自己PRは何をアピールすべき?4つの手順と具体例を紹介します

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最終更新日:2023年10月30日

自己PRは何をアピールすべき?4つの手順と具体例を紹介します

自己PR

就活では面接やESで自己PRを求められると思います。みなさんは自己PRで何をアピールすべきか理解しているでしょうか。

業界によって求められる人物像は変わってくるため、その業界に応じたアピールポイントを探す必要があります。

そこで今回の記事では、自己PRでアピールすべき点を見つけるための手順と業界別の具体例を紹介していきたいと思います。

今回は具体例として「総合商社」「銀行」「保険」「コンサル」の4つの業界のみ挙げていますが、手順に沿って調べていただければ他の業界でのアピールポイントを見つけることができます。

この記事を読むことでより自己PRで何をアピールすべきかわかるようになり、各業界の求める人物像に合ったES・面接対策を行うことができるようになります。

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自己PRのアピールポイントを調べる方法

まず最初にどのように自己PRに使えるアピールポイントを調べたら良いのか紹介します。

全体的な流れは以下の図のようになります。

ここでは調べたい業界がある程度決まっている前提でご紹介していくので、もしまだ調べたい業界が絞れていない方は以下の記事を参考にしてみてください。

1.調べたい業界の代表的な会社名を知る

まずは自分が調べたい業界を代表する会社にはどのようなものがあるか調べましょう。

小規模な企業(中小企業)でもいいのですが、どうしても情報量が大企業と比べ不足してしまっているため、規模の大きい企業を探すのがおすすめです。

2.各企業の求める人物像の共通点を探す

就活生が知りたい情報のほとんどは、企業が採用ページに載せてくれているはずです。

今回取り上げた求められる人物像についてもほとんどが採用ページに掲載されていました。企業の求める人物像を調べるには、まずは採用ページに目を通してみてください。

ただし、すべての企業が求める人物像を載せているわけではないので注意してください。そして、複数の企業の求める人物像を調べたら、それらを比較して、共通する部分を探してみましょう。共通する要素が調べている業界で求められている要素であると考えられます。

また、採用ページにはその他にも、企業の研修制度や福利厚生、現役社員のインタビュー、事業内容などが載せられていることが多いです。業界研究だけでなく、企業研究の際にも採用ページを活用してみてはいかがでしょうか。

3.その業界の主な業務を調べる

ネットや本で調べると、その業界でどのような業務が行われているのか大まかに知ることができます。実際にその業界で働いたことのある人の体験談などは非常に参考になるので、もし載っていた場合は、ぜひ目を通しておいてください。

unistyleでも業界ごとに業務内容を紹介しているので、参考にしてみてください。

4.人物像と業務を照らし合わせる

最後に、調べた各企業の人物像とその業界で行われている主な業務を照らし合わせてみましょう。人物像と業務を比較することで、仕事をする上で何が必要かがわかり、業務ごとに求められる能力を知ることができます。

こうすることで、ESや面接で自分のどのような点をアピールするべきなのかがわかるようになります。例えば、ある業界では協調性が求められるということが分かれば、部活やサークル、ゼミでのチームワークを活かしたエピソードをアピールすることで、高い評価を得られる可能性が上がります。

ここまで紹介してきたように、どの業界でも今回紹介した手順を踏むことでより深い知識を得ることができます。ESや面接でのアピールポイントを把握することができれば、選考を有利に進めることができる可能性が上がります。

ぜひこの手順を踏み、自己PRでアピールすべきポイントを調べていただければと思います。

アピールすべき点の調べ方の具体例

次に、先程紹介した手順に従って「総合商社」「銀行」「保険」「コンサル」の4つの業界について調べていきたいと思います。

ただし、各社の挙げている求める人物像は抽象的な表現が多いです。自分の経験や性格に当てはめながら読むとより理解が深まります。

総合商社

1.調べたい業界の代表的な会社名を知る

総合商社業界では三井物産、丸紅、三菱商事、伊藤忠商事などの企業が該当します。今回は丸紅と三菱商事の2社を具体例として紹介したいと思います。

2.各企業の求める人物像の共通点を探す

丸紅


人物像
・高い志と好奇心を持ち、常にチャレンジとイノベーションを追求する人材
・自らのミッションを高いレベルで達成するプロフェッショナル人材
・自ら考え、行動し、実行する主体性を持った人材
・事業の価値を最大化できる人材
・マクロ・ミクロの将来動向に鋭い洞察力を持ち、変化に適切に対応できる人材
・新たな事業を創出できる人材
・リーダーシップを発揮し、組織の力を高めることができる人材

参考:丸紅採用ページ

三菱商事


人物像
“三菱商事は、経営人材が育つ会社を目指しています。その土台として、世の中の変化に関心を持ち高い視座で物事を考えられる「構想力」、For the teamの精神を持ち困難を乗り越えていく「実行力」、自身を律して常に全力を尽くす「倫理観」を備えた人材を求めています。”

参考:三菱商事採用ページ

この2社の求められる人物像を見てみると、総合商社では「自分で考える力」「自分で行動する力」が要求されると考えられます。

3.その業界の主な業務を調べる

総合商社での仕事は「商取引業務」「金融業務」「投資業務」に大きく分けることが出来ます。 例えば「商取引業務」では単に取引を行い、商品を流すだけではなく、貿易事務や物流サービスの提供などを行い、1件の取引で億単位のお金が動くことも珍しくはありません。

また、商品の取引において、取引先の企業が希望している商品をどのように調達するか、調達する際の仕入量や取引額のバランスをどのように取ればよいかなど、社員は大きい裁量を持っています。

総合商社では「商取引業務」以外にも規模の大きな仕事を任されることが多く、動く金額も大きいため社員それぞれに責任が伴う仕事になります。

4.人物像と業務を照らし合わせる

調べた人物像と業務内容を通し、「仕事の規模や裁量が大きいため、他人任せで仕事をこなしていくのではなく、一人ひとりが仕事に対する責任感を持って、自立して考え、行動する必要があること」がわかりました。

仕事で失敗してしまえば、企業が大きい損失額を被るため、人物像と合った人材を雇い、リスクを減らさなくてはいけません。

よって、総合商社では「自分で考える力」「自分で行動する力」が要求されると考えられます。

以下のESは、上記の2つの要素をアピールした内容になっているのでぜひ参考にしてみてください。

また、総合商社の詳しい仕事内容や役割については以下の記事をご覧ください。

銀行

1.調べたい業界の代表的な会社名を知る

銀行はメガバンク、地方銀行、信託銀行、外資系投資銀行など様々な種類があります。

数多くの銀行の中から今回はりそな銀行とゆうちょ銀行を具体例として紹介したいと思います。

2.各企業の求める人物像の共通点を探す

りそな銀行


人物像
お客さまになりきって、問題課題を顕在化し、解決していく人材となる

参考:リクナビ りそな銀行会社情報


ゆうちょ銀行


人物像
「誠実」で、「情熱」と「高い志」を持ち、失敗を恐れず「チャレンジ」する人材

参考:ゆうちょ銀行 採用ページ

この2社の人物像から、銀行業界では「誠実さ」「チャレンジ精神」が求められると考えられます。

3.その業界の主な業務を調べる

銀行での仕事は大きく分けて「為替業務」「融資業務」「預金業務」の3つあります。 例えば「預金業務」では個人のお客様に対しては口座開設の手続きなどを行い、法人に対しては給与口座や経費口座の取り込む営業を行ったりしています。

