JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう

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最終更新日:2023年10月17日

JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう

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大学生の就職したいランキングで毎年変わらずランクインしてくるのがJAL(日本航空)・ANA(全日本空輸)の2社であることに間違いないでしょう。毎年合同説明会などでは、ブースが人で溢れ、隣の企業のブースまで浸蝕する程人気です。

これほどまでに航空業界が人気なのは日本だけです。一般的に航空業界は競争が激しい業界であるため、海外では日本ほど人気を博していません(実際にJALも経営破綻を一度しています)。

『航空業界といえば、JAL・ANAでしょ!』と考えることは否定しませんが、JAL・ANAの人気に隠れ、何故かLCCへの関心が薄いように思われます。旅行をする際はその安さからLCCを選ぶ人が増えている反面、就職活動におけるLCCの人気はまだ高くありません。

人気な航空業界だからこそ、選択肢を少しでも広げるために、LCCを選択肢として視野に入れるべきではないでしょうか。

本記事では、謎に包まれている(?)LCCへの就職についてJAL・ANAの大手2社と比較しながら考察を深めていきます。

そもそもLCCとは

LCCは、Low Cost Careerの略であり、日本では『格安航空会社』のイメージが強いです。航空券は一般的に値段が高いですが、LCCは航空券の価格を格安にすることで顧客を獲得しています。人件費の削減、機内サービスの簡易化・有料化、路線の限定など、コストを最小限に抑えながら、生産性を上げる工夫をすることで、格安の航空券を実現しています。

日本のLCC

LCCは海外にもありますが、本記事では日本のLCCに限って考察を進めていきます。以下が日本のLCCの一覧になります。

【日本のLCC一覧】
●Peach Aviation
●バニラ・エア
●ジェットスター・ジャパン
●春秋航空日本
●エアアジア・ジャパン

参考:格安航空会社の一覧

ピーチとバニラと何やら美味しそうな名前が続いていますが、日本国内でLCCと呼ばれているのは上記5社です。

この5社は新卒採用を行なっているため、就活生で気になる方はエントリーすることも可能です。(※Peach・Aviationは2019年度末を目処にANA傘下のバニラ・エアと統合することが発表されています)

【LCCに合格したESはこちら】

参考:ジェットスター・ジャパンのES・選考レポート一覧

MCC

スカイマーク・スターフライヤーなどの会社名を聞いたことがあるでしょうか?

これらの企業はLCCと間違えられることが多いですが、実際はMCC(ミドルコストキャリア)地域航空会社と呼ばれるものであるため、厳密にはLCCではないです。こちらの企業も同様に新卒採用を行なっています。

【LCCとJAL・ANA①】基本データ

何故LCCよりもJAL・ANAを選ぶ就活生が多いのでしょうか。業界のリーディングカンパニーだから選んでいるという方もいると思いますが、単純に情報が不足している面もあると思います。なので、まずはデータで各社を比較していきたいと思います。

今回の比較対象としては、JAL・ANAの大手2社、LCCからはPeach Aviation, ジェットスター・ジャパンの2社、JAL・ANAのグループ企業としてのスカイマークのデータを使うことにします。

営業利益・従業員・フライト数

まずは基本データである営業利益・従業員数などのデータをまとめてみました。

【航空会社基本データ】
JAL
営業利益:1,745億円(H29)
売上別比率:国際線(33.5%)国内線(37.5%)
従業員数:12,127人(H30)
参考:JALホームページ

ANA
営業利益:1,645億円(H29)
売上別比率:国際線(30.2%)国内線(34.9%)(H30の数値より概算)
従業員数:41,930人(連結従業員数 H30)
参考:ANAホームページ

Peach Aviation
営業利益:547億4000万円(H30)
売上別比率:国内線(16路線)国際線(15路線)※売上別のデータは割愛
従業員数:1,050人(H30)
参考:Peach・Aviationホームページ

ジェットスター・ジャパン
営業利益:11億3400万円(H30)
売上別比率:国内線(19路線)国際線(16路線)
従業員数:869名(H28)
参考:ジェットスター・ジャパンホームページ

スカイマーク
営業利益:67億円(H27)
売上別比率:18路線(H29)
従業員数:2,044名(H29)
参考:スカイマークホームページ

JAL・ANAの大手2社とLCCとの間で営業利益・路線数・従業員などの規模感に大きな違いがあるのが分かります。また、大手2社ほどの営業利益を創出していないにしても、LCCはビジネスモデルとして一定の利益を出していることが見受けられます。

『熱いJAL』『スマートなANA』『ハッピーなPeach??』

7大商社といえども、それぞれ企業ごとにカラーがあり働き方や実際に働いている人の雰囲気など企業によってその違いは十人十色です。

Unistyleのコラム『商社ごとの違いとは?』を参考にすると、丸紅の社員さん達が『the・商社マン』のような雰囲気を醸し出している反面、伊藤忠商事の社員さんは『武士』のようなイメージを持たれているようです。

これは航空業界でも同じであり、JALならば『熱い人が多い』ANAは『スマートな人が多い』など各社固有の雰囲気(社風?)があるようです。

そこで、LCCの雰囲気(社風?)を見てみることにします。Peachが特に特徴的であったのでLCCの代表として取り上げます。

PeachのVision
●Networking Asia 日本とアジアをつなぐ充実した路線網を拡充する
●The Lowest Cost Airline 1円にこだわり、コスト競争力で他社に打ち勝つ
●A Great Place to Work みんなが楽しくHappyに働ける会社になる

1つ目のNetworking Asiaはどの航空会社でもありそうな経営ビジョンです。『世界と日本をつなぐ』的な文言は何も航空会社だけでなく、商社などの他業界でも目にすることがあるでしょう。注目すべきなのは2点目と3点目です。『1円にこだわり、価格で勝負する』のはLCCならではです。

