上場企業のメリットとは？時価総額ランキングや有名企業一覧など解説

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最終更新日：2023年10月19日

上場企業のメリットとは？時価総額ランキングや有名企業一覧など解説

就活生の皆さんは「東証一部上場企業」や「東証プライム市場」といった言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。

実際に「とりあえず東証一部上場企業、プライム市場の企業に行ければ安心でしょ」という考えで上場企業を軸に就職先の企業を選ぶ就活生も少なくないかと思います。

しかし上場企業とは何なのかを完璧に理解している就活生は多くないと思われます。

そこで本記事では、そもそも上場とは何なのか、上場するメリットやデメリットなどを解説します。記事の後半では上場企業の時価総額ランキングや非上場の有名企業一覧も紹介します。

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上場とは

上場とは

まず上場とはどのようなものなのかを解説します。

上場とは日本取引所グループの定める審査基準を通過し、証券取引所で自社の株式を売買できるようにすることです。

株式とは

株式会社が事業を興すための資金集めとして発行するものが株式です。株主は株式と引き換えに資金を提供することで、会社が利益を上げたときに利益の一部を配当金として受け取ることができます。こうした株式の売買を行っている場所を証券取引所といいます。

企業が上場するためには、株式の取引をしても良い信頼のおける会社であると証券会社に認めてもらう必要があり、厳しい審査基準をクリアしなければなりません。

日本には証券取引所がいくつかありますが、本記事では東京証券取引所(以下：東証)の上場区分や上場企業について解説します。

東証の上場区分と上場する条件とは

東証の上場区分と上場するための条件とは

上記では上場とはどのようなものか解説しました。次に東証の上場区分と上場するための条件を解説します。

以前まで東証の上場区分は「東証一部」「東証二部」「マザーズ」「ジャスダック(JASDAQ)」となっていましたが、2022年の4月に上場区分が再編され以下の3つの上場区分となりました。

  • 東証の上場区分(1)プライム市場
  • 東証の上場区分(2)スタンダード市場
  • 東証の上場区分(3)グロース市場

ここからは上記の3つの市場について特徴や上場するための条件を解説します。

プライム市場

プライム市場は東証が運営する市場の中で最上位に位置しており、再編前の東証一部市場に相当します。

プライム市場は信託銀行や信用金庫など機関投資家の投資対象となりうる規模の時価総額や流動性があり、公正な企業経営を行うための高水準な仕組みが整っている企業が多いです。

また投資家との持続的なコミュニケーションを重視し、持続的な成長、中長期的な企業価値の向上に努める企業向けの市場となっています。

プライム市場に上場する条件は以下のようになっています。

プライム市場の上場条件

※上記表は東京証券取引所『プライム市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成

スタンダード市場

次にスタンダード市場を解説します。

スタンダード市場は再編前の東証一部、東証二部、更にはジャスダック(JASDAQ)を集約したものという位置づけに当たります。

投資家が取引できるような一定の時価総額や一般的な流動性を持ち、上場企業として最低限の公開性、仕組みがある企業が多く上場しています。

経営方針などの観点から自社に最適な市場区分であると判断し、プライム市場ではなくあえてスタンダード市場を選択するケースもあります。また反対に、再編時にプライム市場の要件を満たせずスタンダード市場となった企業もありました。

スタンダード市場に上場する条件は以下のようになっています。

スタンダード市場の上場条件

※上記表は東京証券取引所『スタンダード市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成

グロース市場

上場区分の最後はグロース市場です。グロース市場は再編前の東証マザーズとジャスダック(JASDAQ)を集約した位置づけに当たります。

グロース市場は高い成長可能性が期待される市場で、ベンチャー企業や創業から間もない企業が対象となることが多いです。

プライム市場やスタンダード市場と事業実績を比較すると、リスクの高い企業が多いため上場後は事業計画と進捗の適時、適切な開示が求められます。

グロース市場への上場の条件は以下のようになっています。

グロース市場の上場基準

※上記表は東京証券取引所『グロース市場の上場条件』を参照としてunistyleが独自に作成

企業が上場するメリットとは

企業が上場するメリットとは

ここまでで上場とは何なのか、また上場の区分が理解できたかと思います。ここからは企業が上場するメリットを解説します。

就職活動を進めるうえで漠然と上場企業に就職したいと考えている就活生も多いのではないでしょうか。納得のいく就職活動にできるよう、本記事を参考に上場企業のメリットを押さえてみてください。

本記事では上場企業のメリットとして以下の3つを紹介します。

  • 上場企業のメリット(1)ネームバリュー・社会的信用が高まる
  • 上場企業のメリット(2)資金調達・人材の確保が容易になる
  • 上場企業のメリット(3)健全な経営体制になる

ネームバリュー・社会的信用が高まる

企業が上場するメリット1つ目は「ネームバリュー・社会的信用が高まる」ことです。

総務省によると2021年時点での日本の企業数は約367万4千社となっており、その中で上場している企業は3869社と限られていることが分かります。(2022年12月29日時点)

そのため一定の基準を持たし上場企業となると知名度やネームバリューは向上すると考えられます。

また各市場に上場することでそれだけの時価総額があることを証明でき社会的信用も高まるでしょう。

資金調達・人材の確保が容易になる

上場することで企業は市場から様々な形で資金調達ができるようになります。

更に上場することで社会的な信頼も高まるため銀行や投資家からの融資も比較的受けやすくなると考えられるでしょう。

また就活生にとって上場しているかどうかは就職先を決める重要なポイントになることも多いと考えられます。知名度が上がればそれだけ就職希望者が増える可能性も高まるため優秀な人材を確保しやすくなるのではないでしょうか。

