業界の裏事情がわかるかも！？オススメの社会人ブログ6選

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最終更新日：2023年10月27日

業界の裏事情がわかるかも！？オススメの社会人ブログ6選

就活生の皆さんは社会人のブログを読んだことはありますか？

実は社会人のブログでも業界研究をすることができます。ブログによっては内部のよりリアルな情報を出していたり、詳しい仕事内容が書かれていたりするので非常に就活に役立てることができます。

そこで本記事では就活生の皆さんにより深く業界研究をしてもらうために、その業界で働いていた人、または今もなお働いている人のブログを総合商社業界・外資系コンサルティング業界・IT業界・食品業界にジャンル分けをして紹介します。

また食品業界に特化したブログは見つけられなかったため、記事のみとなっています。

自分の志望している業界や興味がある業界のブログをぜひチェックしてみてください。

企業研究

本選考とインターンの締め切り情報

総合商社業界

MARCH卒総合商社マン流CAREER HACK

このブログは若手商社マンにより総合商社の醍醐味とも言える海外駐在について書かれています。

海外駐在のステータスと言われている「語学研究生」「実務研修生」「駐在員」の3つについてそれぞれ詳しく書かれているので、総合商社の中でも特に海外赴任を志望している就活生に読んでほしいブログとなっています。

現役商社マンの備忘録

このブログは商社マンの実態や年収、ボーナスなど内部の情報について詳しく書かれています。

商社マンがよく持たれている「年収が良い」「モテる」などといったイメージについても解説されているので、商社に興味がある、志望している就活生はもちろん、志望はしていないが「実際商社ってモテるの？」など商社の実態が気になる就活生も読んでみてもおもしろいのではないでしょうか。

総合商社業界の業界研究に関するunistyleの記事は以下になります。

外資系コンサルティング業界

現役外資コンサルタントの内情リーク

このブログは元法人営業の現役外資コンサルタントをしている人が、外資系コンサルのリアルについて書いているブログです。

内容としては、コンサルタントを目指している人に向けての面接対策などのテクニック関連や、外資系コンサルの強み、キャリア、業務内容などと幅広く書かれているブログとなっています。

外資系コンサルタントを目指している就活生はもちろんですが、外資系の企業に興味がある就活生でも楽しく読めるブログです。

そこのお前の外資系勤務と与太話ブログ

このブログは外資系の企業で勤務している人が、外資系企業のリアルや裏話などについて書いています。中でも以下の記事は外資系企業勤務の正体について「英語編」「意識編」「個性編」「組織・文化編」「待遇編」「就活編」と6つに分けて詳しく書いてくれています。

このように別々に細かく分けて書かれているので、外資系を志望している就活生の中でも知りたい情報が定まっている人にとっては特に読みやすいブログだと思います。

また「志望しているが、全然知識がない」というような人でも、このブログは外資系のリアルな実態や、業界についても詳しく書かれているので、業界研究としてオススメです。

※ちなみに外資系で紹介しているブログは勤務されている業界が定かではないですが、外資系企業を志望する就活生にとって参考になる内容であったため記載しています。

外資系企業の業界研究に関するunistyleの記事は以下になります。

IT業界

まいてぃのITブログ～フリーランスによるシステム開発～

このブログはフリーランスSE（システムエンジニア）がプログラミングやフリーランスエージェント、SEの魅力など、IT全般の情報が書かれています。

初心者にもわかるような記事が多かったり、初心者用の記事もあるため、「IT業界に興味はあるけどイマイチよくわからない」などと言った人でもわかりやすく読むことができるブログです。

仕事や人生がワクワクする！

このブログはアクセンチュア、日立コンサルティング、日本HPなどを経て、コンサルテイング会社およびマッチング会社を立ち上げ、また大手ITベンダーにも所属している人のブログになります。

内容としてはIT業界のニュースやIT業界の企業の選び方などについて書かれています。

幅広く、複雑なIT業界をわかりやすく8つのカテゴリーに分けていたり、就活生が読んでも理解できるような内容となっているので、IT業界の業界研究をしたい人にオススメのブログとなっています。