例えば、ANAが『ANAグループは、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指します』と世界を相手に品質で勝負を仕掛けにいく事をグループビジョンに掲げている一方で、『1円でも安く!』『楽しく働こうぜ!』と経営ビジョンを据えるのはある意味180°反対方向を向いているとも言えます。

同様にJALも『JALフィロソフィー』を社員全員が持つべき価値観として据えており、『一人ひとりがJAL』などPeachと比べると少しスマートな雰囲気です。

実際にPeachのホームページを参考にしていただくと、『部活動の数』『スタッフの趣味』など載せている情報からも『とにかく楽しく働こう!』という企業側の意図が伝わってきます。

※もちろん『安全第一』をミッションとして掲げており、しっかり働きながらリラックスするときはしっかり休むといった、メリハリをしっかりとつけている印象です。

【LCCとJAL・ANA】採用活動

ここまでで、数値とビジョンからみた大手2社とLCCの違いを理解していただけたと思われます。次は就活をするにあたり、LCCと大手2社との間にどんな違いがあるのかを分析します。LCCは航空業界を志望する就活生にとって受けるべきなのでしょうか。

LCCといえど狭き門

各社の採用人数
ANA
・総合職事務職(30名程度:17卒)
・総合職技術職(50名程度:17卒)
・客室乗務員(700名程度:17卒)
参考:ANAグループ企業情報

JAL
・業務企画職・事務系(50名:19卒)
・業務企画職・IT系(20名:19卒)
・業務企画職・技術系(50名:19卒)
・客室乗務員(500名程度:19卒)
参考:JAL企業サイト プレスリリース

Peach Aviation
・募集人数(6〜10名:19卒)※客室乗務員は別途募集人数が違います
参考:Fly Team Aviation Community

スカイマーク
・募集人数(50〜100名:19卒)
参考:マイナビ2019

春秋航空日本
・募集人数(6〜10名:19卒)
参考:マイナビ2019 

殆ど全ての就活生が大手のJAL・ANAを中心に見ているため、LCCは穴場ではないかと一見思われがちです。しかし、実際の数値を見てみると募集人数が10名程度と非常に狭き門であることが分かります(スカイマークは他のLCCと比較して多く採用しているようなので逆にねらい目かもしれません)。

仮にJAL・ANAだけを受ける人の割合が多いとしても、LCCはその募集人数の少なさからむしろ、『JAL・ANAよりも入社が難しい』可能性を排除することはできません。

外資系航空会社という選択肢はあるのか?

日系コンサル・外資系コンサルとあるように、航空業界にも外資系がもちろん存在します。日系航空会社はJAL・ANA含め高倍率であることを加味すると外資系を選択肢の一つにするのもありかもしれません。

TOEIC600点?外資系CAに求められる英語力はそこまで高くない

航空会社が募集する職種として大きく、パイロット・地上職・CAの3つに分けることができます。特に日系CAは航空業界を志望する女性ならば誰でも一度は憧れたことがある花形であり、倍率も非常に高いです。それでは実際にどのような募集要項があるのかみてみましょう。

ベトナム航空募集要項(一部抜粋)
▶国籍:日本国籍であること
▶身長(女性):158cm〜175cm
▶語学能力等:TOEIC600点・TOEFLiBT68点

参考:アビオンエアラインスクール ベトナム航空日本人客室乗務員募集

これはあくまで一例ですが、いかがでしょうか。身長制限などCA特有の条件はありますが、外資系を選ぶ上でネックである英語力に関してはそれほど高い能力を必須とはしていません。(ANAの既卒採用の要件でもTOEIC600点ほどとあまり変わりません)

しかし、CAに求められるのは”話す・聞く能力”であり、TOEICは聞く・読む能力を測るテストなのでそれほど重要視していないのかもしれません。

外資系の自社養成パイロット

航空業界で就職する際に最も鬼門とされているのが、自社養成パイロットでしょう。多くの場合、航空大学校の卒業生を中心に採用を行っていますが、JAL・ANAの場合、会社がお金を代わりに払うことでパイロットを育てる自社養成の枠を設けています(LCCのPeachも自社養成を行っています)。

どうしてもパイロットになりたい…という方は、先どのCAのように少ないながらも募集をしている企業があります(CHINA AIRLINESなどがその一例です)。

しかし、多くの外資系航空会社の募集要項として『〇〇国の市民権またはそれと同等の権利を有していること』と設定されていることがほとんどであり、日本人として受けることができる企業は非常に少ないので、そこだけ精査する必要があるでしょう。

まとめ

本記事の内容をまとめると次のようになります。

本記事のまとめ
LCCといえど航空業界なので狭き門である
外資系航空会社も一つの選択肢であるが門戸は狭い

大空で働く航空業界は多くの就活生にとって憧れの的です。パイロットやCAになることは誰もが一度は夢見たことがあると思います。

誰もが憧れるからこそ、その門戸は狭く、厳しい競争を引き起こしているのでしょう。その中でLCCも選択肢として選ぶのはどのような意味を持つでしょうか。

もちろんJAL・ANAという大企業と比較すると仕事内容や裁量などに違いがあるかもしれません。しかし、LCCであっても大手2社であっても、『飛行機を通して人と人・土地と土地とをつなぐ』という社会的価値としては大きな違いはありません。チャンスの幅を広げるという意味でも、LCCは一つの選択肢として持っておくべきでしょう。