また、「融資業務」では損害を出さないように融資先の調査や審査を慎重に行う必要がある一方で、会社の利益のためにもある程度のリスクをとる必要があります。

4.人物像と業務を照らし合わせる

このように銀行の業務は個人・法人に関わらず、様々なお客様と接する機会が多い仕事になります。 特に営業の業務では誠実さを備えた人物がお客様の信頼を勝ち取ることができ、会社の利益に貢献することが出来ます。 そのため、銀行業界では「誠実さ」を持った人材を求めていると考えることが出来ます。

また、「融資業務」では、リスクマネジメント能力が重要な力となります。そのため、リスクマネジメントができる人材を獲得するために「チャレンジ精神」を求める人物像の一つとして挙げていると考えられます。

以下の本選考ESは、上の2つの要素をアピールした内容になっているのでぜひ参考にしてみてください。

また、詳しい業務内容や銀行の仕組みについては以下の記事をご覧ください。

保険

1.調べたい業界の代表的な会社名を知る

保険業界には損害保険会社と生命保険会社の2種類があります。

生命保険会社にはアクサ生命保険株式会社、朝日生命保険相互会社、メットライフ生命保険株式会社などがあります。損害保険会社にはAIG損害保険株式会社、三井住友海上火災保険株式会社、あいおいニッセイ同和損害保険株式会社などがあります。

今回はかんぽ生命と明治安田生命の二社を具体例として紹介したいと思います。

2.各企業の求める人物像の共通点を探す

かんぽ生命


人物像
・やりきる力
・協働する力
・チャレンジ精神
・導く力
・進める力

参考:かんぽ生命 採用ページ

明治安田生命


人物像
・新しいアイデアを発想し、形にしていく「企画発想力」
・自らのアイデアを素早く行動に結びつける「行動力」
・一度決めたことを最後までやり抜く「意志力」
・チームワークを大切にする「協調性」

参考:明治安田生命 採用ページ

この2社の人物像から、保険業界では「チームワーク」「チャレンジ精神」が求められると考えられます。

3.その業界の主な業務を調べる

保険業界には、主に「営業部門」「業務部門」「商品企画部門」という3つ部門があります。

「営業部門」では個人・法人への営業、また保険商品を販売している代理店のサポートや教育を行っています。「業務部門」では顧客が保険商品を使う際にサポートしてあげる仕事を行っています。「商品企画部門」では、チームで商品の企画を開発し、提案するという業務を行っています。

4.人物像と業務を照らし合わせる

この3つの中でも特に「商品企画部門」では、上の人物像で述べられているように「チームワーク」「チャレンジ精神」が求められています。その際にチームワークはもちろん、既存の事業による固定概念や常識を振り払い、新しい商品を提案する「チャレンジ精神」が必要になります。

また、保険業界の中でも「営業部門」「業務部門」では、銀行業界と同様にお客様に対する「誠実さ」も要求されていると考えられます。この2つの部門ではお客様との関わりが多く、企業の評価やイメージを担っている部門と言っても過言ではありません。

そのため、上で挙げた人物像の例には明確に述べられていませんが、保険業界においても「誠実さ」は必要であると考えられます。

今回は生命保険会社の人物像をあげましたが、損保会社も似たような仕事内容になっているため、同様の人物が求められると考えていいと思います。

保険業界では以上のような業務内容から「チームワーク」「チャレンジ精神」さらには「誠実さ」が求められると言えます。

以下の本選考ESでは、上の3つの要素をアピールした内容になっているのでぜひ参考にしてみてください。

また、保険業界に関する詳しい情報は以下の記事をご覧ください。

コンサル

1.調べたい業界の代表的な会社名を知る

コンサルティングファームには戦略系コンサルティング、総合系コンサルティング、IT系コンサルティングなどさまざまな種類があります。

コンサルと一言で言っても多種多様な分野が存在するので、まずは自分が興味を持てる分野を絞るところから始めるべきでしょう。

今回はIT系コンサルティングファームであるアクセンチュアと、総合系コンサルティングファームであるアビームコンサルティングを具体例として取り上げていきたいと思います。

2.各企業の求める人物像の共通点を探す

アクセンチュア


人物像
・背伸びをしてでも目標に手を伸ばさずにはいられない
・自分も会社も世の中までも、変えたいと望む
・ここで成長したあとは「次のステージ」も視野に入れている
・チャレンジに、手加減をしない
・タフな状況も、先頭に立ち楽しめる情熱がある
・正しい判断のためには、上司との衝突も辞さない
・信念に基づき、主張し、実際にやりとげる
・チームワークの可能性を信じる
・多様な文化、相違する意見の中にこそ宝石があると知っている
・常に誠実さを失わず、言行一致の気概がある

参考:アクセンチュア 採用ページ


アビームコンサルティング


人物像
・自ら考え行動できる人
・周りを巻き込んで前に進める人
・チャレンジを楽しめる人
・負けない人

参考:アビームコンサルティング 採用ページ

この2社の人物像から、コンサル業界では「タフさ」「協調性」「主体性」が求められると考えられます。

3.その業界の主な業務を調べる

コンサルタントは企業・官公庁側から依頼を受け、その企業が抱える問題点を分析・調査し、解決策を考え出すことが仕事になります。

新卒で入社してから数年でプロジェクトを任されることになり、自分の判断で課題の解決策の仮説を考え、検証することでクライアントの問題を解決します。このようにコンサル業界では早い段階から責任のある仕事を任されることになります。

仕事はチームで行うのが基本で、チームで討論し、問題解決に向けての案を考え出します。

また、依頼の内容によっては解決策を考え出すためのインプットが必要になり、仕事の時間外にも本を読んで勉強することも多いようです。さらには、厳格に依頼の予算や期限を守る必要があるため、夜遅くまで仕事をすることもあります。

4.人物像と業務を照らし合わせる

このようなコンサルの仕事の特徴から、上の2社が挙げているように新卒の段階で「主体性」が求められると同時に「協調性」も必要となると考えられます。

社会人として「主体性」や「協調性」はどの業界・企業でも求められる要素ではありますが、コンサルティングというクライアント企業の今後の命運を握っていると言っても過言ではない仕事では特に重要視されます。

また、責任重大な仕事を任される点や、仕事に多くの時間を割かなくてはいけない点から、コンサルの仕事はやりがいがある一方で精神的にも体力的にも「タフさ」がないと続けるのが難しい仕事になっています。

