JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう

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最終更新日:2023年10月17日

JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう

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大学生の就職したいランキングで毎年変わらずランクインしてくるのがJAL(日本航空)・ANA(全日本空輸)の2社であることに間違いないでしょう。毎年合同説明会などでは、ブースが人で溢れ、隣の企業のブースまで浸蝕する程人気です。

これほどまでに航空業界が人気なのは日本だけです。一般的に航空業界は競争が激しい業界であるため、海外では日本ほど人気を博していません(実際にJALも経営破綻を一度しています)。

『航空業界といえば、JAL・ANAでしょ!』と考えることは否定しませんが、JAL・ANAの人気に隠れ、何故かLCCへの関心が薄いように思われます。旅行をする際はその安さからLCCを選ぶ人が増えている反面、就職活動におけるLCCの人気はまだ高くありません。

人気な航空業界だからこそ、選択肢を少しでも広げるために、LCCを選択肢として視野に入れるべきではないでしょうか。

本記事では、謎に包まれている(?)LCCへの就職についてJAL・ANAの大手2社と比較しながら考察を深めていきます。

そもそもLCCとは

LCCは、Low Cost Careerの略であり、日本では『格安航空会社』のイメージが強いです。航空券は一般的に値段が高いですが、LCCは航空券の価格を格安にすることで顧客を獲得しています。人件費の削減、機内サービスの簡易化・有料化、路線の限定など、コストを最小限に抑えながら、生産性を上げる工夫をすることで、格安の航空券を実現しています。

日本のLCC

LCCは海外にもありますが、本記事では日本のLCCに限って考察を進めていきます。以下が日本のLCCの一覧になります。

【日本のLCC一覧】
●Peach Aviation
●バニラ・エア
●ジェットスター・ジャパン
●春秋航空日本
●エアアジア・ジャパン

参考:格安航空会社の一覧

ピーチとバニラと何やら美味しそうな名前が続いていますが、日本国内でLCCと呼ばれているのは上記5社です。

この5社は新卒採用を行なっているため、就活生で気になる方はエントリーすることも可能です。(※Peach・Aviationは2019年度末を目処にANA傘下のバニラ・エアと統合することが発表されています)

【LCCに合格したESはこちら】

参考:ジェットスター・ジャパンのES・選考レポート一覧

MCC

スカイマーク・スターフライヤーなどの会社名を聞いたことがあるでしょうか?

これらの企業はLCCと間違えられることが多いですが、実際はMCC(ミドルコストキャリア)地域航空会社と呼ばれるものであるため、厳密にはLCCではないです。こちらの企業も同様に新卒採用を行なっています。

【LCCとJAL・ANA①】基本データ

何故LCCよりもJAL・ANAを選ぶ就活生が多いのでしょうか。業界のリーディングカンパニーだから選んでいるという方もいると思いますが、単純に情報が不足している面もあると思います。なので、まずはデータで各社を比較していきたいと思います。

今回の比較対象としては、JAL・ANAの大手2社、LCCからはPeach Aviation, ジェットスター・ジャパンの2社、JAL・ANAのグループ企業としてのスカイマークのデータを使うことにします。

営業利益・従業員・フライト数

まずは基本データである営業利益・従業員数などのデータをまとめてみました。

【航空会社基本データ】
JAL
営業利益:1,745億円(H29)
売上別比率:国際線(33.5%)国内線(37.5%)
従業員数:12,127人(H30)
参考:JALホームページ

ANA
営業利益:1,645億円(H29)
売上別比率:国際線(30.2%)国内線(34.9%)(H30の数値より概算)
従業員数:41,930人(連結従業員数 H30)
参考:ANAホームページ

Peach Aviation
営業利益:547億4000万円(H30)
売上別比率:国内線(16路線)国際線(15路線)※売上別のデータは割愛
従業員数:1,050人(H30)
参考:Peach・Aviationホームページ

ジェットスター・ジャパン
営業利益:11億3400万円(H30)
売上別比率:国内線(19路線)国際線(16路線)
従業員数:869名(H28)
参考:ジェットスター・ジャパンホームページ