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「スパルタ婚活塾」に学ぶ結婚できない女性と内定をもらえない学生の共通点 「スパルタ婚活塾」に学ぶ結婚できない女性と内定をもらえない学生の共通点 16卒・外資系メーカー内定の女子です。昨年出版された「スパルタ婚活塾」という本が話題ということで、就活を終えてから読んでみました。自身にはまだまだ縁がないと思っていた婚活に関する本ですが、実際に読んでみると婚活をしている・していないに関わらず非常に面白く読める一作だと思いました。さらに、就活にも十分応用できる考え方が多く書かれていたため、ここでも(自戒の念をこめて)結婚できない女性と内定をもらえない学生の共通点について書きたいと思います。スパルタ婚活塾著者は2007年に刊行されたミリオンセラーの「夢を叶えるゾウ」で有名な水野敬也氏。「夢を叶えるゾウ」だけではなく、本書「スパルタ婚活塾」や「LOVE理論」など恋愛関係の著作があります。特に本書は、軽快な文体でかなり笑えて楽しい一方、物事の本質を鋭くついている部分もありますのでぜひご紹介したいと思います。ただし、本書の内容はかなり笑えるものですが下ネタもかなり多いため、苦手な人は注意してくださいね!ちなみにUnistyleでは恋愛と就活について、過去にこんな記事も掲載しています。参考:"藤沢数希氏の恋愛工学を就職活動に応用してみる:『ぼくは愛を証明しようと思う。』の書評"参考:"大手広告マンが語る「就活とは恋愛」~彼氏彼女持ち「リア充」が就活で上手くいく理由~"余裕がない本書では、結婚できない理由の大きな一つが、余裕のなさであるとしています。人は、何かを強く求めれば求めるほど、つまり、何かに執着するほど、焦り、緊張し、不安になり、余裕を失う。婚活する女たちが必死になるあまり、男を引かせているのも同じ理由だ。結婚に執着しすぎているのである。つまり、これは裏を返せば、男を強く求めない状態、目の前の男に対して「こんな男どうでもよくね?」そう思えているとき、お前は男に対して余裕を保てるということなのだ。つまり、余裕を持つための最大の方法は、「どんな男でもいいから、まず彼氏を作ること」である出典:「スパルタ婚活塾」P24~P25よりこれは就職活動も同じで、内定がない状態であるほど焦り、緊張して、不安になった結果、企業に媚を売るような面接になり、評価されなくなってしまいます。まずどんな会社でもいいから内定をもらうことで、どうすれば評価されるのか理解でき、心の余裕につながります。結果として自然体で面接にのぞめるようになるのではないでしょうか。就活をはじめようと思ったら、早い段階で企業にエントリーして、内定をもらっておくと楽に就職活動ができるかもしれません。共通の時間を楽しんでいない本書では、目先の婚活テクニックにとらわれると、どうしても会話や行動が不自然で気持ち悪くなってしまうと指摘されています。筆者は、デートにおいて最も大切なことが「楽しむ」ことだとしています(ライフ・イズ・ビューティフル理論)。言うまでもなくデートというのは共同作業である以上、盛り上がっているときは二人とも楽しいし、盛り下がっていれば二人ともつまらない。(中略)デートで最優先すべきは「楽しむ」こと。そのためには、男を値踏みしてしまう思考回路を止め、デート中、男に対して「これはないわ」と思ったら、すぐさま「逆に楽しい!」と考え、楽しい面に目を向けること。この思考回路を保つことで、男にとっての「理想の結婚相手」になることができる。出典:「スパルタ婚活塾」P68~P77より就活でも「評価されよう」とか「企業に好かれよう」とするばかりでは評価されません。「面接での会話を楽しむようにするとうまくいく」ということは、すでに多くの内定者が話していることです。圧迫面接や意図しない質問が飛んできた状況も楽しむように心がけるといいのかもしれません。自分の肩書きが通用しない場所でのコミュニケーションが苦手筆者はコミュニケーションにおいて重要なものを「自然でポジティブ」なトークであるとしています。それを身につけるために、自分の肩書きや地位が通用しない場所(アウェイ)に飛び込んで会話の訓練をすることが提案されています(アウェイ理論)。なぜ彼女(婚活女)たちの会話は不自然に映るのだろうか?それは、婚活女たちが口にしているのは「本音」ではなく「目的」を持った、「ある種のウソ」だからである。彼女たちの心の流れを表すと次のようになる。男に気に入られたい→その男をホメようつまりは下心があるのだが、その下心が透けて見えてしまうので、不自然で気持ち悪くなるのである。(中略)つまり、重要なのは(略)「自然なポジティブさ」なのである。(中略)では、どうすればこのようなコミュニケーション能力を身につけることができるのだろうか?それはまさに、弁当屋のおばちゃんが日々実践していることであり、それを一言で言うと「自分の肩書が通用しない場所でのコミュニケーションの機会を増やす」である。出典:「スパルタ婚活塾」P99~P101実は就活するまで、自分の肩書きが通用しない場所でコミュニケーションしたことのない人も意外と多いようです。学生時代にサークルやクラスなど、自分の居心地のいい場所でのコミュニケーションしかしたことがないと、慣れない人とではつまらない会話になりがちではありませんか?面接でも「評価されよう」と下心を丸出しにしていると、不自然なコミュニケーションになりがちです。自然なコミュニケーションをするために大事なのは、アウェイでのコミュニケーションの積み重ねです。就活でいえば面接を実際に受けたり、新しいコミュニティに飛び込んだり、OB訪問で盛り上がる方法を考えたりすることで、徐々にアウェイに慣れていけるのではないでしょうか。最終ゴールに対する執着が弱い本書では、結婚できる女性とできない女性の違いとして「(結婚という)最終ゴールに対する執着」の強さが挙げられています。『男性はどんな女性と結婚するのか』(日本版は『GoodMarriage』)の著者、ジョン・T・モロイは、市役所に結婚許可証を取りに来た女とその婚約者、2543人にインタビューを試みた。