考ES(合計777枚)
●集計期間:2011年11月~2018年11月
●分類方法:「ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?」で述べている5つの強みとその他で分類
 ・個人として努力し、成果をあげることができる
 ・関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる
 ・リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる
 ・価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる
 ・今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる

どのような結果になったのか。下図をご覧ください。

「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」「リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる」約60%を占める結果となりました。

また、それに次いで「個人として努力し、成果をあげることができる」と「関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案~実行まで行うことができる」がほとんど横並びで、全体の35%となりました。

逆に、「今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる」は3%と非常に少ないです。

本選考とインターンの締め切り情報

なぜ、このような結果になったのか?

なぜ、このような結果になったのでしょうか。まず、上記で述べた全体で約60%を占めた2つの強みである、

・価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる
・リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる

には共通する点が存在しています。それはつまり、「何かしらの手段で、”チーム”に貢献している」という点です。これはまさに、総合商社の事業内容とリンクしていることが推測されます。

すなわち、総合商社で活躍するであろう人材の共通点でもあると言い換えることもできると思います。

「五大総合商社比較|三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅の強みや社風の違いとは」でも述べていますが、総合商社の仕事内容は、様々な企業、政府関係者と協力しながらプロジェクトを成功させることにあります。

三井物産の新卒採用HPの社員インタービューを見てみましょう。

---入社して4年半はアブダビのLNGプロジェクトですね。最初はどんな業務を?

まずは国内でLNGの輸入代行業務を担当して物流実務の基礎を学びました。アブダビの売主であるADGAS社と日本の買主たる本邦電力会社との間に立ち、会議の調整や通訳、買主に対するプロジェクトアップデートやトラブル対応の支援、船会社との本船運航管理に関する情報交換、船からLNGを荷下ろしする作業の立ち会い、などです。

最初は先輩に同道して客先訪問を繰り返し、社会人としての基礎を学ぶことから始まりましたが、徐々に実務を先輩から託されて年内には独り立ちさせてもらいました。

入社したての新人だろうと、プロの世界ではそれを言い訳にはできない。当時はそんなマインドをもって仕事に向き合うようにしていたことをはっきりと思い出します。
 

---3年目からはADGAS社の担当。これはどんな会社なんですか?

アブダビでLNGの生産を行っている事業操業会社で、三井物産も株主として出資しています。私が担当したのは、その株主としての管理業務。

ADGAS社の業績の管理、生産状況を含めたオペレーションのモニタリング、コスト効率化の検討などです。1年間で十数回アブダビに出張しました。
 

---そして次はADGAS社に派遣され、アブダビ駐在に。

当時、ADGAS社では、私が唯一の日本人社員。配属されたのは戦略企画部門で、プラントの稼働状況や財務指標などをまとめて、株主あての報告書を作成して配信していました。

それまでの三井物産での経験があったので、仕事はそれなりにスムーズに入り込めたのですが、現地社員との関係づくりで壁にぶつかりました。
 

---それでどうやって壁を乗り越えたんですか?

アブダビの社会の根幹を形成しているのは宗教――イスラム教です。彼らの心を理解するためにはイスラム教を知ることが不可欠だと思い、現地の人々にイスラム教について教えてもらいながら自分でも勉強しました。ラマダンも体験しました。
 

---えっ、そこまで。約1か月にわたって断食するイスラム教の義務の一つですよね。

ええ、日の出から日没まで飲食を絶ちます。日が暮れて最初に飲む1杯の水がなんておいしいか(笑)。

一緒にそういう経験を積んでみると、なかなかうまく表現できませんが、精神的な距離が縮まった感覚になりました。次第に彼らも私を理解してくれるようになって。最後は名残惜しい別れとなりました。

引用:三井物産新卒採用HPから抜粋

個人としての努力はもちろんのこと、「価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」「リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる」が求められることが上記からもわかると思います。

今回の集計結果により、改めて総合商社が求める人物像がある程度浮き彫りになったと思います。(後述しますが、あくまでも参考程度に捉えて頂きたいです。)