IT業界の業界研究に関するunistyleの記事は以下になります。

食品業界

食品業界に関してはブログが見つからなかったため、食品業界で働いていた人が書いた記事を紹介します。

記事の内容としては、実際の仕事内容や入社前後で感じたギャップといった職場のリアルについて書かれているため、食品業界のリアルな情報を知りたいと思っている就活生は参考にしてみてください。

食品業界の業界研究に関するunistyleの記事は以下になります。

最後に 

本記事では各業界ごとに、その業界で働いているもしくは働いていた人が書いたブログを紹介しました。

あまり業界研究として社会人のブログを読んでいるという人は多くないと思いますが、本記事を読んで少しでも業界研究としてブログも見てみようかなと思ってもらえれば幸いです。

ブログを読む際に注意してほしい点としては、鵜呑みにしすぎないということです。ブログで書かれていることは一個人の考えや感想となるので、鵜呑みにせず参考程度にするようにしてください。

今回紹介した以外にも、社会人が書いているブログはたくさんあると思うので、興味がある就活生はぜひ様々な人のブログを読んでみてください。

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unistyle編集部

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。

おすすめコラム 4 件

書評：『＜就活＞ 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評：『＜就活＞ 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『＜就活＞廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『＜就活＞廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『＜就活＞廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『＜就活＞廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『＜就活＞廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『＜就活＞廃止論』への疑問▶最後に『＜就活＞廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。～『＜就活＞廃止論』の章構成～第1章：「就活」の時代は終わった第2章：「就活」の＜ステップ0＞第3章：なぜ学生は就職できないのか第4章：出現率5%の優秀人材になる方法第5章：できる人材は自分で作れ～採用への提言～第6章：就職活動への提言第7章：次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『＜就活＞廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典：日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は２６日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学１年生に当たる２０２２年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典：毎日新聞就活ルール２２卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『＜就活＞廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止｜これからの就活。（1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと）』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典：『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化（＝入るタイミングの変化）は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『＜就活＞廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『＜就活＞廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点１：企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典：『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です（もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが）。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考：ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは？共通点２：「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典：『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討｜学生への影響は？』