健全な経営体制になる

企業が上場するメリット3つ目は「健全な経営体制になる」です

企業は上場する過程で法令順守や内部統制、コーポレート・ガバナンスといったリスク面を考慮して不正を防ぐ仕組みなど、健全な経営体制を築くことが求められます。

また上場後も情報開示をすることを前提に社内のコンプライアンスなどを統制しないといけないため健全な経営体制を継続する必要があります。

企業が上場するデメリットとは

企業が上場するデメリットとは

ここまでで上場企業のメリットは押さえられたと思います。

しかし上場企業にはメリットばかりあるわけではなくデメリットも存在します。闇雲に上場企業を志望するのではなく、企業が上場する際のデメリットも押さえ納得できる就職先を見つけられるようにしましょう。

本記事では上場企業のデメリットとして以下の3つを解説します。

  • 上場企業のデメリット(1)上場するためのコストがかかる
  • 上場企業のデメリット(2)経営の自由度が低下する
  • 上場企業のデメリット(3)買収のリスクが高まる

上場するためのコストがかかる

上場企業のデメリットとして上場するためのコストがかかることが挙げられます。

資金が必要となるのはもちろんですが、人的コストや時間的なコストもかかります。

具体的には監査法人などへの監査報酬や上場するための人員の確保、コンサルティングを雇う場合はコンサルティングへの報酬も必要となります。

上記は必要となるコストの一部であり、上場後も年間上場料など上場を継続するためのコストや、そもそも上場するために3年ほどの期間を要するなど時間的コストもかかるためデメリットと考えられるでしょう。

経営の自由度が低下する

経営の自由度が低下することも上場企業のデメリットの一つです。

上場することによって多数の株主と関わりを持つようになります。株主の多くは配当や株式売却の利益を重要視しているため、株主も納得がいく形で利益を維持しなければなりません。

また株主総会などでは株主からの意見を受ける場合もあり、上場以前のように企業の経営者だけで経営方針などを判断することは難しくなります。

買収のリスクが高まる

上場企業のデメリット3つ目は「買収のリスクが高まる」ことです。

上場すると不特定多数の投資家が自由に企業の株式を買うことができます。そのため個人投資家のみならず競合他社からの買占めに注意する必要があります。

株式は過半数を買い占められると経営権が奪われてしまいます。そのため敵対的買収など唐突に買収を仕掛けられた際には、経営陣が既存株主の株式を買い取るなどして防衛策を講じる必要があり予期せぬコストがかかることもあります。

企業の評価に直結？上場企業の時価総額ランキング

上場企業の時価総額ランキング

ここまでで上場とは何なのか、上場企業のメリットやデメリットを理解できたかと思います。

ここでは上場企業の時価総額ランキングを紹介します。

時価総額は企業の価値や規模を表す際の指標で、業績のみならず将来への期待も含まれた数値になっています。上場企業の中でもどのような企業が特に評価されているのかを押さえ就職先を決める際の参考にしてみてください。

上場企業の時価総額ランキングTOP10は以下の通りです。

上場企業の時価総額ランキング

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あの有名企業も!?非上場の大手企業一覧を紹介

非上場の大手企業一覧

本記事では主に上場企業について解説してきました。企業は上場することで社会的信頼が高まるなどのメリットがあり、実際に就活生の皆さんが聞いたことのある企業の多くは上場していると考えられます。