その結果、結婚できた女とできない女の明確な違いを導き出した。その違いとはー結婚できた女は、結婚に執着していた。(中略)この調査結果は、一見、これまで俺が教えてきた恋愛の原則と反するようにも見える。恋愛において最も重要なのは「余裕」であり、目的への執着は余裕を奪うことになると俺は再三にわたって述べてきた。しかし、結婚というゴールにたどり着くためには目的が強烈に意識されていることもまた必要なのだ。この状態は、オリンピックを目指すアスリートに近いかもしれない。出典:「スパルタ婚活塾」P247~P248婚活でも就活でも、結果にコミットすることは大切です。結果を出そうと懸命に努力しながらも、これまで述べてきたとおり、常に余裕を持って行動できると納得のいく就活ができるのではないでしょうか。最後に読んでいて感じたことですが、婚活や就活に限らず「余裕を持つ」「楽しむ」といったことは常に大切なことだと思います。下ネタとおちゃらけた内容の中にも本質をついたはっとするようなことが書いてある点が本書の魅力なので、男性・女性、婚活中・非婚活中に関わらず読んでみてほしいと思います。スパルタ婚活塾photobyMartinThomas 20,730 views
ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ ベンチャー役員を目指すなら、最適解はリクルートだ これまで全5回にわたって連載している、unistyle転職シリーズ。前回より「ある企業群への流入経路」をテーマに、新卒就活のタイミングで将来的な転職を見据えるためのヒントを提供しています。【unistyle転職コラム】〈#5〉PEファンドへの転職を狙え―転職実績から流入経路を探る―今回のテーマはベンチャー企業の役員ポスト。ここ最近、ベンチャービジネスに対する学生の皆さんの価値観もポジティブに移り変わっており、最優秀層の学生がベンチャー企業を選択するケースも珍しくありません。参考:三井物産からの内定を辞退してベンチャー企業へ、京大卒20代取締役が考えるキャリア観一方で、ファーストキャリアにベンチャー企業を選ぶことにリスクを感じる学生が多いのもまた事実で、とりわけ「転職の不可逆性(大手企業からベンチャーへの転職は一般的だが、その逆は簡単ではないこと)」は重要なポイントとして議論されます。本記事ではベンチャー企業、なかでも一定の裁量を握る「執行役員以上のポスト」に焦点を当て、将来的な選択肢として「ベンチャー役員」を検討するためのヒントを提供します。まずは「ベンチャー役員」というキャリアの魅力を整理したうえで、実際の転職者の経歴から「将来的にベンチャー企業の役員ポストを狙うなら、それ迄にどんなキャリアを踏んでおくべきか」という論点に答えを出しましょう。転職データのリサーチunistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、・PEファンド(プライベート・エクイティ・ファンド)・VC(ベンチャーキャピタル)・戦略コンサル・ベンチャー企業の創業者、役員以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)ベンチャー役員を2つに切り分けるベンチャー役員というキャリアを考えるうえで、まずその特質について理解しましょう。「創業メンバー」と「非創業メンバー」の2つに大別して考えることができます。前者は所謂「起業家」であり、スタートアップ創業者としてリスクを取りながらゼロベースで事業を創出する立場です。弊社代表・樋口の伊藤忠商事退職、Unistyle創業から全株式売却に至るまでのストーリーからイメージを掴んでください。参考:総合商社を辞めて起業したUnistyleを売却しました一方、起業家の立ち上げた事業が一定の軌道に乗ったあとに参画し、事業を更に高いレベルへ引き上げる「事業家」が後者の「非創業メンバー」に当たります。既に最低限の収益は上がっている状態から入社するため、前者に比べて背負うリスクは小さくなります。とりわけ一定規模のベンチャーの役員ポストであれば、大企業での給与水準を維持しながら大きな裁量権を握ることが期待できます。また、それまでのキャリアで特定の専門領域を形成していた場合、CFOやCMO等、所謂「CxOポスト」も視野に入るはずです。参考:30歳までにベンチャー役員になれるキャリアを歩めば会社にしがみつく必要はない漠然とベンチャーの上流ポストを志している方は、自分が「起業家」「事業家」のどちらに魅力を感じているのかをクリアにしておくべきでしょう。以上を踏まえたうえで、以下では【新卒入社した企業からベンチャー役員へ転職したビジネスパーソン】の実際の経歴について、「業界ベース」「企業ベース」の各観点から見ていきましょう。ベンチャー役員の出身業界今回はunistyleがピックアップした優良ベンチャー181社に焦点を当て、各社で執行役員以上のポストにある転職経験者742名のキャリアをもとに考察を深めます。なお、母集団の内訳は以下の通りです。まず、ベンチャー役員への転職者のファーストキャリアを業界ベースで分析します。ベンチャー企業の役員ポストへ転身される方々は、それ以前にはどのような業界に身を置いていたのでしょうか。上記のチャートに示した転職経験者を、出身業界ごとに分類・整理すると以下のようになります。「人材・IT」、「総合・ITコンサル」の多さが際立ちます。これらの業界は雇用の流動性も非常に高く、また業務内容も(現在のベンチャー企業の多くが展開する)ITビジネスに親和性が高いため、上記の数字にも納得がいきます。一方で「戦略コンサル」も、これらの業界の企業数および従業員数の少なさを加味すれば、相当に大きい数字であると言えるでしょう。コンサルタントとして企業経営に触れるなかで、自分の手で経営の舵取りを担いたいと考えるようになる、乃至は起業のヒントに出会うことがあるのかもしれません。参考:外資系戦略コンサルの「転職」を斬る!ーやっぱり最強、McKinseyーベンチャー役員の出身企業大まかな出身業界の傾向が掴めたところで、次はベンチャー役員のキャリアを出身企業ベースで分析し、より細かい粒度の示唆を探りましょう。