外資系戦略コンサルの「転職」を斬る! ―やっぱり最強、McKinsey―

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最終更新日:2023年10月20日

外資系戦略コンサルの「転職」を斬る! ―やっぱり最強、McKinsey―

これまで3回にわたってお届けしているunistyle転職シリーズ。

unistyleユーザーの皆様からも高い人気を誇る「総合商社」「広告代理店」「メガバンク」の3つの業界に焦点を当て、各企業の人材がそれぞれどんな素養・志向性を備えているか、それが転職市場でどう評価されているかを考察しています。

日本的終身雇用原則が崩れつつあることから、新卒就活生にとってももはや「転職」は他人事ではなく、就職先を比較検討するうえで勘案すべき重要なポイントのひとつです。

たとえ新卒で大手企業に入社する場合でも、数年後の転職のタイミングでベンチャー企業が転職先候補に上がるケースも多いのが実態です。

ベンチャービジネスが活発化している昨今、このトレンドは今後さらに顕著になっていくことが考えられるため、就活生の皆さんはベンチャー企業まで幅広く足を運んでおくべきでしょう。

unistyle転職シリーズ・第4回のテーマは「外資系・戦略コンサル」。

就活生の皆さんのなかには、将来的な転職を前提に戦略コンサル業界を志望している方もいらっしゃるはずですが、実際に戦略ファーム入社後にどんな転職キャリアを歩むことになるか、具体的にイメージ出来ている方はあまり多くないように推察します。

本記事ではunistyleが調査した転職者データから、【外資系戦略ファームのコンサルタントの転職キャリア】を明らかにします。

本選考とインターンの締め切り情報

転職データのリサーチ

unistyleでは「人気企業に新卒入社したあとに転職して辿り着くエリートキャリア」を考えるため、

  • プライベート・エクイティ・ファンド(PE)
  • ベンチャー・キャピタル(VC)
  • 戦略コンサル
  • ベンチャー企業の創業者、役員(未上場も含む)

以上4つの集団の現職者に対象を限定し、これに該当するビジネスエリート計1302名のキャリアをリサーチすることで「一流転職市場のリアル」に迫りました。(なお、全ての情報は各社有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです)

外資系コンサルティング・ファーム業界の概観

戦略ファームの転職キャリアを掴むための導入として、まず初めに外資系コンサル業界全体の構造、そこにあるキャリア観を掴んでおきましょう。

【戦略系/総合系の分類】

外資系コンサルティング・ファームは、一般的に「戦略系」「総合系」の2つに切り分けられます(本記事では前者にフォーカスします)。

まず、それぞれの特徴を簡単に確認しておきましょう。

戦略ファームは少数精鋭で、「コンサルタントの集合体」として語られます。

企業経営の上流〜中流にあたる領域が主戦場で、中長期経営計画のような全社的戦略、ある商材のマーケティング戦略のような事業戦略などが主なテーマになります。

また、案件ごとに異なるチームを組んでプロジェクトを進める業務スタイルを取るため、複数の業界でコンサルティング経験を積んだコンサルタントも多く在籍しています。

一方、総合ファームは大規模ゆえに社内組織も業界(例:金融、通信...)や機能(例:会計、ITシステム...)の軸でセクター化されており、コンサルタントはこのなかから特定の領域に配属されるかたちで業務に当たります。

彼らは戦略ファームよりも幅広い事業領域をカバーしており、経営戦略の策定のみならずITシステム導入支援やBPO*受諾など、ビジネスの下流にあたる実行フェーズまでを手がけています。(近年、総合ファームではこうした下流領域のウェイトが高まっており、アクセンチュアのコンサルティング事業に対してアウトソーシング事業がほぼ同規模を占めています)

*BPO=Business Process Outsourcing
自社の業務プロセスを部分的に他社委託すること。

【転職をポジティブに捉えるカルチャー:アルムナイという概念】

外資系コンサルからの転職を考えるための前提として、日系企業には見られない「アルムナイ」という概念を理解しておく必要があります。

長らく終身雇用制を敷いてきた日本企業の多くには、現在でも自社からの転職者を「辞めた人間」としてネガティブに捉えるカルチャーが残存しています。

転職や起業のために退職した人間の再雇用=「出戻り」も有り得ないことではありませんが、なおも極めてレアなケースであると言わざるを得ません。

これに対し、上記の外資系企業の多くは退職者を「アルムナイ(Alumni:同窓生)」と呼び、「同じ企業から飛び立った仲間」というポジティブな認識に立っています。

企業側がアルムナイ専用ポータルサイトを運営したり、アルムナイ向けの交流イベントを企画したり等、全社的に「退職者も会社の財産である」という価値観を体現する企業が多いようです。また、一度退職した人材の「出戻り」も一般的です。

このように、外資系コンサルでは転職をポジティブに捉える文化、転職のリスクが極小化できる文化が根付いており、それゆえ「転職者が非常に多い」=「”転職しやすい”というメリットがある」と言えます。(離職率の高さ・勤続年数の短さを単に「激務」と読み替え、その先入観から外資系企業を敬遠してきた就活生は、以上のポイントを理解したうえで検討すべきでしょう。)

戦略ファームの転職実績

前述の通り、今回はこのうち「戦略ファーム」にフォーカスし、彼らが歩む転職ルートの実態に迫ります。

【戦略コンサルからの転職】

「数年で辞めて転職する」というイメージが強い戦略コンサル業界。まず、彼らが実際にどのような企業を転職先に選んでいるのか、その概観を掴んでおきましょう。

シカゴ発の戦略ファーム、A.T. カーニーのアルムナイ情報を例にとって考察します。

まず第一に、「戦略ファームのアルムナイたちは、多様な業界・業種に散らばっていく」というメッセージが読み取れます。

各個人がコンサルタントとしての経験を積むなかで自分なりの志向性に出会い、ポストコンサルとしてのネクストキャリアを形成していくようです。

また、以下3点も注目すべきポイントです。

〈ポイント①〉約70%が事業会社へ転職する

コンサルタントとは、いわば第三者視点でビジネスに関わる職業です。

彼らの多くは、その後の転職では事業会社を選択し、プレイヤーとして事業をドライブするキャリアに転身していくようです。

とりわけ、業務領域が企業の上流〜中流に偏りがちな戦略コンサルタントにとっては、より当事者的にビジネスを創っていくプレイヤー、それまでのコンサルティング業務におけるクライアントサイドの立場が魅力的に映るのかもしれません。