しかし上場企業にもいくつかのデメリットはあるため様々な理由からあえて上場していない企業も存在します。

そこでここでは非上場の大手企業一覧を紹介します。

非上場の大手企業一覧

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最後に

上場企業 最後に

本記事では上場とはどのようなものなのか、上場企業のメリットやデメリット、時価総額ランキングなどを解説しました。

上場は時価総額などの条件をクリアしている企業であるというステータスになっていますが、あくまで１つの指標にすぎません。

就職活動においては上場企業だけを企業選びの軸にするのではなく、自分がやりたいこと、どういう環境で仕事をしたいのかを考えることが重要です。

企業選びの際には「上場企業だから選んだ」ではなく「これがやりたいからこの企業を選んだ」と言えるようになりましょう。

企業選びの軸の決め方を詳しく知りたい方は以下の関連記事をご覧ください。

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unistyle編集部

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総合商社内定者が就職留年を決意した訳と就職留年中にしたこと 総合商社内定者が就職留年を決意した訳と就職留年中にしたこと みなさん、はじめまして。総合商社・コンサル・ITに内定を頂いたYです。私は13卒として就活をしていましたが、就職留年することを決意して14卒としてもう一度就活を経験しました。就活において、第一希望の企業に内定をもらえる学生はそう多くないはずです。就職留年を検討している就活生も結構いるのではないでしょうか。私自身の経験を共有する事で、少しでもみなさんの参考になればと思います。なお、就職留年をしたうえで納得のいく企業を見つけたいという就活生には就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、適性に合わせた企業の提案や就職留年成功のためのノウハウなど客観的にアドバイスがもらえるため、希望に近い就職先に出会えるかもしれません。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。就職留年を決意したわけと時期就職留年の理由は人それぞれですが、私は２つの理由により就職留年を決めました。１つ目は「視野が狭かった事に対する後悔」です。サークル活動に没頭して就活を始めるのが遅れた事もあり、「時間もないし業界を絞ってサクッと終わらせよう」と安易に考えていました。そして、周りの人気に流されて総合商社業界を志望する様になり、加えて友人に勧められた企業をいくつか受けたのみでした。結果として商社は全滅し、幸いにも４月中旬に別業界のある企業から内定を頂きましたが、一段落してから振り返ると、自分の進路を決めるのにも関わらず、世の中にどんな業界があるのか良く分からないまま就活してきてしまい、実はもっと自分に合う面白い業界があったのではないか、という後悔が残りました。もう１つは「親の反対」です。私が内定を頂いた企業は、親世代にはあまり馴染みのない事業内容や過去の汚職事件等のイメージから両親にとってはあまり印象が良くない様でした。とは言っても親に反対された事自体は理由ではありません。反対を押し切ってもその企業に就職したいという確固たる想いが自分の中に見出せなかった事が大きな理由です。「社会に出て自分はこういう事がしたいんだ」という志を持たないまま、内定を頂いたからというだけで就職していいのか、と悶々と考えていました。上記の理由で、もう一度広い視野と自分の考えをしっかり持ってやり直したい、と次第に思う様になりました。このままダラダラと13卒の夏採用を受け続けてもダメだと考えていたので、5月には就職留年を決意しました。就職留年のメリット／デメリットメリットに関して言えば、やはり一度就活を経験しているので、時間と経験が豊富にある事でしょう。時間がある分より多くの業界・社会人を知る事が出来ますし、就活の流れが大体どのようなものかを肌で知っている事は有利です。しかし、のんびりしている暇はありません。私も留年するまで知りませんでしたが、就活は相当早く始まっています。留年を決意した５月の末にはもう14卒向けのインターンの合同説明会があり驚いた記憶があります。デメリットは、留年した事に対する負い目（これは特に気にならない人もいるでしょう）や学費の負担増などあるかと思いますが、一番は結果の不確実性です。就活というものはペーパーテストだけで決めるものではないので、受験よりはるかに不確実なものです。面接官との相性や時代の流れなど、運も大きく関わってきます。留年して努力すれば必ず上手くいくとは決して言えないのです。なので、例えば、どうしてもこの企業にリベンジしたい、という想いだけで就職留年するのは非常にリスキーだと言えます。報われるか分からない就職留年を選択するにはそれなりの覚悟が必要です。就職留年中にしたこと私は「去年とは違う自分」になる事を意識しました。去年の自分には何が足りなかったのかを周りの意見を聞きながら考えて、しっかりと行動に移す事が大切です。私の場合は「視野の狭さ」と「英語力」を改善しました。視野の狭さに関しては前述した通り後悔していたので、14卒では飲食業界からコンサル、金融、メーカーまで、興味がない所にこそ行ってみようという姿勢でセミナーやインターンに参加しました。様々な業界を知る事で、他業界との共通点や違いがわかり、志望動機の説得力が変わってきます。「なぜうちの業界なのか」と聞かれた時に、他業界を全く知らないのでは面接官を納得させる事は中々出来ないでしょう。英語力に関しては、13卒時に、総合商社の面接官にTOEICのスコアを聞かれて「受けた事がありません」と答えたのがなんだか悔しくて、英語力を高めようと決めました。日本人が少ない語学学校を探してマルタ共和国に8月から6週間留学し、英語漬けの生活を送って秋にTOEIC930点をとりました。どういう形で自分を変えていくかは自由です。「自分は去年とは違うんだ」と心から思える事は、大きな自信に繋がります。その自信は自然と面接の受け答えにも現れてくるものです。【参考】TOEICのスコアを3週間で250点あげる3つの方法就職留年理由を面接でどう説明したか就職留年が面接でマイナス評価につながる事を懸念している人は多いですが、私の経験から言うとほとんど留年に関して突っ込まれる事はありませんでした。留学に行く人や休学する人も多いので、卒業が1年ずれる人は相当多くいます。履歴書の卒業予定年度が1年ずれてる事に気付き、それを気にする面接官は少ないのです。もちろん聞かれた事もありましたが、留年した理由を正直に語り、去年からどう変わったのかをしっかり話せれば、問題ない場合が多いはずです。面接官は現時点でのあなたを評価しています。逆に言えば留年したのに特に進歩が見られなければ当然厳しい評価がつくでしょう。おわりに就職活動は進路を考え自分と向き合う良い機会です。就職留年すれば希望の企業に入れるとは限りませんが、多くの人と話しながら自らの人生について深く考える経験は大きな財産になります。私は結局1年目の志望と同じ総合商社業界に進む事にしましたが、漠然とした憧れしかなかった1年目と、ビジネスモデルや他業界との違いを理解し自分のやりたい事も考えた上で選んだ2年目では大きな違いがあると思っています。長くなりましたが、自分の選んだ道は自分で正解にしていくものです。就職留年すると決めたのならば、悔いの残らない様に全力で取り組んでみてください。もちろん気分転換も忘れずに！ 75,632 views
