業界研究・企業研究に関するコラム
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- 【大手自動車メーカー中間決算分析2019】100年に一度の変革期に各社はどう立ち向かっていくのか!? 26,917 views 就活生の皆さんは、"各社の決算"に目を向けたことはあるでしょうか。unistyleでは以前、決算に関して以下のような記事を執筆致しました。上記の「7大総合商社の決算に関する記事」への反響が大きく、それならば異なる業界の決算も分析してみようと考え、本記事では"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"を分析していこうと思います。言わずと知れた日本を代表する企業である「トヨタ自動車」を始め、自動車業界は国内産業の中でも大きな影響力を持っており、就活生からの人気も高い業界になります。IR情報と聞くと、「なんだか難しそう」、「読んでも理解できない」と感じる就活生もいるかと思いますが、今回は会計知識の乏しい就活生でも理解できるように執筆してありますので、ぜひ最後までご覧ください。また、決算の分析に加え、本記事では「各社の特徴・業界内での立ち位置」なども解説しています。「各社はどの地域に力を入れているのか?、今後の経営計画に違いはあるのか?」などの観点を理解することが"志望度のアピール"にも繋がりますので、その観点も踏まえて読み進めていただければと思います。※本記事は決算に関する情報を取り扱っているため、専門的な用語を知らない方は以下で用語の意味を確認してから記事を読み進めてください。◆「売上高」とは→企業が商品を販売したりサービスを提供することにより、得られた売上の合計額を指します。つまり、「企業が主たる営業活動によって得た金額の総額」のことです。◆「営業利益」とは→企業が本業で稼いだ利益を指します。「売上総利益から販売費および一般管理費(販管費)を差し引いたもの」のことです。◆「売上高営業利益率」とは→営業利益の売上高に対する割合を指します。つまり、「営業利益÷売上高×100(%)」で計算することができ、本業でどのくらい効率的に儲けたかを知ることができます。◆「第2四半期決算」とは→1Q(4~6月)と2Q(7~9月)の決算を累計したものを指します。「中間(連結)決算・上半期決算」とも表記されますが、本記事では「第2四半期決算」で統一して表記しています。◆「通期決算」とは→1年間を通した企業の決算を指します。通期決算は途中で修正することもあり、「上方修正・下方修正」の2種類があります。※「売上高・営業利益・決算」のより詳細な解説を確認したい方は、以下の記事をご覧ください。本記事の構成直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果近年の自動車業界全体のトピックや動向【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?まとめ自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算の推移今期(2020年3月期/2019年度)の決算を確認する前に、まずは大手自動車メーカー7社の直近5カ年(2015年3月期~2019年3月期)の通期決算を確認しておきます。【期間の見方】2015年3月期:2014年4月1日~2015年3月31日2016年3月期:2015年4月1日~2016年3月31日2017年3月期:2016年4月1日~2017年3月31日2018年3月期:2017年4月1日~2018年3月31日2019年3月期:2018年4月1日~2019年3月31日直近5カ年の通期決算:連結売上高グラフを見てみると、直近5カ年では大きな変化はないことが読み取れます。「スズキ・マツダ・SUBARU(旧:富士重工業)」の3社は、年度によって順位が入れ替わったりはしていますが、それ以外は特筆すべきところはありません。また、2019年3月期の通期決算にて、トヨタ自動車の年間売上高が30兆円を突破しましたが、これは日本企業として初めてのことです。最新の日本企業全体の売上高ランキングを見ても、「トヨタ自動車が1位、ホンダ(本田技研工業)が3位、日産自動車が7位」ですので、国内企業における自動車メーカーの影響力を改めて実感することができます。【日本経済新聞】売上高ランキング※なお、上述した売上高ランキングは現時点(2019年12月27日時点)での結果となっています。ランキングは随時更新されていきますので、参考程度にご覧ください直近5カ年の通期決算:連結営業利益大きな変化の見られなかった売上高と異なり、営業利益に関しては一点気になる点が見れらます。それは「2017年3月期決算にて三菱自動車が大幅な減益となっている」ことです。この点に関しては"燃費不正問題"が大きく影響しているようです。三菱自動車は、2015年11月に発覚した燃費不正問題関連の費用を、特別損失として約1600億円を計上しました。そのため、業績不振による損失というよりは一過性のものという見方をして問題ないでしょう。(翌年の決算で982億円の営業利益を挙げていることからも、業績が不調という訳ではないことが読み取ることができると思います)【財経新聞】三菱自動車が約2000億円の赤字決算を発表、燃費不正の影響直近5カ年の通期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、「他社に比べてSUBARUの営業利益率が高いこと」が特徴と言えるでしょう。その理由としては主に以下の4点の理由が挙げられます。SUBARUの営業利益率が高い要因◆軽自動車など、儲けの少ない車を製造・販売しない方向へシフトしたから◆販売地域が、比較的儲けやすい北米地域が中心となっているから◆販売促進費用を抑えるなど、他社に比べて販売コストを節約しているから◆車種の数を抑えて派生車種で品揃えを整えることで、効率性が優れるように構造化しているから上記のような要因があるため、SUBARUの利益率は他社に比べて高いという結果となっています。より詳細な内容に関しては、以下に掲載した参考リンクから確認していただければと思います。