また、各社ごとの求める人材像の違いや詳細については、別のコラムで詳しく解説していますので、下記のコラムも合わせて参考にしてみてください。

最後に:この記事を読んだあなたが注意すべきこと 

本記事を読み、「よし!この自己PRをこのままコピペすれば合格するはずだ!」と短絡的に考える方はunistyleの読者ではあまりいないとは思いますが、今回の集計結果を決して鵜呑みにしないでください。

unistyle編集部としては、なるべく客観的なデータになるよう努めましたが、あくまでも参考程度に留めて頂きたいと思います。

・総合商社に提出しているESをunistyleが全て網羅できているわけではない
・強みや経験は人によって異なるので、自分にあった自己PRにする必要がある
・企業によって、採用基準が年度によって変化する可能性がある
・企業は、強みだけでなく、過程も評価しているため、本データと企業の評価が一致していない可能性がある
・そもそも総合商社の評価基準と関係なく、就活生が書く自己PRの割合がそのまま反映された可能性がある


など様々な理由があり、必ずしも絶対に正しいとは言い切れないためです。

とはいえ、今回の集計結果は、unistyleの総合商社に関連する記事で再三お伝えしている「総合商社の求める人材」とさほど変わらない結果となりましたので、ぜひ選考対策に活かしてみてください。