以上の考察からコンサル業界では、「タフさ」「協調性」「主体性」が特に求められると考えられます。

以下の本選考ESは、上の3つの要素をアピールした内容になっているのでぜひ参考にしてみてください。

コンサル業界の詳しい情報については以下の記事をご覧ください。

最後に

本記事では、自己PRでアピールすべき点を見つけるための手順と業界別の具体例を紹介してきました。

企業の求める人物像を把握し、業界ごとの大まかな業務内容と照らし合わせることは自己PRで何をアピールすべきかが明確にわかるようになります。

さらに、調査した企業・業界と自分がミスマッチしていないかの参考にもなります。そのため、選考に応募する前に上で紹介した手順で求める人物像と業務内容を確認することをおすすめします。

ただし、無理に会社の求める人物像に自分を当てはめ、自己PRのためのエピソードを作り上げる必要はありません。もちろん、求める人物像に当てはまるエピソードがあるなら披露すべきですが、企業に媚びすぎて自分らしさを見失っては逆に評価が下がってしまう可能性もあるので注意しましょう。

また、今回4つの業界を調べた結果、「協調性」や「チャレンジ精神」はいずれの業界においても求められるということがわかりました。つまり、これらの要素は就職活動をする上ではもちろん、社会人になってからも求められる要素であると考えられます。

