【鉄道業界大手8社を比較】JRや私鉄各社の事業内容や最新動向の違い

本記事では、鉄道業界の主要8社（JR東日本・JR東海・JR西日本・東急・東武鉄道・小田急電鉄・東京メトロ・近鉄グループホールディングス）の営業範囲、事業内容、今後の展開、募集している職種等を解説しています。

JR主要3社の特徴について徹底比較

まずは、JR計7社のうちJR東日本・JR東海・JR西日本の事業範囲・事業内容・売上高・今後の展開・職種等について解説していきます。

そもそもJRとは

JR各社はもともと日本国有鉄道（通称「国鉄」）という政府が100%出資する事業団体でしたが、1987年の国鉄民営化に伴い、地域ごとの6社とJR貨物の計7社に分割されJRになりました。

 

現在はJR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本・JR四国・JR九州・JR貨物がそれぞれ独立して事業を行っています。私鉄に比べて事業範囲が広く、総合職は転勤する可能性も考えらえるでしょう。

 

また、収入源のうち在来線や新幹線（運輸事業）の運賃収入の占める割合が大きく、運輸業務がメインになっています。このことから、鉄道という「インフラ」に携わることができるのがJR各社の特徴だといえるでしょう。

 

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JR東日本(東日本旅客鉄道)の特徴や強み

鉄道業界最大手で東日本の1都16県を地盤としており、JR東日本（東日本旅客鉄道）の営業エリアは日本最大です。北陸・上越・東北・山形・秋田の5つの新幹線の他、70近い在来線を手掛けています。

 

2018年度の売上高は3兆20億円で鉄道業界首位、正真正銘日本最大の鉄道会社です。首都圏通勤電車と新幹線が双柱で安定した鉄道の収益基盤があります。

 

JR東日本（東日本旅客鉄道）の事業内容

次に売上高をセグメント別に見てみましょう。セグメント別に売上高を見ていくことで、JR東日本がどんな事業に注力しているかどうかが分かります。

運輸事業による収入が全体の約7割を占めています。北陸・上越・東北・山形・秋田の5つの新幹線と首都圏の在来線による収入を安定して得ることができているため、この比率になっていると考えられます。

 

JR各社の特徴として、運輸系の収益が多いことが挙げられますが、JR東日本はJR他社に比べて事業の多角化を積極的に行っています。運輸事業以外の事業は大きく分けて2つあります。

 

1つ目は、「エキナカ」事業やオフィス・ホテルや商業施設の運営管理等を行う不動産事業等を行う生活サービス事業です。

 

生活サービス事業は、駅スペース活用事業、ショッピングセンター事業、オフィス事業、ホテル事業、広告・出版事業などに分けられ、JR東日本が所有する駅やその周辺施設を開発、発展させ利便性向上に努めています。

 

2つ目は、新しいビジネスプラットフォームの構築とJR東日本が発行しているSuicaの共通基盤化を進めるIT・Suicaサービス事業です。

 

IT・Suicaサービス事業では、JR東日本のICカードであるSuicaを中心とした新しいビジネスプラットフォームの構築とSuicaの共通基盤化を進めています。

 

このように他の鉄道会社と比べ、運輸業からサービス事業までスケールの大きい事業に幅広く関われるのがJR東日本の特徴でしょう。

 

JR東日本（東日本旅客鉄道）の今後の展開

次に、JR東日本の中期経営計画を見てみましょう。

 

JR東日本は「変革2027」というコンセプトを掲げ、2027年までに鉄道サービス事業の更なる安定化、強化を図ったうえで、成長余力の大きい生活サービス、IT・Suica事業に経営資源を投入し事業領域を拡大、収益力を向上させることを目標としています。

そのため、「7：3」である2017年度の売上高内の「輸送サービス：生活、IT・Suicaサービス」の割合を、2027年までに「6：4」に変化させることを目標としています。

 

IT・Suicaサービス事業のうちSuicaの共通基盤化の推進施策として、他社との事業提携によるSuicaの外部提供を行っており、現在までに2社と提携しています。

 