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える（同書：p53）」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点３：自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典：『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ｜ない人も高校時代で代用可能！』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『＜就活＞廃止論』への疑問上記のように、『＜就活＞廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点１：「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典：『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点２：「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典：『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大＝上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか（ルール上では）3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考：就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点３：「学生団体」は変革人材の集合体？顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典：『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考：学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『＜就活＞廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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就活が圧倒的に有利になる！これだけは参加すべき16卒サマーインターン5選 就活が圧倒的に有利になる！これだけは参加すべき16卒サマーインターン5選 こんにちは。2015卒広告業界内定者のOです。6月になり、リクナビなどにも多くのインターン情報が公開されるようになりました。インターンは本選考の練習にもなり、時に選考に直接有利に働くため、是非とも参加すべきだと思います。一方で、自分の時間には制約があるため、どの企業のインターンに参加するかの選択は非常に重要です。今回は、自身の経験や周りの友達の経験談をもとに、16卒の就活生にこれだけは参加して欲しいサマーインターンを厳選しました。①選考を受けるだけでも成長できる！春からの本選考に向けて、選考を受けるだけでもタメになるインターン②インターン参加時の特典が素晴らしい！春からの本選考を有利に進めるための特典、あるいは直接内定が出るインターンという2つの基準で厳選しています。選考を受けるだけでも成長できるサマーインターン◆ボストン・コンサルティンググループリンク3日間のワーク形式のインターン面接の回数は２回で、その両方で外資系企業特有の「フェルミ推定」に関する質問がなされます。フェルミ推定は物事の考え方や、その伝え方という面で、身につけると非常に就活に強くなれます。中でもボスコンの面接では、うまくこちらの言いたいことや正答を導きだしてくれるので、是非選考を受けることをお勧めします。◆DeNA4日間の事業立案型インターングループワークが→面接→プレゼンという選考過程。どの段階においても、「物事の根幹をとらえる姿勢」を追求されます。グループワークであれば、問題の根本原因は何なのか？であったり、面接であれば「君の根本の価値観は？」という深いところまで問われるので、より考える姿勢が身に付きます。倍率100倍との噂もありますが、選考を受けて損は無いです。参加時の特典が素晴らしいサマーインターン◆東京海上日動5日間の事業体験&ワーク形式のインターン主な特典①参加者限定のセミナー・懇親会が開かれる②参加者には社員とのパイプができる(OBを紹介してもらえる)③参加者が優秀。インターン後の集まりも多い。秋・冬にも同内容のインターンが開催されます。金融業界を目指す就活生はぜひとも参加してほしいインターンです。◆日本生命5日間の事業体験&ワーク形式のインターン主な特典①そもそも定員が多く、参加しやすい②参加者限定のセミナー・懇親会が開かれる③インターンに参加する事で、本選考時に優遇されるとくに③が重要です。面接のスキップや、社員の紹介などの優遇がされることがあります。◆博報堂リンク6日間の講義形式&ワーク形式のインターン主な特典①インターン生限定のセミナー・懇親会が開かれる②参加者が超優秀③インターン生のための早期選考があるインターン参加者は、冬に早期選考が受けられます。そこで落ちても、春からの本選考も受ける事ができるのでオススメです。逆に、「うーん。。。」なサマーインターン◆1DAYのサマーインターン1DAYのものは「会社のことを知ってもらう」ということに重きを置いている場合が多いため、参加時の特典があまり期待できません。選考も無い、あるいはほとんど無いようなものということが多いです。◆定員がとても多いサマーインターン某損害保険会社や、某信託銀行などのように定員の数が非常に多いインターンだと、「なんとなく就活した気分」になってしまい、春からの本選考で痛い目を見ることがあります。参加するなら、ある程度定員を絞った競争率の高いインターンを目指すとよいでしょう。★unistyleでは今回紹介された企業のエントリーシートも掲載中。ボストン・コンサルティング・グループDeNA東京海上日動日本生命博報堂★その他インターン選考レポートも無料公開中。東京海上、博報堂、NTTドコモなど。→インターン通過者による選考レポートphotobyRojsRozentāls 57,841 views
