内定直結&選考優遇に繋がる夏インターン62社まとめ

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最終更新日:2024年04月24日

内定直結&選考優遇に繋がる夏インターン62社まとめ

2023年6月1日は2025年卒向けサマーインターンシップの情報解禁日です。

サマーインターンシップへのエントリーを検討している方も多いと思いますが、一方で下記のような悩みや不安を持っている就活生もいるのではないでしょうか?

「インターンシップに参加したほうがいいらしいけど、どの企業に参加すればいいか分からない。」

「インターンシップに早くから参加して余裕をもって就職活動を進めたい。」

そこで本記事では内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターン62社を紹介していきます。

夏インターンに参加するメリット具体的な優遇内容も書いているので、気になる方はぜひ最後まで読んでみてください。

注意点

各社の優遇内容は、unistyleに寄稿された23卒・24卒時点のデータを参考に作成しています。
そのため、25卒の選考ではインターンコースや職種によって優遇内容が異なる可能性があります。
また、あくまでもオプチャ上で匿名で募集した情報であり、確証はありませんので参考程度にご確認ください。

本選考とインターンの締め切り情報

下記の優遇内容のうち、unistyleに寄稿された23卒・24卒のデータを参考に実際に案内された項目と詳細情報を企業ごとに記載します。 

  • 参加者限定イベントに招待された(座談会など)
  • 続編のインターンに招待された
  • リクルーターがついた
  • 早期選考ルートに乗った
  • (本選考時に)ESが免除された
  • (本選考時に)webテストが免除された
  • (本選考時に)一次面接が免除された
  • (本選考時に)グループディスカッションが免除された
  • (本選考時に)動画選考が免除された

掲載企業一覧(全62社)

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夏インターンに参加するメリット

ここまで、内定に直結したり、選考優遇に繋がる夏インターンを62社紹介してきました。

以下では実際に夏インターンに参加することによるメリットを紹介していきます。

  • 内定が出る
  • 選考に直結する
  • 本選考に向けた実践経験が積める
  • 業界や企業の向き不向きがわかる

内定が出る

企業によっては、夏インターンに参加した就活生の中で優秀な学生に内定を出すところもあります。

というのも、企業はインターンや選考に多額の資金を投じており、優秀な学生に会うために欲しい人材の目星をつけるといった理由があるからです。

そのため、これから先の伸びしろを感じた就活生には内々定を出すといった行動を取ります。

選考に直結する

上述した通り、インターン参加者はインターン非参加者よりも有利に選考を進められることがあります。

仮に「このインターンは選考には一切関係ありません」と記述があったとしても、先程述べたように、優秀な学生と少しでも出会うために膨大な予算をかけてインターンを開催しています。そのため、選考に関係ないと言い切ってしまうことは出来ません。

インターンで社員とコンタクトが取れていれば、OB訪問をさせてもらえたり、インターンに参加した就活生のみ特別フローとして選考の一部が免除されたり、リクルーターがついたりすることもあります。

本選考に向けた実践経験が積める

インターンの選考で落ちてしまい、インターンに参加出来なくても落ち込む必要はありません。落ちたことで、自分に何が足りなかったか知ることができ、本選考に向けた選考対策が具体的にできるようになります。