1社目として、みずほ銀行と提携し2018年8月1日から「Mizuho Suica」を開始し、2019年6月5日には楽天と提携し2020年春をめどに「楽天ペイ」アプリを通じてSuicaの新規発行やチャージを可能にすると発表しています。

 

今後も企業との提携等によってsuicaの利用範囲は拡大していくと考えられます。このように、IT・Suicaサービス事業の割合が増すことから、鉄道会社の枠を超え、社会のインフラを作り人々の生活に大きな影響を与える会社となっていくと予想できます。

 

以下が主なトピックスです。

JR東日本（東日本旅客鉄道）の職種

最後に、JR東日本の職種について説明します。職種は事務系と技術系の2種類があります。エントリーする際にどちらの職種にするかを選択しなければいけないので、業務内容をしっかりと理解して選考に臨むようにしましょう。

【事務系】
主にサービスや企画の面で事業を支え、プランニングやプロジェクトのコーディネートを通じて新しい価値を創造していただきます。現場第一線から管理部門まで幅広いフィールドで活躍していただきます。

【技術系】
主に技術面から事業を支え、分野ごとの専門知識を駆使して新しい価値を創造していただきます。現場第一線から管理部門まで幅広いフィールドで活躍していただきます。

【引用元】JR東日本　職種紹介

JR東日本の特徴についての解説は以上となります。JR東日本の選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

JR東海(東海旅客鉄道)の特徴や強み

JR東海（東海旅客鉄道）は「日本の大動脈」とも呼ばれる東名阪地域を営業エリアとしています。「日本の大動脈と社会基盤の発展に貢献する」ことを理念としており、このエリアの市場規模は非常に大きいことからもJR東海は「日本を支える企業」だといえるでしょう。

 

東海道新幹線、および東海地方を中心とする神奈川県・静岡県・山梨県・長野県・愛知県・岐阜県・富山県・滋賀県・三重県・和歌山県の10県にまたがる12線区の在来線を営業路線としています。鉄道部門の収益の大半が利益率の高い東海道新幹線によって賄われています。

 

2018年度の売上高は約2兆700億円となり、JR東日本についで鉄道業界第2位の売上高となっています。

 

JR東海（東海旅客鉄道）の事業内容

事業内容について解説します。JR東海が行っている事業の種類は以下の5種類となっています。

 

次に、セグメント別営業収益を見てみましょう。

運輸事業による収益が全体の7割を占めています。この運輸収入の中でも東海道新幹線から得られる収入が全体のうち大半となっています。

 

JR東海の利益率は鉄道業界のなかでもダントツで1位なのですが、この数字を出せているのも東海道新幹線のおかげといえるでしょう。

 

他にも、JR東海では世界最高水準の高速鉄道に関する総合的な技術力を活用し海外展開を推進しており、現在アメリカの2か所（ダラス～ヒューストン間、ワシントンD.C.～ニューヨーク間）と台湾にて事業を行っています。

 

JR東海（東海旅客鉄道）の今後の展開

JR東海が投資家向けに毎年発表しているアニュアルレポートの最新版を見てみましょう。

JR東海では、東海道新幹線を中心に、所有する路線の安心・安全のための施策とリニア中央新幹線の建設を特に注力する施策として掲げています。

特に、2027年の品川～名古屋間の開業を目指しリニア開発を踏まえた機電系の新卒社員人数の増加からも、リニア中央新幹線計画は全社的に力を入れて取り組んでいる事業であることが伺えます。

 

その他にも、JR東海の営業エリアの観光資源の魅力を活かした営業施策や名古屋駅・東京駅の開発、海外展開なども行っています。

 

このように、安定した収益基盤である新幹線をより魅力付けるビジネスと、超電導リニアといったスケールの大きい新規事業両方に携われる可能性があるのがJR東海の魅力であるといえます。

 

JR東海（東海旅客鉄道）の職種

最後に、職種について解説します。JR東海は新卒採用の区分として、3つの職種と5つの専門分野（系統）の組合せがあり全部で10の採用区分に分かれています。

 

ここでは3つの職種(総合職、プロフェッショナル職、アソシエイト職)について、JR東海のHPに記載されている紹介を引用します。

※「文」は文系、「理」は理系の主な採用実績をあらわしています。
※車両・機械、施設、電気・システムの各系統につきましては、業務に関連のある専攻（学科）の方を主に採用しております。
※総合職（運輸系統）では、さまざまな専攻（理系）からの採用実績があります。