SUBARUは競合他社との差別化を明確にすることができており、大手自動車メーカーの中でも"少し異色の存在"とも言えるでしょう。【参考】ベストカーWeb:スバルに”台数”は必要なし!?スバルの利益率が国内ナンバーワンの理由ベストカーWeb:スバルの利益率はなぜ高いのか?【日本の自動車メーカーでは異例の10%超の常連】直近5カ年の通期決算の推移を確認したところで、本記事の主題である"今期(2020年3月期)の第2四半期決算"を見ていきます。今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果各社の決算短信をもとに、大手自動車メーカー7社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算をまとめました。直近5カ年の推移と同様、「売上高・営業利益・売上高営業利益率」の3つの観点から前年同期比も併せて紹介しています。【期間の見方】2019年3月期第2四半期決算:2018年4月1日~2018年9月30日2020年3月期第2四半期決算:2019年4月1日~2019年9月30日第2四半期決算:連結売上高昨期(2019年3月期)と今期(2020年3月期)で順位に変動はありませんでしたが、業績の調子には各社濃淡が見られます。7社中トヨタ自動車とSUBARUの2社だけが前年同期比で増益、ホンダと日産自動車が10%近くの大幅な減益という結果になりました。業界全体の動向や各社のトピックに関しては後ほど解説するため、ここでは割愛させていただきますが、「企業間で業績に濃淡が見られる」ということを覚えておいていただければと思います。第2四半期決算:連結営業利益先ほど紹介した売上高と上記の営業利益の数値を見比べてみると、やはりトヨタ自動車とSUBARUの業績が好調であることが読み取れます。一方で、先ほど紹介した売上高に比べ、営業利益の方が企業間での数値の差が大きいことが分かるでしょう。一例として取り上げると、「日産自動車が前年同期比で85.0%の減益、三菱自動車が前年同期比で82.1%の減益、SUBARUが前年同期比で68.1%の増益」となっています。順位が大きく入れ替わっていることももちろんですが、売上高が一桁(パーセンテージ)の変化しかなかったのに比べ、営業利益は大幅に数値が変化しています。第2四半期決算:売上高営業利益率売上高営業利益率に関しては、上記のグラフの通りとなっています。先ほど紹介した売上高・営業利益と紐付いているため、詳細な解説などは割愛させていただきますが、「各社の業績の調子」を見る際の参考にしていただければと思います。この変化の要因を分析するため、続いては「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を探っていきます。近年の自動車業界全体のトピックや動向各社の今期決算(2020年3月期第2四半期決算)を確認する前に、"近年の自動車業界全体のトピックや動向"に軽く触れておきます。近年の自動車業界に関し、触れておく必要がある内容としては以下の2点が挙げられます。(なお、本記事は決算の分析が主題となりますので、業界全体のトピックや動向に関しては詳細には解説しません。ご了承ください。)100年に一度の変革期CASE100年に一度の変革期「自動車業界は100年に一度の変革期にある」という文言は、トヨタ自動車の豊田章男社長が提言したものになりますが、近年の各社の取り組みや施策と照らし合わせてみてもその片鱗は見て取れます。"CASEやモビリティ化"など、トヨタ自動車に限らず各社が「自動車を開発・製造・販売するだけのメーカーからの脱皮」を推し進めているようです。【参考】プレジデントオンライン:小さな自動車会社が生き残るのはもう無理か?自動車業界"100年に一度の変革期"CASECASEとは、「Connected:コネクティッド化」「Autonomous:自動運転化」「Shared/Service:シェア/サービス化」「Electric:電動化」の4つの頭文字をとったものです。このCASEという言葉は、2016年のパリモーターショーにて、独ダイムラーのディエター・チェッチェCEOが発表した中長期戦略の中で用いたのが始まりです。CASEに関しては、unistyleの以下の記事で詳細に解説していますので、こちらをご確認いただければと思います。【関連】【参考】日経ビジネス:クルマを一変させる「CASE」って何だ?それでは、「近年の自動車業界全体のトピックや動向」を軽く紹介したところで、"各社の今期(2020年3月期)の第2四半期決算の結果"を見ていきましょう。単純に自身の志望企業の解説だけを見るのではなく、他社との違いを見比べながら読み進めていただければと思います。なお、各社の紹介する順番に関しては「2019年3月期通期決算の連結売上高が高い順」となっています。【トヨタ自動車】売上高・営業利益ともに増益を達成。王者として独走態勢を築く!トヨタ自動車の今期の第2四半期決算は"好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となり、業界1位の座を不動のものにしていることは間違いないでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「442万台→464万台」と前年同期比+5.0%となっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている5つの地域全てが前年同期比で増加しており、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。2019年度上半期(2019年4月1日~9月30日)のトピックとしては、「(1)8月にスズキと資本提携に関する合意書を締結(2)9月に米国テキサス工場への4億ドルの投資を発表(3)9月にSUBARUと新たな業務資本提携に合意」などがありました。トヨタ自動車は業界のリーディングカンパニーとして、競争力強化に向けた取り組みを進めています。今期の通期決算の見通しに関しては、「売上高:29兆5,000億円」、「営業利益:2兆4,000億円」と修正はありませんでした。ただ、売上高・営業利益ともに前年同期比で微減という見通しになっています。