企業が自己PRを求める最たる理由は以下の2つに尽きます。

①自社の求める強み・能力を持っているか
②キャラクターが自社にマッチしているか


引用:【例文30選】新卒における自己PRの書き方を5つのフレームワークで解説

上記を忘れずに、本記事を参考に、志望企業の選考対策をして頂けたら幸いです。

総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

商社 オープンチャット

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

▼unistyle上の各商社の関連コンテンツ(選考対策記事・内定者ES・選考レポートなど)はこちらから

おすすめコラム 4 件

シンクタンクとコンサルの違いとは?特徴・ビジネスモデルを解説 シンクタンクとコンサルの違いとは?特徴・ビジネスモデルを解説 シンクタンク完全攻略記事一覧皆さん経験があると思いますが、コンサルについて調べていると「コンサル・シンクタンク」でまとめられていたり、「シンクタンク系コンサルティングファーム」という分類があったりします。シンクタンクはリサーチをしていて、コンサルティングは経営相談にのることをしている、というような大まかなイメージはあると思います。ただ具体的にどのような違いがあるのかと聞かれると、明確に答えられる就活生は少ないと思います。そこで本記事では、シンクタンクとコンサルの違いについて、それぞれの特徴・ビジネスモデルの違いをもとに解説していきたいと思います。本記事の構成コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「意味・定義」コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「ビジネスモデル」なぜシンクタンクがコンサルティングをしているのか?シンクタンク系コンサルティングファームの特徴コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介シンクタンクの関連記事一覧コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「意味・定義」コンサルティング(consulting)ある特定分野において専門的知識と経験を有し,顧客の持込む問題に対して相談に応じたり,助言を提供したりすることを職業とする人をいう。大別して経営コンサルタントと技術コンサルタントがあり,経営全般の問題あるいは技術に関しての相談,助言を行なっている。出典:コトバンクシンクタンク(thinktank)さまざまな領域の専門家を集めた研究機関。社会開発や政策決定などの問題や経営戦略などについて,調査・分析を行い,問題解決や将来予測などの提言をする。出典:コトバンク定義によると、コンサルティングとシンクタンクはどちらも専門家集団であるようです。しかし、コンサルティングはその専門性を活かし企業の相談に乗り、シンクタンクはその専門性を活かし研究を行う、という違いはあるようです。どちらも専門家のビジネスですが、どうビジネスモデルが違うのか見ていきましょう。コンサルティングとシンクタンクの違いとは?「ビジネスモデル」それでは、コンサルティングファームとシンクタンクのビジネスモデルを解説していきます。コンサルティングファームのビジネスモデル下記に、コンサルティングファームのビジネスモデルの一例を図示していますので、ご確認ください。コンサルティングファームは、企業課題の解決策を提供することで収益を得ているというイメージがあります。ですが、コンサルティングファームの商品は「人」です。コンサルタントを提供することによるコンサルティングフィーで収益を得ています。フィーとは、ビジネスの世界で用いられる手数料を意味する言葉のことで、コンサルティングファームにおけるフィーは「人数×期間」で決まり、コンサルティングファームは人月商売であると言えます。少し話は変わりますが、近年は実行(システム開発)フェーズまで支援するファームが増えてきました。そこには2つの背景があります。まず1つ目に、人月商売とシステム開発の相性が良いということがあります。システム開発には人手と時間が必要です。そのため先ほどの式の人数と期間のどちらも増やすことができるため、収益を大幅に増やすことができます。次に、顧客の需要が変化したということがあります。「戦略を書くだけじゃなくて、その書いた戦略を実現して欲しい」というクライアントからの要望が強くなっていると聞きます。そのため従来の戦略立案だけでなく、実際にクライアント先にコンサルタントを動員し、施策を実現するファームが増えています。このような動向によって、人材が必要となり採用が増加しているようです。そちらに関しては、下記の記事に詳しく記述してありますので、ご参考にしてください。参考:実際にコンサルタントがクライアントのもとで提供している価値に関しては、unistyle上でも現役コンサルタントの記事がありますので、ご参考にしてください。参考:では続いて、シンクタンクのビジネスモデルを解説していきます。シンクタンクのビジネスモデルシンクタンクでは公官庁が主なクライアントとなっています。受注した案件のレポートを提出し、契約金を頂くというのがビジネスモデルです。