【総合職】
さまざまな部門でマネジメントに携わることを期待しています。数年おきに、ジョブローテーションを行いながら、各部署では施策の企画・立案・推進を行います。採用区分は「事務」「運輸」「車両・機械」「施設」「電気・システム」の5つの系統に分かれており、勤務地は当社事業エリア全域です。

【プロフェッショナル職】
主に鉄道部門で高い技術力・専門性を発揮することを期待しています。第一線の業務経験を十分に積み重ねた後は、能力や意欲に応じて管理・計画業務等にも活躍の場を広げていきます。採用区分は「運輸」「車両・機械」「施設」「電気・システム」の4つの系統に分かれており、勤務地は当社事業エリア全域です。

【アソシエイト職】
主にオフィス部門において、ひとつの業務に比較的長期にわたって携わります。専門性を磨きながら、実務の中心を担うことを期待しています。主としてサポート業務を行いますが、能力や意欲に応じて企画・計画業務をはじめとしたさまざまな業務に携わります。勤務地は原則として、応募時に希望したエリアです。一般職と同じ部類に含まれます。

【引用元】JR東海の採用区分

エントリーする際にどの職種にするかを選択しなければいけないので、業務内容をしっかりと理解して選考に臨むようにしましょう。

JR東海の特徴についての解説は以上となります。JR東海の選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

JR西日本(西日本旅客鉄道)の特徴や強み

JR西日本（西日本旅客鉄道）は、北陸から近畿・中国・九州北部までの2府16県におよぶ広大な営業エリアに加え、山陽新幹線・北陸新幹線を運行しています。2018年度売上高は約1兆5千億円でJR各社のなかでは第3位となっています。

 

公式HPのトップページにも記載されているように、福知山線脱線事故を教訓に安全運転への意識がとりわけ強く、「JR西日本グループ鉄道安全考動計画2022」を策定しています。

 

JR西日本（西日本旅客鉄道）の事業内容

事業内容について解説します。2018年度のセグメント別営業収益を見てみましょう。

事業種類は大きく分けて、鉄道事業と創造事業(物販・不動産・ショッピングセンター・ホテルなど)の2つがあります。

 

JR西日本の特徴は地方の活性化に取り組んでいる点です。中期経営計画でも掲げられているように地域との共生を目指し、『山陰いいもの探県隊』を結成して地域の魅力を発信に取り組んでいました。

 

このようにメインの鉄道業だけではなく、地方共生に関わる事業にも携わることが可能なことがJR西日本の魅力であるといえるでしょう。

 

JR西日本（西日本旅客鉄道）の今後の展開

それでは、今後力を入れる事業について解説していきます。中期経営計画として「JR西日本グループ中期経営計画2022」を掲げグループ共通戦略として「地域価値の上昇」・「緑区価値の向上」・「事業価値の向上」の3つを目標として鉄道事業・創造事業で様々な施策に取り組んでいます。

 

JR西日本では、営業エリアの集客増加のために地方の過疎化を食い止める施策を行っています。具体的な施策として、大阪・神戸・広島といった主要地区の開発だけでなく、瀬戸内エリア・北陸エリアなどの地方の観光地の魅力向上も行っています。

以下が主なトピックスです。

JR西日本（西日本旅客鉄道）の職種

最後に職種について解説していきます。JR西日本では総合職とプロフェッショナル職の2種類に分けて、新卒採用を行っています。

【総合職】
ＪＲ西日本の幅広いビジネスフィールドの中での活躍を期待しています。入社後は、鉄道運行の現場を経験していただき、その後に本社や支社の企画部門や現場のマネジメント部門での経験を積み重ねながら、将来的に経営の一翼を担い活躍することを期待しています。総合職のなかでも、事務系（鉄道・開発）と技術系（IT・運輸・車両・施設・電気）の2つの系統に分かれています。