【総合商社に入社するには？】unistyleおすすめ記事24選 【総合商社に入社するには？】unistyleおすすめ記事24選 2010年代から総合商社はかなり人気が高くなっています。unistyleにおいても総合商社に関する記事をかなり書いてきましたので、今回は総合商社を志望する就活生にぜひ読んでいただきたいunistyleの記事についてまとめましたので選考の参考にしてください。本記事のコンテンツ・総合商社について知る・総合商社が求めている人材・選考について知る・総合商社に内定した学生の体験を知る・最後に・総合商社業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介総合商社について知る①総合商社を理解する上で絶対に読んでおきたい5冊総合商社を題材とした小説から、早稲田大学で実際に行われた三菱商事提供の授業についてまとめた業界研究本など、総合商社志望の人が読んでおきたい5冊の本を紹介しています。②意外に低い総合商社人材の転職市場価値総合商社というと就職人気も高く、語学力にも長け転職も簡単だろうとイメージする人が多いのですが、長く勤めるほど転職市場における価値が下がってしまうということが言われています。この記事では総合商社の人材価値がそこまで高くない三つの理由について説明しています。③IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について2010年〜2011年頃の総合商社各社の中期経営計画の資料をもとに、総合商社が今後どの分野に投資をすべきか考える筋道やヒントを提供しようと書いた記事になります。当時は資源価格が高く商社の収益を牽引していましたが、2015年現在は資源価格が下落し、資源の減損などにより各社の利益が圧迫されています。記事を書いた当初にも指摘している通り、資源価格は資源が排出されないリスクや資源価格が下落するリスクを抱えたハイリスク・ハイリターンの投資であると言えます。ちなみに総合商社が今後どの分野に投資すべきかというのは三菱商事の面接などで聞かれた設問のようです。④半沢直樹で誤解して欲しくない！「出向」の現実と総合商社における出向の具体例ドラマ半沢直樹は大ヒットし、現在就職活動中の方も見た方が多いのではないでしょうか。ドラマ内で「片道切符の島流し」と表現された出向について、ネガティブな印象を持っている方も多いかと思いますが、総合商社においては若手が経験やノウハウを積むために出向することがよくあります。実態について理解した上で、勘違いをなくしていただければと思います。⑤半沢直樹にみる銀行と総合商社の2つの違い半沢直樹ネタ第二弾は、銀行と総合商社の二社について、半沢直樹をみた感想を踏まえて書いています。銀行と総合商社は時代によって人気が前後する業界で、90年代は都市銀行の人気が高く、総合商社は銀行の滑り止め的な存在でした。この記事では人気面ではなく、仕事面や企業の体制面における違いについて書いています。⑥学生よ、これが社畜の宴会芸だ！某総合商社にまつわる伝統芸能「お酒様」とは！？総合商社と言えば飲み会、そして結婚式の余興では伝統とも言える芸が存在しています。総合商社の夜の顔に焦点を当て、某総合商社にまつまわる「お酒様」という芸について動画も交えながら紹介しています。⑦総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較総合商社は総合職における女性比率があまり高くなく、女性の倍率は男性の倍率よりもかなり高いと噂されています。この記事では総合商社の女性比率をデータで示すだけでなく、他業界と比較しています。ちなみに女性比率が圧倒的に低かったのが東京海上の総合職比率でわずか3%程度でした。⑧住友商事の巨額損失から考える総合商社の投資の責任問題総合商社はトレードから投資へ事業モデルがシフトしたと言われるように、投資収益が柱となっています。住友商事は15年度の決算で巨額な損失を計上しましたが、その際に社長や取締役の責任を問うようなメディアの論調がありました。一方で総合商社の投資は結果が出るまでの期間が長く、すぐには表面化せず投資を実行した人物と時の責任者が違うことが往々にしてあります。そのような問題についてこの記事では考察しています。⑨総合商社の配属リスクと総合商社におけるタテヨコ議論様々な事業を展開している総合商社ですが、配属された部門で一生過ごすことが多く、配属リスクが付いて回ります。配属リスクについて知らない就活生が、様々な事業に関わりたいから総合商社という志望動機を話して一蹴されてしまうことがままあります。配属リスクとそれに伴う総合商社内での人材育成のジレンマについては知っておくとよいかもしれません。総合商社が求めている人材・選考について知る①総合商社を志望する大学1・2年生が今のうちから意識すべきこと結局、総合商社が求める人材はビジネスを主導できる「リーダー」であるのだろうということを、三井物産の過去のエントリーシートから推測し、合わせてマッキンゼーの元採用担当が書いた「採用基準」という本も紹介しています。この本でもリーダーシップの重要性が説かれています。それを踏まえて大学1・2年生が総合商社に興味があるのであれば持っておきたい心構えについて説明しています。②三井物産のエントリーシートから考える三井物産が求める人材③三菱商事のESと採用HPから考える三菱商事の求める人材④伊藤忠商事のESと採用HPから考える伊藤忠商事の求める人材総合商社のESや採用HPからそれぞれの企業が求める人材について把握することが出来ます。求められているものをしっかりと把握した上でES・面接に取り組むことが内定に近づくためには必要不可欠です。⑤三菱商事の面接過去問リスト33選⑥丸紅の面接過去質問リスト38選総合商社の面接では特に奇抜な質問はされませんが、なぜ総合商社なのか、他にどのような業界を受けているのかということはしつこく深堀されるようです。