案件受注までの流れを解説すると、まず公官庁から案件の公示があります。それに対して入札をし、一番安い金額を提示した企業が案件を受注するという​流れになっています。参考:経済産業省入札結果・落札結果こちらは、経済産業省の委託業務の落札結果です。表にまとめてあるのは一部ですので、気になる方はURLからご確認ください。※こちらの入札結果をご覧いただければ分かりますが、コンサルティングファームも公官庁の案件を受注しています。本記事では単純化するためにこの場合を除かせて頂きましたが、実際はファームも公官庁の案件を受注するケースがあることをご了承ください。下記の表にコンサルティングファームとシンクタンクについて特徴をまとめたので、ご参考にしてください。このようなビジネスモデルの違いがある中で、なぜシンクタンクがコンサルティングをするようになったのでしょうか?なぜシンクタンクがコンサルティングをしているのか?シンクタンク系コンサルティングファームという分類があるように、なぜシンクタンクがコンサルティングをするようになったのか、歴史を遡っていきましょう。1970年頃、行政以外にも政策提言を行える機関が必要という社会需要があり、野村総研(1965年)や三菱総研(1970年)などのシンクタンクが発足しました。当時は今とは異なり民間企業をメインクライアントとしたシンクタンクでした。しかし、石油危機やバブル崩壊を通じて、民間企業をクライアントとしたシンクタンクが低迷、公官庁への依存を強めました。このようにシンクタンク業務が経済状況などの外部環境に大きく左右されるという問題があり、経営を安定化させるという狙いからシンクタンクのリサーチ力を活かしたコンサルティング業務にも手を入れるようになりました。シンクタンク系コンサルティングファームが誕生するまでにはこのような経緯があったのです。シンクタンク系コンサルティングファームの特徴上記のような歴史を踏まえた上で、シンクタンク系のファームにはどのような特徴があるのか考えていきましょう。先ほどの歴史から、シンクタンク業務のクライアントだった公官庁と強い繋がりがあること、シンクタンク業務で培った、リサーチ力を活かしたコンサルティングを行っていると考えることができるのではないでしょうか。また現在シンクタンク系のファームは、金融・証券系のグループ会社がほとんど、かつIT部門に力を入れています。そのため金融系のシステム開発に強みがあると言えます。つまりシンクタンク系コンサルティングファームには、公官庁が主なクライアントリサーチ力を活かしたコンサルティング金融系のシステム開発に強みがあるという3つの特徴があるとまとめられます。シンクタンク系ファームに求められる素養それでは、シンクタンク系ファームに求められる素養を考えてみましょう。まず一般的なコンサルティングファームに求められる素質として、課題解決力・コミュニケーション能力、プロフェッショナリズム、リーダーシップなどが挙げられます。基本的に、シンクタンク系ファームも同じ素質を求められると考えていいでしょう。ただ先ほどの「リサーチ力を活かしたコンサルティング」という特徴から課題発見力が、コンサルティングからシステム開発まで行っているという特徴から人数の多いプロジェクトを統括するリーダーシップが、それぞれ特に求められていると言えるのではないでしょうか。シンクタンク系コンサルティングファームに求められる素質を以下にまとめます。コンサルティングファームと共通する点・課題解決力・コミュニケーション能力・プロフェッショナリズム・リーダーシップシンクタンク系で特に求められる点・課題発見力・大規模プロジェクトを統括するリーダーシップここでは、上記の資質をうまくアピールできているESを紹介したいと思います。乗り越えた困難、挑戦したこと、大学での勉強(その1)(400文字以内)【挑戦し成し遂げたこと】ダスキンのミスタードーナツ事業の再建プラン作成です。所属する学生団体の活動で3チーム対抗のビジネスコンペがあり、初めて自身がチームリーダーとして2ヶ月間プラン作成に取り組みました。作成期間中は、メンバーのマネジメントに苦戦し不満を蓄積させたため、飲みに誘って本音を聞き出し改善策を練るなどメンバーとのコミュニケーションを密にとることで不満の解消に努めました。また論理的思考力や運営の仕方など自身の能力不足を痛感したため、書籍を読んでスキルを補い、経験者である団体のOBや上回生に助言を積極的に求めてPDCAを早く回すことを心がけました。結果、最終発表では1位を獲得でき、招聘していたダスキンの商品開発部長にも「企画会議に持っていきたい」と話して頂きました。この経験で私はマネジメントとフィードバックを活かすことの重要性を学び、以後意識しています。参考:野村総合研究所【合格】エントリーシート(経営コンサルティング部門)こちらは、野村総合研究所(NRI)に内定した就活生のエントリーシートです。コミュニケーション能力やリーダシップの素質があるということを少し見るだけで読み取ることができるのではないでしょうか。書かれているビジネスコンテストは再建プランの作成がテーマのようですので、課題を発見・解決する手段を考えるという実際のコンサルに近い内容だと考えられます。その内容で高い評価を頂いているため、課題発見力・課題解決力の素質もあるということを読み取ることができます。