【プロフェッショナル職】
鉄道のプロフェッショナルとして活躍することを期待しています。地域に密着して、鉄道運行の最前線を支える業務に従事していただきます。また、将来的には、その経験と意欲、能力に応じて、本社や支社の企画部門や現場のマネジメント部門など、さまざまな分野での活躍も期待しています。プロフェッショナル職の中でも運輸系、技術系の2種類に分かれています。

【引用元】JR西日本　採用情報

JR西日本の特徴についての解説は以上となります。JR西日本の選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

私鉄主要5社の特徴について徹底比較

ここからは、私鉄のうち東急・東武鉄道・小田急電鉄・東京メトロ・近鉄グループホールディングスの5社の「事業範囲、事業内容、売上高、今後力をいれること」等について解説していきます。

そもそも私鉄とは

民間の資本で運営されてきたのが私鉄です。私鉄はJRに比べて地域に密着する形で存続してきました。

 

各企業が持つ路線の人口拡大や価値上昇を狙い、鉄道事業以外の様々な事業にも力をいれている企業が多く、鉄道を中心とした「地域活性化」を目指しているのが私鉄の特徴です。

 

収益の割合で見ても、鉄道以外の事業の割合が高い企業が多く実際に入社してからも鉄道以外の事業部に配属される可能性が高いと言えるでしょう。

 

私鉄はその地域が主な仕事場となり、JRに比べて事業規模も狭くなるため転勤リスクは少ないと考えられます。

 

東急の特徴や強み

※旧東京急行電鉄のうち鉄軌道事業部門が分社化したものが現在「東急電鉄株式会社」となっています。このサイトでは「東急株式会社」について紹介しています。「東急株式会社」と「東急電鉄株式会社」では行っている事業が異なるので注意してください。

東急（旧名:東京急行電鉄）は私鉄最大手の企業で、渋谷と横浜をつなぐ東横線や田園都市線など利用者の多い路線を抱えています。東京都・横浜市・川崎市などを主な営業エリアにしており、この路線沿線には自由が丘・目黒・二子玉川といった「住んでみたい街ランキング」の常連の街があります。

 

東急の事業内容

事業内容について解説していきます。2018年度の売上高は約1兆1,500億円で、私鉄のなかではダントツの収益額を出しています。 次に、セグメント別営業収益を見てみましょう。

東急は「交通事業（鉄道・バス）」よりも「生活サービス事業（東急百貨店・東急ストアなど）」の方がセグメントの比重が大きいのが特徴です。

 

「交通事業」の収入は全体の売上高の約2割にしか満たず、「生活サービス事業」が6割を占めています。この「生活サービス事業」に含まれるのが、渋谷ヒカリエ内にある商業施設「ShinQs（シンクス）」や、東急線沿線に82店舗を展開している「東急ストア」、ギャルファッションの聖地「SHIBUYA109」などです。

加えて、「不動産事業」では「渋谷ヒカリエ」「渋谷マークシティ」「たまプラーザ」、また「ホテル・リゾート事業」では「Bunkamura」があり、渋谷を中心とした都市開発を担っています。

 

こうしたことから、東急は「交通事業」だけでなく鉄道事業沿線開発で、周辺地域の住民の生活を支えている企業であるといえるでしょう。

 

東急の今後の展開

現在、2018年度から2020年度にかけての中期経営計画として、”Make the Sustainable Growth”というテーマを掲げており、東急沿線にて「サステナブルなまち、企業、ひとづくり」を目指しています。

 

「100年先を見据えた」まちづくりを、渋谷・南町田といった重点エリアや沿線地域全体だけでなく海外でも行っています。鉄道会社として必要な安心・安全の追求だけでなく、前例のない新しい挑戦を積極的に行っているのが東急の特徴といえるでしょう。

 

以下が主なトピックスです。

2022年度には創立100周年を記念し相鉄・東急直通線が開業、新宿TOKYU MILANO再開発計画が開業する予定です。また、2027年度には今年の11月1日に一部が開業した渋谷スクランブルスクエアの全体開業がなされる予定です。

東急の特徴についての解説は以上となります。東急についてもっと詳しく知りたい、選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