理系の人であればなぜ研究職やメーカーへの就職ではなく総合商社なのかということについて時には圧迫気味に聞かれることもあるようです。幅広く様々な業界のことを理解しながらも総合商社を志望する理由を伝えられる人が内定しているように感じます。⑦unistyleでは過去の豊富な内定者の実例から各業界における志望動機にある程度の傾向があると考えており、総合商社の志望動機の傾向について説明しています。どのような志望動機を話している学生が内定しているのか、またそれはなぜかという部分に焦点を当てて解説しています。総合商社に内定した学生の体験を知る①就職留年して総合商社に内定するために心がけた二つのこと②総合商社内定者が就職留年を決意した訳と就職留年中にしたこと③理系学生にとって総合商社という選択肢④総合商社に内定した体育会系学生が就職活動で意識した三つの差別化方法⑤「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記ー思考の抽出化で道を切り開くー⑥アルバイト経験のみで総合商社に内定した学生が考える戦略的自己PR⑦総合商社内定を蹴ってエネルギー業界に就職をした理由と納得できる志望動機就職留年した学生、理系学生、体育会系学生、普通の学生、アルバイト経験のみの学生など様々な学生がどのように考え、総合商社を志望し、内定したのかを書いてもらったコラムになります。番外編として総合商社の内定を蹴ってエネルギー業界に進んだ内定者のコラムも紹介しています。自分に近しい経験を持った学生の経験を読むことで学ぶことも多いと思いますのでぜひ参考にしてください。最後にいかがでしたでしょうか。総合商社について求める人材など就職活動に直結することから、宴会芸の話など幅広いコンテンツを紹介しました。今後も総合商社については様々なコンテンツを提供していきたいと思いますので今後もunistyleをお読みいただければ幸いです。総合商社業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】今更聞けない総合商社とは？仕事・歴史・年収をわかりやすく解説2.【業界研究】総合商社の年収の全てが一目で丸わかり！3.【業界研究】理解している？総合商社と専門商社の違い4.【業界研究】五大総合商社比較5.【業界研究】就活に役立つ総合商社の歴史を解説6.【業界研究】総合商社とは？歴史・仕事内容・年収などを徹底比較｜選考対策付き7.【業界研究】総合商社の最新動向まとめまた、以下の動画でも総合商社の歴史や事業内容を解説していますので、業界に関して理解を深めたい場合にはこちらも参考にしてみてください。総合商社業界の情報収集に役立つ！就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 54,064 views
文系学部廃止論？阪大学部長の言葉から考える内定獲得のための学業の"使い方" 文系学部廃止論？阪大学部長の言葉から考える内定獲得のための学業の"使い方" 「やべー、授業出てないしテスト勉強も全然してねー。」「〇〇の授業とってる人いますか？」「これまでのノート写させてくれない？」こんにちは、18卒就活生です。恐らくほとんどの大学で前期の試験が修了し、夏休みに突入した時期かと思います。何より試験の方お疲れさまでした。夏選考やインターン選考に臨んでいる18卒・19卒の方も、就職活動を一休みで長期休暇を謳歌している方が多い時期かもしれません。さて、一年で最も大学の学業に向き合うことが多いとも言える試験期間を乗り越えた皆さん、この時期一度はこのような疑問が浮かんでくるのではないでしょうか。「大学で学んでいる内容って何の役に立つの？」年度当初もしくは入学当初は、いわゆる"意識高い"考えで大学でしっかり学ぼうとしようとしたものの、徐々に授業に行くのが面倒になり、「4月病」「5月病」といった言葉が生み出されているのだと思います。こうして意識の下がった学生がテスト前に発する言葉が冒頭で挙げたような"意識低い"言葉の数々であり、もはやこれが一般的な大学生のあり方と考えられている、という風潮すら感じられます。この大学で学ぶ意味に関連して、先月以下のような記事がSNSで取り上げられました。参考：文学部って何の役に立つの？阪大学部長の式辞が話題に思いを聞くこちらは、先日話題に挙がった大阪大学文学部長の卒業セレモニーでの言葉がまとめられた記事です。式自体は2017年3月に開催されたものですが、最近になってTwitterを始めとしたSNSで拡散されたこともあり、皆さんの中でも読んだことがあるという方は多いかもしれません。一時はTwitterのトレンドに上がるほど拡散された本件ですが、これだけの注目が集まったことは、この件について考えさせられた人が多かった証ではないかとう見方もできると思います。この方が述べている「人文学への風当たりが一段と厳しさを増した時期」という言葉の意味について、事の発端の一つに2015年6月に文部科学省が発表した以下の通知があると考えています。教員養成系学部・大学院、人文社会科学系学部・大学院については、１８歳人口の減少や人材需要、教育研究水準の確保、国立大学としての役割等を踏まえた組織見直し計画を策定し、組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組むよう努めることとする。参考：国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて文部科学省としては、「国立大学における文系学部を廃止すべき」という意図を持って書いた言葉では無かったようですが、マスコミの伝達の仕方やそもそもこの文章の書き方が完全に適切とは言えなかったこともあり、「大学から文系学部が無くなるのではないか」という形で人々の間で情報が錯綜したことは就活生の皆さんにとっても関心のある話であったと思います。この件が大きく話題に挙がった要因として、それだけ特に文系学部に通う学生の中に「大学で学んでいる内容は何の役に立つのか？」という思いが少なからずあるのだと考えています。学校教育法では「学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする」と定義づけられた"大学"において、学業にモチベーションを感じられないことは問題なのかもしれません。とは言っても、例えば応用化学専攻の学生が化学メーカーの開発職で自身の大学で学んだ内容をダイレクトに活かせるといったことはあるでしょうが、法学部に入ったから弁護士になる・商学部に入ったから会計士になるといった形で文系学生が直接専攻内容を役立てるという可能性はかなり低いというのが実情でしょう。