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テレビ業界大手4社の違いとは⁈【強み・事業領域比較】

テレビ業界大手4社の違いとは⁈【強み・事業領域比較】

掲載開始日:2017年01月16日
最終更新日:2018年07月17日

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スマホやパソコンと並んで、私たちの生活の一部には「テレビ」があるのではないでしょうか。一時期に比べ、テレビ離れが叫ばれている現代においても、テレビが果たす役割は絶大なものがあります。

今回は、上位就活生からも高い人気を誇るテレビ業界に関して、業界を引っ張る民放4社、すなわちフジテレビジョン(以下、フジテレビ)・日本テレビ放送網(日本テレビ)・TBSテレビ(TBS)・テレビ朝日を事業から社風に至るまで、徹底的に比較していきたいと思います。

テレビ業界の事業内容・ビジネスモデル

ここからはテレビ業界の事業内容を紹介していきたいと思います。
日本テレビの決算資料を参照し、収入タイプ別にテレビ局のビジネスモデルを掴んでいきましょう。

①放送
日本テレビの営業収入の約8割を支えるのが、この「放送」による収入です。
もっと砕いて考えてみましょう。

皆さんがテレビ番組を見る際、ほとんどの場合、CMを目にすることでしょう。

テレビ局各社がCMを流す代わりに、依頼主から得る広告収入が、この放送収入の大部分を占めているのです。

さらに詳しく言うと、この放送収入は、「タイム」と「スポット」に分けられます。

タイム収入とはタイムCMによってもたらされ、これは、放送されている番組の視聴者層を狙ったCMのことです。サッカー番組のハーフタイムに流されるアディダスのCMは、このタイムCMとなります。

一方で、スポット収入とはスポットCMによる収入であり、番組内容とは無関係に、決まった時間に放映されます。

テレビ局は、この2種類のCMを流すことにより、収入の大部分を得ているのです。

こちらのサイトではテレビ広告の種類について解説しています。上記の内容をより詳しく解説しています。

参考:日テレ広告ガイド「テレビ広告の種類って?」

②番組販売
「番組」は全国どこでも、同じ番組を、同時期に見られるとは限りません。

各都道府県にテレビ局があり、そこへ番組を販売することで、その地域の視聴者が初めて楽しむことができます。

日本テレビは全国にいる視聴者に、同社の番組を楽しんでもらうために番組の販売を行っています。

③事業
日本テレビの営業収入の1割強を占めるのが、この「事業」収入です。

これは、映画や通販、有料放送やイベントなどのビジネスを指しています。

例えば、2016年には日本テレビが制作した「名探偵コナン 純黒の悪夢(ナイトメア)」や「デスノート Light up the NEW world」等の映画が公開され、大反響となりました。

また舞台「真田十勇士」や「ダリ展」等のイベント開催にも携わりました。

こうした映画やイベント事業も日本テレビの収入源となっています。

④不動産賃貸
また少額ながら、不動産賃貸による収入も、テレビ局のビジネスモデルの1つに数えられます。不動産の賃貸やビルマネジメントにも手を伸ばしており、こうした事業からも収入を得ています。

テレビ業界を取り巻く環境

この項目では、気になるテレビ業界の状況を確認していきましょう。

テレビ局単体で考えるよりも、ホールディングス(以下、HD)として捉えるほうが業界の目指す方向性が見えやすいと思われるため、ここでは日本テレビHDの中期経営計画や、フジ・メディア・HD並びにテレビ朝日HDの決算説明会資料などを参照していきます。

キーワードは大きく2つ、「インターネット事業」と「海外事業」です。

1つ目の「インターネット事業」に関してですが、これはスマホの普及と密接に関係しています。

スマホの普及に伴い、現代の視聴者は、いつでもどこでも動画を閲覧することが可能になりました。

こうした背景を踏まえ、日本テレビHDは有料動画サイト「Hulu」、フジ・メディア・HDは「フジテレビオンデマンド(FOD)」、テレビ朝日HDは「Abema TV」との協力体制を整えるなど、収益基盤の多様化に向けた施策を各社実行に移しています。