スカイマーク
営業利益:67億円(H27)
売上別比率:18路線(H29)
従業員数:2,044名(H29)
参考:スカイマークホームページ

JAL・ANAの大手2社とLCCとの間で営業利益・路線数・従業員などの規模感に大きな違いがあるのが分かります。また、大手2社ほどの営業利益を創出していないにしても、LCCはビジネスモデルとして一定の利益を出していることが見受けられます。

『熱いJAL』『スマートなANA』『ハッピーなPeach??』

7大商社といえども、それぞれ企業ごとにカラーがあり働き方や実際に働いている人の雰囲気など企業によってその違いは十人十色です。

Unistyleのコラム『商社ごとの違いとは?』を参考にすると、丸紅の社員さん達が『the・商社マン』のような雰囲気を醸し出している反面、伊藤忠商事の社員さんは『武士』のようなイメージを持たれているようです。

これは航空業界でも同じであり、JALならば『熱い人が多い』ANAは『スマートな人が多い』など各社固有の雰囲気(社風?)があるようです。

そこで、LCCの雰囲気(社風?)を見てみることにします。Peachが特に特徴的であったのでLCCの代表として取り上げます。

PeachのVision
●Networking Asia 日本とアジアをつなぐ充実した路線網を拡充する
●The Lowest Cost Airline 1円にこだわり、コスト競争力で他社に打ち勝つ
●A Great Place to Work みんなが楽しくHappyに働ける会社になる

1つ目のNetworking Asiaはどの航空会社でもありそうな経営ビジョンです。『世界と日本をつなぐ』的な文言は何も航空会社だけでなく、商社などの他業界でも目にすることがあるでしょう。注目すべきなのは2点目と3点目です。『1円にこだわり、価格で勝負する』のはLCCならではです。

例えば、ANAが『ANAグループは、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指します』と世界を相手に品質で勝負を仕掛けにいく事をグループビジョンに掲げている一方で、『1円でも安く!』『楽しく働こうぜ!』と経営ビジョンを据えるのはある意味180°反対方向を向いているとも言えます。

同様にJALも『JALフィロソフィー』を社員全員が持つべき価値観として据えており、『一人ひとりがJAL』などPeachと比べると少しスマートな雰囲気です。

実際にPeachのホームページを参考にしていただくと、『部活動の数』『スタッフの趣味』など載せている情報からも『とにかく楽しく働こう!』という企業側の意図が伝わってきます。

※もちろん『安全第一』をミッションとして掲げており、しっかり働きながらリラックスするときはしっかり休むといった、メリハリをしっかりとつけている印象です。

【LCCとJAL・ANA】採用活動

ここまでで、数値とビジョンからみた大手2社とLCCの違いを理解していただけたと思われます。次は就活をするにあたり、LCCと大手2社との間にどんな違いがあるのかを分析します。LCCは航空業界を志望する就活生にとって受けるべきなのでしょうか。

LCCといえど狭き門

各社の採用人数
ANA
・総合職事務職(30名程度:17卒)
・総合職技術職(50名程度:17卒)
・客室乗務員(700名程度:17卒)
参考:ANAグループ企業情報

JAL
・業務企画職・事務系(50名:19卒)
・業務企画職・IT系(20名:19卒)
・業務企画職・技術系(50名:19卒)
・客室乗務員(500名程度:19卒)
参考:JAL企業サイト プレスリリース

Peach Aviation
・募集人数(6〜10名:19卒)※客室乗務員は別途募集人数が違います
参考:Fly Team Aviation Community

スカイマーク
・募集人数(50〜100名:19卒)
参考:マイナビ2019

春秋航空日本
・募集人数(6〜10名:19卒)
参考:マイナビ2019 

殆ど全ての就活生が大手のJAL・ANAを中心に見ているため、LCCは穴場ではないかと一見思われがちです。しかし、実際の数値を見てみると募集人数が10名程度と非常に狭き門であることが分かります(スカイマークは他のLCCと比較して多く採用しているようなので逆にねらい目かもしれません)。

仮にJAL・ANAだけを受ける人の割合が多いとしても、LCCはその募集人数の少なさからむしろ、『JAL・ANAよりも入社が難しい』可能性を排除することはできません。

外資系航空会社という選択肢はあるのか?