【参考】トヨタ自動車:2020年3月期第2四半期決算報告プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してトヨタ自動車は、「自動車をつくる会社」から、「モビリティカンパニー」へのモデルチェンジを進めています。そして、その先にある「モビリティ社会の実現」に向け、自動車業界を引っ張っていくことを目指しています。それに付随し、2018年8月に「Uberとの協業拡大」を発表、さらに同年「ソフトバンクと新たなモビリティサービスの構築に向けた新会社MONETTechnologies(モネテクノロジーズ)を設立し、2018年度内をめどに共同事業を開始する」と発表しました。また、直近の取り組みとしては、電動車普及に向けたチャレンジを進めていくようです。アニュアルレポート2018によると、「2020年からEV(ElectricVehicle:電気自動車)を本格的に展開→2030年に販売台数の内のEV比率を50%以上→2050年に新車CO2ゼロチャレンジを実現」というマイルストーンを設定しています。トヨタ自動車は国内に限らず、世界中でも絶大な影響力を持っているがゆえに、今後もその施策や発表の一挙手一投足に注目が集まります。【参考】トヨタ自動車:アニュアルレポート2018トヨタ自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【ホンダ(本田技研工業)】停滞気味の上半期。インド市場の景気減速が響いたか?ホンダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。業界2位の座はキープしていますが、売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、増益を果たした1位トヨタ自動車に差を広げられる形となりました。地域別販売台数割合:二輪事業地域別販売台数割合:四輪事業地域別販売台数割合:ライフクリエーション事業上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。ホンダは、「(1)二輪事業(2)四輪事業(3)ライフクリエーション事業」の3事業でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。ライフクリエーション事業とは→農機用汎用エンジンを皮切りに、耕うん機、発電機、除雪機、船外機、芝刈機など、世界中の人々の手助けやライフラインとなる製品を生み出し続けてきた事業【参考】Honda新卒採用サイト:事業領域販売台数の前年同期比は、二輪事業が「1,067万台→1,002万台」で-6.1%、四輪事業が「255万台→256万台」で+0.4%、ライフクリエーション事業が「260万台→244万台」で-6.5%となっており、四輪事業の健闘が見られる結果となっています。また、二輪事業の販売台数が前年同期比で約65万台も減少しているのですが、アジア地域だけで約71万台も減少しています。全体の89%を占めるアジア地域の不振が二輪事業の販売台数全体にも大きな影響を及ぼしたと読み取ることができるでしょう。そして、その最大の要因は「インド市場の減速影響を受けたこと(融資引き締め継続・景気悪化による個人消費の減速)」にあるようです。ただ、この影響は自動車業界全体にも及ぼすものであるため、ホンダに限った事象ではないことを理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、主要3事業全ての販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:15兆500億円(昨期は15兆8,886億円)」、「営業利益6,900億円(昨期は7,263億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】ホンダ:2019年度第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して2017年3月期のアニュアルレポート(現時点での最新版)にて、ホンダは"2030年ビジョン"を掲げています。2030年ビジョン【ビジョンステートメント】すべての人に"生活の可能性が拡がる喜び"を提供する【企業姿勢】質の追求による成長【ビジョン実現に向けた取り組みの方向性】喜びの創造:「移動」と「暮らし」の価値創造喜びの拡大:多様な社会・個人への対応喜びを次世代へ:クリーンで安全・安心な社会へ【成長の為の事業基盤強化】経営資源の有効活用「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている現代、国内・世界の自動車産業界で大きな影響力を及ぼしているホンダも、新たな取り組みを続々と進めていくようです。「(1)二輪車・四輪車・パワープロダクツという多岐に渡るモノづくりの力(2)世界中の顧客・市場基盤」とい既存の強みに、「コトづくりを含むソリューション創出力」を加え、新たなシナジーを生み出していくのではないでしょうか。【参考】ホンダ:アニュアルレポート2017ホンダ(本田技研工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【日産自動車】昨今の様々な問題による影響を挽回できず。自動車メーカー御三家としての再建はいかに?日産自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「2,103億円→316億円」と前年同期比-85.0%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「268万台→250万台」と前年同期比-6.8%となっています。地域別の販売台数を見てみても、上記グラフで取り上げている5つの地域全てがマイナスとなっており、特に欧州が「33万台→27万台(前年同期比-19.7%)」とかなり数字が落ち込みました。この欧州での不振を受け、「英国とスペインにある2工場の売却を検討している」というニュースも報道されてしまうという事態にもなっています。