内定直結型でない場合は、インターン選考で落ちた企業にもう一度本選考でリベンジすることができます。もう一度自己分析や企業分析を行って本選考に臨みましょう。

業界や企業の向き不向きがわかる

夏インターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。

また、実際に社員や参加している就活生に会うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。

自分の納得の行く答えを出すという面でも、夏インターンに参加することは重要です。

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まとめ

本記事では、選考優遇のある夏インターンを業界別に62社紹介しました。

夏インターンに参加することで優遇を得て内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。

これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。

また以下では、25卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。

インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。

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最近よく聞く「Smart World」・「Smart City」ってなに?NTTコミュニケーションズ社員に聞いてみた 最近よく聞く「Smart World」・「Smart City」ってなに?NTTコミュニケーションズ社員に聞いてみた 本記事はNTTコミュニケーションズのPR記事になります。グループ全体の従業員数が32万人(2021年3月時点)にも上るNTTグループ主要5社の一角を占め、主に長距離・国際通信事業や大規模法人向けビジネスを担うNTTコミュニケーションズ。NTTグループは中期経営戦略ビジョン「YourValuePartner2025」にて、SmartWorld(スマートワールド)の実現を掲げ、NTTコミュニケーションズはその事業の中核を担う存在として、スマートな社会実現に向けた取り組みを開始しました。この取り組みはこれから本格化するため、「SmartWorldとは何か」、「SmartWorldの目的」など詳しく説明できる方は多くないでしょう。そこで今回は、SmartWorldの重点領域である「SmartCity(スマートシティ)」に焦点を当てて、SmartCityに関わっているNTTコミュニケーションズ社員4名へのインタビューを通じて迫ります。本記事の構成NTTコミュニケーションズが目指すSmartWorldとは└SmartWorldを推進する理由└SmartWorldを実現する意義についてSmartCityとは└SmartCityとは何か└SmartCityプロジェクト一連の流れについてNTTコミュニケーションズの強み・役割について└SmartCityでのNTTコミュニケーションズの役割について└他のNTTグループには無い、NTTコミュニケーションズが持つ強みについてNTTコミュニケーションズがSmartCityで今後チャレンジしたいことについて最後にNTTコミュニケーションズが目指すSmartWorldとはSmartWorldは、ICT(情報通信技術)を基盤とした多種多様なデータの蓄積・利活用を通じて、社会課題の解決や「進化したより良い世界」を作っていくこと、そうした取り組みの総称となっており、NTTコミュニケーションズは、7つの重点領域を対象にSmartWorld実現に向けた活動を展開しています。引用:SmartWorld-NTTコミュニケーションズが創る世界-※上記資料はNTTコミュニケーションズから提供していただいたものです。例えば、後に詳述するSmartCityでは、社会インフラの老朽化・交通渋滞など、都市が抱える問題解消のために新技術を活用し、より快適で効率的な都市の実現を目指しています。他にも、人の移動の効率化に取り組む「SmartMobility」や、医療における課題解決を目指す「SmartHealthcare」など様々な取り組みを介し、NTTコミュニケーションズは社会貢献に取り組んでいます。【参考記事】NTTコミュニケーションズ|デジタルトランスフォーメーション(DX)SmartWorldを推進する理由NTTコミュニケーションズがSmartWorldを推進する理由としては、主に2点です。社会変化に対するレジリエンスの要請新型コロナウイルス感染症拡大による、社会の分散化社会変化に対するレジリエンスの要請近年、自然災害が増加したことで、NTTコミュニケーションズのようなICT企業には、レジリエンスが求められるようになりました。このレジリエンスとは、「いかに早急に社会活動を回復するか」という変化に対するしなやかな適応力のことです。新型コロナウイルス感染症拡大による、社会の分散化新型コロナウイルス感染症の感染拡大によって到来した「ニューノーマルの社会」において、距離を越えて人々やモノ・コトをつなぐ重要性が急速に高まりました。そこでNTTコミュニケーションズは、2020年10月に中期的な新事業ビジョンとして「Re-connectX」を掲げました。このビジョンにおける「X」とはEverythingであり、これを「新たな価値でつなぎなおす」ICTサービスを提供し、サステナブルな未来の実現へ貢献することを目指しており、その1つが「SmartWorld」への取り組みとなります。SmartWorldを実現する意義についてSmartWorldを実現する意義は、ビジネススキームの変化やDX(デジタルトランスフォーメーション)の拡大に対応することにあります。これまでの法人ビジネスでは、顧客のリクエストに基づく仕事が中心でしたが、現在ではまだ顕在化していない顧客企業の課題や、社会・産業全体の共通課題を見つけ、課題解決するという全く逆のアプローチが求められています。また、企業間の関係はより複雑化し、同一業界の企業同士であっても“単なる競争相手”だけではなく、“協調すべき領域は協調する”など、の変化が起きています。そうした変化の中で、これまで個社の中での対応に閉じていたDXへの取り組みが企業の枠を超えて拡がりをみせているため、NTTコミュニケーションズは「SmartWorld」の取り組みの中核であるデータ利活用などの付加価値を組み合わせたトータルソリューションの提供を通じて、顧客企業のDX実現に貢献することを求められるようになりました。具体的には、とある企業から「その企業内のデジタルプラットフォームではなく、他社を含めた業界全体のデジタルプラットフォーム構築が求められる」といった事例があります。そんなNTTコミュニケーションズの推進する「SmartWorld」の取り組みの中から今回はSmartCityについて、現在事業の推進に携わるメンバー4名へのインタビューを通じて掘り下げていきます。