〈ポイント②〉およそ半数が日系企業に転職する

「外資系」というイメージに引きずられている学生は多いように感じますが、外資系戦略ファームにおいても、その約半数は転職を経て日系企業に流れ着いているようです。

総合商社や大手メーカーなど、いわゆる日本的大手企業も大きな割合を占めます。外資/日系という軸を重視している就活生はこの点をよく認識しておくべきでしょう。

(ただし、A.T.カーニーと他ファームの差異を踏まえるなら、A.T.カーニーのクライアントが日系企業ばかりで占められていることには留意すべきかもしれません。マッキンゼー等ではクライアントに占める外資系企業のウェイトが高いため、外資系事業会社への転職者数が多くなる可能性が考えられます)

〈ポイント③〉約20%弱がコンサルタントを続ける

とはいえ、転職者の約20%が他ファームでコンサルタントを続けていることも示唆深い点です。

コンサルタントは、多様な業界に入り込んで企業の意思決定に関与できる職業です。こうした点に大きな魅力・やりがいを感じており、ファームを変えてもコンサルタントという職業を選ぶ層が一定数存在するということでしょう。

また、こうした戦略コンサル・アルムナイの多くは、転職先企業においてトップ〜ミドルのマネジメント層に登用されるケースが多いようです。

例えば、BCGでは「アルムナイのうち約60%が、退職後10年以内に他社の上級役職に就いている」というデータが公開されています。

【参考】
BCG Alumni

戦略ファームのアルムナイの多くは、コンサルティング経験を積んだのち各々が志向する業界に散らばっていき、それぞれのポジションで裁量を持って活躍しているようです。

ファーム別・該当転職者数の比較

次に、今回unistyleが調査した転職者データから、各戦略ファームごとの転職者数を比較してみましょう。戦略ファーム同士の比較でも、その差異が数字として鮮明に現れています。以下、調査データから得られるポイントをまとめます。

〈示唆①〉外資系戦略コンサルは超一流の人材が揃う

やはり、戦略ファームに優秀な人材が集っていることが証明されました。

今回のunistyle調査の結果を業界ベースで見たとき、各社とも従業員数が少ない(約100〜300名程度)にも関わらず、外資系戦略ファームはエリート転職者輩出数において全業界中トップとなっています。

外資系投資銀行や総合商社など、同じく就活生から人気の高い業界を上回っている点に注目しましょう。

新卒就活で優秀な学生が集まっているということは言わずもがな、半数以上の73名が中途入社で戦略ファームの門を叩いていることを考えると、他社で実績を挙げたビジネスパーソンのネクストキャリアとしても極めて人気が高いことが伺えます。

〈示唆②〉やっぱり強いマッキンゼー、追随するBCG

転職者データの数字からも、マッキンゼー・アンド・カンパニーの圧倒的な人材力/ブランド力が浮き彫りになりました。

戦略ファームのなかで最多となる54名のビジネスエリートを輩出しており、同じくトップファームとして比較されるBCG(36名)にも大きな差をつけています。

マッキンゼー・アンド・カンパニーのアルムナイは「マッキンゼー・マフィア」とも呼ばれており、世界各地の政財界でリーダーシップを発揮しています。

最優秀層が集う戦略コンサル業界のなかでも、やはりマッキンゼーだけはワンランク上の地位にあると言えるでしょう。

なお、マッキンゼー、BCGの両社は他業界と比較してもトップクラスの出身者数を誇っています。

転職事例:戦略ファームのアルムナイ

〈例1〉髙島 宏平 氏(オイシックス 創業者CEO/元マッキンゼー)

東京大学/大学院/工学系研究科卒
1998年 マッキンゼー・アンド・カンパニー入社
2000年 オイシックス創業/CEO就任

【参考】
オイシックス 企業HP
新世代リーダー 高松宏平・オイリックス社長

生鮮食品の通信販売事業を展開する食品ベンチャー、オイシックス創業者の髙島氏はマッキンゼー出身です。

生鮮食材は足が早く、ロジスティクスの観点からECでは扱いにくい商品です。これを克服して流通の仕組みを創造した同社は、現在の日本を代表するベンチャー企業のひとつであり、2013年にはマザーズ上場を果たしました。

創業者の髙島氏は、新卒入社したマッキンゼーでEコマース・グループにアサインされており、ここでの経験・知見がオイシックス創業に活きていると考えられます。

〈例2〉岩瀬 大輔 氏(ライフネット生命 共同創業者CEO/元BCG)

東京大学/法学部卒
ハーバード・ビジネス・スクール/MBA
1998年 BCG入社
2001年 リップルウッド・ジャパン(現RHJインターナショナル)入社
2006年 ライフネット生命 共同創業/副社長就任

【参考】
ライフネット生命 経営陣メッセージ

BCGのアルムナイの代表格としては、ライフネット生命の立ち上げに携わった岩瀬氏が挙げられるでしょう。

新卒で入社したBCGで3年間のコンサルティング経験を積んだあと、バイアウト・ファンドであるリップルウッドに参画、ハーバードMBA取得後に「生命保険をネットで売る」という革新的な事業の立ち上げに成功されました。

同氏は『入社1年目の教科書』 などの著作でも知られており、日本を代表するビジネスパーソンのひとりであると言えるでしょう。

〈例3〉松本 恭攝 氏(ラクスル 創業者CEO/元A.T.カーニー)

慶應義塾大学/商学部卒
2008年 A.T.カーニー入社
2009年 ラクスル 創業/CEO就任

【参考】

RakSul 役員紹介

印刷を効率化する仕組みを提供するベンチャー、ラクスルの創業者・松本氏はA.T.カーニーのアルムナイです。

同社で印刷業界のプロジェクトにアサインされた際、同業界の非効率な業務構造に気づいたことが起業の契機になったようです。

「様々な業界にコンサルタントとして入り込んでいくなかで起業のヒントに出会い、事業化に成功する」という、ひとつの理想的なキャリアパターンの代表例だと言えるでしょう。

〈例4〉坂本 教晃 氏(U-TEC 東京大学エッジキャピタル/元マッキンゼー)

東京大学/経済学部卒
コロンビア大学/大学院/MBA
・経済産業省 入省
・流通事業会社 入社/副社長就任
・マッキンゼー・アンド・カンパニー入社
・U-TEC参画/プリンシパル

【参考】
UTEC TEAM

東京大学の「技術移転関連事業者」であるベンチャーキャピタル・U-TECにも、マッキンゼー・アルムナイである坂本氏がいらっしゃいます。

経済産業省でキャリアをスタートさせた同氏は、事業会社でのマネジメント経験やコロンビアMBA、そしてマッキンゼーでの勤務経験を経て、ベンチャー支援のフィールドに軸足を移されました。