*合併前・社名変更前の在籍者も含む楽天やグリー、ヤフー、DeNA、サイバーエージェント等の有名IT企業が多くのベンチャー役員を輩出していることは、学生の皆さんにとっても比較的イメージしやすいでしょう。また、マッキンゼー・アンド・カンパニーやゴールドマン・サックス等から、裁量の大きい経営ポストを求めて相当数のエリート人材が流入していることも、これまでの考察通りです。一方、アクセンチュア出身者がここまで多いことはやや意外かもしれません。この要因としては、①同社社員の絶対数が多いこと、②IT分野に強みを持ち、ベンチャービジネスとの親和性が高いビジネスモデルであること、③独立しやすい社内カルチャーが根付いていることの3点が挙げられると思います。とりわけ、アクセンチュアでは「同僚同士で共同起業する」ケース、つまり社内で起業のパートナーに出会うケースが多いようです。企業/事業者向けの業務改善サービスを展開するチェンジ社、メディアシーク社、シンクロ・フード社等は、いずれもアクセンチュアの前身・旧アンダーセンコンサルティングの同僚メンバー複数名で共同創業し、東証マザーズ上場を果たした企業です。これらの企業は事業内容もアクセンチュアに近しく、同社でのITコンサルティング経験がその後の起業に大きく寄与していると推測できます。とはいえ、やはり最も目を引くのはリクルート出身者の多さでしょう。以下では同社がベンチャー経営陣を多数輩出している点にフォーカスし、洞察を深めます。ベンチャー役員輩出企業としてのリクルートを探る「ベンチャー役員ポストには、なぜこれほどリクルート出身者が多いのか?」という問いに対して、ここでは大きく2つ、①制度的要因、②文化的要因の観点から答えます。【制度的要因】リクルートは新規事業の立ち上げを促進する社内制度を有しています。最も代表的なものが「NEWRING」と呼ばれる新規事業公募制度でしょう。新規事業に関するレポートを社内募集して審査し、評価された案件には賞金200万円と事業化機会が与えられるものです。事業立案するチーム構成に関しても、カンパニーや部署による制約がないばかりか、社外メンバーの参画までも認められていることは驚くべきポイントです。なお、『ゼクシィ』『TOWNWORK』『HOTPEPPER』等、同社を代表する事業もここに端を発しています。社内起業が制度として奨励されていることは、人材輩出起業としての価値の源泉のひとつであると言えそうです。参考:リクルートグループHP「新規事業を生み出す人・仕組み」【文化的要因】当然、社内の文化的な要因も無視できません。同社は企業文化として「『起業家精神』を持った個人に、若いうちから大きな仕事の機会が与えられ、より速く成長する」ことを標榜していますが、同社出身者の活躍ぶりを見ると、抽象的ながらこの点にも相当の説得力があると感じます。参考:リクルートHD「リクルートの企業文化とビジネスモデル」また、「リクルート社員も一様ではなく、志向性のパターンによって2つに大別できる」という指摘は、以前もunistyleでお伝えした通りです。数年前に『受験サプリ』をリリースしたような新規案件の部隊では、本記事の最初に挙げた分類における「0→1を担う起業家」に該当するような、事業創出志向の強い企画タイプが活躍していると考えられます。その一方で、立ち上がった案件をスケールさせる営業部隊においては「1→100を担う」営業タイプが育ちやすい、という仮説も立つでしょう。参考:営業タイプor企画タイプ!?リクルートの採用方針に見る、企業が求める人材の変遷参考:未来の起業家集団?!リクルート内定者が内定者懇親会に行って感じたことこのことを踏まえると、「ベンチャー役員にはリクルート出身者が多い」という事実にもより深みが出てくるかと思います。すなわち、一口にリクルート出身のベンチャー役員と言っても、①リクルート社内で「事業創出志向の強いタイプ」に分類される人材が、創業時の中核メンバーとして「0→1」フェーズを担う②一方で「営業能力の高いタイプ」に分類される人材は、走り出した事業をスケールさせていく「1→100」フェーズを担う以上の2パターンが考えられる、ということです。また、実際のリクルート出身起業家/事業家をリストアップした以下の記事も、実際の具体例として参考になるでしょう。上記の洞察も踏まえたうえで彼らの経歴を眺めると、より深まった示唆を得られるはずです。参考:上場企業社長は当たり前?!人材輩出企業「リクルート」出身起業家・経営者まとめ本記事のサマリー①ベンチャー役員を目指すなら、最適解は「リクルート」だ今回のunistyle調査にて、最も多くのベンチャー役員を輩出している企業はリクルートだと分かった。②リクルートの人材輩出力は、制度的要因・文化的要因の両面から説明できる同社の人材輩出力の源泉は、主に社内の制度とカルチャーに見出される。③リクルート出身者にも2パターンあり、それぞれ得意領域は異なる同社の社員は事業創出志向の強い「企画タイプ」、シェアを拡大させる「営業タイプ」の2つに大別でき、ベンチャー起業においても前者は「0→1」、後者は「1→100」のフェーズをそれぞれ担うと予想できる。最後に現在も高い就職人気を誇るリクルートグループ。2012年の分社化によって事業領域ごとの切り分けがよりクリアになり、就活生にとっても入社後のイメージがつかみやすくなったと思います。上記で示した通り、あなたが将来的にベンチャービジネスの経営層を狙うならば、リクルートが重要な選択肢のひとつになることは間違いありません。そのうえで、同社の人材輩出力や社内カルチャーへの憧れだけでなく、あなた自身が入社後にどんなスタイルで業務にコミットしたいのか明確にし、納得のいくファーストキャリアを選択しましょう。【unistyle企業研究】参考:リクルートHD参考:リクルートキャリア参考:リクルートマーケティングパートナーズphotobygabrielciccariello 19,249 views