求める人物像は就活だけでなく、入社後も意識することで、社内での評価を高め、活躍できるかもしれません。

何をアピールするか、自己PRの方向性が決まったら、下記の動画などを参考に自己PRを作ってみてください。

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8業界9社に内定した就活生が受けた業界12選 8業界9社に内定した就活生が受けた業界12選 16卒のメガバンク内定者です。私は8月下旬まで就職活動を続け、9社から内定を頂きました。東証一部上場のメーカー、外資系メーカー、タイヤメーカー、3メガ損保の一角、3メガバンクのうち2つ、通信インフラ会社、携帯電話3強のうち1つ、大手航空会社から内定を頂きました。私の経歴としては、今年の2月に交換留学を終えて帰国し、就職活動の序盤は損保や教育、証券、コンサル、銀行、メーカーと8つのインターンに費やしました。留学時、現地の都会で見かける看板は中国や韓国のものであり、相対的に日本のプレゼンスが低下しつつある状況に悔しさを感じた経験から「日本のプレゼンスを向上させたい」ということを1つの軸としていました。にはメーカー・総合商社・運輸・エネルギー業界が挙げられていますが、内定先を見ればわかるようにそれらに固執しすぎず多様な業界を見ていました。就職活動では留学経験とそこでのサークル活動、アルバイト、環境団体など学生時代に手広く活動した経験をアピールしていました。就職活動を始めたのはインターンのエントリーシートを提出し始めた2014年12月であり、外資系企業の選考のほとんどが1月下旬の帰国時点で終了していました。上記の経歴を基に、私が受験した業界や企業と惹かれるポイント・私の感じたデメリットを紹介したいと思います。日系電機・機器メーカー【見ていた時期】大学4年生3月〜7月【エントリーシートを提出した会社】トヨタ自動車、三菱自動車、ブリヂストン、キヤノン、キヤノンマーケティングジャパン、日立製作所、帝人、富士通、京セラ、ブリヂストン、住友ゴム、ソニー、カシオ、旭硝子、富士フィルム、三菱電機、IBM【惹かれたポイント】いくら日本のプレゼンスが相対的に下がっているといえど、海外では舗装されていない凸凹道をトヨタの車が走っていたり、留学先の大学のコピー機がキヤノン製で揃えられていたりといった状況からプレゼンスを再浮上させるきっかけはたくさんあると考えていました。日本のプレゼンスはメーカーが下支えしているといっても過言ではないと思います。私自身理系であったことからものづくりは好きな方なので、親近感もあったことから多くの企業を受けていました。【デメリット】下に記述した食品メーカーでも同様に言えることですが、メーカーに就職すると必然的に自社製品に縛られてしまいます。約40年社会人人生を送る中で、自分は常に情熱を注いで仕事できるのかというのが最後まで心残りでした。他業界と比べると若干年収が低いこともマイナス要因でした。このことから8月は金融といった他業界に目移りしてしまい、選考の継続を諦めてしまいました。【参考】エネルギー業界【見ていた時期】大学4年6月〜7月【エントリーシートを提出した会社】INPEX、JX日鉱日石エネルギー【惹かれたポイント】非資源国の日本にとっては、エネルギーの安定供給が海外での日本のプレゼンスの向上の土台を整えると考えていました。エネルギーという媒体を通して他国と日本の架け橋となって働くことができ、日本人としてのプレゼンスも高められ、国としてのプレゼンスも高められると考えていたので魅力的に感じました。【デメリット】このまま石油を使い続けると50年もたないと言われたりする中で、数十年後も職を持っていられるのかといったエネルギー業界に就職することへの不安はありました。最終的に他業界との選考とブッキングしてしまった関係で諦めてしまいました。【参考】食品メーカー【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】キリン、伊藤園、森永乳業、味の素【惹かれたポイント】食品は人の生活と切り離せないということを魅力に感じていました。メーカーの中では比較的年収も高く、自分の取り扱っている製品が身近に感じられてモチベーションを維持しやすいのではないかと考えていました。【デメリット】日本の食品メーカーが海外でうまくいっている例というのは実は数少なく、社員の多くが日本国内向けの内向きな仕事をしていることをOB訪問から知り、疑問を感じるようになりました。他にも飲料会社に就職した際には日常生活でも自社製品と切っても切れない関係となり、飲み会は自社のビールや清涼飲料しか飲めないといった「自社製品に対する愛」を求められることにもあまり納得がいきませんでした。これらの要因からどうしても優先順位が下がってしまったので、そのことが面接でも見ぬかれ内定に至らなかったのだと思います。【参考】損害保険会社【見ていた時期】大学4年生4月〜7月【エントリーシートを提出した会社】三井住友海上、損保ジャパン日本興亜【惹かれたポイント】海外進出する日本企業の挑戦を後押しできるということを魅力に感じ、選考を受けていました。【デメリット】損害保険の収益は半分以上が自動車保険によるもので、実際に企業の挑戦を後押しできる商品開発部門に配属されるのは少数であるという実情を考えると、実は自分のやりたいことはできないのではないかと思うようになりました。ちなみに「なぜ東京海上日動を受けていないんだ」と思われるかもしれませんが、「OB訪問を数えている・体育会系優遇」といった噂に流され早期から受験を諦めていました。【参考】生命保険会社【見ていた時期】大学4年生6月【エントリーシートを提出した会社】日本生命、アフラック【惹かれたポイント】たまたま知り合いの先輩にOB訪問をしたときの情報になりますが、生命保険業界は現在海外進出も積極的なようで、日本生命であればインドをターゲットに日本の生命保険営業のビジネスモデルを普及させているようです。そのような海外進出に積極的なイメージに惹かれていました。身近な人の死という悲しい出来事に対して、保険金という形で悲しむ人の再起を応援できることもまたやり甲斐を感じられる一つの要因だと思います。【デメリット】生命保険業界としての性質上、どうしても人の死とは切っても切り離せない仕事柄となります。常日頃からそういったケースに囲まれると自分が自分でなくなってしまうような気がしてしまったので、選考を辞退しました。【参考】運輸【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)【惹かれたポイント】海外で活躍する日本人の多くはいずれかの航空会社を利用することになるわけで、彼らを支援できることが日本のプレゼンスを下支えすることができると考えていました。【デメリット】航空産業は世界各地で起こるテロや疫病で便の就航が取りやめになってしまったり、あくまでお客様のニーズに沿っての仕事になります。航空の国内需要も今後リニアモーターカーをJRが導入することで低下することを考えると、どうしても就職する決断ができませんでした。海運は受けていないのかと思うかもしれませんが、そもそも船にあまり興味が無いこと、船酔いした苦い思い出から受験しませんでした。【参考】総合商社【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】三菱商事、丸紅【惹かれたポイント】私はミーハーな学生だったので、高収入・モテる・かっこいいの三拍子そろった総合商社も当然視野に入れていました。案件を形成して海外で発電所を作ったり、インフラを整えるといったことを日本の企業主体で動かすことができる仕事内容も、間違いなく日本のプレゼンス向上に繋がると考えていました。【デメリット】総合商社の企業研究も兼ねて城山三郎さんが書いた毎日が日曜日(新潮文庫)を読み、自分の知らない総合商社の働き方を知りました。50代のあと少しで定年退職であるものの窓際族に追いやられたり、子どもの育て方に腐心する姿が生々しく描かれ、表面上の特徴や単なる憧れで企業選びをしてはいけないなと実感したことがきっかけで志望順位が下がりました。また、自分のコミュニティで総合商社に就職している先輩があまりおらず、OB訪問の機会があまり得られなかったということもマイナス要因に働きました。そして私の場合、一日何時間もガリガリ働くと健康面に支障が出るタイプなので、昼夜問わず仕事をするような働き方を40年もできないなとも考えていました。志望順位が高くなかった故に上記の2社のみ受験しました。参考:「毎日が日曜日」【参考】通信【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】NTTコミュニケーションズ、ソフトバンク、楽天【惹かれたポイント】海外で通信インフラを整えることで日本のプレゼンスは上がると考えていました。その他にもソフトバンクであればペッパーといった新しい事業にも意欲的で、色々なことにチャレンジしていく風土があることを魅力的に感じました。【デメリット】完全な主観ですが受けた会社の中で選考が不透明であった、1000人規模の大量内定を出す(⇔それだけ多くの人が辞める)というようなことに違和感を感じていました。