業界研究・企業研究に関するコラム
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元社員が語る「楽天の営業」とは〜ブラックと言われる企業に勤めて〜(前編)
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本記事では、楽天の元社員である私が楽天の「ECコンサルタント」という職種、労働環境や仕事、給与や福利厚生について説明します。本記事のコンテンツ・ECコンサルタントとは・労働環境と仕事・給与と福利厚生楽天のECコンサルタントとはこんにちは。私は新卒で楽天株式会社に入社後、三年間ECコンサルタントとして働き、退社後今は別業界で人事として働いている者です。今回は、IT企業の中でも有名な「楽天」という中でも何かと噂の多いECコンサルタントという職種を経験した身として、実情はどうなのかという点をお伝えできればと思います。ちなみに私が在籍していたのは2010~2012年の間ですので、現在とは状況が異なる点もあることをご了承下さい。ECC(ECコンサルタントの略称)という仕事は、簡単に言えば楽天に出店している店舗を一人当たり100店舗程担当し、電話や往訪などを行いながら売上増大の為のアドバイスを行うという仕事です。名目上はコンサルタントなのですが、ECCには3つの指標(広告目標、流通目標、講座販売目標)が常に課されており、その中でも広告販売の目標のウェイトが高いため、顧客へのアドバイスが広告営業に偏りがちになってしまうという現状があります。また、3つの指標を達成するために業務量はどうしても多くなり勤務時間が長くなる傾向があるため、ブラックであると言われがちです。楽天という企業では目標は絶対達成しなくてはいけないので(他企業も基本は絶対達成だと思いますが、間違いなく他企業よりも達成に対するプレッシャーが大きいと思います)、仕事がきついと感じる人が多く、ECCに配属された人は一年経たず辞めてしまう人も多いのです。では、楽天の営業として働くということはどのようなものなのか、実際噂通りブラックなのか、体験を踏まえて下記に述べたいと思います。楽天の労働環境と仕事「楽天ECC」というワードで検索すると、様々な恐ろしい情報が出てきます。「過酷な労働環境」「新卒がどんどん辞める」「肌荒れ、膀胱炎は当たり前←笑」など、楽天を告発するような文章や、就活生に向けて避けるように呼びかける言葉もあります。実際私も入社後半年位から残業時間が月100時間近くなり、終電を逃すことも度々ありました。そして確かに肌荒れも膀胱炎も経験済です。入社前にOB訪問で話は聞いていたのである程度覚悟していたとは言え、実際一日3~4時間睡眠の日が続くと日に日に思考力が低下するのを感じていました。また、私の部署では帰社時間を22時より遅く打刻することはできず、(できなくはないのですが、何工数もの承認作業が必要であり、申請の手間と時間を考えると実質不可能に近いものでした)上記のような、日々24時近くまでという拘束時間を会社に正しく把握してもらえていると思ったことはありませんでした。このような実情だけを見ると、労働環境が過酷なブラック企業であると感じる人も多いでしょう。しかし実際は、インターネット上にあるように、「ECCはひどい仕事だ!」「過酷で健康を損なう職場だ!」と感じている人ばかりではありませんでした。少なくとも当時の私は違い、「ブラック企業に勤めている」という意識はあまりありませんでした。なぜなら、拘束時間の長さなどの労働環境を除いても、自分に任せてもらえている仕事の規模の大きさに面白みを感じ、自主的に仕事と長く向き合っている面も大きかったからです。ITの知識とサービスというのはどんな業界業種に限らず必要なことであり、現代社会で避けて通ることはできません。楽天はそのサービスを他社へ提供し相互に企業成長していくことが使命なので、どんな業種の偉い人とも「IT」という分野に関しては対等に話をすることができたのです。経営を何も知らない一年目のペーペーでも、年商何億何十億という企業の社長と対等に話し提案することができるというのは本当に貴重な経験でした。毎回提案の時には吐きそうなほど緊張していましたが、必死にそれを見せないよう、新人に見られないよう、それでいて相手を軽んじる態度にならないよう、頭をフル回転させて話をするのが面白かったのを憶えています。結果提案が通っても通らなくても、日々自分の経験値の上昇を感じ、非常に充実していた毎日でした。このように業界に限らず様々な人と関わることができ、入社早くから責任のある仕事ができたという点では、今でも楽天という会社に非常に感謝しています。確かに労働時間は多い傾向にありますが、責任の大きな仕事をしている分学べることはとても多いです。労働時間を見てブラックであると言ってしまえばそれまでなのですが、業務内容によってはそう感じていない人も多くいるということを知ってほしいと思います。楽天の給与と福利厚生次に、給与と福利厚生についてです。私の新卒時の初任給は月給30万円で、他企業と比べるとかなり高かったと思います。そこだけで入社を決めたと言っていた同期もたくさんいました。ただ、どうしても就職活動時は初任給に目がいきがちですが、仕事を続けていくにあたり重要なのは初任給ではありません。昇給の仕方や福利厚生、残業代や賞与など、基本給以外の要素で収入は大きく変わります。楽天では当時基本給と通勤手当以外特に手当は無く、インセンティブ手当も他企業の営業と比べると少ないものでした。残業代も実際に働いた時間通りには入りませんし、退職金や住居手当、家族手当等福利厚生も一切無いため、基本給内でいかにやりくりして貯蓄していくかが重要でした。しかし、目標を大幅に達成したりした場合は別途インセンティブが支給されますし、優秀な働きをしている人は年齢や年次に関係なく昇格、昇給することができます。そのような点で言えば、きちんと自分の仕事に対する対価が給与として支払われているため、いわゆるブラックであるとは言えないでしょう。また、楽天に限らずIT企業はあまり年功序列が厳しくない企業が多いと思いますので、やりたいと思ったことに対して手を挙げやすくキャリアを自分の意志で積んでいきやすいという点はIT企業で働く大きなメリットであると言えます。就活生の方々は、初任給などの募集要項に書かれている数字だけで判断するのではなく、福利厚生や昇給基準など、長く続けるために自分に必要な要素をよく考え、自身の志望を決めていただければと思います。余談ですが、楽天では社内食堂が無料であることが福利厚生として大きくアピールされていましたが、営業で転勤になった場合は社食が無い場合が多く、普通に自分でランチ代を出さなくてはいけなかったため、転勤を命じられた時はその不公平さに泣きました。福利厚生なんてそんなものです。(後編はこちら)※後編では、筆者の感じる「ブラック企業だと思われてしまう楽天の弱さ」をお伝えします。
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【オープン or GCF・GFI・GM?】みずほFGでどのコースを受けるべきか
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16卒の金融機関内定者です。現在就職活動中の方の中には金融機関への就職を目指す方もいらっしゃるのではないでしょうか。金融機関の中でもとりわけ採用人数が多く、テレビドラマの半沢直樹も放映されたメガバンクの人気は高いように感じます。読者の方が将来メガバンクへの就職を考えたとき、入社形式について考えが及ぶと思います。具体的にはみずほフィナンシャルグループ(以下みずほFGと呼ぶ)であればオープンコースとGCF・GFI・GMコース(以下スタート特定コースと呼ぶ)が入社の入口として用意されています。名称こそ違えど、三菱UFJ銀行であればオープンコースとグローバルCIBコース、ファイナンシャル・テクノロジーコース等が用意されています。今回は私自身がみずほFGのスプリングジョブ選考でGCF・GFIコースを志望し、そこからオープンコースへ変えた経験を基に、その判断に至った経緯や社員の方の考え方を紹介したいと思います。オープンコースとスタート特定コースとは?みずほFGの採用ホームページを見ると各コースの詳細が明確に記述されているので、ここでは各コースのポイントを引用したいと思います。《オープンコース》<コース概要>初期配属は国内営業店で主に法人営業を中心としたバンキング業務を担当。将来的には銀行・信託・証券その他あらゆる業務分野の中から自分の得意分野を確立し、専門性を高め、活躍を目指すコース。<募集人数>550名程度《グローバル&コーポレートファイナンスコース(GCFコース)》<コース概要>入社当初の配属が、大企業営業、海外ビジネスなどの専門セクションに特定されるコース。<募集人数>20名程度《グローバルフィナンシャルイノベーションコース(GFIコース)》<コース概要>入社当初の配属が、M&A、不動産、ストラクチャードファイナンスなどの専門セクションに特定されるコース。<募集人数>15名程度《グローバルマーケッツコース(GMコース)》<コース概要>入社当初の配属が、マーケット、金融テクノロジー関連、アセットマネジメントビジネスを中心とした専門セクションに特定されるコース。<募集人数>10名程度参照:【募集コース・募集要項】コースの併願は不可能ですので、エントリー時までに自分のコースの適性を見極める必要があります。上記のHPの内容以外に特筆すべき事項として、特定コースでは入社後5年目以内を目処に海外勤務の機会が与えられると書いてありました。一方で、オープンコースでも入社3年目以降を対象とする海外トレーニー制度が存在します。みずほFG人事部の見解特定コースのスプリングジョブ終了後、今後の選考で特定コースで選考を受けるか、それともオープンコースに変更して選考を受けるか人事部の方とお話しする「相談会」が設けられていました。担当してくれた方曰く、採用人数比を考えるとスタート特定コースは圧倒的に入社難易度が高いこと、スタート特定コースは初期配属がほとんど決定していることしか本質的な違いはないとのことでした。「やりたいことが明確に決まっており、それの専門性を極めたいのであればスタート特定で応募すべき。一方で、特定分野に絞らず多様なことにチャレンジしたり、中小企業営業を担当したい場合はオープンコースに応募すべき。オープンコースにできなくて特定コースでしかできないことというのはほとんど存在しない。」というアドバイスを頂きました。