日系コンサル・外資系コンサルとあるように、航空業界にも外資系がもちろん存在します。日系航空会社はJAL・ANA含め高倍率であることを加味すると外資系を選択肢の一つにするのもありかもしれません。

TOEIC600点?外資系CAに求められる英語力はそこまで高くない

航空会社が募集する職種として大きく、パイロット・地上職・CAの3つに分けることができます。特に日系CAは航空業界を志望する女性ならば誰でも一度は憧れたことがある花形であり、倍率も非常に高いです。それでは実際にどのような募集要項があるのかみてみましょう。

ベトナム航空募集要項(一部抜粋)
▶国籍:日本国籍であること
▶身長(女性):158cm〜175cm
▶語学能力等:TOEIC600点・TOEFLiBT68点

参考:アビオンエアラインスクール ベトナム航空日本人客室乗務員募集

これはあくまで一例ですが、いかがでしょうか。身長制限などCA特有の条件はありますが、外資系を選ぶ上でネックである英語力に関してはそれほど高い能力を必須とはしていません。(ANAの既卒採用の要件でもTOEIC600点ほどとあまり変わりません)

しかし、CAに求められるのは”話す・聞く能力”であり、TOEICは聞く・読む能力を測るテストなのでそれほど重要視していないのかもしれません。

外資系の自社養成パイロット

航空業界で就職する際に最も鬼門とされているのが、自社養成パイロットでしょう。多くの場合、航空大学校の卒業生を中心に採用を行っていますが、JAL・ANAの場合、会社がお金を代わりに払うことでパイロットを育てる自社養成の枠を設けています(LCCのPeachも自社養成を行っています)。

どうしてもパイロットになりたい…という方は、先どのCAのように少ないながらも募集をしている企業があります(CHINA AIRLINESなどがその一例です)。

しかし、多くの外資系航空会社の募集要項として『〇〇国の市民権またはそれと同等の権利を有していること』と設定されていることがほとんどであり、日本人として受けることができる企業は非常に少ないので、そこだけ精査する必要があるでしょう。

まとめ

本記事の内容をまとめると次のようになります。

本記事のまとめ
LCCといえど航空業界なので狭き門である
外資系航空会社も一つの選択肢であるが門戸は狭い

大空で働く航空業界は多くの就活生にとって憧れの的です。パイロットやCAになることは誰もが一度は夢見たことがあると思います。

誰もが憧れるからこそ、その門戸は狭く、厳しい競争を引き起こしているのでしょう。その中でLCCも選択肢として選ぶのはどのような意味を持つでしょうか。

もちろんJAL・ANAという大企業と比較すると仕事内容や裁量などに違いがあるかもしれません。しかし、LCCであっても大手2社であっても、『飛行機を通して人と人・土地と土地とをつなぐ』という社会的価値としては大きな違いはありません。チャンスの幅を広げるという意味でも、LCCは一つの選択肢として持っておくべきでしょう。