それだけといえばそれだけなのですが、他の内定取得先と比較検討した時にイマイチ決定要素に欠け、辞退してしまいました。【参考】消費財メーカー【見ていた時期】大学4年生4月〜6月【エントリーシートを提出した会社】花王、ユニ・チャーム【惹かれたポイント】家庭用洗剤やおむつなど人が生活する上で欠かせない商品を扱う消費財メーカーにも惹かれておりました。人の生活に身近な分働いていて実感も得られやすそうだったこと、消費財業界は今後もなくなりはしないという安心感もプラスに働いていました。【デメリット】日系消費財メーカーに関しては、世界をビジネスの舞台とした時にP&Gやユニリーバといった業界でトップ位置を占める会社と同じ土俵で戦わなくてはなりません。実際にOB訪問をした際にも「本当に日本のプレゼンスを上げることを目的にするならばウチよりも他の業界の企業の方がいいのではないか」という言葉をもらいました。コンサル・シンクタンク【見ていた時期】大学4年生3月〜5月【エントリーシートを提出した会社】デロイトトーマツコンサルティング、アビームコンサルティング、大和総研【惹かれたポイント】企業の問題解決や成長に寄与でき、場合によっては海外進出を支援できるということで魅力に感じておりました。【デメリット】OB訪問時に「コンサルタントにとって企業に提案し、その提案内容で成果が出なければ自らの価値0」という言葉を頂きました。私としては自らの努力した内容は少なからず誰かに評価されてほしいという思いが根底にあったので、この言葉をきっかけにコンサル業界を見ることを辞めてしまいました。【参考】政府系機関【見ていた時期】大学4年生5月〜8月【エントリーシートを提出した会社】国際協力銀行、日本政策金融公庫、日本政策投資銀行、日本貿易振興機構、商工中金、日本証券取引所【惹かれたポイント】日本人として国の機関で働き、国の成長に寄与するという側面に惹かれていました。みなし公務員として職が安定していることや、政府系機関でしか成し得ない不況時の会社に対する金融支援といった独自の強みも魅力的に感じていました。また、民間金融機関に比べると低金利で融資できるので、お客様に感謝されやすい・頼られやすいという側面があります。【デメリット】採用の枠が非常に少なく、実際に就職できるのはほんの一握りということが一つだと思います。また、上で挙げた「不況時の会社に対する金融支援」の裏返しになりますが、職員自らが会社に融資したいと思っても、公共性(日本国に寄与するか)や公平性(業界の中でその会社のみがメリットを享受することにならないか)の観点から融資できないと判断される場合もあります。公平性の観点から融資をするということで、メガバンクといった民間金融機関よりも多額の融資はできないといった制限が存在し、あくまで民間金融機関の補完としての役割を愚直に遂行しなければなりません。メガバンク【見ていた時期】大学4年生4月〜8月【エントリーシートを提出した会社】三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行、みずほフィナンシャルグループ【惹かれたポイント】様々な業界に接点がある、企業が成長する上で融資は必要だから40年間の社会人人生で食いっぱぐれることはなさそう、海外部門で働くことのできる門出は比較的開かれているといったことを魅力的に感じていました。知り合いにもメガバンクに勤めている方が多くいたので、働き方のバリエーションを多く知ることができ、日本のプレゼンス向上に多様な側面から貢献できるとイメージできたことも内定先に選んだ一つの要因でした。【デメリット】人によって選考フローが違うような不透明さから、入社してからも差別されるのではないかという懸念はありました。総合商社ではないですが、「毎日が日曜日」で描かれたような側面は少なからず存在すること、半沢直樹で描かれるような出世競争に巻き込まれていくことは覚悟しなければならないと考えていました。また、「晴れの日に傘を貸して、雨の日にその傘を取り上げる」というようなビジネスモデルであることは完全には否定できません。おわりにひとえに「日本のプレゼンスを向上させる」といっても、上記のように様々な業界で日本のプレゼンスは向上させられる可能性があります。私の場合はやを基に志望会社を絞り込み、上記のようになりました。上記でまとめた事柄とを基に志望動機を作っていたおかげで、最終的に9社から内定を頂くことができたと考えています。これらはあくまでも私の主観でありますが、読者の方がファーストキャリアを選ぶ上での一つの参考になればと思います。 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"高年収”黄金時代の終焉!?結婚相手に求める「理想の勤め先」とは? "高年収”黄金時代の終焉!?結婚相手に求める「理想の勤め先」とは? 就職活動を進めていく中で、キャリアについて考え始めている人も多いのではないでしょうか。キャリアについて考える上で、誰もが考えるワード「結婚」。どんな企業に勤める人が人気であるのか、気になりませんか?結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングの上位企業は過去と大きく変化しています。高収入である企業が人気と思われると思いきや、最近は変わってきているようです。本記事では、ランキングの紹介から、学生が企業に求めるようになった働きやすさについて、そして働きやすさを重視している企業についてお伝えします。本記事の構成結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングから見えることなぜ働きやすさが重視されるようになったのかランクイン企業は本当に働きやすさを重視しているのかさいごに結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングから見えることどんな企業に勤める人が理想の結婚相手として人気なのでしょうか。今回は2015年と2019年の男女に聞いた、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングを取り上げます。参考:第9回「この企業に勤める人と結婚したいランキング」調査第2回「この企業に勤める人と結婚したい」調査最初に取り上げたランキングを見ると、2015年と2019年でランクインしている企業が変わっていることが分かります。では、どのように変わっているのか詳しく見ていきましょう。トップがトヨタから公務員へまず、驚くべきことに、トップのランクインが大きく変わっているということです。2015年はトップがトヨタ自動車で、次いで航空会社が占めていました。しかし、2019年になると、圏外であった公務員がトップ2を占めました。トヨタ自動車は公務員に次いで3位となっています。メーカーが大人気に!?2015年から順位を伸ばした企業として、メーカーのパナソニックやホンダ、IT系のグーグルとなっています。2015年にはトップ10に入っておらず今回ランクインした企業は、メーカーのソニーや任天堂、総合商社の三菱商事や住友商事、IT系である楽天やアマゾンとなっています。全体的に、メーカーが多くランクインするようになったことが分かります。不人気は銀行業2015年から順位を落とし、圏外となってしまった企業は電通や三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行となっています。電通は過労死のニュースがあったため、ブラック企業というイメージがついたと思われます。銀行業は安定的に給与が得られる業界ではあるものの、AIの導入などにより、リストラを大規模に行っているため、人気でなくなったと見られます。給与重視から働きやすさ重視へ公務員がトップになっていることからお分かりいただけると思いますが、高収入の企業が人気というわけではなくなっていることが見て取れます。実際にそうなのか調べてみました。その結果、4年間でランクイン企業の年収の平均が減少していることが分かりました。2015年のランクイン企業の平均年収は994.8万円、2019年のランクイン企業の平均年収は932.5万円となっており、62.3万円の減少となっています。参考:平均年収.jpこのことから、景気の影響もあると思いますが、結婚相手に求めることとして、給与重視ではなくなってきている可能性があります。それでは、なぜ結婚相手に求めることとして、給与重視ではなくなってきているのでしょうか。公務員を詳しく見てみると、給与重視ではなくなってきている背景が分かるかもしれません。公務員について見ていきたいと思います。ランキングにおいて、なぜ公務員がトップにきているのでしょうか。公務員と民間でどのような違いがあるのでしょうか。まず、公務員と民間の違いについて調べてみました。参考:【公務員と民間企業の大きな違い3つ】それぞれの良さを知って就活に活かすための基礎情報公務員とは?民間との違いはどこにある?