資格を重視している企業はほぼない!資格を評価されたいならこう語ろう 資格を重視している企業はほぼない!資格を評価されたいならこう語ろう 「資格って持ってる方が就活で有利になるの?」就活生なら誰もが一度は疑問に思ったことがあると思います。結論、大抵の資格は持っているだけでは有利にはなりません。しかし伝え方を工夫することによって十分なアピールポイントになります。では、資格をアピールしたい場合はどのように伝えるのが効果的なのでしょうか。本記事では、資格をアピールする際の注意点、就活に有利または入社後にとっておくべき資格を業界ごとに紹介します。就活で資格は本当に有利なのか資格を持っているからといって必ずしも就活で有利になるということはありません。なぜなら、日本の企業が採用時に新卒に求めているものは現段階での能力や専門知識ではなく、今後企業に貢献してくれる人材、つまり将来性を重視しているからです。それこそ企業にとって本当に必要な資格であれば、入社後に社員全員に取得させることが可能です。そのため、採用の時から資格を重視している企業は少ないと言えます。以下の図は企業が採用基準で重視する項目と学生が面接等でアピールする項目をまとめたものです。これを見ると企業が何を重視しているかがわかります。引用:就職白書2019上の図からもわかるように、資格を採用基準として重視している企業は9.5%しかありません。それに対し就活生は12.6%が資格をアピールしているということがわかります。反対に企業が最も重視しているものは「人柄」であり、92.2%の企業が採用基準としています。その他には「企業への熱意」「今後の可能性」などを多くの企業が重視しています。このことから企業は「人柄」「熱意」「今後の可能性」などを重視しており、資格はプラスαくらいの採用基準であると言えます。そのため資格をアピールするのがNGというわけではありませんが、資格を第一でアピールするのはやめた方が良いです。では、続いてはどのように資格をアピールすべきかについて解説していきます。資格をアピールする際のポイント資格はただ持っているだけではあまり意味がありません。資格をアピールすることで面接官に魅力を感じてもらうためには伝え方が非常に大切になります。では、どのように伝えれば良いか。基本的には自己PRのフレームワークと同じになります。以下はES作成における自己PRのフレームワークとなります。資格をアピールする際は以下のポイントに注意して伝えるようにしましょう。自分の志望する業界に合っている資格をアピールするその資格を取得しようと思ったきっかけ、動機を伝える資格を取得するための努力や工夫を伝えるその資格を仕事にどのように活かしていくかを伝えるそれぞれについて解説します。自分の志望する業界に合っている資格をアピールするせっかく資格を持っていても、その資格が志望している業界や企業と合っているものでなければ意味ありません。外資系企業を志望している就活生が、「日本語能力検定」などの資格をアピールしてもあまり面接官には響かないでしょう。例えば、英語を頻繁に話す必要がある外資系企業の場合は「TOEIC」や「実用英語技能検定」などをアピールする方がその業界が求めてる資質があることをアピールすることができます。人気業界における資格は本記事の最後に紹介しているので、参考にしてみてください。その他の業界についても調べれば出てくると思うので、企業研究や業界研究の際に見てみると良いでしょう。その資格を取得しようと思ったきっかけ、動機を伝える資格を就活でアピールする際は「〇〇の資格を持っています」だけではなく、なぜその資格を取得しようと思ったのかについても伝えるようにしましょう。資格を伝える過程において、この動機を伝える部分は非常に大切です。ただ闇雲に資格を取得したり、就活に有利そうだからという理由は全く評価されません。例えば、「外資系の企業で働き海外で活躍したいという夢があったので、TOEICの勉強に励みました」など、なぜその資格を取得しようと思ったのかについて伝えることで、より説得力のある自己PRにすることができます。資格を取得するための努力や工夫を伝える先程も説明しましたが、採用時に資格を重視している企業は9.5%しかいません。つまり、資格の内容自体はあまり気にしていない企業が多いということです。そのため、自己PRなどで資格のエピソードを語る際は、「資格を取得するためにどのような努力や工夫をしたのか」についてをメインで話すようにしましょう。そうすることで、資格だけでなく自分の長所も面接官にアピールすることができます。また努力や工夫を語る際は、できるだけ具体的に伝えるようにしましょう。抽象的ではなく、定量的に伝えることを意識してください。その資格を仕事にどのように活かしていくかを伝えるどんな資格を持っていても、その資格が入社後の仕事で活かせるものでなければあまり意味がありません。そのためアピールした資格を入社後どのように仕事で活かすかについて述べることが必要です。例えば「〇〇といったスキルを活かして、入社後は〇〇の場面で活かして行きたいと思います」のように、活かし方を提示することができれば仕事での再現性の高さも伝わり、活躍する姿をより具体的にアピールすることができると言えます。業界別の入社後活用できる資格ここでは持っていれば入社後に活用できると言われている資格を業界ごとに紹介していきます。自分が志望している業界はどのようなスキルが求められているのか見てみてください。商社資格TOEIC(750~)…商社マンは、海外の取引先とやり取りしたり、英語で契約書を交わすことも数多くあるため、ビジネスレベルで通用する英語力が必要とされています。通関士…海外との取引で輸出入を行う際は、一般的には通関業者に税関への輸出入申告を依頼します。通関に関する知識を持っていれば、通関業者への依頼や事前準備をスムーズに進めることができるため必要とされています。簿記検定…投資した会社の決算書類を見て、その会社の業績状況を判断するという業務があるため必要とされています。ビジネス実務法務検定…取引先と契約書を締結する際に法律知識が必要となるため、とっておくと便利です。