SmartCityとは※上記の写真:左から青木さん、石間さん、堀口さん、加地さん青木千裕さん2010年NTTコミュニケーションズに入社。グローバル製造業のアカウントセールスやSIer向けのパートナービジネスを経験後、2019年12月よりスマートシティ推進室に配属。スマートシティ推進室では、営業とプロモーションなどの企画統括を担当。石間裕基さん2014年NTTコミュニケーションズに入社。西日本営業本部静岡支店にて、提案SEとして初期提案や提案、構築時の技術支援などを行う。2019年11月よりスマートシティ推進室に配属され、SmartCityサービスの企画開発業務を担当。堀口遥香さん2018年NTTコミュニケーションズに入社。お客様工場でのローカルNW構築や24時間365日保守運用などを経験した後、2021年4月よりスマートシティ推進室に配属。エンジニアとして、SmartCityのサービスやプラットフォームの開発、構築に携わる。加地佑気さん2007年NTTコミュニケーションズに入社。ビジネスソリューション本部・第三ビジネスソリューション部にて、建設・不動産業界向けのセールスを担当。2019年のスマートシティ推進室立ち上げ時よりSmartCityプロジェクトにおけるセールスメンバーとして活躍する傍ら、SmartCity業界の団体活動を通した仲間づくりなど、幅広く活動している。__まず初めにSmartCityについて教えてください。青木:SmartCityの大枠としては、先進的な技術による都市や街の機能の効率化や、社会課題解決、街に住む人や働く人にとっての利便性向上といった新しい一連の営み全般、と言うことになります。SmartCityの言葉自体は実は2000年前後から使われており、近年は個別の社会課題解決だけでなく、分野横断型のデータ利活用によって都市や街の機能の最適化を行っています。これまでのテーマに付加される形でSmartCityの流れ自体が変化しているのです。__御社が手掛けているSmartCityの事例はありますか。加地:NTTコミュニケーションズは街づくりに長年取り組んできており、民間事業者の再開発案件では、デベロッパーや建設業などのお客様と連携して街に必要な様々なシステムを提案・構築・運用してきました。これまではLAN/WANやPBX、セキュリティシステムといった建物の中のICTシステムを統合・調整してきましたが、これからはセンサーやカメラ・スマートフォンといったデバイスから収集できるデータを活用してスマートなサービスを提供するというように取り組みの方向が変化しています。NTTコミュニケーションズは、東南アジアのSmartCityプロジェクトのコンソーシアムに参画しており、都市OS(都市のあらゆるデータを収集・分析し、それらを1つにまとめるプラットフォーム)の提供検討を中心に担っています。加地:まさにデータと街のサービスをつなぐSmartCityプラットフォームの検討、そこにデータを取るポイントとなる通信インフラがNTTコミュニケーションズの役割です。__SmartCityプロジェクトでの一連の流れについて教えてください。加地:国内の都市再開発案件だと提案から竣工までが約3~5年程度必要となるため、約5年前から街づくりの設計が始まります。都市計画や企画段階はデベロッパーや設計会社の方々が受け持ち、設計に落とし込む段階から、我々は「デベロッパーが目指す街づくりを実現するには、どういうICTが必要か」を考え、提案支援を行います。受注するのが竣工の3年前からで、3年かけて構築し、そこから50年建物が運用されるというスパンです。また海外のSmartCity事例だと、検討開始から街の完成が20年かかるような非常に長いスパンでのプロジェクトも存在しています。NTTコミュニケーションズの強み・役割について__SmartCityでのNTTコミュニケーションズの役割について教えてください。青木:NTTコミュニケーションズは元々持つネットワークやICT技術・サービスの強みを活かしてベンダーなどとともにネットワークと街の建物をつなげる役割を担っており、街づくりで培ったノウハウを組み合わせてデベロッパーなどと課題解決を行っています。__他のNTTグループ企業には無い、NTTコミュニケーションズが持つ強みについて教えてください。青木:NTTの中でもグローバルにサービス展開が可能である点、全国のネットワーク通信やデータセンターといった基盤プラットフォームを有している点などが強みです。その強みを土台に、SmartCityのフィールドでNTTコミュニケーションズの強みであるICTに関するノウハウを掛け合わせて提案していくことができます。加地:そうですね、SmartCityにおいてのNTTコミュニケーションズの強みは、街づくりのプレーヤー、いわゆるハードを作ってきた方々と仕事をしてきたことです。なぜなら、SmartCityのポイントが「ソフトとハードの融合」だからです。街はハードですが、ソフト側を作りながらハードをつなげないとSmartCityは完成しないため、システム開発が得意な会社と街づくりのプレーヤー、つまりハードとソフトをつなぐことがNTTコミュニケーションズの役割です。また、NTTコミュニケーションズはメーカーではないので、自社の製品に縛られずに自由な提案ができます。街づくりはスパンが長いので、一度メーカーと付き合うとお客様が縛られます。したがって、街づくりにおいては柔軟に色々な提案ができるNTTコミュニケーションズのようなプレーヤーの強みが活きます。また、長いスパンで考える際、常に最新のICTを使いたいお客様が多いですが、NTTグループの研究開発による先端技術を提案に加味できるのも強みです。__他のNTTグループ企業とはどのような関係ですか?加地:パートナー企業で、協力して仕事をする機会も多いです。青木:お客様側もNTTグループの総合力についてはかなり期待されており、連携する重要性があると思います。加地:NTTグループには、街づくりや都市開発を行う会社もあり、そういった会社が各事業会社を束ねて街づくりを行う体制ができていますので、協業は昔よりもかなり進んできたと思います。今後の展望について__NTTコミュニケーションズがSmartCityで今後チャレンジしたいことについて教えてください。青木:我々スマートシティ推進室が目指す世界観の一つとしてデジタルツインという考え方があるのですが、人やモノ、コト、コミュニティなどの情報をプラットフォームを介してデジタル上の空間に蓄積し、分析やシミュレーション、制御などを行うことによって、リアルの空間に還元していきます。リアルとバーチャルを融合し、人々が幸せになる街づくりの実現を目指していきたいと考えております。引用:「デジタルツインを活用したリアルとバーチャルを融合した街づくり」これは当然我々だけではできないので、我々の中やNTTグループ内での連携、他の企業様との共創に積極的にチャレンジしながら、実現していきたいと思っています。最後にいかがでしたでしょうか。