みずほFG入社5年目の社員の見解「相談会」を終え、自分の中ではオープンコースに傾きかけていたのですが、一応人事部でない社員の方の意見も聞こうと思いOB訪問をしました。その方は自分と大学・学部が同じで、オープンコースで入社した5年目の方でした。その方にスタート特定コースの社員の待遇を聞いたところ、「エリートとして育てられるし、そうなることを期待されている。」とのこと。具体的には、「特定コースは入社時に特定部門への配属が約束されているため、大企業営業といった花形部署に苦労なく配属される。初期配属を終えたオープンコース入社の方にとって、そういった花形部署には2割ほどしか行けないことを考えると、かなりの高待遇。オープンコースで2割に入るためには初期配属の支店の支店長や先輩との相性もあり、運要素も存在する。」とのことでした。その方自身がオープンコースで入社したからこその意見だと思いますが、「同期で前述の2割に選出されて花形部門に配属された方は、支店でのリテール経験を武器に部門で結果を残して出世していく。」という印象を持っているようでした。筆者の見解以上の情報を基に、私の場合は中小企業との取引経験がその後のバンカーのキャリアの土台を支えてくれる経験になるだろうということ、自分の特性は働きながら見極めてミスマッチングを防ぎたいという思いからオープンコースに選考方法を変えました。私の主観ですが、コースを見極るためのエッセンスを紹介したいと思います。【オープンコース向け】・自分の特性は入行後にじっくり見極めたい・リテールを担当したい・地方で働きたい・ゼネラリストを目指したい・出世に対してこだわりはない・みずほFGから内定をもらえる確率を少しでも上げたい【スタート特定コース向け】・やりたいことが既に決まっている・やりたいことができるのであればみずほFGでなくても構わない・海外勤務を嘱望している・入社当初から出世コースでキャリアを積みたい・プロフェッショナルを目指したい最後に16卒の就職活動を経験した身としては、メガバンクは募集コースの種類が多いかつ複雑で、自分がどのコースで選考に参加するべきなのかわからないままとりあえず採用人数の多いオープンコースにエントリーする方が多いように思います。周囲の友人の話によると、「(女性の場合)一般職じゃなくてなんで総合職(オープンコース)なの?」「海外志向が強いならばなんでスタート特定コースに応募しなかったの?」というような「なぜそのコースにエントリーしたのか」といったことが聞かれるようですので、しっかりとコースの適性や将来やりたいことベースでメガバンクにエントリーしてほしいと思います。なお、金融業界を志望する就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。アドバイザーから、金融業界を志望する理由を基に、ほかに受けるべき企業に関するアドバイスなどが受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。
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就活初心者に読んで欲しい!志望企業内定のための12ステップ
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就活のスタートに際して「これだけは読んで欲しい!」というunistyleの記事をピックアップしてまとめています。自己分析や面接など、各項目ごとに関連記事を掲載しているだけでなく、一般的な就活スケジュールに沿って記事を紹介しています。すでに就活のスタートを切っている就活生の方も、改めて読んでいただければと思います。また、すべての記事に目を通すのではなく、関心のある部分だけを拾い読みしても十分役立つと思いますので、自身の得たい情報に応じて読み進めていただければと思います。※記事以外に、内定者のエントリーシート(ES)や選考レポートが読みたいという方は、こちらからご覧いただけます。本記事のコンテンツ【就活ステップ(1)】最初の心構えを知る【就活ステップ(2)】就活スケジュールを理解する【就活ステップ(3)】自己分析をする【就活ステップ(4)】業界研究・企業研究をする【就活ステップ(5)】就活マナーを理解する【就活ステップ(6)】OB・OG訪問とリクルーター面談に臨む【就活ステップ(7)】エントリーシート(ES)を書く【就活ステップ(8)】Webテスト・筆記試験・適性検査を受験する【就活ステップ(9)】グループディスカッション(GD)に臨む【就活ステップ(10)】面接に臨む【就活ステップ(11)】内定から入社までを考える【就活ステップ(12)】働き方・キャリアを考える最後に【就活ステップ(1)】最初の心構えを知る本記事を読んでいる方でも、就活中の方、これから就活を始める方、既に就活を終えた方など様々だと思います。その中で「就活に対してポジティブな捉え方をしている就活生」はどの程度いるでしょうか。おそらく多くの方は、就活に対してネガティブな印象を抱いているのではないでしょうか。しかし、その多くの方にとっても、就活は避けて通ることは出来ません。ここでは、就活を楽しいものにするために知っておくべき心構えについて述べたいと思います。【参考記事】結局、企業が見ているのは(1)仕事がきちんとできるか(2)仲間とうまくやれるかの2点です。「お辞儀の角度、ノックの回数、スーツの色柄」などの枝葉末節だけに右往左往せず、「本当に自分に合った仕事は何なのか」を多くの人々の思いに触れながら考えてみてください。【就活ステップ(2)】就活スケジュールを理解する就活を始める時期は個々人で違えど、内定から逆算してスケジュールを設計することは重要となります。自己分析・業界研究・面接対策など、就活ではやるべきことが無限にあります。そのため、あらかじめ大方のスケジュールを設計しなければ、「本選考までに対策が間に合わなかった!」という自体に陥る恐れがあります。ここでは、自身の就活スケジュールの設計に役立つ情報を紹介したいと思います。【参考記事】就活を始めた時期・志望業界によってスケジュールは異なりますが、重要なことは「目的(=志望企業)から逆算して、自分なりの就活スケジュールを設計すること」です。上記の参考記事なども確認しながら、自分なりの就活スケジュールを設計しましょう。【就活ステップ(3)】自己分析をする就職活動において自己分析は重要とされていますが、「なぜ行うのか」の目的意識もなく、過去の経験を書き出して年表にするだとか、ストレングスファインダーで強みを分析して終わりなどといった「手段」に囚われるのは本質的ではないと思っています。就活における自己分析のゴールは「志望企業から内定を得ること」です。最終的に内定を得るために、自己PRや志望動機などのアウトプットに結びつく形での自己分析を推奨します。【参考記事】【就活ステップ(4)】業界研究・企業研究をする業界研究・企業研究についても自己分析と同様、「適切な目的意識」のもとで行なうことで初めて有効な情報を集められると考えています。業界研究の目的は、その業界のビジネスモデルと働き方を知り、求められる素養を理解すること企業研究の目的は、「業界の中でもなぜ当社?」という質問に答えられるようにすること【業界研究の参考記事】【企業研究の参考記事】また、業界研究・企業研究を進める手段の一つに「合説(合同企業説明会)などの就活イベントに参加する」というものがあります。「合説なんて意味がない」という話も度々聞くと思いますが、重要なのは参加する側のスタンスです。企業人事・社員とのコネクション作り、興味の幅を広げるといった機会にすることができれば、合説の機会を有意義なものにできるはずです。【参考記事】【就活ステップ(5)】就活マナーを理解するOB・OG訪問や面接に臨む前に、適切な就活マナーを理解しておくことは重要となります。というのも、就活マナーの良し悪しは「印象面」に大きく影響し、その印象面は選考における評価を左右するためです。適切な就活マナーを理解していないというだけで、悪印象をもたれたりマイナス評価を受けてしまっては非常にもったいないですので、以下の記事も参考にしながら適切な就活マナーを理解していただければと思います。【参考記事】また、辞退に関するマナーは以下の記事を参考にしていただければと思います。【参考記事】【就活ステップ(6)】OB・OG訪問とリクルーター面談に臨む実際の現場社員から仕事について直接聞けるOB・OG訪問は積極的に活用するべきだと考えていますが、一方で漫然と「何となくやった方がよさそうだから」というスタンスでOB・OG訪問に臨むことは、就活生とOB・OG双方にとって無駄な時間になります。また、忙しい中時間を割いてくれるOBやOGに対しても失礼でしょう。OB・OG訪問に臨む際の適切な目的意識と、コミュニケーションのエッセンスを下記の記事にまとめています。【参考記事】OB・OG訪問に比べ、より選考に影響があると言われているものがリクルーター面談になります。リクルーター面談も、実際の現場社員へ直接質問したり現場社員からの質問に回答するというものにはなりますが、こちらは選考フローの一貫として盛り込まれている場合も多くあります。特に金融業界・インフラ業界の企業に多いのですが、リクルーター面談が「実質の一次面接の役割」をしている場合もあるため、何の対策もせずに臨むのは避けるべきでしょう。以下の記事も参考にしながら、リクルーター面談に向けた準備をしていただければと思います。【関連記事】【就活ステップ(7)】エントリーシート(ES)を書くエントリーシート(ES)を書く際は、以下の5ステップに沿って書くのが望ましいとされています。ESを書く際の5ステップ(1)企業が求める人材をビジネスモデルおよび働き方から知る⇩(2)トップ企業内定者のエントリーシートを複数読む⇩(3)内定者のエントリーシートに共通項がないか考える⇩(4)学生時代頑張ったこと、自己PRのフレームワークに基づき自分の経験を整理する⇩(5)自分が書いたものを第三者に評価してもらう※記事以外に、内定者のエントリーシート(ES)や選考レポートが読みたいという方は、こちらからご覧いただけます。ただ、上記の5ステップをおろそかにしている就活生は意外なほどに多いと感じます。以下の記事も参考にしていただきながら、エントリーシート(ES)を書く際のコツを掴んでいただければと思います。【関連記事】また、エントリーシート(ES)の定番設問と言われているものに"学生時代頑張ったこと(通称ガクチカ)と自己PR"の2つがあります。この2つの定番設問に特化した記事を確認したい方は以下の関連記事をご覧ください。