比較的珍しいキャリアに映るかもしれませんが、「マッキンゼー・マフィア」の多様性を印象づけるキャリア例として注目すべきでしょう。

最後に

以下、本記事のサマリーです。

◆外資系コンサルは転職にポジティブな文化を持つ
アルムナイの概念に見られるように、外資系コンサルには転職しやすい環境が整っている。

◆戦略ファームは多種多様な転職ルートを持つ
アルムナイたちは、ポストコンサルとして様々な事業会社や金融機関に散らばっていく。

◆戦略ファームは全業界の中でもトップクラスの優秀層が集う
投資銀行や総合商社と比較しても、より多くのエリート転職者を輩出している。

◆特にマッキンゼーの人材力は群を抜いている
なかでも、マッキンゼー・アンド・カンパニーの人材力は転職者数に現れている。

〈重要なポイント〉あなたが目指すのはコンサルタントか、エリートか
外資系戦略コンサルを志望するにあたって、

  • ①「コンサルタント」という職業自体の魅力
  • ②「エリートキャリアへのエントランス」としての魅力

自分がどちらに惹かれているのか、予め明確にしておくべきでしょう。

日系戦略ファームであるコーポレート・ディレクション(CDI)は、コンサルティングファームとしての自社について、「固有の経営課題の創造的解決と克服に、クライアントと共に取り組むことを専門に業(なりわい)とする「職人集団」と自称しています。

自分がコンサルタントという「職人」を志しているのか、あるいはその後のキャリアの広がりや収入に惹かれているのかという問いは、ファーストキャリアとして戦略コンサルを検討するうえで答えを出しておくべきポイントのひとつになるでしょう。