今回はNTTコミュニケーションズが推進するSmartWorldについて、またその中でもSmartCityについてスマートシティ推進室のメンバーにお話を伺いました。インタビューを通じてSmartCityへの理解のみならず、NTTコミュニケーションズが持つ強みや役割などについても理解できたのではないでしょうか。また以下の記事は、今回インタビューしたNTTコミュニケーションズの社員4名への個別インタビューです。ぜひ本記事と併せて読んでいただければと思います。NTTコミュニケーションズ志望者向けのLINEオープンチャットはこちらNTTコミュニケーションズの企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・関連記事)はこちら 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内定者の逆質問は真似るべきなのか?【大手企業内定者逆質問例】 内定者の逆質問は真似るべきなのか?【大手企業内定者逆質問例】 来たる本選考に向け、多くの就活生の方は面接対策に励むことかと思いますが、その際に多くの方から聞く悩みが"逆質問"です。「逆質問ってどんな質問をすればいいの…?」「評価される逆質問とは何か知りたい!」本記事を読んでいる方、さらには周りの友達などでも上記のような悩みを抱いている方はいるのではないでしょうか。では実際に逆質問を考える際、最も簡単で効率的な方法は何でしょうか?それはおそらく「大手企業に内定した就活生の逆質問を真似すること」だと思います。そこで本記事では、大手企業に内定した2人の就活生にヒアリングをし、実際の本選考でした逆質問をまとめてみました。2人の就活生のプロフィールは以下の通りです。就活生Aさん・21卒就活生・大手外資系コンサルティングファームに内定就活生Bさん・20卒就活生・3大通信キャリア、大手自動車メーカー、大手日系コンサルティングファームなど5社に内定【実際の本選考で聞いた逆質問】就活生Aさん21卒就活生のAさんは、内定を獲得した大手外資系コンサルティングファームの面接で以下のような逆質問をしたようです。※企業名や就活生個人の特定に繋がる箇所は隠させていただいています。ご了承ください。Aさんが本選考で聞いた逆質問●今後の成長戦略についてお聞きします。◯◯という背景を考慮すると、御社は今後◯◯という戦略を打ち進めて行くという印象を持ちました。この認識は合っていますでしょうか?●御社の◯◯領域への進出についてお聞きします。御社は◯◯社の買収など、◯◯領域にも注力されていることと思います。その背景を考慮すると、◯◯領域の進出には◯◯という目的があると考えたのですが、この認識は合っていますでしょうか?●御社の強みとして◯◯を持っているという認識がありますが、その認識は合っていますでしょうか?●私は将来的に◯◯(役職名)まで昇進したいと考えているのですが、そのように昇進する社員の方に共通する特徴・素養などはありますでしょうか?上記で取り上げた逆質問を見てみると「質問の大枠→実際のデータや仮説を踏まえた上での具体的な質問」という構成になっていることが読み取れるかと思います。また、上記の質問の多くは"クローズドクエスチョン"であることも分かるかと思います。【クローズドクエスチョンとは】yes/noで答えられるような、答える方法や回答範囲を限定した質問の仕方。対義語は「オープンクエスチョン」。Aさんによると、オープンクエスチョンよりもクローズドクエスチョンの方が面接官の反応が良かったようです。仮説ではありますが、後者の方が瞬発的に回答でき話も広げやすいため、より面接官視点に立った質問と言えるのではないでしょうか。また、4番目に取り上げた「昇進に関する逆質問」は特に面接官からの反応が良かったようです。実際にこの逆質問をした際、「現在では外コンに長年勤める想定で入社する人は珍しいし、入社・仕事への意欲を非常に感じるね」というようなフィードバックを貰ったそうです。【実際の本選考で聞いた逆質問】就活生Bさん20卒就活生のBさんは、内定を獲得した3大通信キャリアや大手自動車メーカーの面接で以下のような逆質問をしたようです。※企業名や就活生個人の特定に繋がる箇所は隠させていただいています。ご了承ください。Bさんが本選考で聞いた逆質問●(仮説を述べた上で)御社で活躍している社員の方に共通点はありますでしょうか?●(描きたいキャリアを述べた上で)自分自身の描きたいキャリアの前例となる人がいますでしょうか?もしくは叶えられるでしょうか?●(自分自身が入社先を迷っていることを伝えた上で)◯◯さん(面接官)はなぜ御社への入社を決めたのでしょうか?●(業界研究をしてある程度仮説を持った上で)御社が競合他社と比べて勝っていると感じる部分、負けていると感じる部分はどこでしょうか?●入社までにやっておくべきことは何かありますでしょうか?●◯◯さん(面接官)に新たに部下がつくとした場合、どのような人を求めるでしょうか?→(上記の質問に付随し)〇〇さん(前の選考を担当してくれた面接官)は~と話していたのですが、どう思いますでしょうか?上記の質問を見てみると、その多くが「仮説や前提を持った上での逆質問」であることが分かると思います。仮説や前提を伝えることで、しっかりと練り上げられた逆質問であることをアピールすることができますし、納得感のある回答が返ってくる可能性も高いでしょう。また、「会社で活躍している人の共通点・入社までにやっておくべきこと」など、入社意欲を示すような逆質問が複数あることも特徴です。Aさんの逆質問が外コンに特化した内容だったのに対し、Bさんの逆質問は「どの業界にも応用可能な汎用性の高い逆質問」と言えるでしょう。内定者の逆質問をそのまま真似しよう!と考えるのは浅はか…かも?ここまで、大手企業内定者が実際の本選考で聞いた逆質問をいくつか紹介してきました。逆質問は面接の終盤やリクルーター面談で課されることが多いのですが、この逆質問の良し悪しが面接・面談全体の評価にも大きく影響するため、非常に重要と言えます。「どんな逆質問をすればいいか分からない…。」と悩んでいる就活生の方は、真似してみてはいかがでしょうか?と言いたいところですが、文章を丸々真似してもおそらく高い評価を得ることは難しく、自分自身の意図した回答が返って来る可能性も低いでしょう。これまで、「大手企業内定者が実際の本選考で聞いた逆質問集」などと銘打って紹介しておきながら、「何を今さら?」と思う方もいるかもしれませんが、あくまでも"内定者の逆質問をそのまま真似するのではなく、参考にした上で自分なりの逆質問に作り変えること"が重要です。ではなぜ、丸々真似することを避けるべきなのでしょうか?その理由を「面接官が逆質問の時間を設ける目的・就活生が逆質問をする目的」の観点から解説していきます。逆質問をする際は「面接官と就活生双方の目的」を理解しよう逆質問をする際は「面接官と就活生双方の目的」を理解することが非常に重要になります。面接官が逆質問の時間を設ける目的まずは、面接官が逆質問の時間を設ける目的から紹介します。