【関連記事】【関連記事】学生時代頑張ったこと(ガクチカ)や自己PRと違って汎用性はないですが、"志望動機"もエントリーシート(ES)の定番設問になります。正直なところ、志望動機はざっくりでも構わなく、「企業理念を理解し、共感しなければ…」などと固く考える必要はありません。志望動機を構成する要素の一つである「企業・人生で成し遂げたいこと」を抽象化すると、大体が下記のいずれかに分類されるのではないでしょうか。個人としての成果が明確な環境で、周囲と切磋琢磨できる仕事がしたい個人の考えや行動が価値となる仕事、ヒトで勝負できる仕事がしたいスキルや価値観の異なるメンバーと協力して、共通の目標を求める仕事がしたい新しい仕組みや事業を生み出す仕事がしたい顧客と信頼関係を構築してニーズを引き出し、ニーズや課題を解決するための提案ができる仕事がしたいこのようなテンプレートを用いても、それらと結びつく具体的な経験を通して「あなたらしさ」を伝えることは可能です。逆に、企業について一生懸命調べたことを並べただけの志望動機の方が、「あなたらしさ」の欠けた誰にでも書けてしまうエントリーシート(ES)なのではないでしょうか。【関連記事】エントリーシート(ES)の設問は、上記で取り上げた「学生時代頑張ったこと(ガクチカ)・自己PR・志望動機」以外のものもあります。その他設問の対策に関する記事は、以下からご確認ください。【関連記事】【就活ステップ(8)】Webテスト・筆記試験・適性検査を受験するWebテストや筆記試験はエントリーシート(ES)と同様、一次選考などの初期の選考フローで課されることが多いものです。テストの種類も多く、且つ一朝一夕で対策できるものでもないため、苦手と感じている就活生も多いのではないでしょうか。ただエントリーシート(ES)や面接と異なり、選考突破の基準となる点数を取れたか否かで合否が判断されるため、見方を変えれば「最も対策のしやすい選考フロー」とも言えます。ほとんどの企業の選考で避けては通ることができないものになるため、早め早めの対策・準備を心がけていただければと思います。【関連記事】また、Webテストには「SPI・玉手箱・TG-WEB」など、様々な種類のテスト形式があります。各テスト形式の詳細な対策を調べたい方は、以下の関連記事からそれぞれ確認していただければと思います。【関連記事】【就活ステップ(9)】グループディスカッション(GD)に臨むグループディスカッション(GD)については、「やれタイムキーパーだ、やれ書記だ」といった役割系のくだらない情報が世の中に溢れています。ただ、あるべき目的意識は「グループでよりよい結論を導くこと」に集約されると考えています。各々が議論に対する自分なりの貢献を考えた結果が役割として表れるのはよいのですが、自分が評価されようとして役割に固執し、議論をぎこちなくするのは論外です。まずは自分一人でも論理立てて結論まで導けるようになった上で、チームで取り組む上での所作がある程度できていれば、落ちることはほぼないと考えてもらっていいでしょう。【関連記事】【就活ステップ(10)】面接に臨む面接で聞かれる質問は、型がある程度決まっています。多少表現を変えたものが出てくることもありますが、下記に掲載した記事の内容を押さえておけばそこまで困ることはないでしょう。また、エントリーシート(ES)を執筆する段階から、その先の面接を想定しておくことも重要となります。【関連記事】【就活ステップ(11)】内定から入社までを考えるここまで紹介してきた内容は「志望企業の内定を獲得するためのステップ」でしたが、大学4年生の6月頃を過ぎると"内定を獲得したいくつかの企業の中から、実際に入社する企業を決める"という段階を迎えます。現代の就活市場では多くの就活生が複数社からの内定を獲得し、10社以上の内定を獲得する人も珍しくありません。とは言え、最終的に入社できるのは1社だけですので、以下の記事も参考にしながら「納得のいく企業選び」をしていただければと思います。【関連記事】【就活ステップ(12)】働き方・キャリアを考える「入社後の働き方・将来のキャリア」と聞くと、かなり遠い先のことと感じる就活生もいるかと思いますが、就活中からこのような観点を意識しておくことは重要です。もちろん、就職活動のゴールは「志望企業からの内定を獲得し、納得して就活を終えること」です。しかし、人生という長いスパンで考えると、志望企業からの内定を獲得することは"スタート地点"に過ぎません。人生の大部分を占めると言われている「仕事」をより充実したものにするため、就活生の段階から働き方・キャリアを考えておいてみるのも良いと思います。【関連記事】最後に意外と多くの就活生が今回紹介した記事の内容を意識せず、なんとなくの就職活動をしているものと思います。また、記事を読んだ上で実際に行動するのはおそらく1〜2割程度の人だけだとも思っています。多くの就活生が中々動けないからこそ、記事を読んで実践するだけで大きく差をつけられるはずです。今後も皆さんにとって有益なコンテンツを追加していきますので、適宜チェックしてみてください。
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就活生もおさえておきたいメガバンク3社におけるフィンテックの動き
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学生人気の非常に高いメガバンク。これら3行は2015年夏ごろにフィンテックの専門部署を設置したようです。フィンテックとは?FinTech(フィンテック)とは金融(Finance)と技術(Technology)を組合せた造語で、ITを活用して金融、決済、財務サービスなどの世界にもたらされるイノベーションのことをいいます。特に、近年ではクラウドやスマートフォン(スマホ)といった最新のITを活用して、金融機関が従来提供してこなかったようなサービスをベンチャー企業が提供することが多くなってきました。特に、米国を中心とするベンチャーキャピタル市場において、FinTech(フィンテック)関連のスタートアップ企業への投資が注目を集めています。参考:「BillingSystemFinTech(フィンテック)とは」メガバンク3行が共通して連携しているフィンテックによるサービスの代表例としては、マネーフォワードの「家計簿アプリ・家計簿ソフト」やマネーツリーの金融インフラサービス「MTLINK」が挙げられます。ちなみに16卒の選考でも、フィンテックに関連する知識に対する質問が実際にメガバンクの面接においても聞かれています。メガバンクを志望する17卒の就職活動においてもフィンテックに対するメガバンク3行の動向を抑えておくようにしましょう。以下、これまでにおけるメガバンク3行の、フィンテックに関する動きについてまとめてみました。今後の就職活動において、これらの知識を把握しておくことは大事であると思われるので、是非参考にしてください。◆三菱UFJ銀行メガバンク3行の中でも、特にフィンテック導入に意欲的なのが三菱UFJ銀行です。2016年にはFinTechを推進するための新組織「イノベーションラボ」を発足させ、シリコンバレーに少数の人員を常駐させて斬新な発想を直接吸い上げようと考えています。三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)と三菱東京UFJ銀行は2016年1月8日、FinTechを推進するための新組織「イノベーション・ラボ」を発足した(写真)。要員は約20人で、東京と米国シリコンバレーの2拠点体制とする。「今までのサービスとは一線を画する新事業の開発に専念する」と、MUFG経営企画部企画グループの鎌田克志上席調査役は語る。参考:ITpro『三菱UFJがFinTechの新組織、銀行組織と一線を画すチームで先進行に伍する体制』国内でも「FinTechChallenge」というハッカソンなどを通じてベンチャーを発掘、そして支援するオープンイノベーション戦略を展開しています。そこで選考された投信選びアプリの運用も開始しているようです。参考:三菱東京UFJ銀行FintechChallenge2016参考:FintechベンチャーのFinatext、三菱東京UFJ銀行とパートナーシップを組み投資信託選びをサポートするスマートフォンアプリ『Fundect』をリリース!また、2015年9月には世界の金融大手22社が設立した仮想通貨決済研究コンソーシアムにも名を連ね、独自の「MUFGコイン」を開発中だそうです。また、ロボットに対する投資アドバイスも含めて、10年後には総合的に体制を整えていくようです。独自仮想通貨三菱東京UFJ銀行が実験で先陣行内の取引管理費を削減また、日系銀行初の起業家向けプログラムとして、「MUFGFintechアクセラレータ」のプログラムの開催を決定しました。3月18日には第1期の企業として5社のスタートアップを選別し、これらの企業と確信的な新事業の創造を目指して行く見通しです。◆三井住友銀行三菱UFJ銀行に続いて、三井住友銀行も2015年10月16日、都内でフィンテックの第一回ハッカソンを実施しました。新たなリテール金融ビジネスの創出をテーマに、Fintech関連などのベンチャー企業10社が登壇し、三井住友フィナンシャルグループで活用可能なICT技術、ソリューションを披露しました。参考:三井住友銀行SMBC×FinTechFuture、新たなリテール金融ビジネスの創出に向けてまた、三井住友銀行はFinTechに関する特設ページを設けており、これまでのフィンテックに関するニュースをまとめたサイトがあります。主にスマートフォンアプリや、投資信託に関するWebサイトの更新情報をまとめています。参考:SMBC×FinTechFuture2016年04月15日には、「サイン認証」導入を発表しました。サイン認証では印鑑を持参する必要がなく、盗難リスクもないなどの特徴から、利便性と安全性を両立した店舗・ネット対応サービスの強化が図れるようです。三井住友銀行は同サービスとネットバンキングの「Web通帳」を融合し、実際の通帳や印鑑を持たずとも各種銀行取引を可能にするサービスを始めます。参考:atmarkIT『サインのみで取引可能に、三井住友銀行が「サイン認証」を導入』◆みずほ銀行みずほ銀行でもフィンテックへの動向を注視しているようで、関連会社のみずほキャピタルに対して出資を行うことで、フィンテック関連のスタートアップへの投資をしようとしています。