金融資格FP(ファイナンシャル・プランナー)…個人や中小企業に対して資産設計のアドバイスやライフイベントに沿って資金計画を立てる際に必要な知識であるため、必要とされています。TOEIC(650~)・英検2級以上…外国企業への投資や、為替を管理する際に英語力は求められます。マイクロソフト認定資格(MOS、MCA)…業務でワード、エクセルなどの基本的ビジネスソフトの操作が必要とされているため、この資格を持っていると雇用の際に有利だと言われています。食品・飲料資格TOEIC(600~700)…海外配属された場合はもちろん英語で会話しなければならないため必要となります。簿記検定…食品業界の中でも事務や経理の仕事に興味がある場合は取得しておくと即戦力になると言われています。不動産・住宅資格宅地検定取引士…お客様は不動産に関する知識がないため、不当な契約を結ばないためにもお客様に重要事項を説明する必要があります。その際にこの資格は必要となります。不動産鑑定士…不動産業界で不動産を鑑定する独占業務を行う場合はこの資格を持っていないと行えないため、必要とされています。土地家屋調査士…建物や土地などの不動産は一つ一つ規模や形状が異なり、不動産として利用するためには具体的な大きさや規模、サイズなどが記された登記が必要となりその際に必要な知識となります。行政書士…農地を宅地にしたり、売買をする際に「農地転用許可」や「開発許可」が必要となります。他にも営業許可や届出など不動産に関する様々な許可を取得するには行政書士の資格が必要となるため、そのような業務に関わる際には必要とされています。コンサル資格MBA…他社の経営を改善させるための仕事であるため、経営学に精通している人物が求められます。TOEIC(800点~)…コンサルの中でも外資系のコンサルもあり、外資系ではグローバル案件も多いため、ビジネス英語を使える必要があります。簿記検定…公認会計士や中小企業診断士などは財務系の案件もあるため、財務諸表などを見ることができる人材は高く評価されると言われています。参考:業界・業種別目指したい資格最後に本記事では資格は就活で有利になるのかについて解説しました。結論、資格を持っているだけでは就活で有利にはなりませんが、その資格を取得するために努力や工夫をしたエピソードを語ることで、より説得力の強い自己PRを作ることができます。資格をアピールする際は本記事中で述べた「資格をアピールする際の注意点」を意識しながら、面接官に伝えてみてください。【関連記事】 16,731 views
マスコミ業界の時事問題対策!筆記試験の特徴や過去問、対策本を紹介 マスコミ業界の時事問題対策!筆記試験の特徴や過去問、対策本を紹介 【時事問題/一般常識完全版】1.2.3.4.5.6.7.8.マスコミ業界で全般的に言われることは、他業種の企業に比べて採用人数が少なく、倍率がとてつもなく高いということです。最難関の首都圏大手であってもテレビ局は20~30人、新聞社は60~100人、出版社は10~20人程度の採用人数でしょう。特に、超高倍率のマスコミ選考で鬼門となるのは筆記試験と1次面接です。本記事では、マスコミ業界や出版社志望の就活生に向けて、時事問題試験や筆記試験対策に特化した内容を紹介します。試験の特徴やおすすめの対策本、出題企業をまとめたので、マスコミ業界の対策をしたい方はぜひ参考にしてください。本記事の構成マスコミ業界における時事問題の特徴!筆記試験の過去問も掲載└小論文が課せられる場合が多い└選択式だけではなく、記述式の問題も出題される傾向がある└業界や企業独自の問題が出題される可能性がある└過去問の情報を入手しやすいマスコミ業界の時事問題対策・筆記試験参考書4選└マスコミ時事問題対策本(1)「マスコミ就職読本入門編」└マスコミ時事問題対策本(2)「朝日キーワード就職2023最新時事用語&一般常識」└マスコミ時事問題対策本(3)「新聞ダイジェスト」└マスコミ時事問題対策本(4)「創」時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧最後にマスコミ業界における時事問題の特徴!筆記試験の過去問も掲載はじめに、マスコミ業界における時事問題試験の特徴を解説します。以下の4点が挙げられます。小論文が課せられる場合が多い選択式だけではなく、記述式の問題も出題される傾向がある業界や企業独自の問題が出題される可能性がある過去問の情報を入手しやすい小論文が課せられる場合が多い1つめは、「小論文が課せられる場合」が多いことです。採用ホームページやunistyleで掲載している本選考レポートから、選考フローにおける小論文の情報を得ることができます。朝日出版社や日本経済新聞社では、「ワクチン接種」のような時事問題が題材になった一方で、NHKのように「漢字」をテーマにしたお題が課せられる場合もあります。過去問やunistyleの本選考レポートを参考にして、テーマの傾向を掴みましょう。参考:朝日新聞社|採用に関するQ&A日本経済新聞社|過去の試験問題NHK|本選考レポート選択式だけでなく、記述式問題も出題される傾向がある2つめは、「選択式だけでなく、記述式題も出題される傾向がある」ことです。時事通信社の過去問では、一般常識や時事問題に関する語句や漢字の読み書きの問題が記述式で出題されています。特に漢字の読み書きは対策本でも特化されやすく、出題傾向が高いので、対策を徹底しましょう。参考:時事通信社|よくある質問時事通信社|2020年度定期採用試験業界や企業独自の問題が出題される可能性がある3つめは、「業界や企業独自の問題が出題される可能性がある」ことです。例えば、フジテレビジョンの筆記試験ではエンタメや謎解き、フジテレビジョンに関する問題が出題されたことが、本選考レポートから明らかになっています。市販の対策本ではカバーしきれない問題も出題される可能性があるので、業界研究や企業研究も兼ねて知識を蓄えてみてください。テレビ局内定者のなかには、番組や出演者をすべて暗記して選考に挑んだ方もいるようです。参考:フジテレビジョン|本選考レポートフジテレビジョン|2020年新入社員アンケート企画過去問の情報を入手しやすい4つめは、「過去問の情報を入手しやすい」ことです。