結論から言うと、面接官側の目的は"その就活生を採用すべきか否かを判断するため"という観点に集約されます。さらに、上記の基準を要素分解すると、「スキル面(自社の採用基準を満たすスペックがあるか)・モチベーション面(自社に興味があり、志望度は高いのか)」の2つになります。そしてこの2点を判断するにあたり、「それまでの面接における回答との一貫性があるのか?」という部分も重要になります。あくまでも、面接官は「面接の中の一つの判断基準として逆質問の時間を設けている」ため、その観点を忘れないように心掛けるべきでしょう。ちなみに、面接官からの「逆質問はありますか?」という問いに対し「特にありません。」と話す就活生も稀にいますが、この回答は論外です。「御社の企業研究・企業理解は万全なため、面接の場でわざわざ質問することなどありません!」ということを暗に示したいのかもしれませんが、確実に逆効果でしょう。面接官から「逆質問はありますか?」と振られた際は何かしらの質問はする、これは最低限必要な部分になります。就活生が逆質問をする目的続いては、就活生が逆質問をする目的を紹介します。就活生が逆質問をする目的は、大きく以下の3つに大別することができます。自身の志望度の高さをアピールするため業界理解・企業理解をより深めるため自身の企業選びの軸がその企業と合致しているかを確認するため(1)自身の志望度をアピールするため逆質問といえど、間接的に「志望度の高さをアピールする」ことは可能です。「入社意欲を示す逆質問・いち社員として活躍したいという心意気を示す逆質問などを通じ、面接官から「この就活生はうちへの入社意思が強いな」と感じてもらえることができるかもしれません。とは言え、志望度をアピールすることに関しては結果論でもあるため、「どうすれば高い評価をもらえるか?」にあまり固執しすぎないように注意しましょう。(2)業界理解・企業理解をより深めるため面接の逆質問は、「説明会やHP上では知り得ない情報」を得る貴重な機会となります。逆質問は基本的に自分の聞きたいことを質問できるため、この機会を利用して「業界理解・企業理解」をより深めていきましょう。また、業界理解・企業理解を深めることに加えて「自身の仮説を検証すること」もできます。逆質問をする際に「私は~~と考えているのですが、この認識は合っていますでしょうか?」などと聞くことで、仮説の正誤を確認することができます。これらの観点は「志望動機作成」にも直結しますので、逆質問を効果的に利用しましょう。【参考】→逆質問で業界理解・企業理解を深める前に、最低限の「業界研究・企業研究」に取り組んでおくことは必須となります。上記3記事を確認し、逆質問に臨む前に業界研究・企業研究を進めておきましょう。(3)自身の企業選びの軸がその企業と合致しているかを確認するため就活生が逆質問をする目的としては、この観点が「最重要」と言われています。この観点を見落としてしまうと、「とりあえず質問をしたはいいけど、結局この情報を得たところでこれから何をすればいいんだろう…」と本来の目的を見失ってしまう可能性があるためです。自身の企業選びの軸を持った上で、「自身の企業選びの軸と合致しているか」という観点を意識して逆質問の質問内容を考えましょう。【参考】→大前提、「自己分析をしなければ企業選びの軸を定めることは難しい」と考えられます。企業選びの軸がまだ定まっていない方は、上記の2記事を参考にし、まずは自己分析から取り組んでいただければと思います。つまり、「大手企業内定者の逆質問を丸々真似すること」がなぜダメかというと?ここまで読み進めていただいてくれた方であれば、「大手企業内定者の逆質問を丸々真似することがダメな理由」を理解していただいたでしょう。逆質問は、質問をすること自体に価値・意味があるという訳ではありません。逆質問をすることが目的化しないように注意しましょう。ここまで紹介してきた「大手企業内定者の逆質問を丸々真似するべきではない理由」をおさらいさせていただくと、以下の2点にまとめられます。逆質問を丸々真似するべきではない理由(1)逆質問はこれまでの面接での回答との一貫性がないと評価されないため(2)大手企業内定者と自分自身の企業選びの軸が異なっている場合があるため(1)逆質問はこれまでの面接での回答との一貫性がないと評価されないためこちらの理由に関しては少し分かりづらいかもしれないため、一つ具体例を挙げて説明させていただきます。A社の面接に就活生のB君が臨みました。B君は志望動機で「営業でトップの成果を挙げたいです!」と話したのにも関わらず、逆質問の際に「御社の営業職にはノルマはあるでしょうか?」と質問した場合、面接官はどのように感じるでしょうか。おそらく面接官は「トップの成果を挙げたいと話していたのに、ノルマを気にするなんて矛盾しているな。トップの成果を挙げたいというのは本心ではないのだろうな。」と思う可能性は少なからずあるでしょう。これが「面接との一貫性」の説明になります。あくまでも「面接の中の一つの判断基準としての逆質問」であるため、その観点を忘れないように心掛けるべきでしょう。(2)大手企業内定者と自分自身の企業選びの軸が異なっている場合があるため上記でも紹介しましたが、「自身の企業選びの軸がその企業と合致しているかを確認すること」も、就活生が逆質問をする目的となります。企業選びの軸が異なれば、聞くべき質問・逆質問から得たい情報も異なりますので、「自分はどんな情報を得たいのか?その情報を得るためにはどんな質問をするべきなのか?」という観点は見落とさないようにしましょう。【参考】→企業選びの軸を定めることは非常に重要です。上記の2記事では「企業選びの軸を定める意味・各業界内定者の企業選びの軸」などが紹介されています。まとめ:自分なりの逆質問を考えるには?「大手企業内定者の逆質問を参考にするのは良いが、丸々真似するべきではない」ことは理解していただけたと思いますので、最後に「自分なりの逆質問を考えるには?」という観点から述べさせていただきます。改めてにはなりますが、大手企業内定者の逆質問をそのまま真似してもあまり意味はありません。大切なのは"逆質問をする目的を正しく理解し、その上で大手企業の内定者が実際の本選考でした逆質問などを参考にし、自分なりの逆質問を作成すること"だと考えられます。unistyleには、逆質問をテーマにした記事がいくつか掲載されています。本記事の内容と関連記事なども確認し、逆質問作成の参考にしていただければと思います。逆質問の考え方・作り方を知りたい方はこちらの記事へ逆質問のNG例を知りたい方はこちらの記事へ逆質問の具体的なイメージを掴みたい方はこちらの記事へ逆質問の考え方・作り方を知りたい方はこちらの記事へ逆質問の作り方・考え方を解説した上で、例文も掲載している記事になります。本記事の内容と関連している部分も多数ありますので、本記事と併せてご確認ください。【記事の構成】●面接官が逆質問をする意図●面接官に好印象を与える逆質問の考え方●面接官に好印象を与える逆質問の作り方●最終面接の逆質問例●最後に逆質問のNG例を知りたい方はこちらの記事へ評価されない逆質問の特徴を解説しています。