【ケース】日本にあるセグウェイの台数は？【13卒BCG論述試験過去問】 【ケース】日本にあるセグウェイの台数は？【13卒BCG論述試験過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！今回はボストンコンサルティンググループの13卒論述試験で出た「日本にあるセグウェイの台数」について詳しく説明したいと思います。１．前提条件の確認とアプローチ方法の選定今回の問題の詳細は下記のようなものとなっています。日本にあるセグウェイ（アメリカで開発された電動立ち乗り二輪車）の台数を推定しなさい。尚、推定する際には、道路交通法上、セグウェイが日本の公道を走ることができないことに注意しなさい。【アプローチ方法】セグウェイの所有者を、個人と法人に分けて、それぞれの保有台数を求めることで推定します。個人については、世帯ベースを用いて計算し、法人については労働人口から法人数を推定した上で、セグウェイを保有している法人数を計算します。２．実際の計算①個人保有まずは個人でセグウェイを保有している世帯数を求めます。人口ベースではなく、世帯ベースで考えるのは、セグウェイや車などは個人で保有するというよりも、家族共通の資産として世帯で共同保有するケースが多いと考えられるためです。尚、計算に際しては問題文の注意書きにもある通り、「セグウェイが日本の公道を走ることができない」という要素が重要になります。このことからセグウェイを乗る場所は私有地に限定されるため、相応の私有地を保有する世帯のみをセグウェイを保有する対象としてカウントします。日本の人口を120百万人、世帯数を40百万世帯、セグウェイが走行するのに十分な私有地を保有する世帯を0.1%、そのうち0.1%が実際にセグウェイを保有すると推定すると、40百万世帯×0.1%×0.1%=40台よって個人保有のセグウェイは40台と推定されます。②法人保有法人保有も個人保有同様に、セグウェイが走行するのに十分な私有地を保有する法人数から実際にセグウェイを保有する法人数を求めます。まずは日本の労働人口を1社当たりの平均従業員数で割ることで、日本の法人数を求めます。日本の労働人口が20〜60歳の40世代と仮定し、働く女性の割合を50%と仮定すると、労働人口は男性労働人口30百万人+女性労働人口15百万人=45百万人と推定できます。平均社員数は、平均従業員数110人の企業を10%、平均従業員数10人の90%と仮定し、日本の法人数をXと仮定すると下記の式が成り立ちます。X×110人×10%+X×10人×90%=45百万人11X+9X=45百万人20X=45百万人法人数X=225万ここからセグウェイの保有台数を求めます。法人については個人の世帯よりも、広い私有地を保有する法人が多いと想定されるため、セグウェイが走行するのに十分な土地を持つ法人数を3%とします。セグウェイを実際に保有する割合についても個人以上に相性がいいと考えられるため、1%と仮定すると225万×3%×1%=675台法人保有のセグウェイは675台と推定できます。③合計以上より、個人保有の40台と法人保有の675台を合計した715台が日本にあるセグウェイの台数と想定されます。３．検証セグウェイは一時期マスコミで大きく取り上げられるなど、非常に話題になりましたが、セグウェイのオーナーがセグウェイで走行中に転落して死亡したというニュースを最後にぱったりと話を聞かなくなってしまいました。これを読んでいる人でも知らない人が多いかもしれません。実際の販売台数については、少し古いデータになりますが、2009年までで約1,000台、2009年度の目標販売台数が300台とのことなので、悪くない推定だったと言えます。300台の販売だとしてもセグウェイの1台当たりの値段はAmazonでは20万円なので、300台販売することができれば売上としては60百万円になります。仕入れ価格と人件費を考慮するとビジネスとしては中々厳しそうというのが正直なところでしょうか。小売業の売上総利益率はばらつきがありますが3割程度と考えると、60百万円×30%=18百万円が売上総利益となります。ここからオフィスの家賃、人件費を考えると完全に赤字になってしまいそうです。セグウェイが浸透しているという話も聞かない中、中々厳しいビジネス環境にあると考えられます。【セグウェイ販売台数】【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート５０の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyBenGrey外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究｜コンサルティング】コンサルティングとは？から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開！ 19,286 views