私自身も文系学生の一人なのですが、大学時代学業にモチベーションを感じられる機会はほとんど無く、「授業への出席＝単位を獲得するための手段」「ゼミへの入会＝学業について就活で話すことがなくなるのを避けるため(ネタ作り)」程度に一応留年は嫌だから真面目にこなしていたという感じの学生でした。しかし、実際に就職活動をしていくと、「学業に関する質問」は程度こそあれほとんどの企業で一度は聞かれた点については個人的に印象に残りました。学業を重視する企業としては以下にあるようにキヤノンが特に有名でしょう。キヤノンは、学生の本分である学業に力を入れて取り組んでいる人を評価したいと考えています。あなたが力を入れている学問領域は何ですか。具体的な取り組みとあわせて説明してください。参考：【内定】エントリーシートこちらとしても専攻内容を説明する程度なら一応準備はしておくのですが、「なぜそのゼミに入ったのか」「印象に残った科目について説明して」など想像していたよりもそのパターンは多く、正直そこまで真面目に取り組んでいなかった自分としては回答に困ったことも度々ありました。「なぜ企業は将来役にも立たない学業について尋ねるのか」「自身の学んだ内容をどう伝えるのが正解なのか」など、文系学生にとって学業に関する質問を難しく感じてしまうのは珍しいことではないでしょう。以上を踏まえ、今回は就職活動の場において文理問わず避けては通れない「学業」というキーワードについて、unistyleの過去記事や筆者自身の就活体験を踏まえて考察していきたいと思います。こちらでいくつか挙げている例に関しては、ご自身の大学や専攻内容に照らし合わせながら思考を深めていただければと思います。それではまず就職活動において学業がどのような尋ねられ方をされているかについて考えていきましょう。就職活動における学業の位置づけこちらは一般に、文理によって異なります。先述の通り、理系職の場合は専攻内容がダイレクトに仕事内容に活かせることが多く、学業で功績を残した人＝自社の利益に貢献できる人材という見方がなされるほど、ES・面接共に自身の専攻内容について深く尋ねられることになります。また、文系学生と比較して学生生活における学業のウエイトが高いことが一般のため、仮に直接専攻と関係がない企業を受ける場合でも、「なぜあえて専攻と関係がないウチを志望しているのか」という形で深掘りがなされることがあります。一方、文系学生の場合は全く尋ねられないケースは少ないものの、ES・面接のメインのテーマとして挙がることはほとんどありません。以下の三菱電機の記事のような形式が一般的なウエイトの置かれ方と言えるでしょう。こちらは事務系・技術系で問われる質が大きく異なるようです。技術職の場合は研究内容と三菱電機の事業の関連性といった内容をかなり突っ込まれることもあるようです。事務系の場合は問われる機会はあまりないですので、自身が大学で学んだことについてわかりやすく説明できるようにしておくといったの最低限の準備をしておけば十分だと思われます。参考：三菱電機の面接過去問リスト23選これについては、「文系の学問は直接仕事に活かされる機会が少ないから」という学術的な理由ももちろんありますが、他にもいくつか要因があると考えています。一つ目は「学業」と「仕事」の性質の違いについてです。以下の記事にもあるように、「学業」は主にインプットとしての性質が強い一方、ビジネスとは典型的なアウトプットの取り組みであることは理解しておく必要があるでしょう。そのため、仮に学業成績といったインプットの能力をアピールしたとしても、企業が求める人材の究極形である「企業の利益に貢献できる人材」であることを示すには至らず、的外れな自己PRで採用に繋がらないのが一つ目の要因だと考えられます。二つ目はアピール項目の不適切性です。学業成績については確かにコツコツと真面目に努力することができることを伝える手段としては機能しうるでしょうが、「就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない三つの強み」にもあるように、そもそも「努力ができる」という強みは学歴や取得資格という履歴書の段階で判断できるものであり、それをわざわざESや面接でアピールするのは的確とは言えないでしょう。三つ目は集団性の欠如です。仕事においては確かに個人としての行動も大事ではありますが、結局は大小こそあれ組織として動いていくことになることから、「集団の中でどのような貢献の仕方ができるか」を企業としては知りたいと考えています。一方、学業での取り組みを尋ねようとした場合、どうしても個人としての取り組みについてを述べるにとどまってしまうことが多い印象があります。実際、「ゼミ・学業・その他資格試験などへの取り組みに基づいた学生時代頑張ったこと」で有名企業内定者の回答を参照しても、多くの学生が個人としての努力に＋αのチームへの貢献の仕方を述べており、単なる努力自慢の内容になることを避けていることからもこの理由が伺われるでしょう。以上のような背景から、特に文系の新卒採用活動における学業の位置づけは「多くの企業で尋ねられるが、メインの話題として上がることはほとんどない」とまとめることができるでしょう。参考；大学の勉強ばかりしても評価されない理由それでもなぜ企業は学業について尋ねるのか？ここまでは、「文系の新卒採用活動で学業がメインテーマとしてあがりにくい理由」について考えていきましたが、では一方でなぜ企業は多くの場合仕事で直接活かされない文系の学業を多少なりとも尋ねてくるのでしょうか。これにもいくつかの理由があると考えています。一つ目は、経団連の指針についてです。こちらは直接企業の意図からは外れるかもしれませんが、近年の経団連の新卒スケジュール変更理由の一つとして、(実際その役割を果たしているかは別として)学生の学業への影響が挙げられています。スケジュールに限らず、経団連は以下にあるように学業優先の姿勢を所属企業に対して求めています。成績表を事前に提出させそれに基づいた質問をしていくいわゆる「リシュ面」という形式もこの影響が少なからずあると考えられています。選考活動は、広報活動と異なり、学生が自主的に参加不参加を決定することができるものではないため、今般の開始時期の変更に伴い、学事日程に一層配慮していくことが求められる。具体的には、面接や試験の実施に際し、対象となる学生から申し出があるケースも想定されるため、事前連絡についても余裕をもって行うほか、当該学生の事情を十分勘案しながら、例えば授業やゼミ、実験、教育実習などの時間と重ならないような設定とすることや、土日・祝日、夕方以降の時間帯の活用なども含めた工夫を行うことが考えられる。また、大学等の履修履歴（成績証明書等）について一層の活用を検討することが望ましい。参考：「採用選考に関する指針」の手引き二つ目は、地頭の良さを見るためです。以下の記事にもあるように、学業への取り組みについて尋ねる質問は、自身の専攻内容をその分野に全くの無知である採用側に対してわかりやすく伝えることができるかを通して地頭の良さを見ているという意図があると考えられます。