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がわかるサマーインターンでは、入社後の実際の業務に即した内容をワークで行うことが多くあり、実際のワークを通して本やネットで得た情報だけでは分からないことまで知ることが出来ます。また、実際に社員や参加している就活生に合うことで、どんな人が多いのか傾向を知ることが出来ます。もし集まった人たちが合わないと感じた場合、業界もしくは企業との相性が合わない可能性もあります。自分の納得の行く答えを出すという面でも、サマーインターンに参加することは重要です。まとめいかがだったでしょうか。本記事では、選考優遇のあるサマーインターンを業界別に38社紹介しました。内定を早めに1つでも獲得できていると、余裕を持ってその後の就職活動に臨むことが出来ます。これからしっかりとした選考対策を行い、インターンの切符を手に入れましょう。また以下では、23卒就活生が多く参加しているLINEオープンチャットを紹介します。選考優遇の情報など、就活情報をリアルタイムで交換したい方は以下のLINEオープンチャットへ参加してみましょう。インターンの締切・選考情報一覧や関連記事も掲載していますので、こちらもあわせてご確認ください。締切・選考情報一覧サマーインターンシップ情報の詳細はこちら就活コラム記事選考対策 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上位大学別人気業界ランキング|上位大学ではコンサルが商社を抜き志望業界1位に 上位大学別人気業界ランキング|上位大学ではコンサルが商社を抜き志望業界1位に 年の瀬も迫る12月になりました。早い人ですと既に外資系企業やベンチャー企業などから内々定を獲得しているかもしれません。ですが、大多数の就活生はまだまだこれから3月以降の本選考を迎える方がほとんどだと思われます。年末は、自己分析やテストセンターの準備など個人での活動が中心となり、周囲の学生の動向が掴みにくい時期ではないでしょうか。そこで、本記事ではunistyleに登録している学生のデータを用いて学生の志望業界の変化・大学別の志望業界を調査していきます。周りの就活生がどのような業界を志望しているのか、ぜひ確認してみてください。本記事の構成業界動向調査〜コンサル人気上昇・商社人気は変わらず〜大学別業界志望度調査〜上位大学でコンサル人気が急上昇〜就職活動の段階別unistyleのオススメ記事さいごに業界動向調査〜コンサル人気上昇・商社人気は変わらず〜以下のグラフは20卒及び21卒の学生の希望業界のデータをまとめたものとなっています。※上の図は、12/6時点でunistyleに登録している20卒・21卒の学生(20卒は有効回答数76,388人、21卒は有効回答数25,200人)をもとに、会員登録時に回答していただいた志望業界のデータを参考に作成されています20卒・21卒共に食品・医療系メーカーの志望学生が最も多く、次いで商社志望の学生が多いことが分かります。20卒の学生は自動車・電気類のメーカーが2番目に多い志望業界でしたが、21卒の学生のデータと比較しても大きな開きがあるとは言えないでしょう。また、若干ではありますがコンサル・シンクタンクの人気も21卒では上昇しています。後述しますが、東大・京大を始めとした上位大学でコンサルの人気が高まっており、その影響が反映された結果だと推測されます。21卒志望業界・大きな変化は20卒と比較すると見られない・商社、メーカー(食品・医療)は変わらず高い人気を誇る・コンサル、シンクタンクは上位学生からの人気が高まっている大学別業界志望度調査〜上位大学でコンサル人気が急上昇〜こちらでは業界志望度を大学別に見ていきます。本記事で取り扱う大学は次の学校になっています。※unistyle登録時のデータであり、その後のユーザーの志望業界の変化は追えていない点※2021卒は12/6時点のデータであり、2020卒は昨年度1年間のデータのためサンプル数に開きがある点以上2点をご了承ください。【大学一覧】・東京大学・京都大学・早稲田大学・慶應義塾大学・上智大学・学習院大学・明治大学・青山学院大学・立教大学・中央大学・法政大学東京大学※2020年度は1,140人、2021年度は640人の回答を元に作成東京大学での大きな変化はコンサルと外資系企業の志望者の増加でしょう。事実、マッキンゼー・アンド・カンパニーをはじめとした、コンサルに就職する東大生の割合は事実増えているようです(参考:東大新聞オンライン)。製造系メーカーで若干の数値の減少が見られますが、その他の業界ではあまり変化は見られません。京都大学※2020年度は768人、2021年度は441人の回答を元に作成京大ではメーカー(食品・医薬系)、コンサル・シンクタンク、商社の志望度が変わらず高いです。東京大学ほどの伸びはありませんが、京大でもコンサルの人気は上昇しているように思われます。製造系メーカー・金融の人気が若干減少していますが、それ以外は21卒も20卒と大きな変化は見られないと思われます。早稲田大学※2020年度は3,738人、2021年度は1,784人の回答を元に作成早稲田大学の特徴はマスコミ志望の学生の割合が高い点でしょう。マスコミの早稲田と言われるだけあり、他大学と比較しても高い人気を誇っています。サンプル数に大きな開きがあるのが懸念点ではありますが、20卒と21卒の人気業界に大きな違いが見られないため、21卒の早稲田生も大きな違いは見られないでしょう。慶應義塾大学※2020年度は2,993人、2021年度は1,590人の回答を元に作成慶應でも東大と同様にコンサル人気が高まっているように見受けられます。マスコミの早稲田、金融の慶應といった話がよくされますが、早稲田のマスコミ人気と比較すると慶應での金融人気は5番手とあまり高くはありません。コンサルの人気上昇とは反対に、慶應での金融人気は下がっていくかもしれません。上智大学※2020年度は1,173人、2021年度は563人の回答を元に作成上智大学も他上位大学と同様、商社の志望度が高い結果になっています。また、若干ではありますがマスコミ関係の人気も高い結果になっています。また、こちらのデータで見ると運輸・物流を志望する学生の割合はあまり高くありませんが、ここ2年ほどはアクセンチュア・全日本空輸・全日本空輸に就職する学生の割合が非常に高くなっています(参考:上智大学刊行物・就職(内定先)資料)。学習院大学※2020年度は621人、2021年度は218人の回答を元に作成学習院大学の特徴は金融・保険を志望する学生の割合が非常に高い点だと思われます。20卒と21卒のサンプル数に開きがあるのが懸念点ですが、学習院大学も大きな変化は見られません。他上位大学と比較すると、人気が上昇中であるコンサル・シンクタンクの割合はあまり高くありません。明治大学※2020年度は2,451人、2021年度は839人の回答を元に作成明治大学も同様にコンサルの人気が高まっていることが伺えます。商社人気は高いですが、他大学と比較するとずば抜けて人気というわけではなく、メーカー(食品・医薬など)・金融・情報通信と変わりません。コンサルの人気上昇の傾向を踏まえると、21卒はメーカー(食品・医薬)・商社・金融・ITの4大人気業界と肩を並べるようになっていくのではとも思われます。青山学院大学※2020年度は1,643人、2021年度は449人の回答を元に作成20卒-21卒と比較して全体的に大きな変化は見られません。商社・メーカー(食品・医薬など)が2大人気であり、次いでマスコミが上位に来ています。また、他上位大学同様、青学でもコンサル業界の人気も高まってきている様にも伺えます。立教大学※2020年度は1,524人、2021年度は550人の回答を元に作成20卒と比較すると、他上位大学と同様にコンサル人気が非常に高まっていることが伺えます。20年度のデータも踏まえると、立教大学ではメーカー(食品・医薬など)の人気が特に高い点が特徴と言えるでしょう。回答サンプル数が足りないので断定はできませんが、20卒と比較すると21卒のメーカー(自動車・機械など)を志望する学生の割合は減少傾向なのかもしれません。