参考:みずほ銀行×みずほキャピタル~「みずほFinTechファンド」への出資についてまた、2015年10月から、グループ内のテクノロジーを利用した資産運用ロボットによる投信ポートフォリオ提案サービスを開始。できることからはじめる独自路線によって、フィンテック活用を急速に進めているようです。みずほ銀行が提供する資産運用ロボによるアドバイスサービス「SMARTFOLIO(スマートフォリオ)」。お客さまのリスク許容度を踏まえた投資信託のポートフォリオを無料でご提案します。参考:みずほ銀行「SMARTFOLIO」ロボアドバイザー資産運用のアドバイスサービスでは、株式会社お金のデザインが9つの質問に答えるだけで、世界中の約6000銘柄のETFから最適なポートフォリオを提案する「THEO」というサービスをリリースしており、今後この分野のサービスが多くあらわれることを予感させます。2016年3月25日には、オープンイノベーションによる新たな価値創出を目的に、「Pepperと一緒にまったく新しい銀行のサービスを作る」ことをテーマとした、ハッカソン形式によるイベント「Mizuho.hack」を5月21日から22日に開催しています。参考:Mizuho.hack◆最後にフィンテックはまだまだ注目が集まり始めた段階であり、今後、フィンテック関連のサービスもより充実していくことが予想されます。メガバンク、金融志望の学生にとっては未来の自分の働き方が大きく変わる可能性があるものなので、ぜひ日々のフィンテック関連のニュースについて積極的に触れていただければと思います。またフィンテック関連のスタートアップ、企業が注目される中、金融系のベンチャー企業に就職するという選択肢も金融志望の学生にはぜひ考えていただきたいと思います。19卒学生の方は商社出身の方が立ち上げた決済サービス会社「ネットプロテクションズ」の早期選考会が開始しているので、金融系の企業を考えている学生はぜひ受けてみてください。参考:《内定直結》ソルジャー社員ではなく、ブレーン人材としての働き方が求められる「ネットプロテクションズ」早期選考会photobyr2hox
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内定者が伝えるマスコミ業界志望者へのアドバイス5選
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こんにちは。16卒のマスコミ内定者です。マスコミは高倍率であるがゆえに、選考対策をどのようにすればよいのか、迷われている方は多いのではないかと思います。就活中は私自身もどういった方針で対策していけばよいのか頭を抱えていました。しかし選考を受けたり、内定者の人に話を聞くうちに掴めてきたポイントがいくつかあります。なので、今後マスコミを目指す学生の皆さんに向けて、5つのアドバイスをお伝えしようと思います。1.マスコミ志望者が他業界を受けるメリットは実は大きいマスコミ志望者の中には、マスコミしか受けないといった方が一定数います。というか、かなり多いのではないかと思います。しかし筆者としては、メーカーや商社など、マスコミに広告出稿をお願いする側の企業も受けるメリットはかなりあると考えています。その理由を2点、説明していきます。(1)論理的に話すスキルの向上マスコミ面接は短いので、短い言葉で的確に伝えることが必要になります。そのスキルは、本番の面接を受けることで磨かれていきます。マスコミ面接で聞かれること、見られることは一般企業のそれと変わりません。一般的に見られているのは、以下の3つです。コミュニケーション能力問題解決能力リーダーシップマスコミの場合は多すぎる志望者を絞るため「+コンテンツへの愛」を厳しく見られますが、これについては後程述べることにします。(2)マスコミの果たす役割をより全体的にとらえることができるようになる幅広い企業を受けることで、なぜ自分が数ある企業の中でマスコミに就職したいのか、をとらえるきっかけになると思います。一般企業を受ける際も、当然企業研究をしますよね。そうすると、社会の中でマスコミの果たす役割もわかってくると思います。広い視野を持ち、そのうえで自分がマスコミという職業を通じて社会に貢献したいことを伝えられると、説得力が増します。ちなみに、筆者はほかにも専門商社や化学・素材メーカーなども受けていました。メーカーの広告はテレビCMや電車の中でもよく見かけますよね。マスコミというのは、消費者への架け橋であり、消費者から企業に対してのイメージを左右する立ち位置にいるわけです。外貨を稼ぎ日本の経済を支えている、社会の実質的な主役というのは、メーカーなど一般企業なのです。それでもなぜ、自分がテレビや映画といったマスコミに就職したいのか。考えてみるといいと思います。2.ESは他人に見せるマスコミのESは、「今後のテレビメディアはどのようになると思うか。また、今より魅力的にする新しいアイディアを書け」・「2020年東京オリンピックの目玉企画を考えよ」や「うちの局の会社名を思い切って変えるとするとどんなネーミングがよいか」といったアイディアを問うオリジナルの設問が多く、他業界とは大きく異なるため、時間がかかりがちです。こういったESは、真面目な学生ほど一人で悩んで、時間ばかりすぎてしまってもったいないという傾向があります。中には悩んだあげく期限に間に合わなくなり、ESが提出できない人までいます。アドバイスとしては、「一人で悩まずに誰かに相談して、ブラッシュアップしていく」ことを心がけてください。見せる相手はマスコミ関係の人ではなくても親や友人などでもいいです。未完成のものでもいいので誰かに見せて、意見をもらいましょう。めざすゴールはあくまで「内定」です。ES通過も大事ですが、そのあとにもっと大事な面接、筆記試験が待っています。ESにはとにかくまず手をつけさっさと片付けてしまい、面接・筆記対策・企画書作成などに時間を割くようにしましょう。3.提出を求められていなくても企画書を書こう提出を求められるESだけでなく、面接にそなえて企画書を考えていくことは重要です。なぜなら、面接で必ず聞かれるからです。たとえ聞かれなかったとしても、面接官は「コンテンツの企画を考えられる学生」を期待しています。それが「コンテンツ制作会社=マスコミで求められる能力」だからです。そのため、テレビ局などマスコミの面接では座って自己紹介をしたらすぐに「ウチでやりたいことを教えてください」と言われることも多いです。とくに一次面接では時間も非常に短いので(一人平均5分ほど。話の内容によっては2分で切る、という面接官も・・・)、ここで、どれだけ簡潔且つ具体的に、相手の興味をひくような企画を話せるかが勝負になってきます。企画書の書き方は別コラムの「」に記載しましたので、参考にして欲しいと思います。事前にしっかりと企画書を書き、面接でいつでも内容のポイントを引き出せるようにしておくのがよいでしょう。あるいはわかりやすく大きな字で企画の概要やポイントを紙に書くなどして、本番でそれを面接官に見せながら説明するというのも、話が早くて好印象につながると思います。4.コンテンツの勉強をしよう先ほど、「コンテンツへの愛は厳しく見られる」という話をしました。なぜなら、そこが学生の志望度や将来の仕事の出来を推しはかるための重要なファクターになるからです。ポイントは「好き」ではなく「愛」。ただ漠然と「〇〇という番組が好きです!理由は面白いからです!だからその番組を作っている貴社を志望してます!」というだけでは、もちろんアウトです。あるテレビ局内定者の方は、面接で自分が話すつもりの番組を、一年前のオンエアまでさかのぼって見ておき、「何年何月何日OAのどこの場面が好き」くらいまで言えるようにしておいた、と言っていました。また、面接で「ウチの番組挙げられるだけ挙げてみて」と言われたこともあるとのことです。最低、その会社の現行コンテンツは把握して話せるようにしてください。テレビ局なら、その局の番組は全部チェックしておくのがよいでしょう。さらにそれだけでなく、その企業の展開するウェブサービスや関連ビジネスも見ておくことをすすめます。テレビ局はHuluやオンデマンドなど、いまそれぞれに映像配信サービスを展開しています。ほかにも、リアルイベントビジネスなどにも各社の特色があらわれています。日テレは美術館の展示の企画なども行っています。フジテレビは「お台場合衆国」が有名ですね。上記のことを調べた上で、「他社と比べてこうだから、もっとこうした方がいいんじゃないの?」みたいな考えをまとめておき、面接で伝えられたら他の学生と差をつけられると思います。5.世間の人がどんな風にコンテンツと接しているのか観ておこうコンテンツはメディアを通して消費者のもとへと届きます。なので、メディアと消費者がどう接しているかに敏感になることが、コンテンツ制作会社(マスコミ)にいる人には大事だといえます。最近はメディアが多様化しています。たとえばひとくちに映画といっても、今はiTunesで買ったり、映画館で観たり、ニコニコで観たり、ケーブルテレビで観たりと様々な見方があります。自分の身近な人たちはどういったメディアを通して観ているか観察しましょう。今後世の中ではどのようなコンテンツの見方が主流になっていくのかなど、自分なりに考えてみてください。それを把握して、受ける企業が今後どの分野でどうやって戦うべきか、意見をもつようにしてください。最後にマスコミというとミーハー心で突撃して撃沈する人が多い業界だと思います。内定者の人を見ていると、メディアやコンテンツというものに対して普段から自分なりに問題意識を持ち、よく考えている傾向にあると感じます。私はどうしても映画が好きで、どうすれば日本映画がよくなるのか、考えずにはいられなくて、このような結果になりました。好きを仕事に出来る業界の一つなので、虚栄心やミーハー心で受けるのではなく、メディアやコンテンツについて楽しみながら真剣に考えることができる人にぜひ受けてもらいたいと思います。その思いは、面接官にもきっと伝わると思います。【関連記事】
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新入社員ながら個人部門トップセールス20位に入った銀行員の考え方