育児休業の取得率は女性83.2%、男性5.14%~29年度・雇用均等基本調査結果~平成29年度地方公共団体の勤務条件等に関する調査結果(抄)公務員の給料&年収は平均でどれくらい?地方公務員・国家公務員の年収の差は?地方公務員、国家公務員の残業時間の実態上記の表の比較項目の軸は、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングでの企業選択理由を基に選定しました。企業選択理由として、2015年度は「高給である」「安定している」、2019年度は「給与額」「福利厚生」が挙げられています。「高給である」は平均給与、「安定している」は安定した収入、「給与額」は平均給与やボーナス、「福利厚生」は平均残業時間、育休取得率が当てはまると考えられます。公務員と民間の違いの表から分かるように、公務員は安定した給与が得られつつ、福利厚生が充実しています。そんな公務員がトップになったことで、働きやすさが重視されるようになりました。なぜ今の世の中の人たちは働きやすさを重視するようになったのでしょうか。その裏には社会的な変化がありました。なぜ働きやすさが重視されるようになったのかここまでで、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングが2015年から2019年にかけて大きく変化しており、働きやすさが重視されるようになっていることが分かりました。では、その要因として何が考えられるのでしょうか。要因として考えられる社会的な変化についてお伝えします。共働きせざるを得ない社会に共働き世帯が増えたことによって、残業時間が少ないことや育休など、働きやすさに需要が出てくるようになりました。以下のグラフは専業主婦世帯と共働き世帯の世帯数の推移を表しています。参考:独立行政法人労働政策研究・研修機構図12上記のグラフを見ると、2000年頃共働き世帯が専業主婦世帯を上回っています。さらに、2015年頃から圧倒的に共働き世帯が多くなり、専業主婦世帯が大幅に少なくなっていることが分かります。これは、近年の賃金の減少や女性が働くことが当たり前となったことで、共働きをせざるを得ない社会となっているのです。そして、共働き世帯が増えていることで、育児との両立が大変になり、両親ともに早めに家に帰らなければならなくなっています。そのため、残業時間が少ないことや、育休がとりやすいことが重視されるようになっており、働きやすさが求められるようになっています。国も働きやすさを推進しているみなさん、働き方改革という言葉をご存じですか?最近、働き方改革という言葉をよく耳にするが、言葉しか知らないという人も多いのではないでしょうか。働き方改革とは一言でまとめると、国が進めている、労働者の働き方をより良い方向に改善していこうという取り組みのことです。この取り組みによって、残業時間などにとらわれることなく、自由に働けるような環境を求めることができるようになり、働きやすさを企業に求めることに含められるようになりました。働き方改革の導入の背景としては、少子高齢化による労働人口の減少や世界と比較して、長時間労働であったり労働生産性の低さが挙げられます。では、具体的にどのようなことを国は行っているのでしょうか。国は大きく分けて4つの取り組みを行っています。労働時間の短縮と労働条件の改善雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保多様な就業形態の普及仕事と生活(育児、介護、治療)の両立1つ目に労働時間の短縮と労働条件の改善です。国連からの是正勧告もあり、長時間労働の是正はとても重要な位置づけとなりました。具体的には時間外労働の上限規制や、労働時間を客観的に把握するための取り組みです。2つ目に雇用形態に関わらない公正な待遇の確保です。同じ仕事をしているにも関わらず単に雇用形態によって待遇に格差があることによって、働く人の意欲低下をもたらしてしまいます。そこで、国は雇用形態に正規・非正規雇用にかかわらず同賃金を与える「同一労働同一賃金」を定めました。3つ目に多様な従業形態の普及です。働く人が自分らしく、前向きに働き続けてもらうためには柔軟な働き方の実現が必要不可欠です。そうすることで、多様な人材が活躍できるようになります。現在、国はテレワークや時短勤務、副業・兼業、シニア層の活躍を推進しています。4つ目に仕事と生活(育児、介護、治療)の両立です。働きたい意欲はあるのに、出産や介護を理由に退職を余儀なくされたり、復帰しようにも理解ある職場がないということが問題になっています。そのため、働きたい人がきちんと働ける環境づくりが必要とされており、待機児童の解消、保育サービスの充実、介護休暇を充実させる法整備を進めているところです。このように、国は働き方改革を推進しているため、早めに会社から帰ることや、家で仕事をすることが選択肢として挙げられるようになりました。そのため、自由に働くことが認められるようになり、働きやすさを企業に求めることができるようになったのです。参考:なるほど統計学園高等部|共働き世帯-総務省統計局1000万世帯を超えてなお増加中…共働き世帯の実情をさぐる(2019年公開版)働き方改革を知ろう!|政府広報オンライン働き方改革とは?制度ができた背景と事例働き方改革とは?ランクイン企業は本当に働きやすさを重視しているのかランキングから給与重視から働きやすさ重視に変わってきており、その裏には社会的な背景があることが分かりました。では、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングにランクインしている企業が働きやすさを重視しているのか見てみましょう。ソニー2019年に新たにランキングにのったソニー。ソニーでは育児休職中に月額5万円支給やベビーシッター利用時の費用補助をする育児支援金や、家族を会社へ招待し、働くママを子どもに見てもらうファミリーデー開催しており、子育てを応援する制度が充実しています。実際にソニーで働いている従業員の声からも子育てがしやすい環境であることがよく分かります。「休職制度は非常に恵まれており、休暇・休職後も元の職場で働けます。また子育て期間の、男性の自宅勤務なども例があるようです。二回以上育児休職している人もおり、子どもを産みたい人にはとても働きやすい職場ではないでしょうか」引用:【最新版】30代が働きやすい企業2位はソニー「非常に恵まれている休職制度。子育て期間、男性の自宅勤務も例がある」参考:ソニー採用情報楽天ソニーと同じく2019年に初めてランクインした楽天。三木谷社長が考え抜いたオフィスは、3食無料の食堂や、様々な教育プログラムが充実した託児所、フィットネスジムやスパがあり、働きやすい職場となっています。参考:楽天企業情報グーグルとにかく従業員への手厚い支援があることで有名なグーグル。ランキングでは大きく順位を上げています。様々な福利厚生支援制度があるのはもちろん、長時間労働はリスペクトされない雰囲気があり、自由に働ける環境となっています。参考:グーグル社員の「働く満足度」は、なぜこれほど高いのか?パナソニックランキングで大きく順位をあげているパナソニック。年間休日が126日と他社と比べて多く、さらに有給が取りやすい環境があります。実際働いている人の声をからも休日が取りやすい雰囲気であることが感じ取れます。「働き方改革で残業をなるべく減らすような取り組みがなされています。上司も率先して早く帰っています。研究所は働く時間に関して比較的本人に裁量があり、ほとんど残業しない人もいれば、30時間程度する人もいます。休日出勤については、どうしようもないとき以外はありません。休日出勤した場合は平日に代休を取る制度になっているため、出勤日数も休日の日数も変わりません」引用:【最新版】30代が働きやすい企業2位はソニー「非常に恵まれている休職制度。子育て期間、男性の自宅勤務も例がある」以上から、結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングにランクインしている企業では、働きやすさを重視した取り組みに力を入れていることが分かりました。ランクインしていない企業でも、働きやすさを重視した面白い取り組みを行っているところもあります。気になる人はぜひ調べてみて下さい。さいごに本記事では結婚相手に求める「理想の勤め先」ランキングについて紹介しました。時代によって、企業に求めるものが変わってくることが分かったと思います。皆さんは企業や結婚相手に何を求めていますか?あくまで企業選びの参考の一つとして捉え、このようなランキングに左右されないでください。自分の大切な軸や、将来自分がどうなりたいのかを大切に、納得のいく就職活動をしてもらえればと思います。参考記事 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慶應生でも上場企業に入社できるのは半分もいないという事実 慶應生でも上場企業に入社できるのは半分もいないという事実 慶應義塾大学は私立大学の雄として、プライドの高い学生が多いように思います。(unistyle創業者の二人も慶應生ですが例外ではないかもしれません。。。)