中央大学※2020年度は1,566人、2021年度は610人の回答を元に作成20卒と比較すると、金融・メーカー(自動車・機械など)の人気が落ちていることが伺えます。メーカー(食品・医薬など)・商社の2大人気は21卒でも変わらず、今後も上昇していくとい思われます。余談になりますが、法曹界に強みを持つ中央大学なだけあり、法学部の卒業生(19卒)の公務従事者は22.3%と他学部よりも高い数値を示しています(中央大学進路・就職データより)。法政大学※2020年度は1,959人、2021年度は687人の回答を元に作成20卒と比較するとマスコミの人気度が高く、金融・保険の志望者が減少しているのが伺えます。特にマスコミ志望の学生の割合が急増しています。他上位大学と比較すると、コンサル人気上昇の影響を仮に受けていたとしてもあまり全体の志望度は高くない印象を受けます。それ以外は20卒と比較して大きな変化はあまり見られません。就職活動の段階別unistyleのオススメ記事21卒の志望業界の変動の紹介は以上で終わります。ここからはunistyleに数多くある記事の中からぜひ読んでいただきたいテクニック・コラムを紹介します。皆さんは既に内定を獲得している人やこれから就活を始めるといった人もいるかと思います。そこで今回は就活状況の段階ごとに別けておすすめ記事を紹介します。ぜひ今のご自身に必要なテクニック・コラム記事をピックアップしてご一読していただけたらと思います。【これから就活を始める人向けの記事】・・・・・・【本選考を迎える前に読んでおきたい記事】@ES編・・@業界研究編・・@面接編・・@webテスト編・・@GD編・・@自己分析編・・【就活がつらいなと感じてしまったときに読みたい記事】・・【就活を終えた学生が読んでほしい記事】・・・・・【社会人のリアルを知りたい人向けの記事】・・・・・【その他読んでおくとためになる記事】・・さいごに本記事では21卒の学生の皆さんの志望業界の動向や大学別の動向を紹介させていただきました。今回提示させていただいたデータはあくまで全体から見た指標に過ぎません。「私の大学では商社・コンサルを受ける人が多いから私も受けなくちゃいけないのかな?」といった風に読み取るのではなく、あくまでこのような傾向なんだといった程度に読み取ってもらえば大丈夫です。 25,963 views
IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について IR資料から読み解く総合商社の今後投資すべき分野について 前回は企業が抱える課題とその解決策の提案のヒントが得られることをワコールのIR資料を元に説明しました。今回は総合商社の面接で聞かれることがある「今後総合商社が投資すべき分野」という課題を考えるヒントとなるIR資料をご紹介することで、総合商社志望の学生のお役に立てばと思います。本記事のコンテンツ▶︎5大商社中期経営計画▶︎抑えるべきポイント4つ▶︎投資すべき分野の考え方▶︎まとめ▶︎総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介5大商社中期経営計画上場企業の多くが2〜5年単位で中長期の詳細な経営計画を作成し、発表しています。前回ご紹介したIR資料の多くが、今年と翌年の話を中心にするのに対して、経営計画では向こう2〜5年の計画を発表します。総合商社各社も中期経営計画を下記の通り発表しています。参考:三菱商事中期経営計画参考:三井物産参考:住友商事参考:伊藤忠商事​参考:丸紅公表している項目は各社異なりますが、概ねどのような事業にどれだけの投資を行うのか、及び各事業の特徴、今後の世界経済の流れについて書かれているのがわかるのではないでしょうか。抑えるべきポイント4つ「総合商社が今後投資すべき事業は何か」という問いに答える際に重要になるのは、・今後の投資計画・事業ごとの特性の二つになるでしょう。各社がどのような考えを持って投資計画を立てているのか、またそもそも投資対象となる各事業ごとにどのような特性があるのか大まかに理解しておくと、投資すべき事業を考える指針になるでしょう。事業投資に対する基本的な考え方は「三菱商事中期経営計画2012」P7の「事業特性に応じた目標設定のイメージ」の項目がわかりやすいでしょう。事業のリスクが高いほど、目標となるリターンは高くなります。また事業のリスクが低ければ、目標となるリターンも低くなるでしょう。このように総合商社の事業投資においては、各事業ごとにリスクとリターンを勘案し、全体で取れるリスクのバランスを取りながら投資を実行しています。さてそれでは総合商社の各事業ごとの特性は何でしょうか?これも先ほどの資料から読み取れることを下記すると①資源関連分野は収益の柱ながらもハイリスク各社の中期経営計画を読むと、三菱商事「収益の柱として期待」、三井物産「収益基盤の強化」とあるように収益の柱としての投資が実行されています。一方で資源関連分野の投資の多くが権益に対して投資を実行するものであり、計画通りに資源が排出されないリスク及び資源価格が下落するリスクという二つのリスクを抱えています。そのため資源投資はハイリスク・ハイリターンの投資であると言えるでしょう。そのため、三菱商事「コスト削減等の経営努力による資産・事業の質向上」など非資源とのバランスを意識した戦略が取られています。②生活消費材関連分野は安定的収益同様に生活消費材関連分野に目を向けると、三菱商事「成長の牽引が期待」、住友商事「収益の柱をさらに太く」とあるように、収益を安定的に支える事業であると言えます。ビジネスモデルとしても、トレードの収益及び投資先企業の企業価値向上による連結収益の拡大など、資源関連分野に比べると、低いリスクで確実にリターンを得ることが可能な事業特性であると言えます。③機械・インフラ関連事業は成長産業機械関連事業に目を向けると、三菱商事「次の柱候補」、丸紅「新たな事業を海外で戦略的に推進」とあるように、成長産業であると各社が捉えていると言えます。④その他事業その他事業については各社の特色が出ていると言えますが、住友商事ではテクノロジー×イノベーション分野を「次世代新規ビジネス創出のための成長分野」としており、かなりの資金を投下しています。また丸紅では「ASEANやアフリカでのビジネス強化」を経営計画の中でも大々的に押し出しています。上記見てきた通り、中々わかりにくい総合商社の事業ごとの特性も中期経営計画を読み解くことで、各社が書く事業をどのように捉えているのかがよくわかるようになります。総合商社以外の企業においても同様にチェックしてみて下さい。投資すべき分野の考え方さて、ある程度の前提知識を入れることができたら、後は自分なりに整理して、投資すべき分野について自分の意見を考えるだけです。リーマンショック、ギリシャショックと世界経済が後退していると言われ、円高が進み、日本にとっては海外への投資のチャンスだとも言われ、総合商社の資源関連収益が減少に転じているとも言われる中で、総合商社はどの事業に投資すべきでしょうか?是非、自分なりの考えをまとめ、裏付けを取りながら説得力を持って話せる準備をして欲しいと思います。もちろんこの質問に答えることが出来れば、総合商社に内定するわけではありませんが、面接官としてはこの質問を通して、受けにくる学生の「論理的思考力」、「問題分析力」、「持論の説明力」など様々な能力を見ることができます。このような答えのない問題に対して、自分なりに分析し、裏付けとなるデータを集め、説得力を持って持論を述べることは、面接だけでなく、学業・ビジネス、普段の生活においても重要な能力です。是非、総合商社の面接対策として、上っ面の答えをなぞるだけではなく、生活の質を高めるスキルの習得と考えて、取り組み、実生活にも応用してもらえればと思います。まとめ「今後総合商社が投資すべき分野」という面接質問に答えるためには、「事業ごとの特性・各企業の今後の投資計画」を指針に、自分なりの意見を整理することが大切各社の中期経営計画を読むことで、「各事業ごとの特性・今後の投資計画」が理解できる総合商社業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】今更聞けない総合商社とは?仕事・歴史・年収をわかりやすく解説2.【業界研究】総合商社の年収の全てが一目で丸わかり!3.【業界研究】理解している?総合商社と専門商社の違い4.【業界研究】五大総合商社比較5.【業界研究】就活に役立つ総合商社の歴史を解説6.【業界研究】総合商社とは?歴史・仕事内容・年収などを徹底比較|選考対策付き7.【業界研究】総合商社の最新動向まとめ総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 25,687 views