【参考】産経ニュース:日産、欧州2工場売却と報道販売不振で今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「554万台→524万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:10兆6,000億円(昨期は11兆5,742億円)」、「営業利益1,500億円(昨期は3,182億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】日産自動車:2019年度上期決算プレゼンテーション資料2017年の不正検査問題や2018年のカルロス・ゴーン元会長の逮捕など、近年様々な問題に揺れた日産自動車ではありますが、自動車業界に限らず日本を代表する企業であることは間違いありません。自動車メーカーの御三家(トヨタ自動車・ホンダ・日産自動車)として、今後はどのような取り組み・改革を進めていくのか、以下で紹介します。今後の経営計画・取り組みに関して日産自動車は、2017年度に6か年計画(中期計画)「NissanM.O.V.E.to2022」を発表しています。その計画によると、「技術の日産」と呼ばれるその技術力を活かし、"自動車産業の技術・ビジネスの進化をリードしていくこと"を目指していくようです。具体例としては、「電気自動車、自動運転、コネクテッド・カー、新たなモビリティ・サービス」などが挙げられ、"今後の自動車産業の核となるであろう分野での競争優位性の獲得"に取り組んでいくと見られています。ただ、近年の業績不振を受け、この計画に関する目標の一部が2019年5月に見直されています。カルロス・ゴーン退任後の「仏ルノーとの協力関係」、「ルノー・日産自動車・三菱自動車の3社連合」なども先行きが不透明な部分もあるため、この計画通りに進むどうかは今後の動向を注視するべきでしょう。【参考】日産自動車:中期計画朝日新聞デジタル:日産、中期計画を下方修正へゴーン氏去って戦略見直し日本経済新聞:ゴーン後の日産・ルノー、静かに進む提携解消【関連】日産自動車:アニュアルレポート2019日産自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【スズキ】低調な結果となった上半期。強みであるインド市場の回復が今後の鍵となるか?スズキの今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「1,985億円→1,186億円」と前年同期比-40.3%という結果になっています。地域別販売台数割合:四輪車地域別販売台数割合:ニ輪車上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。スズキは、「(1)四輪車(2)二輪車」でそれぞれ販売台数が記載されていたため、グラフも分類させていただきました。販売台数の前年同期比は、四輪車が「170万台→141万台」で-17.2%、二輪車が「86万台→88万台」で+2.1%となっており、四輪車の不振が「売上高・営業利益の減益」に影響したのではないかと読み取ることができます。四輪車に関しては、「日本・インド」の販売台数が大幅に前年割れしてしまったことが影響しているようです。スズキの四輪車は、インドと日本で全体の販売台数割合の70%を占めており(上記グラフを参照)、この主要地域の不振はかなり痛手だったと考えられます。二輪車に関しては、四輪車とは異なる状況となっています。上記グラフの通り、スズキの二輪車販売台数割合の80%以上をアジア地域が占めているのですが、そのアジア地域の50%近くがインド市場になります。(つまり、全体の約40%がインド市場となります)そのインドでの販売台数が前年同期比+15%となっているため、全体でも増益という結果を得られたと読み取ることができます。スズキは四輪車・二輪車ともにインドの占める割合が高く、そのインド市場の調子が今期の好不調にダイレクトに影響しました。現時点では、良くも悪くも"全体の業績はインド市場の動向に掛かっている"と言うことができるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、四輪車・二輪車ともに販売台数が下方修正されています。販売台数の影響もあり、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆8,715億円)」、「営業利益2,000億円(昨期は3,244億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】スズキ:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関して上記でも少し触れましたが、スズキの強みは"インドで圧倒的なシェア率を誇っていること"です。そのシェア率はなんと50%と言われています。インドの市場規模は今後も拡大することが予想されており、現状のシェア率を保持し続ければ、スズキは今後の大きな成長を見込むことができるでしょう。そのため、まずはインド市場を充実させることに注力し、その上で世界中の地域へ展開・拡大させていくのではないかと予想されています。【参考】スズキ:アニュアルレポート2019また、スズキは2015年6月に「新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100」を発表しています。(2015年に発表した計画ですが、現時点での最新のものになります)資料には様々な情報が記載されているのですが、その中でも以下の2つを気になる点としてピックアップしました。二輪事業の赤字体質からの脱却日本、インドに次ぐ柱の育成今期は2019年度であり、上記の中期経営計画の最終年度に該当します。この中期経営計画と実際の動向を比較してしまうと長くなってしまうため、本記事では割愛させていただきますが、興味のある就活生の方は下記のリンクから確認していていただければと思います。また、来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第そちらも確認していただくのが望ましいかと思います。