一方で、慶應義塾大学が発表している統計資料からはそのエリート意識にはちょっと見合わないような就職実績が窺い知れます。今回は慶應生のエリート意識と実際の就職実績の乖離について実際のデータを元に考えてみたいと思います。上場企業に入社できるのは40%強の慶應生のみ慶應義塾大学は公式HP内にて就職実績をかなりこまかく出している大学です。どの程度の規模の企業に就職しているのかは以下のPDF資料からわかります。業種別・規模別割合この資料によると慶應生の中で東証一部上場企業に就職したのは41.1%、東証二部上場企業に就職したのは0.5%と合計しても41.6%の学生しか上場企業に入社できていない事実が伺えます。「メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態」という記事の中でも書きましたが、多くの慶應生は採用数の多いメガバンクや大手生保・損保を滑り止めだと捉えがちです。もちろん非上場の企業の中に人気の高い企業があることもあるでしょうが、一方で一部上場企業でも人気が高いとは言えない企業もあるでしょう。そのため全体としていわゆる多くの慶應生が入りたい企業に入社できるのはやっぱり4割ちょっともしくはそれよりも少ないのだろうなと考えられます。そもそも大企業に入社するのは早慶に入学するよりもはるかに難しい慶應生の多くが人気企業に入れると考えている一方で、実態としては4割程度の学生しか人気企業に入れていないという実態はどうして起こるのでしょうか。大きな原因としては、そもそも大企業に入社するのは早慶に入学するよりもはるかに難しいということを多くの学生が認識していないからということが考えられます。多くの学生が真面目に勉強して高い学歴を手に入れれば、ある程度保証された人生を歩めるのではと考えた結果がエリート意識と就職実績の乖離なのではないかと思います。いま、人気絶頂の総合商社に入社できるのは東大・早慶の学生でも20人に1人ぐらいであると過去のエントリーでは書いています。参考:東大・早慶の総合商社志望者で入社できるのは20人に1人ぐらい少子高齢化が進む一方で、早慶両大学ともに入学者数を拡大しており、旧帝大など早慶よりも難易度が高いと言われる大学も入学者数を減らしていない現状の中で、同年代の中の高学歴の比率が高まっています。昔ほど早慶という学歴がありがたくないということもあるかもしれません。就職活動は毎年50万人程度の学生が参加すると言われていますが、早慶+旧帝大で4万人の学生がおり、就職マーケットの8%が早慶旧帝大の学生で占められています。多くの慶應の学生は自分たちは上位1%〜2%の人間だと言う意識が強いのではないでしょうか。上記の総合商社の例の通り、人気企業というのは学歴もある人間の中から更に、人間性や能力が優れた人を採用するため、難関大学の入試よりも遥かに難しくなるのでしょう。大企業なら安定は幻想、未来の勝ち組企業は大企業以外にある長々と書いてきましたが、大企業・人気企業に入社できないからダメだという話なのではなく、実態と意識の乖離を意識した上でどういう選択をするのか考えてみてほしいと思っています。大企業といえども安泰ではなく、「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」でも書いた通り、大企業といえども繁栄を続けるのは難しいと言えます。今、人気絶頂の総合商社各社も、商社冬の時代と呼ばれる苦しい時代には不採算部門を、メタルワンや伊藤忠丸紅鉄鋼のように子会社として分離することでリストラを図ってきた過去があります。そして現在も高い人気を誇る外資系投資銀行や外資系コンサルの各社も日本に進出したばかりの頃は人気がなく、日系の銀行や証券会社に入社できなかった人が新卒で入社したり、銀行・証券会社などで出世の芽がなくなった人が転職するような企業でした。このように企業の人気や業績というのは不変のものではなく、常に変化を続けるものであることを踏まえた上でどういった企業に入社するか考えるとよいかもしれません。自分が興味できる業界かつ市場としても成長している業界であれば、現在の大企業を抜く勢いで成長を続けることは十分に考えられます。その時に生え抜きの社員としているのは停滞した大企業にいるよりも面白いと感じる人もいるのではないでしょうか。もちろん、「今の東芝のような逆境の企業に就職する逆張り就職」で書いた通り、一時的に人気が落ちた大企業に辞める覚悟を持った上で入社するのは悪い選択肢ではないでしょう。最後にファーストキャリアは重要だと言えるとともに、大企業や人気企業、志望企業に入社できなかったからダメだということでは決してありません。重要なのは入社したら終わりではなく、入社してからどういったキャリアを歩むのか、いざという時には会社にしがみつくのではなく、転職・進学・起業などの選択肢も考えながらどういった仕事なら楽しんでやれるのか考え続けることだと思います。就職活動終了後に満足できるようにするためにも、大手企業・人気企業ばかりでなく根本的にどういった仕事なら楽しめるのか、どういった仕事なら大企業や人気企業じゃなくてもいきたいと思えるのかという点について少し考えてみてほしいと思います。なお、就職活動に不安があるという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。 128,634 views
JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう 航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ大学生の就職したいランキングで毎年変わらずランクインしてくるのがJAL(日本航空)・ANA(全日本空輸)の2社であることに間違いないでしょう。毎年合同説明会などでは、ブースが人で溢れ、隣の企業のブースまで浸蝕する程人気です。これほどまでに航空業界が人気なのは日本だけです。一般的に航空業界は競争が激しい業界であるため、海外では日本ほど人気を博していません(実際にJALも経営破綻を一度しています)。『航空業界といえば、JAL・ANAでしょ!』と考えることは否定しませんが、JAL・ANAの人気に隠れ、何故かLCCへの関心が薄いように思われます。旅行をする際はその安さからLCCを選ぶ人が増えている反面、就職活動におけるLCCの人気はまだ高くありません。人気な航空業界だからこそ、選択肢を少しでも広げるために、LCCを選択肢として視野に入れるべきではないでしょうか。本記事では、謎に包まれている(?)LCCへの就職についてJAL・ANAの大手2社と比較しながら考察を深めていきます。そもそもLCCとはLCCは、LowCostCareerの略であり、日本では『格安航空会社』のイメージが強いです。航空券は一般的に値段が高いですが、LCCは航空券の価格を格安にすることで顧客を獲得しています。人件費の削減、機内サービスの簡易化・有料化、路線の限定など、コストを最小限に抑えながら、生産性を上げる工夫をすることで、格安の航空券を実現しています。参考:LCC(格安航空会社)が安い10の理由日本のLCCLCCは海外にもありますが、本記事では日本のLCCに限って考察を進めていきます。以下が日本のLCCの一覧になります。【日本のLCC一覧】●PeachAviation●バニラ・エア●ジェットスター・ジャパン●春秋航空日本●エアアジア・ジャパン参考:格安航空会社の一覧ピーチとバニラと何やら美味しそうな名前が続いていますが、日本国内でLCCと呼ばれているのは上記5社です。この5社は新卒採用を行なっているため、就活生で気になる方はエントリーすることも可能です。(※Peach・Aviationは2019年度末を目処にANA傘下のバニラ・エアと統合することが発表されています)【LCCに合格したESはこちら】参考:ジェットスター・ジャパンのES・選考レポート一覧MCCスカイマーク・スターフライヤーなどの会社名を聞いたことがあるでしょうか?これらの企業はLCCと間違えられることが多いですが、実際はMCC(ミドルコストキャリア)や地域航空会社と呼ばれるものであるため、厳密にはLCCではないです。こちらの企業も同様に新卒採用を行なっています。【MCCに合格したESはこちら】●スカイマークのES・選考レポート一覧●フジドリームエアラインズのES・選考レポート一覧●スターフライヤーのES・選考レポート一覧【LCCとJAL・ANA①】基本データ何故LCCよりもJAL・ANAを選ぶ就活生が多いのでしょうか。業界のリーディングカンパニーだから選んでいるという方もいると思いますが、単純に情報が不足している面もあると思います。なので、まずはデータで各社を比較していきたいと思います。今回の比較対象としては、JAL・ANAの大手2社、LCCからはPeachAviation,ジェットスター・ジャパンの2社、JAL・ANAのグループ企業としてのスカイマークのデータを使うことにします。営業利益・従業員・フライト数まずは基本データである営業利益・従業員数などのデータをまとめてみました。