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皆さん、こんにちは。某地方銀行の2年目行員をしています、Kと申します。今回、良くも悪くも「銀行員」の実情を知ってもらい、就職活動の参考にしてもらえればと思い筆を執らせていただきました。と言っても、サンプル数の一つとして「こういう世界もあるんだ」程度に見ていただければ幸いです。業務内容業務内容としては「営業」です。皆さんが抱く「営業」のイメージに近いかもしれません。(1)資産運用(投信、生保等の販売)と(2)法人の新規融資先開拓です。(1)は、富裕層や退職者、管理顧客(預金1000万円以上保有のお客様)に対して相続税の対策や退職金の資産運用等、様々なアプローチから運用(金融)商品へのシフトを図っていく仕事です。銀行というよりは証券マンに似ているかも知れません(証券マンをよく知りませんが…)。(2)は、未取引先の法人に対して当行をメインバンクにシフトさせること(最終的には融資取引)を目的に営業を仕掛けます。税務・財務・法務はもちろん、景気動向や儲かりそうな話を持っていく等アプローチは様々です。また、営業推進統括部門に所属しているため、時には他支店の課長・支店長クラスの人に指導することもあります…参考:銀行志望者のエントリーシートに見る志望動機の3つのパターンできる行員とは上記の業務の中でいわゆる「できる」「できない」行員を見てきました。(1)「できる」って何?という点と(2)「できる」行員の共通項の二点について書いていきたいと思います。(1)できるって?そもそも「できる」って何?と皆さん思いませんか?基準ってなんだよみたいな…。ここでは私なりの定義を書いていきたいと思います。私が思う「できる」行員とは一言でいえば「収益性が高い人材」だと考えます。具体的には以下の三つです。成果が高い(トップセールス、銀行の収益に大きく貢献)無駄な業務を改善できる(業務効率化を提言、実行できる。)お客様を第一に考えられる(企業側の論理を押し付けない)※ただし、giveだけでは×。takeに見合う価値をお客様に提供する必要がある。株式会社なので、利益を上げることが求められます。要は、正しく「利益」を稼ぐことができる人はそれだけで「できる」のだと思います。正直、当たり前です。しかし、業務が多忙になると、案外ここが抜けてしまう傾向にあるのではないかと考えます。(2)「できる」行員の共通項では、上記の「できる」行員に共通することは何でしょうか?私なりに感じている点をいていきます。ぜひ、参考にして頂ければ。(1)戦略と実行力のバランスがとれている自分で「考える」→行動計画に落とし込んで実行→改善→実行”何となく仕事するこれは就活でも同じです。いわゆるPDCAサイクルと呼ばれるものです。私の印象ではそもそも「考えれない」人が多く、考えても行動に移せる人はほんのわずかだと思います。(2)前向きな考え『できない言い訳(理由)を考えない。できる方法を常に考える。』「考え方」の話です。最初に「無理だよ…」と考えてしまう人は論外です。(3)仕事が丁寧、かつ速いそのままです。(4)仕事を組み立てられる(時間効率が高い)タスク管理が上手。仕事は際限なくあります。一つひとつこなすのではなく、複数のタスクを抱えます。「時間がない」なんてのはただの言い訳にすぎません。上記が思い当たる点です。抽象的な部分が多々ありますが、ご了承ください。銀行の評価基準についてでは、次に上記が本当なのか?「銀行の評価基準」を説明します。銀行の評価基準は何と言っても「数字」「実績」です。プロセスは「結果」が出て初めて評価されます。最初から「プロセス」と言っても、上司は評価しません。評価されるとしても+α程度でしかありません。実感ベースですが、数字が90%プロセス10%程度だと思います。実際、支店長や部長の経歴を見てみると「推進」に従事していた人の方が圧倒的に多い印象です。株式会社なのでこれも当然ですね。ちなみに、「安定」を求めて銀行に入行してしまい、数字が出せない人を何人か見てきました。経験している限り、(1)ノイローゼで倒れる(2)トイレで泡を吹いて救急車で運ばれる(3)50代でも平社員として関連会社へ出向という末路を迎えていました。可哀想に…普段の生活そんなシビアなことを書きましたが、実際は少数です。ごく一部でしかありませんので、特に気にする必要もないと思います。では、実際に普段どんな生活をしているかというと、平日(1)業務時間7時ー21時程度※朝はNY市場等の市況確認のために5時起き※帰宅後は自己研鑽のため勉強等(2)週2回程度は会社の飲み会→接待等重なれば週5回もあり得る休日(1)月1回程度で地域のボランティア(2)2月に1回、銀行の資格試験(3)特に何もなければ自由意外と自由な時間がない印象です。基本的に20時には金庫がしまってしまい、PCもワードくらいしかできません。20時以降になるとほぼ強制で帰されます。また、銀行は社会的責任(CSR)等の取り組みを強化しているため、地域のお祭りやボランティアには強制参加です。銀行の良い点、悪い点以上、銀行について書いてきましたが、改めて私が考える銀行の良い点や悪い点をまとめてみます。良い点(1)「数字」で評価してくれる点(2)様々な業界の経営者を相手にできる(3)金融関連の知識取得→FP、経済動向、マーケット動向、法務、財務、税務、コーポレートファイナンス(4)優秀な人も多い悪い点(1)銀行独自の文化・風土(ベンチャー企業のような革新的な?風土とは真逆)→外車購入は×、終身雇用の給与体系他(2)一つの事務ミスで企業が潰れることもある(責任が重い)→振込・税金の払い込みミスで不渡り発生→倒産(3)実績の奪い合いは日常茶飯事→自分の案件を平気でもらっていく先輩行員…(4)「数字」が上がらない人に会議等の発言権はない。→数字が上がらないと悲惨な銀行員人生になると思います。上記が私の考える銀行の良い点・悪い点だと思います。「数字」が大事と申してきましたが、逆に考えれば「数字」を上げてさえいれば、たいていのことは許されます。サボっていても、多少ミスをしても笑顔で許されたりします。笑そういった点は非常に気にいっている所です。将来的な展望その上で、将来の展望を書いていきます。シナリオは二つです。シナリオ1法人担当に特化・常にトップセールス→MBA取得→ベンチャーキャピタルへシナリオ2(当行によくあるパターン)機関投資家としてマーケットへ従事→メガバンク出向→経営企画部へ偉そうに書いてきましたが、漠然としか描けていないのが現状です。様々な業務に触れていく中で自分なりに考えて判断していきたいと思っています。追記(1年目の成功体験)偉そうに語ってお前はどうなんだよとお思いの方もいらっしゃると思いますが、私の成功体験を自慢させて頂きます。笑仕事内容:個人営業(資産運用担当)結果:ノルマ全項目達成(達成率250%、当行の個人部門トップセールス20位)業績表彰され、賞与も先輩行員よりも高い状況です。プロセス:成約額=(1)アプローチ金額×(2)成約率=(1)(接触数×お客様の保有金額)×(2)成約率ここで、(2)の成約率は一定(新入行員なので低く見積もって10%程度)と考えれば(1)の訪問数・接触数を増加するしかないと考えました。また、(1)の通り保有金額の多い顧客を優先に訪問計画を策定・実行。しかし、思うように実績伸びませんでした。そこで(2)の成約率をどうにかしようと考えます。自分の成約率を分析した所、60代・70代の女性の成約率が異常に高いことが判明。そのセグメントをターゲットに絞り訪問計画を修正・実行すると数字が上がり、結果ノルマ達成。セールスの中で常に「頭をフル回転」させて話し、商談が終われば振り返り・反省を行う。その中で「再現性」のある営業を目指していきました。もちろん、他にもセールスの研究や自己研鑽等、様々なことを行いました。「考えて実行→修正」を繰り返しながら取り組だのが大きかったと思います。最後に様々と銀行について書いてきましたが、これがすべてではありません。私個人が考える一意見です。しかし、その中でもやはり「数字」が重要という部分は株式会社である限りどこも同じです。「数字」にこだわれない、安定を希望される方はおすすめしません。それでも「挑戦してみたい」という方は大歓迎です。幅広いフィールドがあるので、きっと面白みを感じれると思います。そういった方は是非、銀行の門を叩いてください。そんな方のことをお待ちしております。【関連記事】
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【保存版】21卒向けインターン選考対策記事まとめ
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21卒向けインターンの選考対策記事を、業界ごとにまとめました。"各業界の説明・各企業の事業内容の説明・各企業の求める人材像・インターン内容と選考フロー・各選考フローごとの選考対策"など、包括的に企業研究・選考対策ができる記事になっています。自身の興味のある業界・企業の選考対策記事を選択し、確認してみてください。【目次】●外資系コンサル業界・マッキンゼー・アンド・カンパニー・ボストンコンサルティンググループ(BCG)・ベイン・アンド・カンパニー・A.Tカーニー・アーサー・D・リトル・ローランド・ベルガー・アクセンチュア・デロイトトーマツコンサルティング・KPMGコンサルティング・EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング・PwCコンサルティング(ビジネスコンサルタント職)・PwCコンサルティング(テクノロジーコンサルタント職)●外資系投資銀行業界・ゴールドマン・サックス・モルガン・スタンレー・JPモルガン・シティグループ・ドイツ銀行グループ・メリルリンチ日本証券●外資系メーカー業界・P&G・ユニリーバ・ジョンソン・エンド・ジョンソン・日本ロレアル●外資系業界(外資系コンサル・外資系投資銀行・外資系メーカーを除く)・IBM・セールスフォース・アマゾンジャパン(Amazon)●商社業界ー総合商社・三菱商事・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・豊田通商・双日ー専門商社・伊藤忠丸紅鉄鋼・日鉄物産(旧:日鉄住金物産)・良品計画●IT業界・サイバーエージェント・DeNA・ヤフー・富士ソフト●国内コンサル業界・野村総合研究所(NRI)・大和総合研究所・ドリームインキュベータ(DI)・経営共創基盤(IGPI)・コーポレイト・ディレクション(CDI)●運輸業界・全日本空輸(ANA)・日本航空(JAL)・JR東海・JR東日本・JR西日本・東京地下鉄(東京メトロ)・東京急行電鉄(東急電鉄)・日本郵船●食品業界・味の素・サントリー・森永製菓・江崎グリコ・キッコーマン・JT(日本たばこ産業)・日清食品●製薬業界・武田薬品工業●自動車・機械業界・トヨタ自動車・本田技研工業(ホンダ)・