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メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態 メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態 こんにちは。慶應義塾大学の16卒就活生です。就職活動に強いと言われている慶應義塾大学。各企業には三田会と呼ばれる慶應OBの大規模なネットワークが存在しており、上場企業の社長になりやすい大学学部にもTOP5に経済、法、商の3学部がランクインしています。実際に他大学の学生に聞いてみても、「慶應の人たちはみんな3年に入った時から就職活動を意識し始めているんでしょ??」というような声をよく聞きます。本日はそんな慶應生の就職活動の実態を見ていきたいと思います。慶應就活生の分類慶應生を見ていると4つのパターンに分類されると考えられます。①トップ層(5%程度)慶應に入った時から周りに流されたりすることもなく周りが遊んでいる間に、長期留学や社会人との交流など自分自身の力を意欲的に伸ばしている学生群。こういった学生の中にはサマー、ウィンターインターンを通して外資系コンサルや投資銀行への内定を取っている学生もいます。②上位層(25%程度)3年生になった時から就職活動を意識し出している学生群。ずば抜けて特殊な経験をしているという学生はそこまで多くないですが、夏からインターン等の選考に参加しつつ、外資系のトップ企業ではないものの内定を確保している学生が多いという印象です。この学生群が周りの大学生から見た慶應生の特徴を体現しています。③マス層(60%程度)3年の冬休み〜就職活動の解禁と同時期に就職活動を強く意識し出した学生群。そろそろやらないとな…と考えながらも特にこれといって準備をしたわけでもないため、とりあえずメジャーなメガバンク、BtoCメーカー、生保、損保、広告、商社、不動産等に大量エントリーし説明会に奔走しながら決めていくという印象です。④ベンチャー志向(10%程度)長期インターンしているベンチャーにそのまま就職、もしくは自分自身で起業をする学生群。慶應生から見た慶應生の特徴他大学の学生から見た慶應生のイメージは「意識が高い」、「就活に積極的」、「面接やグループディスカッションで積極的に話しかけてくる」といったものから、「意識が高くやたら仕切ろうとしてうざい」といった感じでしょうか。実際に他大の友人に聞いても「行ったインターンの参加者は半分くらい慶應生だった。」であるとか、「すごいプレゼンうまい学生の多くは慶應生だと思う。」としばしば耳にします。私自身も夏頃からサマーの選考を受けたりとしていましたが、確かに他大学よりも慶應生と会うことは多かったように思えます。しかしながら先に分類した学生のうち、世間的慶應生は①②のおよそ30%程度です。冬休み頃まではバイト漬け、サークル漬けという学生も多くいますし、就職活動を終えた先輩からも「冬くらいから自己分析はじめて企業絞っていけば大丈夫だよ。」と聞くこともよくあります。他大学と比べると意識高く活動している学生が多いことは確かではあると思いますが、かといってそこまで多くの学生が意識高く活動しているわけではないというのが実際の感覚です。メガバンクは滑り止め!?〜慶應生の就活観〜まずは先日あげた慶應生の就職活動意識調査を見てみましょう。参考:【慶應義塾大学】大学別unistyle就職活動意識調査アンケート結果実際に慶應生の就職活動意識調査を行ったところ、第1志望群にはTOP5社中に総合商社が4社、就職検討先には上位5社全てを総合商社が占める結果となっています。加えてデベロッパー、大手広告代理店も高順位です。また、メガバンクは第1志望群の上位には入ってはいないものの、検討している就職先の質問では11位に三菱東京UFJ銀行、12位に三井住友銀行が入っており、大きく順位を伸ばしています。この結果から見ると慶應生は「メガバンクは採用人数も多いし滑り止め感覚、第一志望は総合商社、広告代理店、デベロッパー」という考えを持っているように思えます。この考えの背景には以下のデータが参考になるでしょう。参考:2013年卒慶應就職先一覧学部によって差はあるものの、全学部で見ると上位3社はメガバンク、上位20社で見ると伊藤忠商事を除く5大商社がランクインしています。