東武鉄道の特徴や強み

東武鉄道は浅草、池袋を起点に北関東を地盤として路線網を広げる大手私鉄会社です。

東京都・埼玉県・千葉県・栃木県・群馬県の1都4県を営業エリアとしており、関東地方の私鉄のなかではもっとも営業範囲が広いのが特徴の一つとして挙げられます。

鉄道事業だけでなく、東武百貨店など流通、不動産、ホテル、レジャー事業も展開しており、東京スカイツリーも東武鉄道が運営しています。

東武鉄道の事業内容

2018年度の売上高は約6,200億円でした。この売上高の内訳をセグメント別に見て、東武鉄道が行う事業について解説していきます。

東武鉄道は観光・レジャー事業に強みを持っています。代表的なエリアとして、東京スカイツリー・浅草エリアがあります。現在もエリア周辺の開発を進めており、墨田川付近の整備等も行っています。他にも日光周辺の観光地としての価値を高めることにも注力しています。

東武鉄道の今後の展開

今後の展開について解説していきます。東武鉄道の中期経営計画から、強みである観光事業の強化を中心に行っていくと判断することができます。

 

その施策として、東武鉄道が所有する観光エリアの開発だけでなく、ホテル事業の展開やインバウンド事業を行っており、包括的に観光事業を強化しているのが東武鉄道の特徴といえるでしょう。

 

以下が主なトピックスです。

東武鉄道の職種

最後に職種について解説します。東武鉄道では、新卒採用としてポテンシャル採用とプロフェッショナル採用の2種類の採用方式を行っています。

【ポテンシャル採用】
東武鉄道・東武グループの事業フィールドを活かして新たな価値を創り上げます。またさまざまな業務の経験を積むことで、ゆくゆくは東武鉄道・東武グループの経営を担っていくことを目指します。実際に取り組む業務は、鉄道輸送サービス、観光戦略、駅関連ビジネス、住環境開発、グループ戦略の5種類があります。

【プロフェッショナル採用】
鉄道の安全・正確・快適な運行を支えるプロフェッショナルとして鉄道事業の各職種に従事し、ゆくゆくは現業部門のリーダー・鉄道専門職の管理職を目指します。それぞれの会社において、鉄道専門職としてキャリアを積んでいきます。配属された職種で経験を重ねながら、その道のプロフェッショナルとしてキャリア形成していきます。一定の資格を取得した後には、東武鉄道株式会社へ入社し、現業部門の管理者や本社部門で活躍できる舞台が用意されています。

東武鉄道の特徴についての解説は以上となります。東武鉄道についてもっと詳しく知りたい、選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

小田急電鉄の特徴や強み

小田急電鉄は新宿を拠点とし、新宿や首都圏有数の観光地である湘南や箱根を結ぶ路線を持っています。

 

3つの路線を持ち、新宿を起点に、箱根の玄関口である小田原までを結ぶ「小田原線」、湘南エリアに至る「江ノ島線」、多摩ニュータウンに至る「多摩線」で計120.5km（全70駅）を営業エリアとしており、通勤・通学や観光路線として、1日約210万人が利用しています。

 

小田急電鉄の事業内容

事業内容について解説していきます。2018年度の売上高は約5,270億円でした。この売上高の内訳をセグメント別に見てみましょう。

運輸事業・流通事業・不動産事業・その他事業それぞれバランスが良い割合で収益を出すことができているといえます。実際、小田急百貨店の運営等の流通業務にも積極的に進出しているのが小田急電鉄の特徴といえます。

 

小田急電鉄の今後の展開

今後力をいれることとして、中期経営計画にて「沿線における複々線完成後の グループ収益を最大化する」、「2020年度までに 成長の種を蒔き育てる」という目標を掲げています。具体的な施策として、新宿西口の開発・下北沢駅周辺の開発・セブンアンドアイホールディングスとの連携事業等を行っています。

 

5つの「未来フィールド」を策定しており、運輸事業・流通事業・不動産事業・その他事業それぞれバランスが良い割合で収益を出している現状を維持しつつ、それぞれの事業を強化していくと考えられます。

 