次に、「海外事業」に関して考察します。人口減少が見込まれる国内に対し、今後成長が期待されるアジアを中心に、放送局各社は既に動き出しています。

日本テレビHDは、香港やインドネシア、カンボジアで、同社のドラマやバラエティ番組の配信に取り組んでいます。またTBS HDはスポーツバラエティ「SASUKE」の配信を世界157の国や地域で配信しています。

今後テレビ業界各社は、上述した2つの軸を中心にした事業展開を進めていくものと思われます。

また2016年10月にunistyleが主催したイベント、「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が語っていた内容が以下の記事にまとめてあります。

こちらも参考にしてみてください。

参考:日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開
→日本テレビの求める人材だけでなく、今後のテレビ業界の展望について考察されています。動画配信サービスが急速に普及していく中どのようにテレビ会社は立ち回っていくのか述べられています。

事業内容から考えるテレビ業界が求める人材

ここからは、TBSの新卒採用HPと「ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?」を参照しながら、テレビ業界に必要な素質を考えていきたいと思います。

そんな夢が集まった1955年にTBSテレビの放送が生まれました。 

 

それから60年が過ぎたいま、テレビを取り巻く環境は大きく変わりました。 

 

変革のとき。挑戦のとき。

 

私たちは時代が求めるものを感じとり、視聴者のニーズに応えるため、新たな価値を生み出さなければいけません。「独自」の視点を大切に、魅力あるコンテンツを創り続けていく会社でありたい。

 

テレビがこれからも愛され続けるために…

 

そんな中で、私たちは、新しい時代を共に歩む仲間を求めます。 

引用:TBS新卒採用HP「TBSテレビより Message」

Q:仕事をする上で、常に意識していることを教えてください。
A:視聴者の事をまず第一に考える事です。脚本を作る際も、この説明できちんと伝わるか、登場人物の心境を納得してもらえるか、など常に視聴者の事を想像しながら作業します。それは、撮影・編集・宣伝全てにおいて共通ですが、いかに視聴者の方に見てもらえるか、楽しんでもらえるかを考え、一つ一つの指針を決めていきます。
 

Q:番組制作におけるテレビ朝日の良いところを教えてください。
A:他部署が全力で番組制作をバックアップしてくれるところです。番組には、制作以外にも営業・宣伝・コンテンツ展開(配信やDVD化など)・放送管理と様々なフェーズがあるのですが、どの担当の方も、まず現場の番組制作を第一に考えて全力でサポートしてくれるので、非常に仕事がしやすいです。
 

引用:テレビ朝日新卒採用ページ 番組制作・ビジネスの仕事 

以上のメッセージやテレビ業界を取り巻く環境を考慮すると、テレビ業界では、「時代とともに変わりゆく視聴者のニーズに応え、新たな価値を提供していく」ことが使命となっていくように感じられます。

常に視聴者のことを想像しながら、彼らが本当に面白いと思ってもらえるような価値を提供しなければなりません。

また、一つの番組をとっても制作、営業、宣伝など他部署と連携して仕事をすることが求められます。

さらに、コマーシャルを作成する広告代理店や、主に紙面媒体で情報を提供する出版業界など異なる業界とも協力し合いながら仕事をしていくことが求められているといえるでしょう。

以上のことから、テレビ業界では「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」、「4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる」そして「5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる」といった資質が求められていると考えられます。