一般の慶應生でもメガバンクを中心とした金融業界に進んだ先輩は身近にいることもあって「自分でも普通に就職活動していればメガバンクくらいにはいけるだろう、もしかしたら商社にもいけるかもしれない!!」と考えているようです。しかしながら以下のデータを見てください。参考:東洋経済の本当に強い大学ランキング一覧慶應は上位400社就職率がおよそ40%、つまり5人に2人が所謂有名企業に行く計算です。ここで先に挙げた慶應生の分類を思い出していただきたいのですが、①トップ層②上位層を合わせると約30%程度となります。もちろんこの学生群全員が全員有名企業に行けるとは限りませんが、マス層よりも多くの学生が選考を通過していくことは確かです。また、以前アップした早慶東大の総合商社志望者の入社率も参考にしたいと思います。参考:東大・早慶の総合商社志望者で入社できるのは20人に1人ぐらいおよそ20人に1人が内定を得ています。大体これは先に挙げた①トップ層の割合と同じ程度です。先のデータと同じようにこの学生群全員が商社に行けるとは限りませんが、上位層に最も人気の業界であるからこそ、能力部分と就職活動スキルの両方を兼ね備えた学生が行くことは確かです。またこれは実感ではあるのですが、実際に選考が始まるに連れて、メガバンクは滑り止め!!と言っていた多くの学生たちが、とりあえず大手の金融に行けたらいいかな、であるとか、商社やマスコミなどの人気業界に行けるのは体育会系だったり長期留学者だけ、と現実に打ちひしがれていることも学内ではよく見られます。最後にデータとリアルな就活生の声から慶應生の就職活動事情をお届けしました。最後にも書きましたが、慶應生は就職活動が始まる前と後ではテンションは全く違います。これは他の大学の学生にも言えるものだと思いますが、周りよりも早く就職活動を意識している人ほど、ぶれずに活動しているように思えます。現在3年生の17卒の方もこれからインターン等が始まると思いますが早期から準備することをお勧めします。photobyPaulTrafford 84,732 views
総合商社のOB訪問は「依頼する」から「呼び出される」へ?選考解禁前に評価される学生たち 総合商社のOB訪問は「依頼する」から「呼び出される」へ?選考解禁前に評価される学生たち 総合商社などの日系大手企業を志望している方々は、いよいよ本腰を入れて就職活動に取り組まなければならない時期になりました。「早い時期に内定をもらってしまいたい」「周囲に遅れることなく就活を進めたい」「早いうちに、水面下で評価を高めたい」など、不安や焦りを感じている方も多いことでしょう。本記事のテーマは、総合商社のOB・OG訪問の実態と対策。もうすでに本格的に着手している方も多いであろう総合商社のOB・OG訪問について、2017卒・2018卒の方々から寄せられた報告事例をもとに、・総合商社のOB・OG訪問は、選考にどれほど影響するのか・総合商社のOB・OG訪問では、実際に何が行われているのか・総合商社のOB・OG訪問で高評価を得るには、何をすべきかなど、その実態と対応策について検討します。【本記事のトピック】■総合商社のOB・OG訪問の重要性■総合商社のOB・OG訪問の実態①電話でOB・OG訪問に呼び出される②OB・OG訪問に現れた社員がESを持っている③OB・OG訪問での評価が高いと、選考が有利に進む■選考解禁前から評価を高めるための4つの方法総合商社のOB訪問の重要性よく就活生のあいだで話題にあがる噂(?)のひとつに、「総合商社の選考ではOB・OG訪問が必須であり、OB・OG訪問をしないと内定が出ない」というものがあります。結論から言ってしまうと、この噂は間違いです。事実として、OB・OG訪問を一切せずに内々定を勝ち得ている人も一定数いるためです。しかし、あくまでunistyleがお伝えしたいのは「総合商社ではOB・OG訪問をしなくても内定をもらえる」ということではなく、「総合商社の選考においてOB・OG訪問は重要で、内定獲得のためには是非とも行うべき」というメッセージです。この理由は2つあります。OB訪問の重要性①:評価を高める1つめに、OB・OG訪問で評価を高めることができるためです。多くの企業では、OB・OG訪問の機会を活用して学生を評価しています。いわば「0次面接」とも言えるOB・OG訪問で高い評価を得ることができれば、選考フローの一部がカットされたり、早期選考ルートに案内されたりなど、その後の選考を有利に進めることができます(逆にいえば、OB・OG訪問で低い評価をつけられてしまうと、その後の選考に支障をきたすリスクもあります)。