自分自身で考えていた逆質問がNG例に該当していないか、確認してみてください。【記事の構成】●逆質問は非常に評価されてる、質問は差が出やすい●自分のできなさから来る不安を解消するための質問は評価されない●調べればわかる質問をわざわざ対面で聞くのは評価されない●それ聞いてどうするの?と思われる質問は評価されない●良い質問の最低条件は「質問の意図を伝えること」●最後に逆質問の具体的なイメージを掴みたい方はこちらの記事へ実例を元に「逆質問がどのように進むのか」を紹介した記事です。逆質問のリアルなイメージを掴みたい方にとって参考になる内容が記載されています。【記事の構成】●生命保険の1次面接●シンクタンクの2次面接●ITメガベンチャーの最終面接●全体へのフィードバック 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【23卒向け】大手企業約60社の5月締切本選考情報 【23卒向け】大手企業約60社の5月締切本選考情報 23卒の就職活動の情報解禁日から2か月が経過しました。3月に提出したエントリーシート(ES)の結果が出始め、選考を受けている企業、いわゆる「持ち駒」を増やしたいという就活生も多数いるのではないでしょうか。そこで本記事では”5月にエントリー締切を迎える本選考情報”を就活生からの人気の高い大手企業約60社分紹介します。本記事からそのまま各社のエントリーページに移動することもできますので、効率的なエントリーにお役立てください。本記事の注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。5月の締切企業一覧※締切日順に掲載5月1日(日)九州電力5月5日(木)ニトリホールディングス日立ソリューションズ※管理部門(財務・人事・調達)東海旅客鉄道(JR東海)※総合職「運輸」AGC5月6日(金)三菱ケミカル日本郵政グループ東レ三菱重工業5月7日(土)三菱UFJニコス5月8日(日)三菱電機スタンレー電気AIGグループ※AIG損保資生堂※総合職(技術)SupplyChain西日本鉄道※国際物流部門クラレ※ECコースJFEスチール東海旅客鉄道(JR東海)※プロフェッショナル職「施設」「電気・システム」日本銀行※一般職サイバーエージェント5月9日(月)読売新聞西部本社※取材記者職読売新聞東京本社※取材記者職東京センチュリー日本航空(JAL)※客室乗務職丸紅京阪ホールディングス5月10日(火)日本政策金融公庫(日本公庫)アクセンチュアヤフー(Yahoo)※エンジニアコース双日三井不動産※業務職東日本旅客鉄道(JR東日本)5月11日(水)NTTデータローランド・ベルガー日立製作所本田技研工業(ホンダ)リクルートマネジメントソリューションズ5月12日(木)伊藤忠丸紅鉄鋼(MISI)※地域限定職オリックス5月13日(金)ADKホールディングス※アソシエイト・プロデューサーコース国際協力銀行(JBIC)※業務職三井住友建設積水化学工業5月15日(日)三菱UFJリサーチ&コンサルティングシティグループ5月16日(月)読売新聞大阪本社※取材記者職日本郵政グループ※地域基幹職「窓口コース」「郵便コース」オリンパス日本電気(NEC)5月17日(火)サッポロビール※技術5月19日(木)三菱HCキャピタルコーセー(KOSE)5月20日(金)三菱電機北海道電力5月22日(日)JX金属KDDIダイハツ工業ヤクルト本社5月29日(日)川崎重工業5月31日(火)凸版印刷第一生命保険ハウス食品三菱総合研究所(MRI)住友生命【エントリーはこちらから】5月の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。九州電力本選考◆エントリー締切2022年5月1日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちら九州電力の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらニトリホールディングス本選考直結説明会◆開催日2022年5月6日(金)10:00~12:00/13:30~15:30◆エントリーはこちらニトリホールディングスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日立ソリューションズ本選考管理部門(財務・人事・調達)◆エントリー締切2022年5月5日(木)23:59◆本選考へのエントリーはこちら日立ソリューションズの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東海旅客鉄道(JR東海)本選考総合職「運輸」◆エントリー締切2022年5月5日(木)◆本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらAGC本選考技術系◆エントリー締切・1回目締切:2022年3月13日(日)・2回目締切:2022年5月5日(木)・3回目締切:2022年5月31日(火)◆本選考へのエントリーはこちらAGCの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱ケミカル本選考事務系(第2回)◆エントリー締切2022年5月6日(金)12:00◆本選考へのエントリーはこちら三菱ケミカルの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本郵政グループ本選考(第3回)日本郵政「総合職(ITデジタル)」日本郵便「総合職」ゆうちょ銀行「総合職」◆エントリー締切第1回締切:2022年3月18日(金)正午第2回締切:2022年4月8日(金)正午第3回締切:2022年5月6日(金)正午◆本選考へのエントリーはこちら日本郵政グループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東レ本選考事務系総合職(第2回)◆エントリー締切2022年5月6日(金)13:00◆本選考へのエントリーはこちら東レの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱重工業本選考事務系総合職(第2回)◆エントリー締切2022年5月6日(金)16:59◆本選考へのエントリーはこちら三菱重工業の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱UFJニコス本選考総合職第2クール◆エントリー締切2022年5月7日(土)12:00◆本選考へのエントリーはこちら三菱UFJニコスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三菱電機本選考技術系総合職(自由応募)第5回エントリー◆エントリー締切・第1回締切:2022年3月8日(火)・第2回締切:2022年3月21日(月)・第3回締切:2022年4月3日(日)・第4回締切:2022年4月17日(日)・第5回締切:2