以下が主なトピックスです。

小田急電鉄の職種

最後に職種について解説します。小田急電鉄では、新卒採用として総合職とエキスパート職の2種類の職種を募集しています。

【総合職】
鉄道事業や不動産業をはじめとする小田急電鉄の事業活動に幅広く携わるのが「総合職」です。総合職には「事務系」と「技術系」の2職種あり、変化する時代の中、前例や慣習にとらわれない柔軟な発想で、沿線に豊かさをもたらす新たな価値の創造に取り組む仕事です。

【エキスパート職】
専門分野における知見・技能を活かして、安全・安心・快適な沿線づくりに貢献するのが「エキスパート職」です。エキスパート職には大きく「鉄道」「商業」「IT」の3職種あり、それぞれの分野の最前線で経験を積み重ねながら専門性を高めていきます。

【引用元】小田急電鉄新卒採用サイト

小田急電鉄の特徴についての解説は以上となります。小田急電鉄についてもっと詳しく知りたい、選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

東京地下鉄(東京メトロ)の特徴や強み

東京地下鉄（東京メトロ）は、大手私鉄の中でもダントツの年間輸送人員(27億7千万人)を持ち、鉄軌道部門では私鉄他社と大きく差をつけ2018年度には年間3,833億円の収益を上げている会社です。

 

副都心線・丸の内線・銀座線・日比谷線・半蔵門線・東西線・千代田線・南北線・有楽町線の９路線を持ち、東京都付近で生活する人々の日々を支えています。鉄道事業を基盤とし、遊休地や駅構内スペースの有効活用を中心とした関連事業なども積極的に展開しています。

 

東京地下鉄（東京メトロ）の事業内容

事業内容について解説していきます。2018年度の売上高は約4,300億円でした。次にセグメント別営業収益を見てみましょう。

 

東京メトロの財務上の特徴は営業収益の約9割が運輸事業で賄われていることであり、この比率は他の鉄道会社に比べ高いです。ちなみに、非鉄軌道部門以外の売上高はそれぞれ「不動産事業」が約130億円、「流通・広告事業」が約360億円です。

 

東京地下鉄（東京メトロ）の今後の展開

中期経営計画を見てみましょう。東京メトロは現在、2020年東京オリンピック・パラリンピックのオフィシャルパートナーとなっており、大会機運の醸成をおこなうとともに利用客が安心して安全に地下鉄を利用できるようにするための事業に取り組んでいます。

 

鉄道業界他社に比べて所有する土地が少ないこともあり、所有する路線の乗客数を上げるためにソフト面での施策に注力しています。他にも、不動産デベロッパーと連携して鉄道施設の整備を行っており、現在森ビルと協力し虎ノ門地域周辺の活性化事業に取り組んでいます。

 

以下が主なトピックスです。

東京地下鉄（東京メトロ）の職種

職種は部門横断的なジョブローテーションを行い経営的な目線を養う総合職（事務系、技術系の二種類）と、1つの部門で技術を磨きプロフェッショナルとしてキャリアを形成するエキスパート職の2つがあります。

【総合職】
東京メトロの幅広い事業フィールドの中で、会社全体の事業の施策を立案し、推進していく仕事です。少数精鋭で業務を遂行することを目的とし、一人ひとりの裁量が大きい仕事です。将来的には経営を担うことが求められますので、様々な経験を積み重ねていきます。大きく分けて事務系と技術系があります。

【エキスパート職】
エキスパート職は駅業務や、列車の運転、車両のメンテナンスや電気、線路、土木構造物などの施設の保守といった現場の最前線で安全を確保し、安心・快適を提供する仕事です。長い歴史の中で蓄積された技術力を身につけ、鉄道技術を極めていくエキスパートとしての活躍が期待されています。将来的には能力と経験を活かし、各現業のマネージメントや若手への技術の伝承を担っていきます。

【引用元】東京メトロ　新卒採用サイト「東京メトロの働き方」

東京メトロの特徴についての解説は以上となります。東京メトロの選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

近鉄グループホールディングスの特徴や強み

近鉄グループホールディングスは1910年創業の関西地方の有力私鉄会社の一つです。大阪・奈良が地盤で営業路線は大阪・京都・奈良・三重・愛知の2府3県にまたがり、総営業キロ数は約500㎞で私鉄の中で最長です。約150のグループ企業を傘下に持ち、鉄道事業以外にも様々な事業に注力しています。