また、総合商社の選考フローでは、OB・OG訪問をした人数を問われることもあります(スタンプラリー的なOB・OG訪問の意義は薄いとはいえ、OB・OG訪問の回数がその企業への志望度の高さを定量的に表す数字のひとつになるのも事実です)。このことからも、総合商社では(ほかの業界よりもさらに)OB・OG訪問が重視されているといえます。OB訪問の重要性②:仮説をブラッシュアップする2つめに、仮説をブラッシュアップすることができるためです。ここでの仮説とは、おもに3つの論点に関するものです。すなわち、「学生時代頑張ったこと」「自己PR」「志望動機」について、自分なりの答えを用意しておくということです。しかし、どれだけ時間をかけて自己分析・業界研究をしたところで、それはあなた一人が確からしいと考えていること(仮説)に過ぎません。あなたがアピールしたい内容が、ESや面接などの実際の選考で志望企業の社員を説得できる内容に仕上がっているかどうかは、このままでは分かりません。自分なりに「学生時代頑張ったこと」「自己PR」「志望動機」を考えてみたあとは、実際にそれらの仮説を社員に聞いてもらい、説得力があるかどうかを検証してみる必要があります。そして、こうした仮説を検証するための有効な手段が、OB・OG訪問です。▼この点については、以下の記事で詳細にレクチャーしています。■総合商社のOB訪問の実態:「0次面接」しかし、実際に総合商社から内定を獲得した方々の話を聞いていると、総合商社のOB・OG訪問の実態は、そう単純なものではないということが分かります。具体的には、むしろ総合商社の人事部のほうから個別にOB・OG訪問を斡旋された学生が一定数おり、彼らの多くは最終的に内々定までたどり着いているということです。彼らが案内されているOB・OG訪問フローは、以下の3つのポイントにおいて、通常のOB・OG訪問とは大きく異なっていると言えます。①電話でOB・OG訪問に呼び出されるいくつかの総合商社の昨年度(2018卒)の選考では、情報解禁後の3月〜5月の時期、何人かの学生だけに人事部から突然に電話があったようです。その電話口では「〇〇さんには、是非うちの会社のことをもっとよく知ってもらいたい」と伝えられ、そのまま人事部の主導のもとでOB・OG訪問をセッティングしてもらえたとのことです。昨年までの事例を総合して考えると、こうした電話をかける対象は、・自発的に実施したOB・OG訪問で高い評価を得ていた・説明会や座談会、セミナーで高い評価を得ていた・ESや筆記試験の出来が優れていたなど、一定の条件を満たしていた学生だけが選抜されていたようです。②OB・OG訪問に現れた社員が自分のESを持っているさらには、上記のように電話で「呼び出し」を受け、案内されるとおりにOB・OG訪問に出向いてみると、そこに現れた社員が自分が提出したエントリーシート(ES)を持っていたというケースまで報告されています。このOB・OG訪問ではあなたのESをベースにして会話が進むことになるため、その点では事実上の面接とみなしてよいでしょう。オフィスの外の飲食店で行われるため、面接本番ほどには深く追求されないでしょうが、それでも学生時代頑張ったことや自己PR、志望動機について質問されることもあるようです。また、細かい内容はケースバイケースだと考えられますが、一般的なリクルーター面談と同様、学生からの逆質問を行う時間も確保されているようです。言うまでもなく、本番の面接さながらに準備を重ねてから臨むべきでしょう。▼リクルーター面談については、以下の記事で詳細にレクチャーしています。■■③OB・OG訪問での評価が高いと、選考が有利に進む言うまでもないことでしょうが、上記のように企業サイドから斡旋されたOB・OG訪問(事実上のリクルーター面談)では、一般的なOB・OG訪問よりもさらに露骨に評価されることになります。ここで優秀だと認められれば、・ほかの社員にも会うように斡旋される・一部の選考ステップがカットされる・6月の選考解禁に先んじて事実上の内々定を得られるなど、本選考が大幅に有利になることがあるようです。このように、総合商社は優秀な学生を早期から見極めるため、OB・OG訪問を斡旋するという名目のもとで学生にいわば「0次面接」を課しているようです。総合商社を志望する学生にとって、最短距離で内々定にたどり着ける特別ルートは、極めて魅力的に映るでしょう。選考解禁前から評価を高めるための4つの方法では、こうした特別ルートに案内されるため、つまり3〜5月の早い時期から高い評価を得ておくためには、具体的に何をすべきでしょうか。