文系学部廃止論?阪大学部長の言葉から考える内定獲得のための学業の"使い方" 文系学部廃止論?阪大学部長の言葉から考える内定獲得のための学業の"使い方" 「やべー、授業出てないしテスト勉強も全然してねー。」「〇〇の授業とってる人いますか?」「これまでのノート写させてくれない?」こんにちは、18卒就活生です。恐らくほとんどの大学で前期の試験が修了し、夏休みに突入した時期かと思います。何より試験の方お疲れさまでした。夏選考やインターン選考に臨んでいる18卒・19卒の方も、就職活動を一休みで長期休暇を謳歌している方が多い時期かもしれません。さて、一年で最も大学の学業に向き合うことが多いとも言える試験期間を乗り越えた皆さん、この時期一度はこのような疑問が浮かんでくるのではないでしょうか。「大学で学んでいる内容って何の役に立つの?」年度当初もしくは入学当初は、いわゆる"意識高い"考えで大学でしっかり学ぼうとしようとしたものの、徐々に授業に行くのが面倒になり、「4月病」「5月病」といった言葉が生み出されているのだと思います。こうして意識の下がった学生がテスト前に発する言葉が冒頭で挙げたような"意識低い"言葉の数々であり、もはやこれが一般的な大学生のあり方と考えられている、という風潮すら感じられます。この大学で学ぶ意味に関連して、先月以下のような記事がSNSで取り上げられました。参考:文学部って何の役に立つの?阪大学部長の式辞が話題に思いを聞くこちらは、先日話題に挙がった大阪大学文学部長の卒業セレモニーでの言葉がまとめられた記事です。式自体は2017年3月に開催されたものですが、最近になってTwitterを始めとしたSNSで拡散されたこともあり、皆さんの中でも読んだことがあるという方は多いかもしれません。一時はTwitterのトレンドに上がるほど拡散された本件ですが、これだけの注目が集まったことは、この件について考えさせられた人が多かった証ではないかとう見方もできると思います。この方が述べている「人文学への風当たりが一段と厳しさを増した時期」という言葉の意味について、事の発端の一つに2015年6月に文部科学省が発表した以下の通知があると考えています。教員養成系学部・大学院、人文社会科学系学部・大学院については、18歳人口の減少や人材需要、教育研究水準の確保、国立大学としての役割等を踏まえた組織見直し計画を策定し、組織の廃止や社会的要請の高い分野への転換に積極的に取り組むよう努めることとする。参考:国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて文部科学省としては、「国立大学における文系学部を廃止すべき」という意図を持って書いた言葉では無かったようですが、マスコミの伝達の仕方やそもそもこの文章の書き方が完全に適切とは言えなかったこともあり、「大学から文系学部が無くなるのではないか」という形で人々の間で情報が錯綜したことは就活生の皆さんにとっても関心のある話であったと思います。この件が大きく話題に挙がった要因として、それだけ特に文系学部に通う学生の中に「大学で学んでいる内容は何の役に立つのか?」という思いが少なからずあるのだと考えています。学校教育法では「学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的及び応用的能力を展開させることを目的とする」と定義づけられた"大学"において、学業にモチベーションを感じられないことは問題なのかもしれません。とは言っても、例えば応用化学専攻の学生が化学メーカーの開発職で自身の大学で学んだ内容をダイレクトに活かせるといったことはあるでしょうが、法学部に入ったから弁護士になる・商学部に入ったから会計士になるといった形で文系学生が直接専攻内容を役立てるという可能性はかなり低いというのが実情でしょう。私自身も文系学生の一人なのですが、大学時代学業にモチベーションを感じられる機会はほとんど無く、「授業への出席=単位を獲得するための手段」「ゼミへの入会=学業について就活で話すことがなくなるのを避けるため(ネタ作り)」程度に一応留年は嫌だから真面目にこなしていたという感じの学生でした。しかし、実際に就職活動をしていくと、「学業に関する質問」は程度こそあれほとんどの企業で一度は聞かれた点については個人的に印象に残りました。学業を重視する企業としては以下にあるようにキヤノンが特に有名でしょう。キヤノンは、学生の本分である学業に力を入れて取り組んでいる人を評価したいと考えています。あなたが力を入れている学問領域は何ですか。具体的な取り組みとあわせて説明してください。参考:【内定】エントリーシートこちらとしても専攻内容を説明する程度なら一応準備はしておくのですが、「なぜそのゼミに入ったのか」「印象に残った科目について説明して」など想像していたよりもそのパターンは多く、正直そこまで真面目に取り組んでいなかった自分としては回答に困ったことも度々ありました。「なぜ企業は将来役にも立たない学業について尋ねるのか」「自身の学んだ内容をどう伝えるのが正解なのか」など、文系学生にとって学業に関する質問を難しく感じてしまうのは珍しいことではないでしょう。以上を踏まえ、今回は就職活動の場において文理問わず避けては通れない「学業」というキーワードについて、unistyleの過去記事や筆者自身の就活体験を踏まえて考察していきたいと思います。こちらでいくつか挙げている例に関しては、ご自身の大学や専攻内容に照らし合わせながら思考を深めていただければと思います。それではまず就職活動において学業がどのような尋ねられ方をされているかについて考えていきましょう。就職活動における学業の位置づけこちらは一般に、文理によって異なります。先述の通り、理系職の場合は専攻内容がダイレクトに仕事内容に活かせることが多く、学業で功績を残した人=自社の利益に貢献できる人材という見方がなされるほど、ES・面接共に自身の専攻内容について深く尋ねられることになります。また、文系学生と比較して学生生活における学業のウエイトが高いことが一般のため、仮に直接専攻と関係がない企業を受ける場合でも、「なぜあえて専攻と関係がないウチを志望しているのか」という形で深掘りがなされることがあります。一方、文系学生の場合は全く尋ねられないケースは少ないものの、ES・面接のメインのテーマとして挙がることはほとんどありません。以下の三菱電機の記事のような形式が一般的なウエイトの置かれ方と言えるでしょう。こちらは事務系・技術系で問われる質が大きく異なるようです。技術職の場合は研究内容と三菱電機の事業の関連性といった内容をかなり突っ込まれることもあるようです。事務系の場合は問われる機会はあまりないですので、自身が大学で学んだことについてわかりやすく説明できるようにしておくといったの最低限の準備をしておけば十分だと思われます。参考:三菱電機の面接過去問リスト23選これについては、「文系の学問は直接仕事に活かされる機会が少ないから」という学術的な理由ももちろんありますが、他にもいくつか要因があると考えています。一つ目は「学業」と「仕事」の性質の違いについてです。以下の記事にもあるように、「学業」は主にインプットとしての性質が強い一方、ビジネスとは典型的なアウトプットの取り組みであることは理解しておく必要があるでしょう。そのため、仮に学業成績といったインプットの能力をアピールしたとしても、企業が求める人材の究極形である「企業の利益に貢献できる人材」であることを示すには至らず、的外れな自己PRで採用に繋がらないのが一つ目の要因だと考えられます。二つ目はアピール項目の不適切性です。学業成績については確かにコツコツと真面目に努力することができることを伝える手段としては機能しうるでしょうが、「就活生が伝えがちな自己PRで伝えてはいけない三つの強み」にもあるように、そもそも「努力ができる」という強みは学歴や取得資格という履歴書の段階で判断できるものであり、それをわざわざESや面接でアピールするのは的確とは言えないでしょう。