このように、シンクタンク系コンサルティングファームに求められる資質を、ESでアピールできると良いでしょう。今回は、シンクタンク系コンサルティングファームで一括りにしましたが、その中のファームによってどのような人材を求めているかは異なります。ですので業界分析だけでなく、一つひとつの企業分析もしっかりするようにしましょう。参考:参考:コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。シンクタンクの関連記事一覧本記事では、コンサルティングファームとシンクタンクの違いを紐解いていきました。コンサルティングファームでは民間企業をメインクライアントとし、解決策を提示する「人」を商材としています。また、シンクタンクでは官公庁をメインクライアントとし、受注した案件を調査した際の「情報」を商材としています。それゆえ、コンサルティング業界においては課題解決力やコミュニケーション能力、リーダーシップが求められ、特にシンクタンク系では課題発見力等も求められることと思います。最初にも述べましたが、コンサルティングファームとシンクタンクの違いや、コンサルティング業界内での分類ごとの特徴を、明確に述べることができる就活生は少ないように感じます。もし、コンサルティング業界を志望するなら、分類ごとの違いや特徴は理解した上で、どのファームが向いているか考えていく必要があります。本記事がコンサル・シンクタンク業界の理解の一助となれば幸いです。【シンクタンク・コンサルに関するunistyleの参考記事】シンクタンク完全攻略記事一覧外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!本記事ではシンクタンクとコンサルの違いについて紹介してきました。こちらの動画ではコンサル業界の全体像について解説しています。 65,559 views
狭き道!?生物系研究職として人気の業界からの内定を得るには 狭き道!?生物系研究職として人気の業界からの内定を得るには こんにちは、16卒大手食品メーカー研究職内定の者です。理系の学生の中には、将来大学で専攻したことと全く違うことをやってみたいと考える人もいる一方で、自分が学んだ領域と比較的関連性のある業界を受ける人も多いのが現状だと思います(特に大学院生は)。理系はざっくり大きく分けると「物理系」「化学系」「生物系」などに分けられますが、その中でも「生物系」の研究職への就職は倍率や難易度が高いと言われています。実際に私の周りでは、物理系の学生は推薦が余る程なのに対し、生物系では推薦もなく何十社もESを出している人がほとんどでした(製薬会社を受ける薬学部を除く)。今回は、生物系の研究職希望の学生がよくエントリーする「食品」「製薬」「トイレタリー(化粧品含む)」の3つの業界を、私自身が受けてみて感じたことや意識してほしいことを紹介したいと思います。なぜ生物系研究職は狭き門なのか?答えは簡単です。需要が少ないからです。「生物学(ヒト、動物、菌、植物等)」を活かした業界の数に対し、物理や化学を必要とする業界が圧倒的に多いのです。生物系の学生に人気の「食品」「製薬」「トイレタリー(化粧品)」業界でも、機械やプログラミング・化学的分析等が必要とされるのに対し、「自動車」「鉄鋼」「通信」業界などには生物学は必須ではありません。こういったことから生物系研究職を狙う学生は必然的に業界が絞られ、エントリーが集中し、結果として内定の倍率が上昇することになります。そのため、少しでも内定に近づくためにしっかりと各業界の特色を理解する必要があります。食品業界食品業界と言っても中身は非常に多種多様です。飲料・製粉・冷凍食品・調味料・菓子・パン・健康食品等々。就職活動をするにあたって業界研究が必要なように、食品業界の中の各分野における分析も必要になってきます。少子高齢化により日本の胃袋が縮小化する中で、同類他社と差別化し売り上げを伸ばすことが課題となっています。食品は消費者にとって非常に身近な分、自分なりに今後どうしていくべきかという視点をしっかりと持ちましょう。もちろん研究職を選択する場合は選考を通じて研究概要なども聞かれますが、研究内容はあまり重視されず、それよりもその過程や意義といった研究の考え方を見られる印象を受けました。また、食品業界では研究を重視し過ぎることはあまり好まれません。食品業界は理系でも比較的異動が多いため、基礎研究や商品開発・生産・工場に関わることはもちろん、総合職の場合は文系職に異動になる可能性もあります。そのため、「希望の配属先じゃなかったらどうする?」という質問を多く受けました。逆に研究職だけでなく様々なことにも挑戦してみたい人にとってはピッタリかもしれません。ただ、他業界に比べると食品業界は原料や商品が生命に関わる分野でもあるため生物系出身の人も多く入社している気がします。製薬業界製薬業界を受ける上で特に必要なのは、「患者様への想い」と「これまでの研究」だと感じました。製薬業界は病に苦しむ患者様のために存在すると言っても過言ではありません。そのため、ただ「研究がしたい!」だけではなく、患者様を救いたいという信念や倫理性が強く求められます。「研究への追求心」と「患者様への熱い想い」を推していきましょう。前文とは逆になりますが、研究が好きであることも非常に重要です。