【参考】スズキ:新中期経営計画(2015~2019年度)SUZUKINEXT100スズキの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【マツダ】ほぼ全ての地域で業績が減速。効果的な投資戦略で回復を目指す!マツダの今期の第2四半期決算は"やや不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「298億円→258億円」と前年同期比-13.4%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「80万台→73万台」と前年同期比-8.0%となっています。そして、その中でも特に下がり幅の大きかった地域が中国になります。「13万台→11万台(前年同期比-18.0%)」となり、販売台数・パーセンテージともに最も下がり幅が大きい地域となっています。とはいえ、欧州以外の地域は全て前年同期比でマイナスとなっているため、全体を通じて苦しい上半期だったと言えるでしょう。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「162万台→155万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:3兆5,000億円(昨期は3兆5,642億円)」、「営業利益600億円(昨期は823億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。【参考】マツダ:2020年3月期第2四半期決算プレゼンテーション資料今後の経営計画・取り組みに関してマツダは2019年11月1日に中期経営計画を発表しています。その資料の中身を要約すると、以下のようになります。中期経営計画【中期経営方針】◆独自の商品・顧客体験への投資→ブランド価値向上への投資◆ブランド価値を低下させる支出の抑制(1)変動・固定販促費面の抑制(2)品質面の抑制◆遅れている領域への投資(1)インフラへの投資(2)仲間づくりへの投資(3)環境・安全への投資上記は、今後5カ年(2020年3月期~2025年3月期)の経営計画の要点をまとめたものになります。まずは重点的に経営資源の配分を行い、その上で上記の「取り組むべき3つの領域」に注力していくようです。また、中期経営計画内の「市場別販売比率」を確認してみたところ、現時点でも最も大きい割合を占めている"北米地域"の比率をさらに高めていくようです。「米国新工場の立ち上げによる現地生産開始と、販売ネットワーク強化の確実な遂行の両輪でさらなる成長を目指す」との記載があったため、北米地域を基盤として事業を進めていくのではないでしょうか。【参考】マツダ:中期経営計画【関連】マツダ:アニュアルレポート2019マツダの「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【SUBARU(旧:富士重工業)】売上高・販売台数ともに絶好調。米国の好調を維持してさらなる成長を目指す!SUBARUの今期の第2四半期決算は"絶好調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で増益となっており、その上がり幅も全7社で最も大きくなっています。特に営業利益に関しては「564億円→948億円」と前年同期比+68.1%という結果になっています。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「48万台→50万台」と前年同期比+4.1%となっています。上記のグラフを見て分かる通り、米国が総販売台数の約2/3を占めているのですが、今期はこの米国の販売台数が好調でした。「30.2万台→33.6万台(前年同期比+11.3%)」と大きな成長を見せており、この米国地域の好調が全体の販売台数に大きな影響を及ぼしたと読み取ることができます。この好調の要因としては、以下のような事柄が挙げられます。米国市場が好調である要因◆「フォレスター、クロストレック(日本名:スバルXV)」といった車種が高い人気を誇っていること◆「安全性と信頼性」を高く評価されていること◆2007年より開始した北米スバル独自の『LOVEキャンベーン』という広告展開が影響していること【参考】モーターファン:スバル、北米で好調を維持。クロストレック(SUBARUXV)は新記録達成東洋経済オンライン:スバル車がアメリカで売れ続ける「2つの要因」今回取り上げた7社の中で最も業績が好調だったSUBARUですが、今期の通期決算の総販売台数の見通しは当初から据え置きとなっています。また、売上高も据え置き、営業利益に至っては「2,600億円→2,200億円」と下方修正がされています。ただ、昨年同月比で見ると、売上高が「3兆1,562億円→3兆3,100億円」、営業利益が「1,817億円→2,200億円」と増益を見込んでいます。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と言われている中、比較的苦しんでいる企業が多いのですが、SUBARUはその逆風に立ち向かうことができていると言えるでしょう。【参考】SUBARU:2020年3月期第2四半期決算説明会資料今後の経営計画・取り組みに関してSUBARUは2018年7月に"新中期経営ビジョン「STEP」"を発表しています。この資料を確認したところ、大きな強みを持っている米国地域のさらなるシェア拡大を目指していくことを読み取ることができます。「まずは米国での成長を維持しつつ、その上で各市場(地域)の持続的な成長」に取り組んでいくようです。また、2019年9月には「トヨタ自動車とのアライアンスとして、新たな資本提携に合意した」と発表されました。この資本提携を受け、今後は「EV(ElectricVehicle:電気自動車)や自動運転といった新たな技術への積極的な取り組み」、「モビリティ社会全体の変革への対応」などを進めていくと考えられます。【参考】SUBARU:新中期経営ビジョン「STEP(2018-2025)」【関連】SUBARU:アニュアルレポート2019SUBARU(旧:富士重工業)の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちら【三菱自動車】営業利益が大幅な減益に。