選考が解禁される以前の時期において、総合商社の社員に対してアピールを行う機会は、基本的には以下の4つしかありません。したがって、選考解禁前に自分の評価を高めるためには、それぞれの機会で高いパフォーマンスを見せるしかないと言えるでしょう。①インターンシップで評価を高める近年は各総合商社とも、12月~2月の時期を中心にインターンシップを開催しています。これに参加し、ケースワークなどのプログラムを通じてうまくアピールすることができれば、本選考での評価にもポジティブに影響するはずです。(また、総合商社のインターンは各社ともかなり倍率が高いため、これを勝ち抜いてインターンに参加できている時点ですでに一定の評価は受けているとも言えるでしょう。)▼インターンシップが本選考に与える影響については、以下の記事をご覧ください。■②セミナー・説明会で評価を高める3月以降に開催される説明会・セミナーも、「評価されている」という一定の緊張感をもって参加するべきでしょう。各総合商社とも、近年はグループワーク形式や座談会形式のセミナーを開催していますが、とくに各学生にネームプレートが用意されている(=社員側が各学生を個人として認識できる)場合には、ワーク中のパフォーマンスや座談会での逆質問のクオリティが評価されていると思っておくべきです。また、社員側が業務内容などを一方的にプレゼンテーションするタイプの説明会でも、最後の質疑応答タイムでの質問内容は評価対象になっていると認識しているほうがベターでしょう。▼説明会・セミナーでの行動指針については、以下の記事でレクチャーしています。■③OB・OG訪問で評価を高める本記事の冒頭でも述べたように、学生サイドから社員に依頼する一般的なOB・OG訪問も、間違いなく評価対象です。むしろ、OB・OG訪問では社員と1対1で1時間ほども対話することになるため、企業にとってみれば学生ひとりひとりをじっくり評価できるチャンスです。OB・OG訪問はセミナー・説明会よりもさらにシビアに評価されており、それゆえ本選考への影響も極めて大きいと考えてよいでしょう。自分からOB・OG訪問を依頼するときも、十分に準備を重ね、自分なりの仮説を立ててから行うべきです。▼OB・OG訪問を行う場合は、以下の記事に必ず目を通してください。■④ESとテスト(SPIなど)で評価を高める当然のことながら、面接解禁前にはエントリーシート(ES)や各種テストのスコア(Webテストやテストセンターなど)を提出しているため、これらの出来が飛び抜けてすばらしい場合には、本選考でのアドバンテージになり得るでしょう。ただし、ESそのものの出来やテストのスコアはあくまでスクリーニングに用いられるものだと考えられるため、これまでに挙げた3つの機会と比べると、ESやテストの出来はあまり大きなインパクトを持たないと推定できます。▼ESの書き方やテスト対策については、以下の記事でレクチャーしています。■■最後に:実際の選考に「解禁」という概念はない本記事では、総合商社で行われているOB・OG訪問の実態とそれに対する対策方針をご紹介しました。それぞれの内容は以下の通りです。■総合商社のOB・OG訪問の実態①電話でOB・OG訪問に呼び出される②OB・OG訪問に現れた社員がESを持っている③OB・OG訪問での評価が高いと、選考が有利に進む■選考解禁前から評価を高めるための4つの方法①インターンシップで評価を高める②セミナー・説明会で評価を高める③学生側から依頼したOB・OG訪問で評価を高める④ESとテスト(SPIなど)で評価を高める総合商社にかぎらず、各企業へのアピールタイムはすでに始まっています。早い時期から戦略的に活動し、企業からの評価を高めましょう。▼総合商社各社の選考対策はこちらから■■■■■総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 35,767 views
東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由」 東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由」 はじめまして。現在、理系学部卒として金融業界の東京海上日動やメガバンク3行を見ている17卒の就活生です。一部の理系学生は参加されたかも知れませんが、このような企業では理系の学部生、大学院生を対象にした「理系セミナー」というものが開催されていました。私も実際にこのセミナーに参加し、現場で活躍している理系社員や人事担当の方から、「理系のどのような強みが金融業界で発揮できるのか、そしてどのような働き方が出来るのか」についての話を深く聞くことが出来ました。このセミナーを通して金融業界の志望度が上がったので、実際に社員から聞いた話についてまとめてみました。金融に興味がある、また金融に今まで興味がなかった理系学生もぜひこの記事を参考にしていただけたらと思います。理系の素養が活きるのはアクチュアリーやクオンツだけではない理系学生が研究や勉強を通して培った数理能力などを活かせる職種として、クオンツやアクチュアリー、そしてモデル開発やトレーダーなどが有名です。この背景としては、金融業界におけるテクノロジーの高度化が原因として挙げられるようです。その具体例の一つとして、損保のビジネスではグローバル化やITの進化による「リスクの複雑さ」を処理するために、より定量的に物事を捉えられるような人材が必要であるとのことです。実際に、いわゆる理系専門職といわれる「アクチュアリー」や「クオンツ」などの職業は、数理系を専攻した大学院生が内定者の多くを占めるとも言われております。しかし、理系学生の強みはこのような専門職だけではなく、中小・大企業営業などの「文系がやるイメージ」がある仕事でも活きてくるようです。実際の営業においては、まずお客様の財務状況の分析や役員からのヒアリングを通して「お客様を知る」ことから始めます。そして、実際に得た情報からお客様が抱えるような「問題点やニーズの洗い出し」を行い、そこから導き出した仮説をもとに「事業戦略の立案」を行うのです。そして、専門的知識がないような人でも理解できるような提案方法を考え、お客様にその内容を伝えることが一連の流れとなっております。このプロセスは、実は理系学生が行う研究と非常に似ているところがあります。「お客様を知る」という行動は、研究で行う「文献調査」や「情報収集」などの作業に該当し、また「問題点やニーズの洗い出し」は「得た知識を整理しそこから問題提起を行う」ことに一致しているでしょう。そして、実際の仕事ではその後に「事業戦略の立案」を行いますが、これは実験における「仮説に対する検証を行い、その結果から導き出される結論をまとめる」ステップと同じです。そして最後には、専門知識がない人でも理解できるように「プレゼンテーション」を行うのです。このように、非常に類似性が高いことが分かるのではないでしょうか?実際に緑メガバンクの若手社員は、「学校時代の研究で身につけた結論を導く能力は、現場での営業でも役に立った」とおっしゃっていました。金融業界において理系の社員は未だに少ないので、自分の希望する部署に異動できる可能性が高い金融業界の仕事は多岐に渡るのですが、そのうちの営業職を含む多くの職種が「数字」に対するセンスや「分析」を丁寧に行えるような素質が求められます。しかし、未だに金融業界で活躍する理系社員の数は、文系出身の社員と比べて圧倒的に少ないのが現状です。よって、文系学生に比べると、理系学生は培ってきた「数理能力」などや「分析力」の強みを存分に活かせることが出来るでしょう。これに加えて、特筆できる理系がSMBCや東京海上などの大手金融で働く上でのメリットは、「希望する専門性の高い部署に異動できる、もしくは初期配属される可能性が高い」とのことです。実際に私が参加した社員座談会などでは、多くの理系社員から「理系は人数が少ないので、希望した職種に就けることが多い」という話を聞けました。これは、金融業界ではしばしば議論にあがる「配属リスク」の観点から考えると、非常に重要なメリットだと思われます。さいごに正直な話、私も今回紹介したような話を聞く前は、金融業界に対して「つまらない営業や事務作業をずっとやらされるのではないか」と思っており、それが理由でこの業界を第一志望にすることを少しためらっていました。しかし、参加した理系セミナーや、現場で活躍する理系出身の魅力ある社員を知ることで、大きく業界における仕事の印象が変わり、志望度が上がりました。この記事を読んでいただいた理系学生も、ぜひ「自分の強みが活きるようなフィールド」として金融業界を選択肢の一つとして考えてみたらどうでしょうか?photobyQuinnDombrowski 25,279 views

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