 

近鉄グループホールディングスの事業内容

 

2018年度営業収益は約1兆2,400億円でした。次にセグメント別営業収益を見てみましょう。

 

セグメント別に見ると、近鉄グループホールディングスでは「運輸事業」だけではなく、「流通事業（百貨店、あべのハルカス）」「ホテル・レジャー事業（ホテル・映画業・海遊館、旅行業）」「不動産事業」などの鉄道以外の事業も積極的に行っていることがわかります。

 

近鉄を「流通業」から見てみましょう。近鉄は2015年から「あべのハルカス」を中心とした事業プロジェクトの推進に注力しています。その結果、今期の流通業の業績も前年度からの飛躍的な上昇が見られました。

この好調の要因の１つに、インバウンド・観光による収入の増加があります。訪日外国人の増加によって近鉄グループホールディングスの所有物件である「ハルカス展望台」や「海遊館」では業績を大きく伸ばしました。今後の新たな近鉄の収益基盤としての成長が見込まれます。

このように、運輸事業と観光・施設事業を連携させた事業展開で近畿地方の発展に寄与できるのが近鉄グループホールディングスの特徴です。

近鉄グループホールディングスの今後の展開

中期経営計画を見てみましょう。2025年に大阪万博が大阪府の夢洲（ゆめしま）にて開催されることを踏まえ、夢洲と近鉄沿線の交通の便を強化し沿線に訪れる人口を増やすことを画策しています。近鉄グループホールディングの目玉事業である新3大プロジェクトでは大阪府近辺だけでなく伊勢志摩地域の活性化も行っています。

 

約150のグループ企業をまとめる持株会社として、多角的に事業を行い近畿地方全体の価値向上に注力していくといえるでしょう。

 

以下が主なトピックスです。

近鉄グループホールディングスの職種

最後に職種について解説します。近鉄グループホールディングスでは新卒採用として、総合職を募集しています。ここでは、新卒採用サイトの総合職の説明文を引用しています。

総合職
近鉄グループホールディングス総合職として入社される皆さんには、運輸・不動産・流通・ホテル・観光・レジャー等の事業を展開するグループ各社へ出向し、各事業での業務を幅広く経験していただきます。そして、将来的に近鉄グループの経営を担う人材を目指していただきます。

【引用元】近鉄グループホールディングス新卒採用サイト　募集要項

近鉄グループホールディングスの特徴についての解説は以上となります。近鉄グループホールディングスの選考フローについて知りたいという方は以下のリンクから選考対策を行いましょう。

鉄道業界主要8社の特徴マトリクス

ここでは、鉄道業界主要8社を比較するために、比較材料として営業範囲、主力事業、年収の3つの項目を用いてマトリクスを作成しました。

企業ごとの優先順位をつけるうえで、比較材料を決めてそれぞれの項目について一つの表の上で企業を比較することで志望順位をつけやすくなります。「○○業界の中でも、なぜうちがいいの？」という質問は面接でもよく聞かれます。

そのときにきちんとした理由を話して面接官に評価してもらえるためには、しっかりと企業比較をおこなう必要があるでしょう。

鉄道業界主要8社の営業範囲・主力事業・年収マトリクス

※今回のマトリクスの年収は「会社四季報」の情報を参照し掲載しています。

今回は営業範囲、主力事業、年収の3つの項目を使いマトリクスを作成しました。しかし、人によってはそれ以外の判断軸も企業比較をする上で必要になるかと思います。

unistyleの記事のなかで鉄道業界の企業比較をする上で参考になる記事のリンクを掲載しています。

また、以下の記事では「複数の企業から内定を得た際、マトリクスを用いて優先順位付けをする方法」について解説しています。

終わりに

今回の記事では、鉄道業界の主要8社の特徴について解説しました。

鉄道業界の中でも、「特にこの企業が自分に合う」という会社を見つけることはできたでしょうか。

志望企業を定めることができたら、次はその企業から内定を貰うにはどうすればいいのかを逆算し、今何をすればいいのかを明確にしましょう。

鉄道業界の「選考対策」に役立つ記事

鉄道業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際に鉄道業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。