アセアン地域を核にした持続的な成長が今後の鍵となるか?三菱自動車の今期の第2四半期決算は"不調"と言えます。売上高・営業利益ともに前年同期比で減益となり、特に営業利益に関しては「569億円→102億円」と前年同期比-82.1%という結果になっています。この-82.1%という数値を見るからに、相当苦しんだ2019年度上半期だったと言えるでしょう。地域別販売台数割合上記は、業績に大きな影響を与える「販売台数の地域別割合」を示したグラフになります。総販売台数に関しては「59.4万台→59.2万台」と、前年同期比で微減という結果になっています。地域別の販売台数を確認してみても、グラフに記載されている全ての地域が「前年同期比-10.0%~+10.0%」の範囲内に収まっているため、それゆえに販売台数割合に関しても大きな変化は見られません。地域別販売台数割合に関する三菱自動車の特徴としては、「アセアン・欧州地域」に強みを持っていることが挙げられます。この特徴に関しては後述で再度説明しますが、「他社と異なる部分」として理解していただければと思います。今期の通期決算の見通しに関しては、総販売台数が「130.5万台→127.4万台」と下方修正されています。それに付随し、売上高と営業利益に関しても下方修正がなされており、「売上高:2兆4,500億円(昨期は2兆5,146億円)」、「営業利益300億円(昨期は1,118億円)」となっており、双方とも昨期を下回る見通しとなっています。ちなみに記事の冒頭で、今期の三菱自動車の売上高と営業利益が大幅な減益となったことを紹介しましたが、「販売台数は微減なのに、なぜ営業利益が82.1%もマイナスになっているの?」と疑問を持った方もいたのではないでしょうか。この要因としては、"(1)為替変動(2)例年に比べて研究開発費や間接員労務費が嵩んだ(かさんだ)こと"などが影響していると言われていますので、そのように認識していただければと思います。【参考】三菱自動車:2019年度第2四半期プレゼンテーション資料MONEYTIMES:三菱自動車が利益95%減!海外での販売台数も最大8%減!今後の経営計画・取り組みに関して三菱自動車は「アセアン地域」に大きな強みを持っていることが特徴です。全販売台数の1/4程度をアセアン市場が占めていることももちろんですが(上記グラフを参照)、生産能力に関しても約40%がアセアンに集中しているようです。アセアン地域の中でも、タイ事業を「三菱自動車を支える屋台骨として強化する」、ベトナム事業を「アセアン第四の拠点とする」との記載があるため、この2つの地域が特に重要な拠点になるのではないでしょうか。また、アニュアルレポート2019を確認したところ、三菱自動車のコンセプトである「SmallButBeautiful」のもと、"(1)強みを持つ地域に注力(2)強みに特化した商品の投入(3)身の丈にあった持続的成長に向けた基盤作り"を進めていくようです。三菱自動車は競合他社に比べて比較的規模が小さいため、何か革新的な施策に取り組むというよりも、「独自の強みを活かして現在の市場を拡大・成長させていく」という方針だと読み取ることができます。【参考】三菱自動車:アニュアルレポート2019中期経営計画に関しては、2017年10月に「DRIVEFORGROWTH」が発表されていますが、これは2017年度(2018年3月期)~2019年度(2020年3月期)の計画になります。来期には新たな中期経営計画が発表されるかと思いますので、発表され次第、新たな計画を確認していただくのが望ましいかと思います。【関連】三菱自動車:中期経営計画「DRIVEFORGROWTH」三菱自動車の「関連記事・選考通過者ES・選考レポート」を確認したい方はこちらまとめ本記事では、「各社の決算資料・IR情報・経営計画」をもとに"大手自動車メーカー7社の2020年3月期第2四半期決算"をまとめてみました。「自動車業界は100年に一度の変革期にある」と叫ばれている中、単純に「自動車の開発・製造・販売」をするだけでなく、各社とも様々な取り組みを行っています。そのため、業績(売上高・営業利益・販売台数)だけでなく、「各社は業界内でどのような強みを持っているのか?今後はどのような事業分野・地域に注力してくのか?」といった観点を理解しておくことも重要となります。また、本記事で解説した内容はあくまでも「今期の第2四半期決算という短期的な業績」に過ぎません。上述した直近5カ年の決算の推移を見ても分かる通り、各社の業績は年々変動がありますので、あくまでも参考程度に本記事の内容を理解していただければと思います。また、動画を通じて自動車業界を知りたいという方は下記の動画も参考にしてください。決算・IR情報に関する記事はこちら自動車メーカーの業界研究に関する記事はこちら大手自動車メーカー7社の企業研究ページはこちら◆トヨタ自動車の企業研究はこちら◆ホンダ(本田技研工業)の企業研究はこちら◆日産自動車の企業研究はこちら◆スズキの企業研究はこちら◆マツダの企業研究はこちら◆SUBARU(旧:富士重工業)の企業研究はこちら◆三菱自動車の企業研究はこちら自動車業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別のLINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に自動車業界志望者向けグループでも選考や企業に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。