022年5月8日(日)・第6回締切:2022年5月22日(日)・第7回締切:2022年6月5日(日)・第8回締切:2022年6月19日(日)・第9回締切:2022年7月3日(日)◆本選考へのエントリーはこちら三菱電機の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらスタンレー電気本選考第4ターム◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちらスタンレー電気の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらAIGグループ本選考AIG損保◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちらAIGグループの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら資生堂本選考総合職(技術)SupplyChain◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちら資生堂の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら西日本鉄道本選考国際物流部門事務系総合職(第3期)◆エントリー締切2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちら西日本鉄道の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらクラレ本選考ECコース(事務系)(一般/第三回締切)◆エントリー締切・第1回締切:2022年3月20日(日)23:59・第2回締切:2022年4月3日(日)23:59・第3回締切:2022年5月8日(日)23:59◆本選考へのエントリーはこちらクラレの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらJFEスチール本選考技術系選考第3回締切◆エントリー締切第1回締切:2022年3月13日(日)第2回締切:2022年4月3日(日)第3回締切:2022年5月8日(日)◆本選考へのエントリーはこちらJFEスチールの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東海旅客鉄道(JR東海)本選考プロフェッショナル職(大学卒)「施設」2次締切◆エントリー締切第1回締切:2022年3月27日(日)第2回締切:2022年5月8日(日)第3回締切:2022年6月7日(火)本選考プロフェッショナル職(大学卒)「電気・システム」2次締切◆エントリー締切第2回締切:2022年5月8日(日)第3回締切:2022年6月1日(火)◆本選考へのエントリーはこちら東海旅客鉄道(JR東海)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本銀行本選考一般職◆エントリー締切2022年5月8日(日)◆本選考へのエントリーはこちら日本銀行の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらサイバーエージェント冬選考:ビジネスコース動画選考(3ターム)◆エントリー締切2022年5月8日(日)◆本選考へのエントリーはこちらサイバーエージェントの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞西部本社春選考(取材記者職)◆エントリー締切2022年5月9日(月)正午◆本選考へのエントリーはこちら読売新聞西部本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら読売新聞東京本社春選考(取材記者職)◆エントリー締切2022年5月9日(月)正午◆本選考へのエントリーはこちら読売新聞東京本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら東京センチュリー本選考総合職第2クール◆エントリー締切2022年5月9日(月)正午◆本選考へのエントリーはこちら東京センチュリー(旧東京センチュリーリース)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本航空(JAL)本選考客室乗務職◆エントリー締切2022年5月9日(月)23:59◆本選考へのエントリーはこちら日本航空(JAL)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら丸紅本選考オープン採用(一般職)◆エントリー締切2022年5月9日(月)23:59本選考オープン採用(総合職)2次締切◆エントリー締切第1回締切:2022年4月1日(金)23:59第2回締切:2022年5月9日(月)23:59◆本選考へのエントリーはこちら丸紅の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら京阪ホールディングス本選考第2クール◆エントリー締切2022年5月9日(月)中◆本選考へのエントリーはこちら京阪ホールディングスの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本政策金融公庫(日本公庫)本選考総合職、地域総合職◆エントリー締切2022年5月10日(火)10:00◆本選考へのエントリーはこちら日本政策金融公庫(日本公庫)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらアクセンチュア本選考通常選考◆エントリー締切2022年5月10日(火)10:00◆本選考へのエントリーはこちらアクセンチュアの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらヤフー(Yahoo)ポテンシャル採用選考(エンジニアコース)◆エントリー締切2022年5月10日(火)正午◆本選考へのエントリーはこちらヤフー(Yahoo)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら双日6月本選考(事務職)◆エントリー締切2022年5月10日(火)15:00◆本選考へのエントリーはこちら双日の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら三井不動産本選考業務職◆エントリー締切2022年5月10日(火)18:00◆本選考へのエントリーはこちら三井不動産の企業研究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【国連、UNICEF、IMF】新卒では入れない国際機関への就職とは 【国連、UNICEF、IMF】新卒では入れない国際機関への就職とは こんにちは。現在国内のメーカーに勤務しているYです。