日産自動車・三菱重工業・川崎重工業・日揮●電機・精密業界・日立製作所・富士フィルム●素材業界・旭化成・AGC(旧:旭硝子)・三菱ケミカル●広告業界・電通・博報堂・博報堂DYメディアパートナーズ・アサツーディ・ケイ(ADK)・JR東日本企画(jeki)・東急エージェンシー・読売広告社●テレビ業界・フジテレビジョン・NHK●出版・印刷業界・大日本印刷(DNP)・凸版印刷・KADOKAWA●新聞・その他マスコミ業界・共同通信社●銀行業界・みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJ銀行・三井住友銀行・三井住友信託銀行・ゆうちょ銀行●保険業界・東京海上日動火災保険・日本生命・第一生命・三井住友海上●証券業界・野村證券・大和証券・SMBC日興証券●情報・通信業界・NTTドコモ・ソフトバンク・KDDI・NTTデータ●エネルギー業界・東京ガス・国際石油開発帝石(INPEX)・電源開発(J-POWER)●不動産・建設業界・三菱地所・森ビル・三井不動産・野村不動産・東急不動産・東京建物・大東建託・積水ハウス●旅行業界・JTB・日本旅行●人材・教育業界・リクルート・ベネッセ●化粧品・生活業界・資生堂・POLA●エンタメ・レジャー業界・オリエンタルランド・東宝●政府系機関・農林中央金庫外資系コンサル業界●マッキンゼー・アンド・カンパニーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ボストンコンサルティンググループ(BCG)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ベイン・アンド・カンパニーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●A.Tカーニーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アーサー・D・リトルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ローランド・ベルガーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アクセンチュアの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●デロイトトーマツコンサルティングの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●KPMGコンサルティングの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●PwCコンサルティング(ビジネスコンサルタント職)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●PwCコンサルティング(テクノロジーコンサルタント職)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから外資系投資銀行業界●ゴールドマン・サックスの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●モルガン・スタンレーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JPモルガンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●シティグループの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ドイツ銀行グループの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●メリルリンチ日本証券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから外資系メーカー業界●P&Gの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ユニリーバの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ジョンソン・エンド・ジョンソンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本ロレアルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから外資系業界(外資系コンサル・外資系投資銀行・外資系メーカーを除く)●IBMの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●セールスフォースの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アマゾンジャパン(Amazon)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから商社業界総合商社●三菱商事の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●伊藤忠商事の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●住友商事の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●丸紅の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●豊田通商の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●双日の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから専門商社●伊藤忠丸紅鉄鋼の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日鉄物産(旧:日鉄住金物産)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●良品計画の21卒向けインターン選考対策記事はこちらからIT業界●サイバーエージェントの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●DeNAの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ヤフーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●富士ソフトの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから国内コンサル業界●野村総合研究所(NRI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●大和総合研究所の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ドリームインキュベータ(DI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●経営共創基盤(IGPI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●コーポレイト・ディレクション(CDI)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから運輸業界●全日本空輸(ANA)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本航空(JAL)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR東海の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR東日本の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR西日本の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東京地下鉄(東京メトロ)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東京急行電鉄(東急電鉄)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本郵船の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから食品業界●味の素の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●サントリーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●森永製菓の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●江崎グリコの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●キッコーマンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JT(日本たばこ産業)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日清食品の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから製薬業界●武田薬品工業の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから自動車・機械業界●トヨタ自動車の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●本田技研工業(ホンダ)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日産自動車の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●川崎重工業の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