- 業界内時価総額日本一!化学メーカー信越化学工業に文系学生も注目すべき 26,589 views 信越化学工業などの化学メーカーは、一部の文系学生からは人気のある業界です。しかしながら、三菱化学、三井化学、住友化学などに比べて、信越化学工業を受ける学生はやや少ないようです。実際、過去実施したunistyle就職活動意識調査でも、文系学生約700名のうち化学メーカー各社を志望する学生数は三菱化学53名、三井化学49名、住友化学43名、信越化学工業28名という結果になっています。これは、三菱三井住友という財閥のイメージや知名度によって差がついているように思います。もちろん、何となくイメージや知名度だけに振り回されるのではなく、例えば売上や利益など各企業の財務数値をしっかり調べて企業研究をしているという方も多いことでしょう。さらに皆さんが企業研究を進めて行くと、財務数値と同様に、「時価総額」という指標も良く耳にするようになると思います。(※時価総額とは、上場企業の株価に発行済株数をかけたもので、企業価値を評価する際の指標です。時価総額の大きさは企業規模や業績のみならず、資金調達力を読む指標にもなります)日本の化学業界において時価総額第1位の企業は、三菱でも三井でも住友でもなく、実は信越化学工業です。塩化ビニル樹脂や半導体シリコンなどの分野では世界トップシェアであり、海外売上高比率も72%と業界随一のグローバル企業でもあります。三菱三井住友を受けるつもりの文系学生の皆さんが、信越化学工業を受けないのは非常にもったいないことです。また、そもそも化学メーカーを見ていないという方も、次に紹介する企業選びの軸に合致するのであれば、ぜひ化学業界も視野に入れてみてはいかがでしょうか。なお、理系対象のインターンも現在募集しているため、理系の方についてもぜひ就職先として検討してください。(※本コラムは信越化学工業株式会社のPR記事です)信越化学工業などの化学メーカーを志望する文系学生の企業選びの軸①「日本の技術力を世界に発信したい」日本の強みとして多くの人が挙げるのは、メイドインジャパンの技術力や品質の高さではないでしょうか。自社製品が世界中で求められ、また、ユーザーから信頼されている様子を見て、自分の仕事にやりがいを持つ方も多いことでしょう。また、日本のプレゼンスを向上させたいといった軸と関連付けて、総合商社などと併願する学生も多くいるようです。②「人々の生活に密着した仕事に携わりたい」上記と同様に、普段身の回りに溢れる製品に自社の素材や技術が用いられていることにやりがいを感じられるという方もいるのではないでしょうか。金融など無形の商品を扱う業界に比べて、化学業界は自社技術の活用事例を日常生活で頻繁に目にすることがあるため、そこに喜びを見出す方もいるでしょう。③「自身のアイディアを製品に反映できる仕事がしたい」クライアントと協力して新製品の開発に携わることも化学メーカーの醍醐味だと言えます。消費財メーカーであれば自社製品の普及が営業のミッションになりますが、化学メーカーの営業はクライアントのニーズと自社の技術とをうまく結びつけることが求められます。自身のアイデアを形にして他者に価値を提供することや、新たなイノベーションの担い手となることに魅力を感じる方にも、化学メーカーを見て欲しいと思います。信越化学工業が求める人材・向いている人信越化学工業に限らず化学メーカーは、営業先のメーカーと自社開発部門との橋渡しとなり、立場の異なる人々をまとめ上げて、新たな製品の開発につなげられる人材を求めていると言えます。下記、採用ホームページの社員インタビューを抜粋しています。現場で働く社員の姿を垣間見ることができますので、参考にしてください。>>一番印象に残っている仕事はなんですか?5年間サンプル供給を続けてきたある顧客の新製品にて、当社がファーストベンダーとして採用され量産になったことです。品質や納期など顧客の厳しい要求を、技術部門や製造部門と一緒に乗り越えていくのは非常に大きなやりがいとなります。半導体材料では顧客認定という独特の制度があり、顧客の製品にファーストベンダーとして採用されることが非常に重要です。セカンドベンダーでの参入は、品質や価格面で非常に大きなハードルがあります。地道にサンプルワークを続け、顧客のビジネスが軌道に乗り、結果として当社の製品の売上も増えるというのは営業部門としては格別の喜びです。(信越化学工業採用ホームページより)なお、信越化学工業では豊富な手元資金をもとに今後3年間で総額3,200億円の設備投資を予定しており、海外でのプロジェクトに携わる機会も多くあります。そのため、まったく文化の異なる土地で手腕を発揮するために、精神的にタフであることも求められます。大学を横断したイベントの企画や運営、社会人との交流など、立場や価値観の異なる人々と協力してことを成した経験を持ち、また、そこに強いやりがいを感じる人にはおすすめの企業です。入社後のキャリアプランについて事務系(営業、管理部門)では、入社後3~5年を目途に、3人に1人くらいの割合で海外赴任や海外プロジェクトに携わるとのことです。技術系(研究、生産技術など)でも、8~10%程度の社員が海外で仕事をしています。少数精鋭の人材育成方針の下、過去には、入社1年目から大きな取引先の担当を任され、2年目にして今では誰もが目にしたことのあるような製品をクライアントと二人三脚で作り上げた社員もいます。入社して間もない頃から大きなクライアントや案件を担当することで、自らの能力やスキルをじっくりと磨いていけることは、信越化学工業など歴史ある大手企業に就職することの意義の一つかもしれません。最後に就職活動では、表面的なイメージで事前に受ける会社や業界を絞ってしまうのではなく、自分の経験からどんな仕事が向いているのか大まかに考えてみて、当てはまる業界をどんどん受けていくことをおすすめします。ちなみに、信越化学工業の採用担当の方は文系出身で、「若手の内から、大きな権限と責任の伴う仕事に携わりたい」という軸で就職活動を行い、総合商社なども見ながら信越化学工業に出会ったとのことです。文系学生の皆さんは、化学メーカーを敬遠してしまう方も多いようですが、食わず嫌いせずに就職先として検討して欲しいと思います。化学業界を理解することで、川上から川下に至る産業界のつながりを理解することができ、視野が広がることと思います。なお、現在、信越化学工業では理系対象のインターンを募集しています。本記事は文系学生向けでしたが、理系の皆さんは是非お申し込みください。photobyMartinThomas