三つ目は集団性の欠如です。仕事においては確かに個人としての行動も大事ではありますが、結局は大小こそあれ組織として動いていくことになることから、「集団の中でどのような貢献の仕方ができるか」を企業としては知りたいと考えています。一方、学業での取り組みを尋ねようとした場合、どうしても個人としての取り組みについてを述べるにとどまってしまうことが多い印象があります。実際、「ゼミ・学業・その他資格試験などへの取り組みに基づいた学生時代頑張ったこと」で有名企業内定者の回答を参照しても、多くの学生が個人としての努力に+αのチームへの貢献の仕方を述べており、単なる努力自慢の内容になることを避けていることからもこの理由が伺われるでしょう。以上のような背景から、特に文系の新卒採用活動における学業の位置づけは「多くの企業で尋ねられるが、メインの話題として上がることはほとんどない」とまとめることができるでしょう。参考;大学の勉強ばかりしても評価されない理由それでもなぜ企業は学業について尋ねるのか?ここまでは、「文系の新卒採用活動で学業がメインテーマとしてあがりにくい理由」について考えていきましたが、では一方でなぜ企業は多くの場合仕事で直接活かされない文系の学業を多少なりとも尋ねてくるのでしょうか。これにもいくつかの理由があると考えています。一つ目は、経団連の指針についてです。こちらは直接企業の意図からは外れるかもしれませんが、近年の経団連の新卒スケジュール変更理由の一つとして、(実際その役割を果たしているかは別として)学生の学業への影響が挙げられています。スケジュールに限らず、経団連は以下にあるように学業優先の姿勢を所属企業に対して求めています。成績表を事前に提出させそれに基づいた質問をしていくいわゆる「リシュ面」という形式もこの影響が少なからずあると考えられています。選考活動は、広報活動と異なり、学生が自主的に参加不参加を決定することができるものではないため、今般の開始時期の変更に伴い、学事日程に一層配慮していくことが求められる。具体的には、面接や試験の実施に際し、対象となる学生から申し出があるケースも想定されるため、事前連絡についても余裕をもって行うほか、当該学生の事情を十分勘案しながら、例えば授業やゼミ、実験、教育実習などの時間と重ならないような設定とすることや、土日・祝日、夕方以降の時間帯の活用なども含めた工夫を行うことが考えられる。また、大学等の履修履歴(成績証明書等)について一層の活用を検討することが望ましい。参考:「採用選考に関する指針」の手引き二つ目は、地頭の良さを見るためです。以下の記事にもあるように、学業への取り組みについて尋ねる質問は、自身の専攻内容をその分野に全くの無知である採用側に対してわかりやすく伝えることができるかを通して地頭の良さを見ているという意図があると考えられます。例えば日系人気企業であるキリンでは「卒論内容を小学生にもわかるように説明して」という形で尋ねられたことがあるようです。こちらが精通している専門事項について相手方に理解させる力というのは、日々のコミュニケーションが前提となるビジネスの場においても求められるスキルと言えるのではないでしょうか。参考:「学業への取り組みについて教えてください」という設問に対する内定者の回答事例集参考:キリンの面接過去問リスト27選三つ目は、今いる環境での姿勢を知るためです。確かに履歴書の「学歴」の項目でどれだけ勉強ができるかスクリーニングの判断材料にはなるでしょうが、学歴は高校までの学習の成果に過ぎません。大学受験から大卒の就職活動時期には3年程度のブランクがあることから、その間の学業での取り組みについて尋ねたいと思うのは自然な考えではないでしょうか。大学受検への「合格」を目標とし、入学後あまりに学業に疎かになってしまっているようでは、就職活動でも「内定」をゴールと考え肝心の入社後にモチベーション高く働いてくれないのではと採用側からしても疑わしく感じてしまうかもしれません。もちろん「就職活動とは何か」の記事にあるように、就職活動=職に就くための活動であるためこの姿勢自体は間違ってはいないのですが、採用側から見れば自分が属する環境で高いパフォーマンスを発揮できるかどうかは重要な見極めポイントと言えるでしょう。以下の記事にあるような「今の大学は第一志望の大学ですか?」という質問も、本意/不本意関わらず属することになったコミュニティーで成果を上げられているかを尋ねようという意図を考えると、この3つ目の要因と関連していると考えられるでしょう。参考:「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い参考:「現在通っている大学は第一志望で入学した大学か?」という質問の意図以上の要因から、企業が文系学生に対して学業について尋ねるのにも一定の意図があるということが読み取られると思います。すなわち、学業について「将来どうせ役にたたないから意味ない」という姿勢で完全に切り捨ててしまうと就職活動の場ではやや苦しいと言うことができるでしょう。学業の就活での"活かし方”の考えを変えてみるさて、ここまで見ていても就職活動での学業の活かし方はまだ理解されていないかと思います。これについては”活かす”という言葉についての解釈によるものだと考えています。一般には、「大学で学んだ内容が仕事上の実務で直接的に活用される」ことが「活かされる」が表す意味とみなされているように感じています。しかし先述の通り、この意味での活かされ方はほとんどの文系学生にとって実現されません。ここでは学んだことの活かし方の考えを変えてみましょう。◎ツールとして活かす(例:プロダクトポートフォリオ)元々はBCGが生み出した分析手法である一方で、今では経営学やマーケティングの基本用語として知られているプロダクトポートフォリオ。経営・商学系統の学生ならば一度は学んだことがあると思います。企業の製品分析や意思決定プロセスに関わるツールではありますが、これを就職活動に当てはめてみましょう。参考:マーケティング用語集プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント「自分にはどんな仕事が向いているのか」の記事では複数業界に興味を持つうえでクライアント×商材の二軸でポートフォリオを組みましたが、他にもエントリーの段階で企業のレベル×志望度でポートフォリオを組むという使い方も考えられます。「受けたいところから受ける」のはエントリー戦略の基本の一つではありますが、例えば「5大商社しか受けない」といった姿勢は無内定のリスクを高める賢明な判断とは言えず、ポートフォリオを活用してエントリーする企業を整理しておくことは有効な手段であると考えています。そもそも一般的なポートフォリオの使われ方である金融の分野においては、リスクの分散化・投資リスクの軽減という意味で用いられることからこの点と親和性が高いと言えるでしょう。また、人事の側からしても採用基準を設けるうえでポートフォリオを活用している企業は一定数存在していると考えています。例えば「体育会の社風」と言われている企業であっても全員が全員体育会気質ということはほぼなく、ある程度多様性がある採用戦略を取っていることが特に日系企業の場合は一般です。金融業界が理系の人材を一定数採用していたり、リクルートの営業タイプ/企画タイプの方針はその典型と言えるかもしれません。東京海上日動・メガバンク社員が語る「金融業界が理系人材を欲しがる理由参考:営業タイプor企画タイプ!?リクルートの採用方針に見る企業が求める人材の変遷他にも、「弊社は今後市場・製品の2軸で既存/製品新規のそれぞれ計4領域のどこに注力すべきか」というテーマでGDが課されたことがあったのですが、このとき私は大学で学んだアンゾフの成長マトリックスを用いて議論を展開し高く評価されたことがありました。このように、学業は実務上活かす機会はほとんどない一方で、使い方によっては就職活動を進めるうえで有効なツールになることは認識しておくべきでしょう。◎説得力・再現性を高める形で活かす(例:”考え抜く”)こちらについては以下の記事を一読していただければと思います。