上記に挙げたように、マスコミ業界の筆記試験の情報は企業の採用HPに掲載されている場合が多いです。過去問や先輩社員の経験談、Q&Aページから試験情報を得られます。unistyleで掲載している本選考レポートでも試験情報を確認できるので、下記をクリックして企業名を検索してみてください。ES・本選考レポート一覧マスコミ業界の時事問題対策・筆記試験参考書4選それでは、マスコミ業界の時事問題対策・筆記試験参考書4選を紹介します。マスコミ就職読本入門編朝日キーワード就職2023最新時事用語&一般常識新聞ダイジェスト創マスコミ時事問題対策本(1)「マスコミ就職読本入門編」マスコミ就職読本2023第1巻入門編同じマスコミ業界と言っても、テレビ、新聞、出版によって試験の詳細は異なります。さらに、同じ業界であっても企業によって試験の内容は異なります。企業ごとの細かい試験内容などを確認できる一冊が「マスコミ就職読本入門編」です。マスコミ志望者のバイブルであり、マスコミ全般に関する初歩的な基礎知識も掲載されています。どんな種類の問題がどの時期に課されるのかを本書から知ることが、筆記試験対策の第一歩でしょう。入門編以外にも「放送編」、「新聞・出版編」、「広告・エンタテイメント編」があり、自分の志望業種に合わせて読んでおく必要があります。マスコミ時事問題対策本(2)「朝日キーワード就職2023最新時事用語&一般常識」朝日キーワード就職2023最新時事用語&一般常識筆記試験は大きく分けて(1)一般教養・時事問題(2)漢字(3)英語(4)作文・クリエイティブテストの4つの領域に分かれます。その中でも「朝日キーワード」は一般教養・時事問題に該当します。漢字や英語も巻末に掲載されており、非常に重宝します。そして何よりこの「朝日キーワード」が優れている点は、「持ち運びのしやすさ」です。他参考書に比べて小さく、電車の中やアルバイトの休憩時間などでパッと出して、勉強できます。内容もシンプルに時事問題が解説されており、とてもわかりやすいです。最初に購入する筆記対策本としてはベストだと思います。マスコミ時事問題対策本(3)「新聞ダイジェスト」月刊新聞ダイジェスト2021年12月号マスコミ志望者には超有名な「新聞ダイジェスト」。毎月発売され、その月の新聞の内容がまとめられています。巻末には問題集がついており、復習もしやすく、漢字の学習もできます。就職活動に向けて早い時期から毎月購入し、勉強することが理想的ですが、なかなか難しい人もいるでしょう。その場合は、就活前の時期に発売される1年間のまとめバージョン「新聞ダイジェスト時事用語&問題」を購入し、勉強しましょう。就職活動前の大学1~3年であっても、マスコミ志望者であれば「新聞ダイジェスト」を定期購読しておくことは大切です。「朝日キーワード」と「新聞ダイジェスト」の2冊で、時事問題は相当な力が付くことでしょう。マスコミ時事問題対策本(4)「創」創(つくる)2022年1月号(2021-12-07)時事問題&一般教養、作文対策、そして業界研究などにさらに深みをもたせるために「創」はオススメです。マスメディア批評の雑誌であり、本自体が薄いので抵抗なく読むことができます。「新聞ダイジェスト」同様に月刊のため定期購読することが大切ですが、準備時間が少なく、特定のマスコミだけを志望するのであれば、「○○の徹底研究」が掲載されている号のみ購入するのもいいかもしれません(テレビ局のみ志望→テレビ局の徹底研究)。また、時事問題試験対策はマスコミ業界に限らず、他業界の選考対策にも役立ちます。一般常識/時事問題試験の対策本についてさらに知りたい方は、こちらの記事を参考にしてください。【参考記事】時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧最後に、時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧を紹介します。unistyleに掲載されている本選考レポートを基に、出題企業一覧を作成しました。時事問題試験が出題されたマスコミ業界の企業一覧フジテレビジョンNHK毎日放送(MBS)ニッポン放送読売広告社上記の情報は20卒以降の選考時のものです。23卒以降の選考では変更している可能性もありますので、参考程度にご確認ください。上記の企業から一部抜粋して、内定者のレポートを紹介します。【読売広告社内定者】筆記試験の形式、難易度、試験時間東京本社で受験形式は、企業オリジナルだと思われる。内容は、言語、非言語、時事問題の計55問を65分間で行う。【引用】内定者本選考レポート:21卒読売広告社(総合職)【ニッポン放送内定者】筆記試験の形式、難易度、試験時間2時間程度の筆記試験時事問題、非言語、言語、英語の科目内容でした。やはり、大変難しかったので日頃からの勉強を必要とすると思います。おススメテキストは朝日新聞キーワードというものです。【引用】内定者本選考レポート:20卒ニッポン放送(営業職)最後に本記事では、マスコミ業界の時事問題試験の特徴、おすすめの対策本、出題企業を紹介しました。本記事ではあまり触れませんでしたが、マスコミ志望者の選考においては英語能力が試される場合もあります。英語に対して苦手意識がある人は余裕を持ってしっかりと勉強しましょう。また、作文・クリエイティブテストについては直前の対策で対応できるものではありません。早い段階からテレビや新聞、上記の参考書でネタを集め、実際に書いてみてください。そして、テレビも新聞も出版もその業種や企業が出している媒体に必ず触れることを心掛けましょう。テレビ局の対策で言えば「テレビを見ること」であり、新聞社であれば「新聞を読むこと」、出版社であれば「雑誌を読む」ことです。本記事や下記の関連記事で紹介している内容を参考にし、選考対策を進めましょう。関連記事【時事問題/一般常識完全版】1.2.3.4.5.6.7.8. 128,194 views

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