例えば日系人気企業であるキリンでは「卒論内容を小学生にもわかるように説明して」という形で尋ねられたことがあるようです。こちらが精通している専門事項について相手方に理解させる力というのは、日々のコミュニケーションが前提となるビジネスの場においても求められるスキルと言えるのではないでしょうか。参考：「学業への取り組みについて教えてください」という設問に対する内定者の回答事例集参考：キリンの面接過去問リスト27選三つ目は、今いる環境での姿勢を知るためです。確かに履歴書の「学歴」の項目でどれだけ勉強ができるかスクリーニングの判断材料にはなるでしょうが、学歴は高校までの学習の成果に過ぎません。大学受験から大卒の就職活動時期には3年程度のブランクがあることから、その間の学業での取り組みについて尋ねたいと思うのは自然な考えではないでしょうか。大学受検への「合格」を目標とし、入学後あまりに学業に疎かになってしまっているようでは、就職活動でも「内定」をゴールと考え肝心の入社後にモチベーション高く働いてくれないのではと採用側からしても疑わしく感じてしまうかもしれません。もちろん「就職活動とは何か」の記事にあるように、就職活動＝職に就くための活動であるためこの姿勢自体は間違ってはいないのですが、採用側から見れば自分が属する環境で高いパフォーマンスを発揮できるかどうかは重要な見極めポイントと言えるでしょう。以下の記事にあるような「今の大学は第一志望の大学ですか？」という質問も、本意/不本意関わらず属することになったコミュニティーで成果を上げられているかを尋ねようという意図を考えると、この3つ目の要因と関連していると考えられるでしょう。参考：「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い参考：「現在通っている大学は第一志望で入学した大学か？」という質問の意図以上の要因から、企業が文系学生に対して学業について尋ねるのにも一定の意図があるということが読み取られると思います。すなわち、学業について「将来どうせ役にたたないから意味ない」という姿勢で完全に切り捨ててしまうと就職活動の場ではやや苦しいと言うことができるでしょう。学業の就活での"活かし方”の考えを変えてみるさて、ここまで見ていても就職活動での学業の活かし方はまだ理解されていないかと思います。これについては”活かす”という言葉についての解釈によるものだと考えています。一般には、「大学で学んだ内容が仕事上の実務で直接的に活用される」ことが「活かされる」が表す意味とみなされているように感じています。しかし先述の通り、この意味での活かされ方はほとんどの文系学生にとって実現されません。ここでは学んだことの活かし方の考えを変えてみましょう。◎ツールとして活かす(例：プロダクトポートフォリオ)元々はBCGが生み出した分析手法である一方で、今では経営学やマーケティングの基本用語として知られているプロダクトポートフォリオ。経営・商学系統の学生ならば一度は学んだことがあると思います。企業の製品分析や意思決定プロセスに関わるツールではありますが、これを就職活動に当てはめてみましょう。参考：マーケティング用語集プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント「自分にはどんな仕事が向いているのか」の記事では複数業界に興味を持つうえでクライアント×商材の二軸でポートフォリオを組みましたが、他にもエントリーの段階で企業のレベル×志望度でポートフォリオを組むという使い方も考えられます。「受けたいところから受ける」のはエントリー戦略の基本の一つではありますが、例えば「5大商社しか受けない」といった姿勢は無内定のリスクを高める賢明な判断とは言えず、ポートフォリオを活用してエントリーする企業を整理しておくことは有効な手段であると考えています。そもそも一般的なポートフォリオの使われ方である金融の分野においては、リスクの分散化・投資リスクの軽減という意味で用いられることからこの点と親和性が高いと言えるでしょう。また、人事の側からしても採用基準を設けるうえでポートフォリオを活用している企業は一定数存在していると考えています。例えば「体育会の社風」と言われている企業であっても全員が全員体育会気質ということはほぼなく、ある程度多様性がある採用戦略を取っていることが特に日系企業の場合は一般です。金融業界が理系の人材を一定数採用していたり、リクルートの営業タイプ/企画タイプの方針はその典型と言えるかもしれません。東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由参考：営業タイプor企画タイプ！？リクルートの採用方針に見る企業が求める人材の変遷他にも、「弊社は今後市場・製品の2軸で既存/製品新規のそれぞれ計4領域のどこに注力すべきか」というテーマでGDが課されたことがあったのですが、このとき私は大学で学んだアンゾフの成長マトリックスを用いて議論を展開し高く評価されたことがありました。このように、学業は実務上活かす機会はほとんどない一方で、使い方によっては就職活動を進めるうえで有効なツールになることは認識しておくべきでしょう。◎説得力・再現性を高める形で活かす(例：”考え抜く”)こちらについては以下の記事を一読していただければと思います。参考：ESで「書くことがない」と感じる就活生必見！日常生活から就活で使える”ネタ”を類推するアプローチこの記事では「志望動機の説得力・自己PRの再現性を高めるうえでは経験・エピソードが必要だ」ということが複数述べられています。学業についても学生時代の経験である以上これの例外ではなく、説得力・再現性を高めるうえで活用すべきものであると考えています。例えば冒頭で示した阪大学部長は人文学が「直面した問題を『考え抜くきっかけ』となる」と述べていますが、これを「「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記ー思考の抽出化で道を切り開くー」の学生が用いたらどうでしょうか？コーヒーチェーン店のアルバイト経験からだけでなく、人文学で学んだ内容が思考の抽象化に結びついたと述べることで、多くの他の学生が用いないアプローチから格段に説得力を高められていると言えるのではないでしょうか。以上のように、学業を”活かす”とは何も実務上で直接的に活用されることだけを表すものではなく、ツールとしての活用・エピソードとしての活用という活かし方があるとまとめることができます。学業と就職活動の繋がりについて考えを深める意義これまでの内容で、学業が就職活動で多少なりとも活かされるものであるということは理解していただけたかと思います。