今回は私がこれまで出会った方々から伺ったお話、調べた事、そして多分の主観を織り交ぜて、国際公務員として働く道について考えてみたいと思います。本記事のコンテンツ国際公務員って何?国際公務員に必要な3条件国際公務員へのキャリアパスファーストキャリアをいかに選ぶべきか今、何をすべきか最後に国際公務員って何?そもそも、国際公務員とは何でしょうか。言葉だけ聞くと、それは何か大きな事をする仕事なんだろうなぁ、なんてイメージを持ちがちです。国際公務員とは、端的に言えばいわゆる国際機関で働く人たちの事を指します。公務員というくらいですから、そこにNGOなどは含めません。具体的に言えば、国際連合(UN)、より広くは国連システムの中に属しているいずれかの組織で働く者が国際公務員となります。組織としては例えば、国連事務局、国連児童基金(UNICEF)、国連開発計画(UNDP)、世界保健機関(WHO)、国際通貨基金(IMF)等々があります。上記の組織を眺めても、国際公務員と言っても実に多様な選択肢が有る事が分かります。この多様性が国際公務員の実態を分かり辛くさせている一因かもしれません。しかし、その内実は其々の分野で高度な専門性を持った、プロフェッショナル集団と言えます。(国連の採用枠には、一般職と総合職の括りがあり、本稿で対象とするのは、専ら専門職です。)そして大きな特徴として、終身雇用ではなく各ポストに2~3年の任期が設定されており、常に次のポストを探し続ける必要がある、という点があります。国際公務員に必要な3条件国際公務員≒国連職員を目指す上で満たすべき条件として下記の3つがあります。1.修士号以上の学歴を有すること2.応募するポストと関連する分野で2年以上の職務経験が有ること3.英語またはフランス語で職務追行が可能で有ること1,2については、国連職員は専門家集団である為、日本的な新卒という考えはなく、必要とされるのは常に専門家です。専門家としての要件として、学士ではなく修士、関連分野での2年以上の職務経験が求められています。加えて、国連公用語の中でも頻繁に使われる英語もしくはフランス語で職務追行に問題ないレベルの語学力が必須です。(組織・ポストによっては、スペイン語等が必須とされる場合もあります。)国際公務員へのキャリアパス国連に勤務する為には、原則国連事務局、若しくは各組織から発表される空席情報に自ら手を挙げて、ポストを獲得する必要があります。その他にも下記の方法等があります。・外務省が主催するJPO(JuniorProfessionalOfficer)として各機関に派遣後、国連職員として働きつつポストを探す・国連事務局YPP(YoungProfessionalProgram)試験を受験する・各組織が行う採用プログラム、ミッションへの応募其々の選択肢で、求められる条件は違ってきますが、YPPを除く多くの方法では②で挙げた3条件が求められます。(YPPの場合、学士号でOKです。ただし、YPPは狭き門で、2012年度の実績として応募者41,023名、筆記試験対象者4,587名、面接対象者180名というデータが有ります。)現在国連で働かれている日本人の4割はJPO経験者という事を考えると、JPOでの採用→公募ポストへの応募&採用という道が国連への道としては可能性が大きいようです。ファーストキャリアをいかに選ぶべきかでは、国際機関で働く為のファーストキャリアとして、どこを選ぶべきなのでしょうか。これは自身がどの様な分野でポストを見つけたいかに依ります。主な専門分野としては、次のものが挙げられます。・開発、人権、人道、教育、保健、平和構築、モニタリング評価、環境、工学、理学、農学、薬学、建築、防災、人事、財務、会計、監査、総務、調達、広報、渉外、IT、統計、法務等ご覧の様に、羅列しただけでも非常に多岐にわたる分野があります。この中から自分はどの様な専門をいくのかにより、ファーストキャリアも自ずと見えてくるのではないでしょうか。ここでは更に現在国連で務められている方の具体的なキャリアパスを例示してみます(各情報は外務省及び国連フォーラムウェブサイトより)。・Aさん21歳:仏の大学に1年の交換留学→22歳:国内大学の商学部経営学科卒業→23歳:仏の大学にてMBA取得→24歳:会計事務所勤務→26歳:NGO活動参加後、インドネシアに半年滞在→27歳:民間企業2社勤務→29歳:米国公認会計士試験合格、JPO試験合格→30歳:WFPにJPOとして派遣(財務官)・Bさん国内大学卒業→外務省入省→米大学にてMA(政治学)取得→シンクタンク勤務→国内大学院博士課程→UNアフガン支援ミッション(分析官)今、何をすべきか前の項で明らかな様に、国際公務員に成る為には決まった道はなく、唯一の正解は無い、と言えます。ではそんな中で今何をすべきなのでしょうか。第一に、語学力です。日本で教育を受けた場合、少なくとも英語は6年~10年間学んでいます。ただ、職務追行可能なレベルの英語力が学校教育だけでは尽きません。よって留学等を通して、仕事をする上で問題の無い英語力を身に着ける必要が有ります。参考までに、JPO合格者の方々はTOEFL-iBTにて平均で100点以上を獲得されているそうです。これに加え第二外国語としてフランス語などを学ぶ必要が有ります。第二に、専門分野です。自分が国連で何をしたいのか、そしてそれは国連でなければできないことなのか、どの様なキャリアパスを選ぶかを考えなければなりません。例えば、建築の分野で働こうとする時に、MBAを持っていても大きな価値はありません。常に求められているポストで価値のある経験、学歴を提示し、自分が誰よりもその職に適することをアピールする必要があります。第三に長い目でのキャリア、人生において国際機関で働くことをどう位置付けるかです。これは先に述べた事とも関わりますが、国際公務員の任期は常に決まっており、その後のキャリアの保証は有りません。常に次のポストの事を考える必要があります。また危険地域での職務となる時、家族を連れていけない場合が多々あります。他にも、ポストの状況によっては転勤が多いため、結婚生活の維持が難しい例も多く見られます。以上の事を十分に考え、準備し、その上で尚国際機関で働くことを志す人に、国際公務員の道は開けるのでは無いかと思います。最後に国際公務員になるためにどのようなことが必要か理解できましたでしょうか。新卒で入ることが出来ないため、目指している方はファーストキャリアを含めてしっかりとした対策が必要です。自分の身だけでなく、家族を含めて考える必要がある大変困難な職業ですが、それに見合うだけのやりがいはあると考えられます。国際公務員に少しでも興味がある方への参考になったら幸いです。【参考資料】・外務省国際機関人事センター『国際公務員への道JPO派遣制度』外務省、2014年。・国際機関人事センターニューヨーク支部『国連機関への就職国際公務員就職ガイダンス資料(2014年版)』国際機関人事センター、2014年。・国連フォーラム 127,669 views

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