製薬業界の研究職は新薬開発に向けかなり長い年月をかけ研究をしますし、何よりも患者様の命に係わるため生半可な気持ちでは続かないでしょう。そのため、研究自体があまり好きではない人にはおススメしません。また、研究概要は必ずと言っていいほどプレゼンテーション形式で発表を行い、研究に対する質疑応答の時間も他業界と比べ多く取られます。ジェネリックが推奨されてきていることや、合成化合物の限界など新薬創出は年々厳しくなっています。そのため新たな視点と発想でターゲットを捉えることのできる研究者としての能力も見られます。研究発表では、これまでの自分の成果に対して学会もしくはそれ以上の準備と気持ちで臨むようにしましょう。トイレタリー(化粧品含む)業界トイレタリー業界は、正直その会社による、といった印象を強く受けました。研究を重視する企業もあれば、研究よりもその人の考え方を重視する企業など様々です。トイレタリーは商品のカテゴリーの幅が広いため、各企業がどういった商品を扱っているのかをしっかり把握しておきましょう。比較的「なぜうちの会社がいいのか」ということをよく聞かれたため、他社との違いやその企業を志望する理由についてしっかり考えておくことが大事だと思います。最近は、各企業の既存の技術を活かして新たな市場に参入する企業が多いため、お客様のニーズに応えるだけでなく広い視野で潜在的なニーズを提案していくことを意識するといいと思います。最後にいかがでしたでしょうか?今回は3つの業界について紹介しましたが、同じ生物系に関係する研究職と言ってもその中身は全く違うものだと感じたと思います。自分が将来やりたいことや自分の性格などもよく考えて業界を選んで下さい。もちろん、最初から業界を絞らず選考を受けていく中で自分に合った業界を探すこともアリだと思います。大切なのは「入社して何を成し遂げたいか」という考えをしっかり持つこと。その答えに背景があるのか、自分の考えがあるのかを問い正すことです。少しでも参考になれば幸いです。【関連記事】 49,672 views
【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します 【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。本記事の構成【質問①】コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるのか?【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で評価されるのか?【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか?」についてこちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。プロジェクトの人数と期間■コンサル系のプロジェクト人数:2人~10人期間:2ヶ月~1年■システム系のプロジェクト人数:5人~50人期間:1年~2年ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”uporout”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。スタッフの評価は誰が行うのか?まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。どのような基準で評価されるのか?次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。最後に以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。今後の就職活動、応援しております。■執筆者紹介teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHowtoをtwitter@syunforにて発信中。 15,519 views
”VUCA”からみる、これから求められる人材像とは? ”VUCA”からみる、これから求められる人材像とは? 「VUCA」(ブーカ)という言葉を聞いたことはありますか。耳にしたことがないという方も多いと思いますが、今注目されている言葉の一つと言われています。本記事では「VUCA」をキーワードにこれから求められる人材について考察していきたいと思います。是非今後の就活のヒントにしてみてください。【本記事のアウトライン】・VUCAとは・ビジネスから見るVUCA・就活とVUCA・VUCAから見る、今後求められる人材・主体性を身につけるには・最後にVUCAとはそもそも”VUCA”とは何でしょうか。”VUCA”とは、4つ単語の頭文字を取った造語であり、Volatality(変動性)Uncertainly(不確実性)Complexity(複雑性)Ambiguity(曖昧性)が語源となっています。そんな”VUCA”ですが、もともとは米軍の軍事用語であり、1990年台以降のアルカイダを端とするテロ組織との戦争を単に呼ばれるようになった。90年台以前までの”国vs国”の構造から、アルカイダのような”国ではない組織(=曖昧な組織)”との戦争スタイルを呼ぶのに”VUCA”が使われるようになりました。