では、両者を結びつけて就職活動を進めていくことにはどのような利点があるのでしょうか。筆者は先述した学業を就職活動で活かすということだけでなく、逆にそれが普段の学業にも活かされるという双方向の働きかけができるのではと考えています。理由１：単純に学業に関する設問に答えやすくなる企業が学業に関する質問を尋ねる理由の一つとして、専攻内容をわかりやすく説明できるかを通して地頭の良さを見ているということを先ほど述べました。自分で考えて学業の就職活動での活用法を生み出すということは、それだけ自分の中で噛み砕いた解釈ができていることが前提となります。それができていれば、あとは実際に他の人に伝えるというアウトプットの対策をするだけで選考の場でのわかりやすい説明に繋げることができます。ただ単に専攻内容の説明用として文章を準備しておくよりも、それをうまく活用できている状態にある方がそれを「自分のもの」として身になっており、よりレベルの高い段階にあると言うことができます。このレベルを高めることで、準備した文章を述べるその先にある深掘りへの対応力も同時に高まるのではと考えています。理由２：大学の勉強(ゼミなど)にも役立つこちらは逆に就職活動での活用が普段の学習に役立つという考え方です。「わかりやすく説明する」というのは何もESや面接の場での手段ではなく、普段の学習を進めていくうえでも重要でしょう。例えば普段のゼミ(ゼミ内)やインゼミ(ゼミ外)での発表の際にも、学術的な内容を聞き手に理解できるような説明をしていくことは重要なスキルだと思います。また、「人に理解してもらうようにする」というのは自分の中でそれ以上の理解があることが前提であることから、その学問における自分の中での理解を深める良いきっかけになるとも言うことができるでしょう。理由３：思考の一貫性をアピールできる個人的には、これが一番の利点ではないかと考えています。就職活動におけるエピソードとは何も大学時代の経験だけではなく、「自分の生い立ちを語ることで自己PRに説得力を持たせる方法」の記事にもあるように幼少期からの経験が全て該当します。多くの学生がエピソードとして用いるサークル・ゼミ・アルバイトといった経験の多くは大学時代に限定されたものである一方、学業は程度の差こそあれ小学校から大学まで学生生活と切っても切り離せない関係であったことから、幼少期からの一貫性を示すアプローチとして有効であると考えています。例えば私は大学で専攻していた統計学を「集計したデータの意味を探る学問」だと簡潔に説明したうえで、「なぜこのような相関が生じるのか」「なぜこの変数が重要な意味を持つのか」といった「なぜ」の追究が学問上の特性として重要であるという解釈を述べていました。一方自分は幼少期から両親を困らせてしまうぐらい「なんでー？なんでー？」と目の前の事象の背景を追究する人間であり、その姿勢は大学生になった今でも一貫して持っていることを示していました。例えば小学校から大学まで続けているスポーツの練習においても、「走る」という単純な動作において、「この練習にどのような意味があるのか」「なぜこの時期にこの練習をするのが効果的と言えるのか」といった「なぜ」を追求しており、この姿勢が大学での専攻内容や今の自分の価値観に結びついていると一気通貫の形で示しました。そしてこの姿勢は御社でも〜〜という形で活かされると考えており...と、志望動機や自己PRを補完するうえで学業をうまく活用し高く評価されていたように感じています。また、経営・商系統の分野では(少なくとも私の大学では)マーケティングや経営学が花形とされる中で、地味で人気が低いとも言える統計学を選択したことが、そういった他者からの評価に流されることなく自分がやりたいと考えたことを追求できる根拠の一つとして挙げていました。この姿勢を、特にリーディングカンパニーでない志望度低めの企業の同業比較に繋げ、知名度や就職難易度といったミーハーな基準から企業を選んでいるのではないというアピールから内定の確保へ結びつけました。このように、学業とは専攻内容を説明できるよう準備・暗記しておかなければというネガティブなものではなく、その使い方によっては説得力や再現性を高める良い手法になるとまとめることができるのではないでしょうか。また、学業と並行して先ほどの「ESで「書くことがない」と感じる就活生必見！日常生活から就活で使える”ネタ”を類推するアプローチ」の記事のように日常生活から補完していくアプローチも活用していくとより効果的と考えられるでしょう。確かにこじつけかもしれないが、こじつけは大切だこのような内容を書いていくと、「学業で述べたことなんてそれが実際に企業で役立つかはわからないし、そんなのただのこじつけだ」という意見が出てくるかもしれません。私自身正直この意見は正しく、自らが取ったアプローチをこじつけと言っても間違っていないと考えています。しかし、就職活動における理由付けは学業に限ることなくほとんどこじつけに過ぎないということは認識しておくべきでしょう。例えばテニスサークルで周囲を巻き込んだ提案をしてリーダーシップを発揮したとしても、それが実際のビジネスの場で役に立つかどうかは採用側も学生本人ですらもわかりません。でもそれで評価を得ていくのが就職活動なのです。先ほどの「「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記ー思考の抽出化で道を切り開くー」の学生が述べていた「一般的な体験から、考えや概念を抽出して、他に応用する」ことを意味する「思考の抽象化」も言ってしまえば「こじつけ力」であり、その水準の高さから総合商社から内定を得た良い例であると考えています。そしてこのこじつけ力は、それが評価される以上、就職活動に限らずビジネスの場でも応用が効くものでは、と推測できるのではないでしょうか。最後に大学受験までは、「勉学に励む＝志望大学への合格のため」という形で努力がダイレクトに重要な成果に繋がったことでしょう。一方、大学生活では真面目に勉強するのはナンセンスであり、サークルや飲み会で遊び呆けていた方が就職活動でも有利になるというような風潮があるように感じています。近代の著名な心理学者アドラーは以下のような言葉を残しました。「何が与えられたかではない、それをどう使うかだ」どんなことでも、「意味ない」として片付けてしまえばそれまでであり、アドラーのようにそれを「どう活かすか」という点について焦点をおき思考を深めていくことも大切なのではと考えています。「学業」は学生の本分とも言われます。その「学業」について、本記事を通して皆さんの捉え方や就職活動における活かし方について思考を深めるきっかけとなれば幸いです。photobyWorldLiteratureToday 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