日揮の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから電機・精密業界●日立製作所の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●富士フィルムの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから素材業界●旭化成の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●AGC(旧:旭硝子)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三菱ケミカルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから広告業界●電通の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●博報堂・博報堂DYメディアパートナーズの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●アサツーディ・ケイ(ADK)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●JR東日本企画(jeki)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東急エージェンシーの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●読売広告社の21卒向けインターン選考対策記事はこちらからテレビ業界●フジテレビジョンの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●NHKの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから出版・印刷業界●大日本印刷(DNP)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●凸版印刷の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●KADOKWAの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから新聞・その他マスコミ業界●共同通信社の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから銀行業界●みずほフィナンシャルグループの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三菱UFJ銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井住友銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井住友信託銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ゆうちょ銀行の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから保険業界●東京海上日動火災保険の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●日本生命の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●第一生命の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井住友海上の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから証券業界●野村證券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●大和証券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●SMBC日興証券の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから情報・通信業界●NTTドコモの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●ソフトバンクの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●KDDIの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●NTTデータの21卒向けインターン選考対策記事はこちらからエネルギー業界●東京ガスの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●国際石油開発帝石(INPEX)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●電源開発(J-POWER)の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから不動産・建設業界●三菱地所の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●森ビルの21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●三井不動産の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●野村不動産の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東急不動産の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから●東京建物の21卒向けインターン選考対策記事はこちらから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就活塾に対する疑問を就活塾経営者にぶつけてみた
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先輩や社会人、就活本、Webサイトなど就職活動のためのツールは複数あります。そうした中、その実態が分かりにくいものの一つが「就活塾」ではないでしょうか。就活本の購入などであれば数千円の費用で済みますが、就活塾では安くても数万円以上かかり相対的には高額となっています。大学受験の予備校代に比べればはるかに安い価格ではありますが、受験の点数のような定量的な指標が無いのが就職活動。利用に及び腰になるのも仕方ないのかもしれません。今回は、そんな就活塾について気になることを、これまで5年以上にわたり1,000名を超える学生に就活コーチングを実施してきた就活コーチ代表の廣瀬泰幸氏にうかがってきました。就活塾と聞くと「内容がよくわからない」「就活本に書いてあることを教えているだけで役に立たないのでは?」「本当に役に立つのか?」といったイメージを抱いている人もいるのが現実です。イメージの元となっている良くない就活塾が存在するのも事実なのでしょうか?—残念ながら役に立たない就活塾も存在していると思います。現在、関東圏だけで50以上の就活塾があります。学生さん相手の仕事のため参入障壁が低く、ノウハウの乏しい就活塾が生まれてしまうというケースが見られます。また、「ESの書き方」「グループディスカッションの仕方」「面接の受け方」など、ありきたりのテクニックを学生に教えるだけで、就活本を読めば十分といった就活塾もあります。併せて、よく広告に用いられる「内定率◯◯%」「トップ企業△△へ内定者輩出」という情報に関してですが、安易にそれを鵜呑みにすることは危険だと思っています。(1)受講生が何名いて、そのうち何人が内定を獲得したのか。→「内定率=内定数÷受講生数」として算出している場合、少数の学生が複数内定を得ているだけかもしれません。(2)いつの受講生の内定実績なのか。→何年も前の内定実績をあたかも直近の情報であるかのように掲載している場合もあります。それでは就活塾の良し悪しは、どのような観点から判断するのがよいのでしょうか?—まずは塾の歴史の長短です。3年未満は運営が軌道に乗っていない場合が多く、サービスの質にムラがあったり、いきなり事業をクローズするということもありえます。ノウハウの蓄積にも不安がありますね。次に、経営者の略歴とポリシーです。就活塾の経営母体は、現在のところ100%中堅・中小企業か個人経営です。従って、経営者の略歴やポリシーが明示されていない塾は要注意と言えます。それからやはり、講師の質です。講師の経歴の記載がぞんざいなところは悪い就活塾だと思っていただいて構いません。併せて、カリキュラムの質です。筆記試験対策など、そもそも対面指導の必要性が薄いものに無駄に注力していたりはしないか。論理性があるか。受講生1人1人に対して親身に対応する体制がとれているか。はとても大切なことだと思います。最後に、利用者の声です。就活塾サイドのメッセージは極端に言えば、何とでも書けるし言えます。本当に大切なことは、今までの受講生の感想です。利用者の声がないのは、論外だと思います。また、受講者の声が掲載されていても、元々優秀な受講生の声しか掲載されていなかったとすれば、要注意だと思っていただくのが賢明だと思います。正直なところ、就活塾にも向いている人と向いていない人がいるのではないかと考えています。どのような人が就活塾を利用することに向いているのでしょうか?—たしかに就活塾を利用するのにも向いている人と向いていない人がいるのも事実です。これまでの経験から、向いている人と向いていない人の違いは以下のようにあると考えています。(1)就活塾に向いている人まずは、学歴などのスペックはあっても、特筆すべき実績の無い学生さんは向いていると思います。「大学時代はゆるいサークルで友人とつるんでいたけど、どう自己PRすればいいのかわからない。そもそも就活って何をどう頑張ればいいの?」といった学生さんは、就活塾で努力の方向性を示されれば化ける可能性は大きいと思います。次に、勉強はよくやってきたけど、それをどう面接などでアウトプットすればいいのかわからない学生さんです。