引用:VUCAWikipediaとなっており、元々はビジネス用語ではなく軍事用語を輸入した形をとっています。では、ビジネスにおける”VUCA”とはどのようなものであるのかを次章で確認していきます。ビジネスから見るVUCAVolatility(変動性)こちらは市場の変動性を意味しています。昨今市場は目まぐるしい勢いで変化を遂げていることは誰もが見聞き感じていることでしょう。例えば、筆者が中高生だった頃はまだ”ガラケー”と呼ばれる携帯電話が主流でした。しかし昨今、中高生ないし小学生までもが”スマホ”を持つようになってきました。スマホの登場によるアプリケーションなどの新規市場の拡大は市場の変動性(Volatality)の一例であると考えてもいいでしょう。Uncertainty(不確実性)Uncertainty(不確実性)はこちらをご参照ください。2016年、まさに不確実性を体現するといっても過言ではないことが何度も起きています。まず一つは2016年6月に起きたイギリスのEU離脱です。当初多くの経済評論家が残留を予想し、大手ブックメーカーでも「離脱」の倍率が「残留」の倍率を大きく上回りました。しかしながら国民投票の結果は「離脱」勝利であり、世界中の株価市場は乱高下する事態になりました。もう一つ世界に大きなショックを与えたのが11月のアメリカ大統領選挙です。結果はまさかのトランプ氏当選で、これは多くの専門家たちですら予想しない結果でした。当日の為替市場は大幅な値動きが観測されています。引用:Bizhint戦略人事・経営VUCA上記の引用の様に、予測できない未来に対して使われるのがUncertainty(不確実性)となります。Complexity(複雑性)事業の複雑性を意味し、楽天やLINEなどが一例ではないでしょうか。この2社がおこなっている事業を簡略化してみると、・楽天・LINE▶金融▶金融▶トラベル▶コミュニケーションツール▶スポーツ▶Eコマース▶保険▶AIデバイス▶Eコマース▶人材(LINEバイト)出典:Rakuten採用情報:LINECorporation(サービス)上図を参照して頂ければ分かるように、”一つの企業=一つの事業”という構図は崩れてきています。多数の企業・国が複雑に絡み合って現代の市場は成り立っています。Ambiguity(曖昧性)ベンチャーキャピタルが進んでいるのはアメリカですが、日本においても大企業がベンチャー企業に投資する取り組みが始まっています。トヨタは人工知能、ロボティクス、燃料電池技術を開発するスタートアップに135億円のファンドを設立しました。意外なところでは東急電鉄がスタートアップ企業に投資する東急アクセラレータプログラムを開始しています。ベンチャーキャピタルの難しいところは、投資対象が必ずしも利益に直結する場合に限らないというところです。また技術的には高いレベルだとしても最終的に表舞台に立てる技術になるかどうかも曖昧です。現代における意思決定はこのような曖昧性の高い案件を非常に短時間で行っていく必要に迫られています。引用:Bizhint戦略人事・経営VUCAComplexity(複雑性)に通じる所があるようにも思われます。これから何が”ビジネスチャンス”になってくるのか、曖昧性の高い案件を如何に短期間で具体的な思案に落とし込めるかが、企業には求められるとされています。就活とVUCAビジネスにおける”VUCA”について説明してきましたが、続いて就活における”VUCA”について考察していきます。これからのビジネスは”VUCA”に突入していくと言われています。これまで追い風であった大手企業も10年後に残っている可能性は誰もわかりません。時代が変わってもビジネスを行うのは企業であり、企業を支える主体は紛れもなく我々人間です。これは同時に、企業が今後求める人材は、”VUCA時代”に対応できる人であると考えることができます。では、”VUCA時代”に求められる素質とは一体どのようなものでしょうか。多くの”VUCA”に関する情報を無作為に抽出して並べてみた所、共通するキーワードがあるように思われました。(無作為に抽出した中でよく見るものとしては、”リフレクション(内省)””実行力””人間関係構築力”などがありました)VUCAから見る、今後求められる人材”VUCA時代”に必要とされる人材を表すキーワードとして”主体性”が挙げられます。激しい変化に対応するために必要な”スキル=主体性”と考えることもできなくはないですが、一方で、この”主体性”という表現は些か曖昧であることが否めません。ではどのような意味での”主体性”であるのでしょうか。大きく別けて2つあると考えました。(意欲的という意味での)主体性もちろんですが、主体性において受け身的な意味合いはありません。ご自身もアルバイト・学業などで経験があると思いますが、意欲的に活動するほど、より高い成績・生産性・結果を残すことができる傾向があるのではないのでしょうか。イヤイヤ受け身で行う事ほど、生産性が低く、効率の悪いことはないでしょう。事実企業が求める人物像で一番重要視しているのが”意欲的である”(49.0%)とされています。参考:マイナビニュース求める人物像、大企業は「コミュニケーション能力」中小は「素直さ」コミュニケーション能力よりも重視されているのは注視するべきポイントではないでしょうか。