【航空会社基本データ】●JAL営業利益:1,745億円(H29)売上別比率:国際線(33.5%)国内線(37.5%)従業員数:12,127人(H30)参考:JALホームページ●ANA営業利益:1,645億円(H29)売上別比率:国際線(30.2%)国内線(34.9%)(H30の数値より概算)従業員数:41,930人(連結従業員数H30)参考:ANAホームページ●PeachAviation営業利益:547億4000万円(H30)売上別比率:国内線(16路線)国際線(15路線)※売上別のデータは割愛従業員数:1,050人(H30)参考:Peach・Aviationホームページ●ジェットスター・ジャパン営業利益:11億3400万円(H30)売上別比率:国内線(19路線)国際線(16路線)従業員数:869名(H28)参考:ジェットスター・ジャパンホームページ●スカイマーク営業利益:67億円(H27)売上別比率:18路線(H29)従業員数:2,044名(H29)参考:スカイマークホームページJAL・ANAの大手2社とLCCとの間で営業利益・路線数・従業員などの規模感に大きな違いがあるのが分かります。また、大手2社ほどの営業利益を創出していないにしても、LCCはビジネスモデルとして一定の利益を出していることが見受けられます。『熱いJAL』『スマートなANA』『ハッピーなPeach??』7大商社といえども、それぞれ企業ごとにカラーがあり働き方や実際に働いている人の雰囲気など企業によってその違いは十人十色です。Unistyleのコラム『商社ごとの違いとは?』を参考にすると、丸紅の社員さん達が『the・商社マン』のような雰囲気を醸し出している反面、伊藤忠商事の社員さんは『武士』のようなイメージを持たれているようです。これは航空業界でも同じであり、JALならば『熱い人が多い』ANAは『スマートな人が多い』など各社固有の雰囲気(社風?)があるようです。そこで、LCCの雰囲気(社風?)を見てみることにします。Peachが特に特徴的であったのでLCCの代表として取り上げます。【PeachのVision】●NetworkingAsia日本とアジアをつなぐ充実した路線網を拡充する●TheLowestCostAirline1円にこだわり、コスト競争力で他社に打ち勝つ●AGreatPlacetoWorkみんなが楽しくHappyに働ける会社になる1つ目のNetworkingAsiaはどの航空会社でもありそうな経営ビジョンです。『世界と日本をつなぐ』的な文言は何も航空会社だけでなく、商社などの他業界でも目にすることがあるでしょう。注目すべきなのは2点目と3点目です。『1円にこだわり、価格で勝負する』のはLCCならではです。例えば、ANAが『ANAグループは、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指します』と世界を相手に品質で勝負を仕掛けにいく事をグループビジョンに掲げている一方で、『1円でも安く!』『楽しく働こうぜ!』と経営ビジョンを据えるのはある意味180°反対方向を向いているとも言えます。同様にJALも『JALフィロソフィー』を社員全員が持つべき価値観として据えており、『一人ひとりがJAL』などPeachと比べると少しスマートな雰囲気です。実際にPeachのホームページを参考にしていただくと、『部活動の数』『スタッフの趣味』など載せている情報からも『とにかく楽しく働こう!』という企業側の意図が伝わってきます。参考:Peach採用ページ※もちろん『安全第一』をミッションとして掲げており、しっかり働きながらリラックスするときはしっかり休むといった、メリハリをしっかりとつけている印象です。【JAL・ANAの業界研究はこちらから】参考:稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話:ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは【LCCとJAL・ANA】採用活動ここまでで、数値とビジョンからみた大手2社とLCCの違いを理解していただけたと思われます。次は就活をするにあたり、LCCと大手2社との間にどんな違いがあるのかを分析します。LCCは航空業界を志望する就活生にとって受けるべきなのでしょうか。LCCといえど狭き門【各社の採用人数】●ANA・総合職事務職(30名程度:17卒)・総合職技術職(50名程度:17卒)・客室乗務員(700名程度:17卒)参考:ANAグループ企業情報●JAL・業務企画職・事務系(50名:19卒)・業務企画職・IT系(20名:19卒)・業務企画職・技術系(50名:19卒)・客室乗務員(500名程度:19卒)参考:JAL企業サイトプレスリリース●PeachAviation・募集人数(6〜10名:19卒)※客室乗務員は別途募集人数が違います参考:FlyTeamAviationCommunity●スカイマーク・募集人数(50〜100名:19卒)参考:マイナビ2019●春秋航空日本・募集人数(6〜10名:19卒)参考:マイナビ2019殆ど全ての就活生が大手のJAL・ANAを中心に見ているため、LCCは穴場ではないかと一見思われがちです。しかし、実際の数値を見てみると募集人数が10名程度と非常に狭き門であることが分かります(スカイマークは他のLCCと比較して多く採用しているようなので逆にねらい目かもしれません)。仮にJAL・ANAだけを受ける人の割合が多いとしても、LCCはその募集人数の少なさからむしろ、『JAL・ANAよりも入社が難しい』可能性を排除することはできません。外資系航空会社という選択肢はあるのか?日系コンサル・外資系コンサルとあるように、航空業界にも外資系がもちろん存在します。日系航空会社はJAL・ANA含め高倍率であることを加味すると外資系を選択肢の一つにするのもありかもしれません。TOEIC600点?外資系CAに求められる英語力はそこまで高くない航空会社が募集する職種として大きく、パイロット・地上職・CAの3つに分けることができます。特に日系CAは航空業界を志望する女性ならば誰でも一度は憧れたことがある花形であり、倍率も非常に高いです。それでは実際にどのような募集要項があるのかみてみましょう。【ベトナム航空募集要項(一部抜粋)】▶国籍:日本国籍であること▶身長(女性):158cm〜175cm▶語学能力等:TOEIC600点・TOEFLiBT68点参考:アビオンエアラインスクールベトナム航空日本人客室乗務員募集これはあくまで一例ですが、いかがでしょうか。身長制限などCA特有の条件はありますが、外資系を選ぶ上でネックである英語力に関してはそれほど高い能力を必須とはしていません。(ANAの既卒採用の要件でもTOEIC600点ほどとあまり変わりません)しかし、CAに求められるのは”話す・聞く能力”であり、TOEICは聞く・読む能力を測るテストなのでそれほど重要視していないのかもしれません。外資系の自社養成パイロット航空業界で就職する際に最も鬼門とされているのが、自社養成パイロットでしょう。多くの場合、航空大学校の卒業生を中心に採用を行っていますが、JAL・ANAの場合、会社がお金を代わりに払うことでパイロットを育てる自社養成の枠を設けています(LCCのPeachも自社養成を行っています)。どうしてもパイロットになりたい…という方は、先どのCAのように少ないながらも募集をしている企業があります(CHINAAIRLINESなどがその一例です)。しかし、多くの外資系航空会社の募集要項として『〇〇国の市民権またはそれと同等の権利を有していること』と設定されていることがほとんどであり、日本人として受けることができる企業は非常に少ないので、そこだけ精査する必要があるでしょう。まとめ本記事の内容をまとめると次のようになります。【本記事のまとめ】●LCCといえど航空業界なので狭き門である●外資系航空会社も一つの選択肢であるが門戸は狭い大空で働く航空業界は多くの就活生にとって憧れの的です。パイロットやCAになることは誰もが一度は夢見たことがあると思います。誰もが憧れるからこそ、その門戸は狭く、厳しい競争を引き起こしているのでしょう。その中でLCCも選択肢として選ぶのはどのような意味を持つでしょうか。もちろんJAL・ANAという大企業と比較すると仕事内容や裁量などに違いがあるかもしれません。しかし、LCCであっても大手2社であっても、『飛行機を通して人と人・土地と土地とをつなぐ』という社会的価値としては大きな違いはありません。チャンスの幅を広げるという意味でも、LCCは一つの選択肢として持っておくべきでしょう。航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ航空業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に航空業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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