商社が求める自己PR｜アルバイト編 商社が求める自己PR｜アルバイト編 こんにちは。14卒、総合商社に内々定した者です。就職活動での自己PRにおいて、所属部活での全国大会出場、長期留学といった分かりやすいエピソードがなく悩む方は多いと思います。しかし、どの会社においても100％、学生時代に頑張ったこと、自己PRは聞かれます。その際、非体育会、サークル無所属、非帰国子女で、秀でた実績や語学力のなかった僕の場合、面接においてどの様なアピールの行ったかについて書いていきたいと思います。これから就職活動を控える、同様の悩みを抱えた方の少しでも参考になれば幸いです。本記事のコンテンツ・実績ではなく取り組みや自身の考え方をアピールする・どれだけ効果的に相手に伝えられるか・私のケース・終わりに実績ではなく取り組みや自身の考え方をアピールする自己PRを考えるに当たって、まず自身が学生生活に取り組んだ事で、出来るだけ長く取り組み、自信を持って頑張ったと言える事をいくつか考えました。これは、人それぞれアルバイト、サークル、ボランティア、インターンシップ、ゼミ活動など探せば何でもあり、また、何でも良いと思います。その上で、自身の各活動でそれぞれ、始めたきっかけ、失敗の経験、その際の対応、周囲との協力、その結果やそこから学んだ事などを順に考えていきました。アルバイトにしても、サークル活動、ボランティアにしても、始めたきっかけや、複数人での活動における失敗や改善の努力などは必ずあると思います。それらを深く掘り下げることで、その人が、その組織においてどんな立場であったかに関わらず、その人の考え方や、周囲に対してどのような働き掛け方をする人なのか、失敗した時にどのような姿勢をとれる人なのかといった事は、部活動などでなくとも、十分人に伝えられるものとなると思います。私の場合は、一つの経験でリーダーとして学んだ事が、他の経験での足手まといのような立場だった場合に生きたなど、立場が異なっていても一貫した考え方を持ち行動を起こせる、といった様に複数の経験を関連させ話すなどの工夫をしていました。派手で珍しい経験や秀でた活動がない分、そのような工夫を心掛けていました。また、分かりやすい実績がない分、短期とは言え留学していたならTOEICでは高得点を取る、アルバイトでも関連する資格を取るなど、出来るだけ具体的なアピールが出来るよう工夫しました。参考：あなたの志望動機が共感されないのは自分の経験に根ざしていないから？どれだけ効果的に相手に伝えられるか取り組んできたことを洗い出し、それを深く掘り下げ自身の人間性、強みを明確化する、同様に、それをどの様に相手に伝えるかも重要だと思います。派手さのない経験で、相手に伝えるべきゴール（企業側が求める人物像）に辿り着くためには、やはり一工夫が必要です。私の場合は、やはり先ほどと同じく個々の経験での一連のストーリーを意識すること、また、それを如何に相手側に掘り下げてもらえるかを工夫しました。具体的な実績がない分、自身のアピールする強みに説得力を持たせるために、自分から話す事は常に簡潔にし、続けて（事前に想定した）質問がされるような話し方を心掛けました。そこから相手にどんどん掘り下げて貰うことで、相手側が納得してくれるよう工夫しました。そうすることで、派手さのない活動でも、いくつか話す中で、自身の一貫した考え方、強みが相手に効果的に伝わると思います。自己PR・学生時代頑張ったことはどのように評価されているのか？私のケース最後に、以上の事を意識した上で私自身が具体的にどのように自己PRをしたかについて少し触れたいと思います。まず、私の場合は学生時代の取り組みとして、主に服飾店でのアルバイト、短期留学の経験について話していました。そして、そのどちらの取り組みにおいても一貫して、自身が周囲に主体的に働きかけられる人間であること、高い目標に向け継続的に努力を続けられる人間であることの２点を伝えようと意識していました。また、取り組みの実績ではなく、すべての場面において自身が何を考え、何を目指した上で、具体的にどのような行動を起こしたかという事を伝えることを意識するのも有効だと思います。私の場合は、アルバイトでは、リーダーとして店全体の売上を伸ばすという目標の下、周囲のモチベーションを高めるために自身が主体的に行動を起こしたこと（先に述べた資格取得など）留学については、１度目の短期留学での挫折から、２度目の短期留学では、よりレベルの高い大学を目標とし努力したことその留学先での他国学生とのグループワークにおいて足手まといの立場であったが、アルバイトの経験で学んだ事から、チームで結果を出すために、リーダーとは異なる立場から周囲に積極的に働き掛けチームに貢献したことと言った様に、自身の考えで各エピソードを再構成し、そこに一貫性を持たせる事で、相手に伝わる（納得させる）自己PRとなるように工夫をしていました。また、各取り組みのきっかけからも、自身の一貫した性格や考え方を伝える事ができると思います。私を例にすれば、服飾店でのアルバイトを始めたのは、服が好きだからではなく自身の働きが具体的な数字で見えることに魅力を感じたから短期留学を決意したのは日本への海外留学生と話しレベルの差を実感し悔しい思いをしたから趣味に関しても小学生時代に習っていたが下手くそで辞めてしまった事を、その悔しさから大学から再開したといった様に一貫性を持って複数のエピソードを伝える手段を採用しました。そこを意識すれば、例え大きな実績を残した経験でなくとも、それらはその人の魅力的なアピールポイントとなり、相手に伝えるべきゴール（企業が求める人物像）にたどり着けるのではないかと思います。終わりに長々と秀でた実績のない学生の自己PRについて書いてきましたが、個人的には、結局、一部の例外的学生を除いて、学生時代の経験はそこまでどの学生も大差ないものだと思います。そして、だからこそ実績ではなく、取り組んできた事を通じて形成された、自身の人間性を伝えることが重要となってくるのだと思います。少なくとも僕はそう信じています！笑実際、私の様な平凡な学生にもチャンスは開かれていました。体育会の学生も長期留学経験者の学生も誰もが難関企業？から内定を貰える訳ではなく、その取り組みや経験から学べることが比較的、企業の求めるものと近く、それを理解している人が内定を貰えるのだと思います。この事を頭の片隅にでも置いて、自己PRを考える際にお役に立てていただければ幸いです。photobysebaso 119,163 views
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