これは抽象的な経験則になってしまいますが、実際に社会の一線で活躍している経営者(孫正義氏・三木谷浩史氏など)はテレビの奥でいつもイキイキしているように思われます。自分が採用者の立場に立って考えてみて下さい。例え能力に差があったとしても意欲的(能動的)に働ける人材は魅力的に映る筈です。(やり抜く力としての)主体性”VUCA”の一つに”Uncertainly(不確実性)”がありました。変化が激しい現代市場では、多くの新しいビジネスが誕生し消えていっています。事実ベンチャー企業の20年間での生存率は僅か0.3%です。参考:日系ビジネスONLINE「創業20年後の生存率0.3%」を乗り越えるには何かしらの形で消費者に届けることができなければ、ビジネスとは呼べません。途中で上手く行かないことがあっても、最後までやり抜く力が求められているのではないでしょうか。(やり抜く力としての)主体性という表現は少し強引な気がしますが、求められる人材の概要としては納得してただけるのではないでしょうか。昨今、変化する社会に対応するために、0から1を生み出す”イノベーション”が注目されるようになってきています。同様に”イノベーション”生み出す事が出来る人材が重宝されるようになってきています。また、イノベーションに必要なマインドセットを以下のように提示しています。これらは上記主体性とも合致しているのではないでしょうか。1.楽しく前向きにやる・創造的な思考と行動は本質的に楽しい・これまでの研究や仕事のやり方に捕われない・先が見えないモヤモヤ感も楽しもう2.真剣に本気でやる・1人の大人として基本的なマナーは何か自分で考え行動する・実践的な能力を身につけるためにも一瞬一瞬を本気でやる・揉める時は破壊的ではなく建設的に揉めるように3.他者を理解し尊重する・驕りではなく、多様な年代と専門性、才能が集まるコミュニティの一員になる自負心・自分自身やこれまでのコミュニティとの違いを楽しむためにも、他者理解が重要・自分を理解し尊重して欲しいなら、まずは自分が他者にそうしよう出典:イノベーション人材が身につけるべき要素や能力──モチベーションとマインドセット、スキルセットとは主体性を身につけるにはでは”主体性”はどのように身につけることができるのでしょうか。”主体性”という言葉は小さい頃から何度も耳にしてきた事があるかと思われます。本屋さんに行けば必ずと言っていいほど”主体性”がキーワードになっている書籍に出会うことになるでしょう。一方で、主体性を持つための簡単な4つの方法を記載した記事を参考文献として提示しておきます。1.学ぶ姿勢を作る・人間は常に学ぶことで成長をしています。先述した通り、受け身の学習では効果は低く得られものが少ないです。一方、能動的に働きかけることで得られるものは大きくなります。2.自分に合った目標を持つ・目標設定が正しくできないとその後大きく躓いてしまうことがあります。簡単には達成できないが、努力することで達成できる目標を設定すると高いモチベーションを維持することができます。3.プラス思考になる・マイナス思考で成功している人はいないのではないでしょうか。もちろん自意識過剰も問題ですが、適度な自身は主体性を高めます。4.真面目な部分を作る・一日中真面目でいる必要はなく、生活にメリハリをつけることが重要です。常に就活について気を張っているのではなく、たまには息抜きを方がより意欲的に取り組むことができるのではないでしょうか。参考文献:主体性を高める方法4個!目標を持ち学ぶ姿勢を作る!もちろん”主体性”を高めることは一朝一夕で出来るものではありません。本稿はメンタルクリニックではないので、主体性を高める方法はここまでにしますが、”主体性”は決して無視できる案件ではないと認識して頂けたと思います。最後に本稿では、皆さんに向けて”VUCA”から見る今後求められる人材について考察を進めてまいりました。今後求められる人材として、▶(意欲的なという意味での)主体性▶(やり抜く力としての)主体性の2点をキーワードとして上げました。オックスフォード大学の発表によると、今後10〜20年で米国の総雇用の47%がAIに代わると予想されています。参考:週刊現代オックスフォード大学が認定あと10年で「消える職業」「なくなる仕事」日本でも例外ではないでしょう。誰もが耳にしたことがあるように、大企業に務めているから安定という考えはもう古くなってきています。実際、先程提示した企業の一つである楽天は、今や知らない人がいない程の知名度を誇っています。しかし、その楽天もかつては20年ほど前に従業員6人の所謂ベンチャー企業からスタートしています。今後楽天の様な企業が新たに登場することは否めないでしょう。20年後の未来がどうなっているか予想することはできません。一方で、時代が変化しても変わらず必要とされる人材がいるのではないでしょうか。その人材を解き明かすキーワードが”VUCA”であり、これからの企業が必要とする人材であると言っても過言ではないでしょう。末筆になりますが、”主体性”を高めることは目の前の就職活動ですぐ活きてくる事は難しいかもしれません。一方で、長いキャリアプランの中で”主体性”を高めることは、これからの時代に活躍できる人材になるために必要な条件になってくるでしょう。参考: 11,441 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録