就活塾で場数を踏み、伝え方を学べば内定出来る可能性は高くなります。そして、自分がどういった業界や企業に適性があるのかよくわかっていない学生さんは、社会や企業をよく知っている講師が的確に導いてくれる可能性が高いですね。併せて、そもそも、自分に自信のない学生さんは、個人をよくみることができる講師が、その人が持っているいい点を気づかせ、伸ばしてくれると思います。(2)就活塾に向いていない人逆に向いていない学生さんは、「就活塾を利用する→内定獲得」と考えている学生さんです。「就活塾を利用する→本人が努力する→内定獲得」が正しい図式です。大学受験予備校でも、ただ何となく周囲が通っているから自分も、というタイプの人は良い結果を得られていないのではないでしょうか。また、元々素晴らしい経験をしていたり、地頭が優秀な学生でかつ、説得力を持って伝える力がある人は自力で十分良い結果が得られると思います。しかし、このタイプの学生さんは少数かもしれませんね。採用する側の企業から見た場合、就活塾などが面接ウケを良くするための小手先のテクニックや付け焼き刃的なスキルを指導することで、学生本来の資質や能力などを見えづらくしてしまい、本当に企業が求めている人材を獲得する妨げになってしまうという危険性はないでしょうか。—もちろん模擬面接などを通して、実際に内定を獲得できるように指導しています。顧客である学生さんや親御さんからお金をいただいている以上、顧客の成果にコミットするのは当然のことです。しかし、就活塾の本来のミッションは、学生さんのレベルを企業側の求める水準まで高めることだと考えています。現状、企業サイドからの視点に欠け、独りよがりの自己PR/志望動機を展開し、採用に至らないという就活生が多く見られることは、とても残念なことです。他方で、就職活動をサポートする側においては、小手先の就活テクニック指導に偏重していることも多いと言えます。しかし付け焼刃のスキルで通用する程、企業側が求めていることは浅くはありません。これらのミスマッチを解消させるべく尽力することこそ、就活塾の存在意義だと考えています。今回の話をまとめますと、一口に就活塾と言っても質にはばらつきがあるのが現状です。就活塾利用に向いている学生さんとそうでない人もいると思っています。塾の見極め及び自分自身の利用適性の見極めには無料相談を使うのがいいですね。支払うコストに見合ったリターンが見込めそうか、まずは一度相談してから判断してみてください。廣瀬さん、貴重なお話をありがとうございました。就活コーチ代表廣瀬泰幸氏慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、株式会社リクルート入社。大企業からベンチャー企業まで1000社を超える企業の採用と人材育成を支援。その後、一部上場企業の人事部採用責任者として年間500名の採用と人材育成を行う。2004年より、株式会社リンクアンドモチベーションの講師として、主として大企業の10,000人を超える社員に教育研修を実施。2010年株式会社オールウェイズを設立し、「就活コーチ」を主催。以降1,000名を超える学生に就活コーチングを自ら実施している。日本で初めて就活に誰もが成功するために「新卒採用基準の公式」(200点満点)をわかりやすく、具体的に定義。新卒採用基準=【「有能感」+「仕事力」×「表現力」×「就活スキル」+α。】「就活コーチ」のHPから、誰もが現在の自分の基準を自己診断できる。就活コーチへの就活無料相談はこちらからphotobyPhilRoeder
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営業タイプor企画タイプ!?リクルートの採用方針に見る企業が求める人材の変遷
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「未来の起業家集団?!リクルート内定者が内定者懇親会に行って感じたこと」でも内定者に書いてもらいましたが、リクルートは分社化してからより明確に採用したい人材に変化があるように感じられます。古きよきリクルートの社員というと、どちらかというと猪突猛進の営業マンタイプの人が多く、リクルートの社員であればどんな商材も売れるといったタイプの人が多かったように思います。一方で、最近では受験サプリ、Airレジなど様々な新規サービスをリリースし、またアメリカのindeed買収をはじめとする巨額買収を繰り返すなど、営業だけでなく新規事業やM&Aに積極的な印象を受けます。ビジネスモデル環境の変化からか、内定者や転職者の質も変化してきているという話を中で働く人や内定者から聞いていますので、今回はそれについて説明したいと思います。競争力のあるサービスが生まれた段階では、営業マンタイプが欲しい企業の成長サイクルとして、サービスが生まれてある程度認知されてからは浸透させるために営業マンタイプの人材が欲しくなります。例えば、リクナビがネットで生まれてからは市場のシェアを取るために優秀な営業マンがそれこそ全国に散らばりリクナビという商品を売りまくりました。ゼクシィも同様に1993年に創刊してからじわじわと部数をのばし、一気にのばす段階で営業マンタイプの人間を大量に採用したと言います。近年では、受験サプリの営業に力を入れているらしく、各カンパニーの優秀な営業マンが受験サプリの営業として全国の各高校に売って歩いているようです。このように競争力のあるサービスが生まれてその認知を促進する段階では、いわゆる古きよきリクルートの人のような営業マンタイプの人材を多く採用する傾向にあります。2000年代のリクルートはリクナビ、ゼクシィなどの商品の成長がまだまだ見込めたためにそういった営業マンタイプの人材を多めに採用していたようです。サービスの競争力が低下したり成長が鈍化した段階では、企画タイプの人材が欲しいリクナビで言えば既に市場の大部分を牛耳っており、ゼクシィについても国内についてはかなりのシェアを占めるようになり、必然的に成長が鈍化しています。そのため営業の方法としても同業他社からシェアを奪われないようにする守りの戦いがメインになり、優秀な営業マンが活躍できる土壌も減ってきます。そのためサービスがある程度成長した段階では、優秀な営業マンタイプの人材よりも新たな新規サービスを生み出すことのできる企画系の人材を多数採用したくなります。近年はリクルートも企画タイプの人材を採用している傾向が強く、特に販促系のリクルート各カンパニーは、自分でサービスを生み出し大きく育てたいといったタイプの人が多いように感じられます。上記の通り、既存のサービスの成長が鈍化しており、Airレジや受験サプリなど次の成長分野になるサービスを生み出したり、買収して提携するなどして生み出せる企画系の人材を欲していると考えられます。ベンチャー企業も同様に、営業タイプが欲しい会社と企画タイプが欲しい会社が存在する「ベンチャー企業に行けば、新しい事業にスピード感を持って取り組める」と短絡的に考えて受けてしまう人も多いのですが、ベンチャーも上記と同様に営業タイプが欲しいのか企画タイプが欲しい会社なのか明確に存在しています。多くの場合、「ベンチャー」というフェーズから抜け出し上場しているような企業の方が企画タイプを欲しているように思います。上記の通り、既存サービスの成長力が鈍化している時に新規サービスが生まれる傾向にあるため、既にイケてるサービスをリリースして市場のシェアを奪う段階では営業マンタイプが欲しいのです。だからこそDeNAのように既存のソーシャルゲーム市場がシュリンクして別事業に転換せざるを得ないような企業や、アメーバ事業の成長が鈍化し、スマホ分野に移行したサイバーエージェントのように、少し成長力にかげりが見えるものの、キャッシュは豊富にある企業の方が企画で新しいサービスを生み出すことにフォーカスします。ベンチャーならではのスピード感で事業を生み出したいと考えてベンチャーを志望すると、上記のように営業マンタイプが欲しいだけの会社で企画を志望することになりミスマッチになることも考えられます。企画タイプをそこまで欲してない銀行・証券、不動産営業企画による商品の差別化が難しい業界においては常に営業マンタイプが求められることになります。特に銀行や証券などは差別化の難しい金融商品を扱っており、そうした企業においてはとにかく商品を売ることのできる営業マンタイプを多数必要としており、企画タイプの人材は多数の営業マンの中に少数いればOKと考えているように感じられます。同様のことが不動産営業についても言えるでしょう。不動産営業については多くの業者がレインズという不動産の管理サイトを利用しており、商品や企画力による差別化が難しくなっています。不動産ディベロッパーのように商品そのものを生み出すことができる企業であれば別ですが、その販売を行う会社となると常に営業タイプの人材を欲するようになります。最後に営業タイプ、企画タイプに優劣があるわけではなく、それぞれ向いている人と向いていない人がいると考えてください。営業タイプの人が企画タイプの仕事に入社してしまうとその力を発揮できないでしょうし、逆もまたしかりです。また自分としては企画タイプの仕事を望んだとしても、テストや面接を通して、企画タイプには向いていないと判断されるケースももちろんあります。冒頭で紹介したリクルート内定者は、「モチベーションの源泉が違う」と言われて志望度の高かった販促系のカンパニーに落ちてしまっていますが、そういった志向性も企業としてはよく見ているということでしょう。自分自身の志向性がどちら向きなのか最後までわからない部分もあると思いますので営業タイプの人材が欲しい企業も企画タイプの人材が欲しい企業も両方とも受けながら結果で判断してみるというのも一つだと思います。企画タイプの企業に入りたいから、営業タイプの企業に入りたいからと嘘の志向性を話すことは見破られることがそもそも多いですし、見破られずに入社したとしても向いてない仕事を続けるのはなかなか辛いものです。ぜひ正直に自分自身の経験や考えを話して評価してもらってほしいと思います。photobyMartinThomas
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日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開
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日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson