【26卒向け】5月前半(1日~15日)にエントリーの締切を迎える本選考・インターン・説明会のまとめ

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最終更新日:2024年05月09日

【26卒向け】5月前半(1日~15日)にエントリーの締切を迎える本選考・インターン・説明会のまとめ

本記事では説明会やインターン、本選考への応募を検討している26卒就活生に向け、5月前半(1日~15日)にエントリー締切を迎える企業を紹介します。

人気の企業では、5月から本選考を募集しています。タイミングを逃さないよう、積極的に志望業界・企業の情報収集を行いましょう。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

5月前半(1日~15日)にエントリーの締切を迎える企業※締切日順に掲載

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【エントリーはこちらから】5月前半(1日~15日)のエントリー締切企業一覧

本記事を読む前に

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西日本旅客鉄道(JR西日本)

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最後に

本記事では、"5月前半(1日~15日)にエントリーの締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

5月に本選考が始まる企業も多数あります。志望企業のエントリーを逃さないよう、スケジュールをしっかり立て、選考に向けて準備をしましょう。

本記事を参考に各社のエントリー締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

↑unistyleオリジナルの「インターンエントリー企業管理シート」と「本選考エントリー管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは26卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

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さらにunistyleでは、今後も26卒就活生向け「インターンシップ・本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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【就活生に捧ぐ】一流企業13社の退職理由、まとめました。 【就活生に捧ぐ】一流企業13社の退職理由、まとめました。 「退職エントリ」というものをご存知でしょうか。今回は、新卒入社の方がなぜ退社という決断に至ったのかという記事のまとめを提示します。就活では、どうしたら志望企業に入れるかということに重きを置きがちですが、実際にその企業で働いていた人達がどういった理由で退職に至ったのかという視点をまとめました。是非、志望している企業・業界の一側面として参考にしてみてください。【本記事のコンテンツ】▶︎一流企業の退職エントリまとめ└リクルート└GMO└メルカリ└DeNA└ピクシブ└アマゾン└富士通└KDDI└サイバーエージェント└パナソニック└キヤノン└住友化学└富士ゼロックス▶︎最後に一流企業の退職エントリまとめ退職エントリは、大きく2つのパターンが存在するようです。1つはキャリアアップのための退職、もう1つは入社後のミスマッチによる退職です。キャリアアップのための退職▶︎ご報告:リクルートを退職しましたこちらは副業もされながらリクルートで営業職として働いていた方の退職ブログです。リクルートで得たスキルを次のキャリアに活かしていけるという非常にポジティブなものです。▶︎GMOペパボを退職しましたこの方は自分自身のキャリアステージと仕事との間に差が生まれたことによる退職です。「より規模の大きい仕事がしたい。」と考えて転職に踏み切っており、非常に前向きな退職理由であると言えます。▶︎株式会社メルカリを退職しました「メルカリでやりたいことってもうないかも」という言葉に象徴されますが、この方も社内でやりたいことをやり尽くし、次のステップへ進むために退職を決意しています。年収も不満はなかったとのことですが、「どんな仕事をするか」を重視しての決断と言えます。▶︎DeNAを退職しました長く同じ会社に身を置くことで「飽き」がきてしまうのも1つの退職理由として存在するようです。DeNA等のベンチャー系企業以上に、日系大手企業は勤続年数が長くなる傾向にあります。その中でキャリアプランをしっかりと持ち、常に目標を追っていく姿勢が現職に飽きないという観点では重要でしょう。▶︎ピクシブ株式会社を退職していました会社という組織に属している限り、制限されてしまうことは多くあります。個人としての活動をより突き詰めていきたいと考えて属している企業を退職するという流れは近年フリーランスという働き方が注目されているだけに、増加傾向にあるのではないでしょうか。▶︎GoodbyeAmazon!見慣れた職場と仕事内容から脱し、新しい挑戦をするための退職です。入社前後のミスマッチによる退職▶︎富士通を退職した話この方の退職理由はブログの冒頭でも書かれているようにキャリアパスとのミスマッチです。大手企業の配属リスクについての実態が赤裸々に述べられています。ただ、企業の規模が大きく、入社人数が多ければ多いほど希望職種に就くことが難しいのは避けられない現実でもあります。内定先前後にはその企業の配属があり得るグループ会社なども含めて情報収集をしておくとミスマッチも最小限に抑えることができるのではないでしょうか。▶︎10年弱勤めたKDDI/KDDI研究所を退職しましたこの方はキャリアのステップアップのための円満退社とのことです。同じ職場で働き続けることは居心地が良いことではありますが、自己の成長に対するモチベーションを下げてしまうことにもなりかねません。▶︎株式会社サイバーエージェントを退職しましたメルカリに転職された方の退職理由です。主な理由は「評価のミスマッチ」であり、これまでの退職エントリーとは少し異なる理由で退職を決意しています。メガベンチャー・ベンチャー企業では「やりたいことをやらせてもらえる」という裁量が与えられる代わりにそこで出した成果が給与などの待遇に結びつきにくい可能性があります。「裁量権がある会社で結果を出せば早く出世し、同期から頭一つ抜けることができる」という印象を持つ方も多いかもしれませんが、実際にどのような成果を出すと評価されるのか・成果がどれほど評価に結びつくのかについてはOB訪問を通して社内の情報を得る必要があるでしょう。▶︎パナソニックを退社しましたこの方は開発職で入社されましたが、実際に思い描いていたような開発ができる環境ではなく退職を決意しています。富士通の退職理由とも共通しますが、大手メーカーの開発職の場合、実際に配属直後から開発業務に携わることができない社員もいる、という現実があるようです。▶︎キヤノン株式会社を退職しました「技術者として生きたい。」という退職理由で富士通やパナソニックの退職エントリと似た内容です。▶︎住友化学を退職しました待遇面でのミスマッチによる退職エントリです。一括りに待遇と言っても、給料が低いことは退職理由だが終身雇用制であることは良いと感じていた等、要素によって感じ方にばらつきがあるようです。その他▶︎富士ゼロックスを退職しました新卒で入社してから20年間という歳月を経て早期退職された方の退職エントリです。これまでに紹介したものとはまた1つ違った側面が見えてくるのではないでしょうか。研究側で自由にやってきたものの途中からうまく行かず、それが不良債権のように溜まった結果退職に追い込まれてしまった事例です。裁量がある仕事のリスクは上手くいかなかったときにその責任を取る必要があることでしょう。最後に今回紹介した企業はいわゆるホワイト企業や世界的なグローバル企業など、学生が憧れる企業群でした。一見華やかに見え、「入社できたら理想の社会人生活を送ることができる。」と思うような企業でも、ビジネスモデル上の自分の役割や組織構造にミスマッチを起こし、退職する人がいます。このことから説明会などの表面的な情報以上に、より本質的な理解のうえで企業選びをすることが求められそうです。 26,936 views
シグマクシスの1次選考GDでボコボコにされた就活生が考えるGD対策の重要性 シグマクシスの1次選考GDでボコボコにされた就活生が考えるGD対策の重要性 こんにちは。17卒の就活生です。私は「様々な業界と仕事ができる」ことを軸として就職活動をしているのですが、受けている業界の1つとしてコンサルティングファームがあげられます。コンサルティングファームの選考では志望動機だけでなく論理的思考能力も評価の1つとして大事なことはあらかじめ分かっていたので、「東大生が書いた、問題を解く力を鍛えるケース問題ノート」などを利用してそれなりに対策をしていました。しかし、対策と言っても一通り本を読んだだけであり、本当に自分に「ケース問題に対する考え方」や「問題に対する思考のくせ」が身についているのかどうかは疑問です。東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」また、今回の記事はコンサルティング志望の学生だけでなく、日系大手企業を目指す学生にも参考にして欲しいと思います。なぜかというと、ケース問題型のGDはもはやコンサルティング業界だけでなく、総合商社などの多くの就職活動生が第一志望にするような企業でも採用されているからです。以下の記事は、総合商社、日系大手企業志望の学生に対するケース問題対策の重要性について説明した記事です。参考にしてください。参考:総合商社・日系大手企業志望でもケース面接対策は必須になってきている今回、私が選考を受けた会社はコンサル志望の就職活動生ならおそらく知っているであろう「シグマクシス」です。この会社が初めてのコンサルファームのGDであり、そして初めてGDの段階でフィードバックを受けた企業です。具体的にどのようなお題を解き、そしてどんなフィードバックをもらったかについて話したいと思います。また、コンサルティングファームを受ける就職活動生におススメな記事を以下に紹介しておくので、ぜひ確認してください。コンサルティングファーム志望者が読むべき本5冊コンサルティングファーム志望者が知っておくべき企業分析の5つのフレームワークボストン・コンサルティング・グループ面接過去問リスト26選コンサルティングファーム独特の論理的思考力を見るGDシグマクシスのようなコンサルティングファームでは、ある程度のコミュニケーション能力や頭の柔らかさは前提として、話す上での論理的思考能力などが必要とされているのは言うまでもないでしょう。これは、GDだけではなく個人面接でも非常に重要なスキルになっています。シグマクシスの出題形式は「3つのお題から好きなもの1つを選ぶ」というものでした。この3つのお題というのは具体的に書くと・大学構内のコンビ二において、昼間の混雑を減らせ・○と△を評価せよ・女性の就業率を60%から80%まで上げよというもので、この3つから私たちは「女性の就業率を60%から80%にあげよ」を選びました。何故これを選んだのかというと、「チームの中に女性がいたため議論が活発になると思われた」ことや「政府が現在直面している問題であり、議論する上で非常にやりがいがあると思われた」からだと覚えています。このような「ケース問題型のGD」はDeNAなどのベンチャー体質の企業や大手企業でも出題されているので、コンサル志望の学生に限らず多くの学生が必ず対策すべきものでしょう。グループワークは35分間で、その後に5分間の発表の時間を与えられました。実際の議論自体は決してそんな悪いものではなかったのですが、「意見を積極的に言う学生が偏っており、6人中2人か3人程度しかいなかった」ことや「事前に決めた各ステップ(定義確認、現状分析…etc)の時間設定が適切ではなく、落ち着いて議論することが出来なかった」ことなどがワーク中に感じた問題点です。また、最終的に生み出された施策も有効であると思われるものはひとつもなく、いかに思考の柔軟性が足りていないのかを痛感しました。受けたフィードバックは「この内容じゃ0点。こんなんで大丈夫なの?」見出しのタイトルは実際に面接官から受けたフィードバックです。「コンサル志望の癖にこの程度のアウトプットしか出せないなら今後の選考でも笑われるよ」とまで言われてしまいました。非常に辛口であるフィードバックでしたが、実際うなずけるほどの悲惨な議論をしていたと思います。以下に、今回何故このようなフィードバックをもらったのかをしっかり考え、思い当たる原因を挙げてみました。・まだ就職活動が本格化している時期ではなかったので、グループの学生はほとんどが今回のGDが初めてもしくは2回目程度であり慣れていなかった。そして、自分もコンサル業界のGDは初めてであったため、要求されているレベルの高さを低く見積もっていた。・メンバーがコンサル志望が抑えておくべき「ケース問題を解くプロセス」を把握していなかったのか、議論が何度も脱線してしまった(半分くらいの学生は「ベンチャー企業だから受けてみようかな」という姿勢で、あまり事前準備をせずに選考を受けた可能性があるかも?)などが考えられます。もちろん実際のフィードバックでは先ほど述べたことだけではなく、「具体的にどうしていればよかったのか」についてのアドバイスもいただきました。具体的に挙げると・もっと論理的に話す癖を付けて欲しい。議論するときも「意見→根拠」の論理展開を徹底するべきである。・施策の現実可能性をもっと考えて欲しい。施策の効果についてだけ議論しがちである。・今後の選考においては面接官が常に学生の主張や意見に対して「なんで?どうして?」を知りたがっていると思って欲しいなどです。議論について褒められた点は1つもありませんでした笑しかし、この時期にこのGDに参加することが出来て本当に良かったと思います。非常に辛口かつ的確な指摘だったため、現在の自分の能力に何が足りていないのかが浮き彫りになりました。また、「選考を受けるたびに自分がダメだった点をしっかりと把握し次の企業の選考までに改善することで、今後受ける企業の内定率は間違いなくあがるだろう」といった風に今後の選考に希望が持てました。大学の先輩などから「なるべく早い時期からベンチャーやコンサルの本選考を受けとけ」とよく言われていたのですが、このアドバイスの意味がやっと分かったような気がします。さいごにみなさん、「GDは一次選考だから」といって舐めてかかってはいけません。特に、GDの通過率は他のメンバーによっても大きく変わってきてしまいます。なので、まず自分1人でも議論を最後まで展開できるような力を付けてください。そうすれば、自信を持った上で選考に望むことが出来ます。また、何度も繰り返していますがGDに安心して望むためには「自分1人でも設問を根拠付けて解答する能力」が求められます。そのために先ほど紹介した「東大生が書いた、問題を解く力を鍛えるケース問題ノート」などを利用して本命企業を受ける前にしっかり対策してください。こちらの動画ではGDの全体像について解説しています。ぜひご覧ください。 38,651 views
就活はゼミ選びから始まっている?ゼミというコミュニティーはどこまで就職活動結果を左右するか 就活はゼミ選びから始まっている?ゼミというコミュニティーはどこまで就職活動結果を左右するか 「ゼミに入っていないと就活で詰む」「〇〇ゼミに入れば就活は楽勝」「〇〇ゼミは教授のコネで〜〜に就職できるらしい」「〇〇ゼミは就活のコスパがいい/悪い」こんにちは、18卒就活生です。"2018年"が始まってしばらく経ちました。"18卒"という言葉は就活用語としてもはや他人事のように使っていたのですが、迫り来る卒業の二文字がようやく現実味を帯びてきたという感じで残りの学生生活を過ごしています。さて、年が明けて19卒の皆さんは、3月の本選考解禁に向けて、そろそろ身の引き締まる思いでいる時期かも知れません。一方で、20卒の皆さんの多くは大学・学部によっては入ゼミ試験が近づいてきたという方も多いのではないでしょうか。このゼミ選びは、就職活動と紐付けてあれこれ意見が出されることが多い気がしています。中でもよくあるのが以下のような冒頭のような噂だと思います。代表的なのは、慶應義塾大学法学部の小林良彰ゼミが挙げられるでしょう。同ゼミはゼミ員の内定先についてネット上の掲示板等でも話題にされ、OB・OGが有名企業ばかりに就職していることが有名なところだと思います。参考:慶應義塾大学法学部小林良彰ゼミOBOG本来学術的な専門性を高めるために所属するゼミ・研究会。しかしその入る目的は、「単位のため」「就職活動のため」など人それぞれだと思います。では、「就職活動のためのゼミ選び」という姿勢についてはどこまで妥当なものと言えるのでしょうか。以上を踏まえ、今回は「ゼミと就職活動」をテーマに、就職活動における所属コミュニティーの影響と両者の関連性について考察していきたいと思います。人気ゼミと不人気ゼミの内定実績まずは「優秀ゼミは就職活動の結果も優秀なのか?」という点について考えます。ここでは、ゼミの「優秀」と就職先の「優秀」を以下のように定義します。「優秀」なゼミ...学部内で比較して入るのが難しいゼミ。入ゼミ試験の倍率が高い。「優秀」就職先...就活生にとって一般に入るのが難しい就職先。入社難易度が高い。もちろん、「優秀ゼミならゼミ生活も充実」「優秀就職先なら今後の人生も幸せ」かどうかという議論はまた別の話であり、本記事ではあくまで難易度にフォーカスしているという点はご理解ください。ここでは、筆者が所属する大学・学部の友人8名に協力を依頼し、筆者のゼミも含め計9ゼミの17卒の就職先のデータを集めました。なお、筆者の大学はいわゆる上位校と呼ばれる大学で、学歴フィルターで落とされる可能性はまずないレベルと考えていいと思います。【用いるデータ】・入社難易度:「2017卒用文系就職偏差値ランキング」を参考にする。・入ゼミ難易度:各ゼミの2015年度入ゼミ試験(=2016年4月入ゼミ)の倍率を参考にする。(平均値は1.36)(「就職偏差値」はあくまで目安に過ぎませんので参考程度と考えていただければと思います)※就職偏差値のリストにない企業はカウントしない。以上のデータを基に、入ゼミ倍率と就職偏差値の平均値の相関を求めました。※縦軸:就職偏差値横軸:入ゼミ倍率当然完璧にとまではいきませんでしたが、入ゼミの難易度と就職先の「優秀さ」に関しては何となく相関があるような気もします。参考までにこのデータの相関係数は約0.482ということで、ある程度の相関は確認できると言えるでしょう。もちろんこの数値は完全に信頼できるものではなく、・サンプリングサイズが9と少ないため信頼性(Reliability)の面で疑問が残る。・就職偏差値に記載されている企業はあくまで限定的であり、最小値も55と大きい。・あくまで単年データであり、たまたまこの代が就職活動がうまくいった/いかないという可能性を考慮していない。といった統計上の問題が存在します。あくまで目安としてこんなデータもあるんだなぐらいに軽く捉えていただければと思います。また、上位大学の場合はある程度学生の学問に対する意識も高い(はず)ですが、大学によっては学生のレベルが高いゼミが人気である傾向が薄れる可能性もあり、大学・学部によって分析結果は異なると思います。入ゼミ活動と入社活動の共通点これだけ就職活動とゼミが関連付けられることが多いのは、何もコミュニティーの質に限った話のためだけではないと考えます。ゼミに入るその前の過程の段階から、就職活動といくつか共通点があるとも言えるでしょう。なお、見出しにはゴロ合わせで「入社」と示しましたが、厳密には「就社」になります(日本の採用は「こういった仕事をする」ではなく「この企業に就職する」という意識即面が強いため「就職」ではなく「就社」活動と呼ばれることがあります)。ゼミ試験と採用試験は選考フローが近いことが多いもちろんゼミや大学によって異なりますが、入ゼミ試験のフローは就職活動と近しいことが多いと思います。課題レポートに関しては採用試験ではあまり課せれませんが、ES・面接・GDあたりは両者で共通して頻出のフローになります。ゼミ試験と採用試験共に早くからの接触で有利に進められる「接触回数」も両者の共通点を語るうえでポイントになります。接触対象は、ゼミ試験であれば先輩のゼミ員や教授。採用試験でしたら人事やそこで働く社員が挙げられるでしょう。ゼミ試験当日や採用活動解禁まで何も準備や動き出しをしていなかった学生よりは、早くからオープンゼミやインターンなどに参加し、多くの接触と持った学生の方が選考でも有利になることは明らかでしょう。ゼミ試験の場合は知り合いの先輩がいたから即内定ということもありますが、採用試験で"コネ"はそうそう機能するわけではありません。そのため程度の違いこそありますが、「足を運んで自ら情報を掴む」姿勢は両者に共通して重要だと言えます。入ゼミ活動と入社活動の相違点このような共通点もある一方で、入ゼミ偏差値と就職偏差値が完璧に正の相関があるという状況にはなり得ません。完全に一致しない以上、両者には共通点もあれば相違点も存在します。学業がどこまで評価されるかゼミに入ってから行うのは研究活動、企業に入ってから行うのは事業活動です。「」でも述べた通り、学業とは典型的なインプットの取組みである一方、会社に入って求められるのはアウトプットの能力です(もちろん共同論文執筆などでゼミ活動中にアウトプットの要素が発生することは大いにあり得ます)。学業成績についてはこれまで在学中に真面目に学業に取り組んだ証として入ゼミ試験で評価されることは多いでしょうが、採用試験では上記理由によりそれ単体で評価されるケースは少ないと考えています。選考相手が違う当たり前ですが、入ゼミ試験はゼミに入るための試験で、採用試験は企業に入るための試験です。選考相手は、前者がゼミ生か教授、後者が人事か面接官の社員になります。これまでクラスやサークルといった内輪の環境でちやほやされて過ごしていた学生が、いざ面接を始めとした改まった環境に置かれると全く自分を表現できないというのはよくある話です。それが同じ大学に通う学生・教授と、社会経験を積んだ大人では程度が大きく異なると考えます。まず、自分はそこそこできるという驕りを捨てること。これが重要だと思います。参考:選考基準が違う「」でも述べたように、営利組織である企業が欲しい人材とは会社の利益に貢献できる人材です。一方、ゼミはあくまで営利を目的としない学術集団であるため、「ゼミの利益に貢献できるか」という指標からはやや外れるでしょう。そもそも何を「利益」と考えるかはゼミによって異なります。「仲間とうまくやれる組織にマッチした人材か」という点では両者に共通点はありますが、やはり賃金という対価を払う/払わないで採用スタンスに相違が発生するのは自然な成り行きだと言えるでしょう。教授の"コネ"入社って存在する?「〇〇ゼミに行けば就活にも有利だ」の風潮として、「教授の力(≒人脈)によりどこかの企業にコネ入社できるのでは?」という考え方があると思います。結論、このような教授の力が働くことはゼミによってはゼロではありません。事実私の大学では、あるゼミで某政府系金融の内定者が毎年ゼミ員から必ず1名ずつ(しかもそこはその教授の出身企業)というゼミも存在します。しかし、入ゼミ試験のコネと比べれば教授からのそれなんてものは遭遇可能性はかなり低く、理系研究室の推薦と比べても同様のことが言えます。また、そういった事例があるゼミに入ったとしても教授からのお墨付きをもらえるとも限らないため、教授のコネ狙いのゼミ選びは避けた方が無難でしょう。なぜ優秀ゼミは就活結果も優秀な傾向にあるのか内定実績で示したデータはあくまで筆者の大学におけるサンプリングサイズ9の情報ですが、多くの学生は、人気が高いゼミが何となく就職活動も強い傾向について何となくでも感じていると思われます。ここでは以下の優秀ゼミあるあるに沿った形で、その理由について両者を比較しながら推測していきます。【優秀ゼミあるある】・活動日数が多い。活動時間外で集まることも多い・ゼミ内でディスカッションを多く実施・〇〇学会といった外部コンテスト・及びインゼミに積極的に参加・「私たちは、勉強も遊びも全力です!」みたいな方針のところが多い※インゼミ...「インターゼミナール」の略。複数のゼミ同士が合同でゼミ活動を行うこと優秀ゼミが就活でも強い理由1:難関のゼミ試験フローを突破してきた強者が集まるため先述した通り入ゼミ試験と採用試験は選考フローが近しいことが多く、近いフローを突破した人材ならば、就職活動でもES・GD・面接といった選考通過率が高い傾向も推測できるでしょう。人気が高いゼミはこういった複数の選考を通してしっかりと後輩を選別しようという傾向も強く、就職活動のフローでも実力を発揮する人は相対的に多くなると考えます。優秀ゼミが就活でも強い理由2:ゼミ試験だけでなくゼミ活動も選考フローに近いため優秀ゼミの特徴として、とにかくディスカッション系のコンテンツに多く取り組んでいる傾向がある気がします。ディベートのような典型的な形式だけでなく、例えば輪読のようなインプット要素が強いものでもゼミ員同士で議論を交わす機会が多いです。また、インゼミや外部コンテスト等でゼミ内の内輪に留まらない活動が多いのも特徴として挙げられます。優秀な学生同士が集まったとしても、ただの内輪での馴れ合いになってしまうようでは効果は発揮されにくいと考えます。「就活ではコミュニケーション能力(コミュ力)が大切」と言われることも多いですが、就職活動で活かされるようなコミュニケーション能力は、やはり自分の慣れない環境で積極的にコミュニケーションを取っていくことで培われる面も多いと考えています。入ゼミ試験からにゼミ活動に至るまで就職活動に近しいことをこなす優秀ゼミでは、外部的に選考突破力を高める環境が備わっていると言うことができるでしょう。優秀ゼミが就活でも強い理由3:OBが充実かつプライドが高いため冒頭で述べた小林良彰ゼミのような先輩が人気企業にバンバン内定を獲得するゼミの場合、先輩たちに続いて自分たちも上位企業を目指そうという意識が働きます。[先輩が人気企業に行っている→自分たちもと就職活動への意識が高まる→同期同士でも情報共有をしつつ切磋琢磨する環境が備わる]というように、環境面での正のスパイラルが働いているとも考えられます。また、そもそもそういった人気企業に入った卒業生がいることで、OB訪問がしやすいなど体育会に近いようなメリットも発生します。また、「自分たちは優秀だ」という意識から人気ゼミでは就職活動でもプライドが高い学生が多く、就活偏差値が高い世間が「すごい」と言ってくれそうな企業を目指す学生の割合も高い気がしています。(その反面SNSでリア充アピールをして承認欲求を示しているようなゼミは優秀ゼミに多いような気も...)優秀ゼミが就活でも強い理由4:忙しい中での時間の使い方に長けている優秀ゼミでは一般にゼミの活動内容が充実(というかエグい)しているところが多く、学生生活のうち多くの時間をゼミに費やします。一方、そのようなゼミで忙しい学生に限って、サークルなど他のことを疎かにはせず、自分で時間を作りだしてうまくスケジュールをやりくりしているケースが多い印象があります。就職活動中にも、スケジュールを確保しつつ限られた時間内で行動量を増やすことは重要であり、優秀ゼミの学生の多くがそれができる素質を持っていることも一因だと思います。参考:優秀ゼミが就活でも強い理由5:努力ができる主体性を持った人材が育ちやすい個人的にはこれが最大の要因ではないかと考えています。就職活動では自身の過去の経験に基いて質問が投げかけられることが多いのですが、ゼミという一コミュニティーでの活動を意欲的に取組み、その環境で努力し(エグっ)ている人はそうでない人より魅力的に感じられるのは自然な捉え方だと思います。また、課題の多さや共同論文の執筆といった活動が目立つゼミでは、何らの形でゼミ全体として成果を残そうとしているところが多い印象があります。一人ひとりが自身の役割を明確にして、ゼミという組織に対してどう貢献できるかを考え、それに対して主体的に行動できる。この素質は仕事をしていくうえでも重要であるため、学生時代から組織のメンバーとしての役割を果たす経験をしてきた人は就職活動でも評価されやすいと考えています。また、人気ゼミの話からはやや逸れますが、"あえて"ゼミに入らない層も就職活動で強い傾向にあると考えています(勉強したくないからといった理由は別です)。実際多くの学生が「みんなが入るから」「就活での学業のネタ作り」程度の理由でゼミに入るという選択をしており、そのような何となくの選択よりも在学中に打ち込めるものがある人は評価が高まりやすいでしょう。では、倍率の高いゼミに振り込むべきなのか?このような話をしていると人気ゼミに入るインセンティブが働いているような気がするのですが、多くの大学・学部では全員が希望したゼミに入れるわけではないと思います。当然人気ゼミは入ゼミ倍率が高く、場合によっては一度・二度と落ちたらほとんど"いい"ゼミが残っていない、もしくはそもそもゼミに所属できない"ノンゼミ"状態になってしまうというところもあるでしょう。では、そのリスクを負ってまで倍率の高いゼミに振り込むべきなのか。もちろんそのゼミに対する思い入れも含め人それぞれといってしまえばそれまでですが、筆者は自信が無ければ高倍率のゼミは避けた方が無難というスタンスを取っています。人気ゼミを避けた方がいいケース1:ゼミ試験の"採用基準"の曖昧さ入ゼミ試験であれ採用試験であれ、受け入れる側は採用基準を設け入ゼミ/入社の可否を判断しています。もちろん企業の採用基準はそれぞれなわけですが、総合職に求められる素質はある程度共通しており、一社内定した人が次々と他社の内定を勝ち取っていくということが往々にしてあります。新卒採用担当の方の話を聞くと、外資系コンサルや外資系投資銀行の内定を持っているような優秀な学生が欲しいということをよく聞きます。このように他業界で評価された人材であれば優秀なはずとして、内定があることをさりげなく伝えると高く評価されることがあります。参考:一方、営利団体である企業とは異なり、目標やゼミとしての成功に対する考え方はそれぞれであることから、採用基準が満たせるかどうかはより運要素が強いと考えています。そもそも、「女子だったら全員合格」「〜〜団体に入っていればコネで絶対に入ゼミできる」といったように、就職活動ではまずあり得ない採用基準を設けているところも多いと思っています。対策してもどうしようもない要素が多いぶん根拠なしに高倍率のゼミに振り込むことはリスクが高い選択と言えるでしょう。参考:人気ゼミを避けた方がいいケース2:「どのゼミか」よりも「ゼミに入っているか」所属ゼミについては就職活動でエントリーシートでも書く欄があることは多いのですが、そのゼミ名自体で評価をしている企業はほぼないと言っていいと思います。先述した小林ゼミぐらい有名になれば何か有利に働くことはもしかしたらあるかもしれませんが、基本的にゼミ名が採用に直結するということはありません。それよりも、所属ゼミ欄が空欄だと面接でそこを突っ込まれることがあります。人気ゼミに入っているというプラスよりもゼミに所属していないというマイナスの方が大きかったりもします。もちろん、ゼミに所属していない理由を採用側が納得するよう説明できれば問題はありません(ゼミに所属していることがスタンダードだという捉え方にもやや問題がある気もしますが)。人気ゼミを避けた方がいいケース3:生存者バイアスに基づくアドバイス人気ゼミに所属する先輩から入ゼミについてアドバイスを求めると、「倍率なんか気にせず入りたいゼミを受けなければ後で絶対後悔するよ」といったように、高倍率でも気にせず受けることを勧める人の方が多いと思います。しかし、こういったアドバイスはあくまで入ゼミ試験を突破したもの、すなわち生存者バイアスに基づくアドバイスに過ぎないという事実は認識しておくべきでしょう。ゼミ員からすれば志願者を増やし自分が所属するゼミをより人気にしたいと考えるでしょうし、アドバイスされた人が仮にゼミ試験に落ちたとしても何か責任を問われるというわけではありません。「誰が」そのアドバイスを述べたのかを相手方の立場・意図に沿って把握することはゼミ試験に限らず就職活動でも重要です。アドバイスを鵜呑みにするのではなく、あくまで参考として自分の頭で考えるためにも、特にこの生存者バイアスについては認識しておくべきだと考えます。最後に所属するコミュニティーは就職活動結果に影響を与える面は多いのですが、先述の通り「このコミュニティーに所属していれば即内定」ということはほとんどなく、過度にそれを気にし過ぎることは無いと思っています。ゼミであれ企業であれ、「どこに行くか」以上に「そこでどう活躍していくか」という方が大事だったりもするため、結局は自分自身の行動次第でよりよい結果に導くことは可能です。本記事を皆さんのゼミ選びの考え方として役立てていただければと思います。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。 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