また就活市場においてテレビ業界は極めて高い倍率で知られており、筆記試験対策も必須です。以下の記事を参考に、しっかりと対策を進めましょう。

参考:マスコミ・出版社志望者必見|必読筆記対策本5選

→狭き門を大人数で競い合うマスコミ業界。そんなマスコミ業界を志望する上で読むべき本をまとめています。

各社の業績比較と分析

ここでは決算資料を参照しながら、連結決算、個別決算、視聴率の3つの観点から業績比較を行っていきたいと思います。

まず連結決算を見ていきましょう。左軸は売上高、右軸は営業利益の数値を表しています。

【グラフ1】各HDの売上高と営業利益

以上のグラフから、フジ・メディア・HDが6,000億円超と、圧倒的な売上高を誇っていることが理解できるでしょう。

同社は放送事業以外にも、グループとして生活情報事業や都市開発事業など幅広い領域から収益を計上しており、バランスのよい収益基盤を築いていると言えるでしょう。

反面、営業利益では530億円を記録した日本テレビHDが首位に立っており、効率的な経営を行っている状況が見て取れます。

次に個別決算を見ていきましょう。こちらも左軸は売上高、右軸は営業利益の数値を表しています。


【グラフ2】各テレビ局の売上高と営業利益

このグラフは各テレビ局の個別決算を表しており、日本テレビが売上高、営業利益ともに業界首位に立っていることがわかります。

日本テレビ以外の3社に関しては、売上高こそフジテレビに分があれど、営業利益額では企業間でほとんど差がないことが読み取れます。

最後に、日本テレビHDの決算資料を基にして、気になる各テレビ局の視聴率比較を行っていきましょう。集計対象期間は2015年3月30日〜2016年4月3日となっています。

ここで表記されている「全日」とは6時〜24時、「プライム」は19時〜23時、「ゴールデン」は19時〜22時、「ノンプライム」は6時〜19時と23時〜24時、そして「プラチナ」は23時〜25時の放送時間帯のことを指します。

プライムとゴールデンには対象時間帯に被りがありますが、ゴールデンは放送業界で特に視聴率が高くなりやすい時間帯のことを指しています。


【グラフ3】各テレビ局の視聴率

上記グラフを見ると、日本テレビがいずれの時間帯でも視聴率トップの座を死守している現状が理解できるでしょう。

同社は2015年度、2年連続で「視聴率三冠王」(全日、ゴールデン、プライムの3つの時間帯で、すべての年間視聴率が1位になること)を獲得しました。

また、テレビ朝日が全体の2位を死守していることや、ゴールデンの時間帯ではフジテレビよりもTBSが力を発揮していることも読み取ることができます。

①フジテレビ
お台場に拠点を構えているのが、1959年に開局されたフジテレビです。

個別決算では日本テレビの後塵を拝していますが、連結・個別ともに圧倒的な売上高を誇っており、2016年度は効率的な費用コントロールを目指していくようです。

フジテレビとしては、2016年4月以降、ゴールデン・プライムの時間帯を強化するためにバラエティ新番組を投入しており、キッズから40代まで幅広く視聴者層を獲得することを目標としています。

また放送事業以外にも映画事業やイベント事業、フジテレビオンデマンド(FOD)を利用した配信プラットフォーム事業にも注力しており、業界首位の座を狙っていきます。

②日本テレビ
1953年に開局された日本テレビは、汐留を起点に業績を伸ばしています。

先述したように、2015年度は年間視聴率で三冠王を獲得し、名実ともに日本の放送業界を牽引する存在であると言えるでしょう。

業績の安定している映画事業やイベント事業に加えて、今後はグループとして、売上が好調なHuluを通じた配信事業やグローバル展開、健康関連事業の飛躍を図っていく方針を掲げています。

③TBS
1955年、赤坂に開局したテレビ局がこのTBSです。 

2015年度の放送事業はゴールデン・プライムにおいていずれも前期を上回っており、順調な成長路線にあると考えられ、2015年に放送された日曜劇場では、「下町ロケット」や「天皇の料理番」が大ヒットを記録しました。

今後はTVerの本格的展開を図るとともに、視聴率の向上、BSを含めた総合メディア戦略の充実を通じて、報道機関としての圧倒的な信頼性を獲得し、TBSクオリティの確立に邁進していくようです。

④テレビ朝日
フジテレビの開局年、六本木に誕生したもう1つの放送局がテレビ朝日です。

連結売上高では2015年度に過去最高を記録するなど、グループとしての成長力は確固たるものがあるようです。

特に地上波放送では、朝帯や昼帯の番組で大幅な視聴率改善に成功しています。

成長事業としてAbemaTVなどの動画配信事業を掲げる同社は、スポーツ番組やバラエティ、ドラマといった放送事業以外にも、イベントや音楽出版など幅広い事業展開をグループとして展開していくようです。

最後に

いかがだったでしょうか。

今回は民放テレビ放送局4社の紹介をさせていただきました。

テレビ離れが起き、業界として経営環境が安定しない現代では、ただ単に「テレビが好き」という理由だけで内定を勝ち取ることは難しいでしょう。

座談会やOB・OG訪問で各社の違いをしっかりと掴んだ上で、今後の方向性や求められる素質まで考慮した就活を進めるといいのではないでしょうか。

photo by Esther Vargas

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