参考:ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!日常生活から就活で使える”ネタ”を類推するアプローチこの記事では「志望動機の説得力・自己PRの再現性を高めるうえでは経験・エピソードが必要だ」ということが複数述べられています。学業についても学生時代の経験である以上これの例外ではなく、説得力・再現性を高めるうえで活用すべきものであると考えています。例えば冒頭で示した阪大学部長は人文学が「直面した問題を『考え抜くきっかけ』となる」と述べていますが、これを「「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記ー思考の抽出化で道を切り開くー」の学生が用いたらどうでしょうか?コーヒーチェーン店のアルバイト経験からだけでなく、人文学で学んだ内容が思考の抽象化に結びついたと述べることで、多くの他の学生が用いないアプローチから格段に説得力を高められていると言えるのではないでしょうか。以上のように、学業を”活かす”とは何も実務上で直接的に活用されることだけを表すものではなく、ツールとしての活用・エピソードとしての活用という活かし方があるとまとめることができます。学業と就職活動の繋がりについて考えを深める意義これまでの内容で、学業が就職活動で多少なりとも活かされるものであるということは理解していただけたかと思います。では、両者を結びつけて就職活動を進めていくことにはどのような利点があるのでしょうか。筆者は先述した学業を就職活動で活かすということだけでなく、逆にそれが普段の学業にも活かされるという双方向の働きかけができるのではと考えています。理由1:単純に学業に関する設問に答えやすくなる企業が学業に関する質問を尋ねる理由の一つとして、専攻内容をわかりやすく説明できるかを通して地頭の良さを見ているということを先ほど述べました。自分で考えて学業の就職活動での活用法を生み出すということは、それだけ自分の中で噛み砕いた解釈ができていることが前提となります。それができていれば、あとは実際に他の人に伝えるというアウトプットの対策をするだけで選考の場でのわかりやすい説明に繋げることができます。ただ単に専攻内容の説明用として文章を準備しておくよりも、それをうまく活用できている状態にある方がそれを「自分のもの」として身になっており、よりレベルの高い段階にあると言うことができます。このレベルを高めることで、準備した文章を述べるその先にある深掘りへの対応力も同時に高まるのではと考えています。理由2:大学の勉強(ゼミなど)にも役立つこちらは逆に就職活動での活用が普段の学習に役立つという考え方です。「わかりやすく説明する」というのは何もESや面接の場での手段ではなく、普段の学習を進めていくうえでも重要でしょう。例えば普段のゼミ(ゼミ内)やインゼミ(ゼミ外)での発表の際にも、学術的な内容を聞き手に理解できるような説明をしていくことは重要なスキルだと思います。また、「人に理解してもらうようにする」というのは自分の中でそれ以上の理解があることが前提であることから、その学問における自分の中での理解を深める良いきっかけになるとも言うことができるでしょう。理由3:思考の一貫性をアピールできる個人的には、これが一番の利点ではないかと考えています。就職活動におけるエピソードとは何も大学時代の経験だけではなく、「自分の生い立ちを語ることで自己PRに説得力を持たせる方法」の記事にもあるように幼少期からの経験が全て該当します。多くの学生がエピソードとして用いるサークル・ゼミ・アルバイトといった経験の多くは大学時代に限定されたものである一方、学業は程度の差こそあれ小学校から大学まで学生生活と切っても切り離せない関係であったことから、幼少期からの一貫性を示すアプローチとして有効であると考えています。例えば私は大学で専攻していた統計学を「集計したデータの意味を探る学問」だと簡潔に説明したうえで、「なぜこのような相関が生じるのか」「なぜこの変数が重要な意味を持つのか」といった「なぜ」の追究が学問上の特性として重要であるという解釈を述べていました。一方自分は幼少期から両親を困らせてしまうぐらい「なんでー?なんでー?」と目の前の事象の背景を追究する人間であり、その姿勢は大学生になった今でも一貫して持っていることを示していました。例えば小学校から大学まで続けているスポーツの練習においても、「走る」という単純な動作において、「この練習にどのような意味があるのか」「なぜこの時期にこの練習をするのが効果的と言えるのか」といった「なぜ」を追求しており、この姿勢が大学での専攻内容や今の自分の価値観に結びついていると一気通貫の形で示しました。そしてこの姿勢は御社でも〜〜という形で活かされると考えており...と、志望動機や自己PRを補完するうえで学業をうまく活用し高く評価されていたように感じています。また、経営・商系統の分野では(少なくとも私の大学では)マーケティングや経営学が花形とされる中で、地味で人気が低いとも言える統計学を選択したことが、そういった他者からの評価に流されることなく自分がやりたいと考えたことを追求できる根拠の一つとして挙げていました。この姿勢を、特にリーディングカンパニーでない志望度低めの企業の同業比較に繋げ、知名度や就職難易度といったミーハーな基準から企業を選んでいるのではないというアピールから内定の確保へ結びつけました。このように、学業とは専攻内容を説明できるよう準備・暗記しておかなければというネガティブなものではなく、その使い方によっては説得力や再現性を高める良い手法になるとまとめることができるのではないでしょうか。また、学業と並行して先ほどの「ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!日常生活から就活で使える”ネタ”を類推するアプローチ」の記事のように日常生活から補完していくアプローチも活用していくとより効果的と考えられるでしょう。確かにこじつけかもしれないが、こじつけは大切だこのような内容を書いていくと、「学業で述べたことなんてそれが実際に企業で役立つかはわからないし、そんなのただのこじつけだ」という意見が出てくるかもしれません。私自身正直この意見は正しく、自らが取ったアプローチをこじつけと言っても間違っていないと考えています。しかし、就職活動における理由付けは学業に限ることなくほとんどこじつけに過ぎないということは認識しておくべきでしょう。例えばテニスサークルで周囲を巻き込んだ提案をしてリーダーシップを発揮したとしても、それが実際のビジネスの場で役に立つかどうかは採用側も学生本人ですらもわかりません。でもそれで評価を得ていくのが就職活動なのです。先ほどの「「考え抜くこと」で総合商社を勝ち取った普通の学生体験記ー思考の抽出化で道を切り開くー」の学生が述べていた「一般的な体験から、考えや概念を抽出して、他に応用する」ことを意味する「思考の抽象化」も言ってしまえば「こじつけ力」であり、その水準の高さから総合商社から内定を得た良い例であると考えています。そしてこのこじつけ力は、それが評価される以上、就職活動に限らずビジネスの場でも応用が効くものでは、と推測できるのではないでしょうか。最後に大学受験までは、「勉学に励む=志望大学への合格のため」という形で努力がダイレクトに重要な成果に繋がったことでしょう。一方、大学生活では真面目に勉強するのはナンセンスであり、サークルや飲み会で遊び呆けていた方が就職活動でも有利になるというような風潮があるように感じています。近代の著名な心理学者アドラーは以下のような言葉を残しました。「何が与えられたかではない、それをどう使うかだ」どんなことでも、「意味ない」として片付けてしまえばそれまでであり、アドラーのようにそれを「どう活かすか」という点について焦点をおき思考を深めていくことも大切なのではと考えています。「学業」は学生の本分とも言われます。その「学業」について、本記事を通して皆さんの捉え方や就職活動における活かし方について思考を深めるきっかけとなれば幸いです。photobyWorldLiteratureToday 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