- キーワードはWCMとヨミ会?なぜリクルート社員は成長するのか現役社員が語る! 29,869 views ※本記事は2016年8月に公開された記事になります。リクルート人材部門新卒1年目のものです。昨年の8月に内定を頂き、今年の4月から人材部門の営業担当としてファーストキャリアを歩み出しました。私自身、端的に言うと「自分自身が与えられる影響の範囲を広げたい」という思いでこの会社に入社しました。就職活動を行っていた時は、「若い頃からどんどん仕事を任せてもらえる大企業はリクルートくらいしかない!!」くらいのテンションで、ある意味イメージを先行させて志望していた記憶があります。もちろん、入社して4ヶ月にも関わらず、上場企業の人事担当者であるだとか、中小企業の社長と、ある意味人材のプロとして折衝するという意味では、非常に裁量権のある職場だとも改めて認識しています。しかしながら加えて、その環境をバックアップし、成長を加速させるための、制度と文化があることにも気付きました。そこで今回は、リクルート社員はなぜ成長するのか、というタイトルで、社内での取り組み二つをご紹介したいと思います。リクルートの取り組み1:WCM面談まず一つ目はWCM面談です。周期でいうと四半期に一回程度実施するものですが、こちらはリクルートグループを志望している方、もしくは受けている方は聞いたことがあるのではないでしょうか。WCMとは・will:自分自身が成し遂げたいこと・can:自分自身が今できること・must:自分自身がやらなければならないことの略であり、自分自身の成し遂げたい将来のために、この能力が必要、だから日々の仕事ではこう言ったことに注力していく、と言う風に将来と今の自分を接続していく意味合いがあります。具体的に説明するとwillは・自分自身が生涯を通して成し遂げたいこと→仕事を通して成し遂げたいこと→3年後に成し遂げたいこと→直近で成し遂げたいことという風に長期的な展望から落とし込んでいきます。その上で、自分自身のwillを叶えていくためには能力=canが必要となってきます。今自分自身にどんな得意なことがあるのか、逆にどんな克服するべき課題を抱えているのか、これをリクルートが大切にする「6つのスキルと4つのスタンス」に落とし込んで、得意なものは伸ばしていく、苦手なものは克服していく、という風に設計するのです。ただ、漠然と得意不得意を考えるのではなく、ある程度作られたフレームワークの中で、より具体的にイメージしていくことで、目的意識を明確にしているのです。will→canの接続が完了すれば、日々の業務でどのように自分のcanを伸ばしていくか、つまりmustは何か、という議論に移ります。具体的には、元々年間、四半期、月毎のノルマが設計されており、それをどのような行動プロセスでクリアしていくのか、ということを議論していくのです。ここで面白いのが、売り上げノルマとは別に多くのカンパニーでは自身のマーケット価値の向上もノルマとして課されています。イメージとしては売り上げのノルマ8割、成長目標2割というところでしょうか。先に議論したcanを伸ばし、克服するために、自分はどのようにアクションを取っていくのか、ということを行っているのです。まとめると、自分自身の将来のためにどのように今の業務に向き合っていくのか、そしてどんな力をつけていくのか、ということを場当たり議論的にはなく考える仕組みがあると言えるでしょう。リクルートの取り組み2:ヨミ会もう一つご紹介したいのが、こちらのヨミ会です。参考:【ノルマがなくても目標必達!リクルート“ヨミ会”の威力】リクルートを受けている方も、聞いたことある方はそこまで多くはないのでしょうか?イメージとしては所謂「営業戦略会議」のようなものと考えて頂いて構いません。流れとしては一人一人の営業が現状の資産で、今月はこのくらいの売り上げが「ヨメる」ということを共有していくものです。どうでしょうか、皆さんリクルートの営業戦略会議というと、どのようなものを想像しますか?恐らく、ノルマ未達の場合は鬼軍曹のような部長に、怒鳴られ罵倒され‥みたいなものを想像するように思います。もしくは、淡々と「何で達成できないの?」という風にクールに詰められる絵も想像できるかもしれません。私自身もそのようなイメージで参加しましたが、実態は全くそんなことなく、むしろ、一人一人の営業がなぜそれを「ヨム」ことができるのか、どういうプロセスを踏んでいるのか、というナレッジの共有と、逆に一人一人の顧客に対して、どのような提案をすれば「ヨメる」のかという戦略を立てていくものになります。ここでは1年目も先輩も関係ありません。実際私自身の取り組みを発表することで、他の先輩に影響を与えることもあれば、先輩の顧客にはこのような提案はいかがですか?と、一緒に考えることもあります。先にも述べたとおり、私達リクルートの営業はある意味一人一人に大きな裁量を与えられています。そういった意味でも、十人十色のスタイルがあり、逆に言うと猪突猛進になってしまうこともあるのです。それを第三者の視点から、顧客にどのような提案をするのか、と一人一人が考え、ナレッジを共有することで、成長のスピードが上がっていくのだと思います。最後にいかがでしょうか。私自身、リクルートは何人かの天才営業マンが圧倒的成果を出しているような会社、ある意味個人の才能に紐付いている会社なのでは、と内定者時代は考えていました。しかしながらそうではなく、基本的には誰もが成長をし、業績を一定以上あげられる仕組み作りがなされていることに気づきました。良くも悪くも「普通の会社」であるとも感じております。説明会等だけの上辺の話だけではなく、是非ともOB訪問等を通して、こういった一歩踏み込んだ話を聞いてみると良いかもしれません。それによって自分自身が本当に働くイメージがつき、夢物語ではないキャリアイメージが描けるのではないかと思います。【関連記事】
- アクセンチュア社員が語る、外資系SIerのエンジニアの良い点と悪い点 31,511 views 始めまして。私は17卒の就活生で、IT業界のエンジニアを志望しています。私が実際に志望する業界としては、Web業界やSIerが挙げられるのですが、今回はアクセンチュアでソリューションエンジニアを担当している若手の社員さんにOB訪問してきました。今回の私のOB訪問の目的はもちろんSIerで働くことのやりがいや醍醐味について現場で働いている社員さんに伺うことが目的ですが、説明会では聞けないようなSIerのエンジニアの仕事における辛い点や退屈な点をより明確化することも1つの目的でした。非常に聞きずらい質問だったのですが、今回は幸いにもエンジニア業務の悪い点に関する質問に対しても丁寧に回答していただけたので、どのような情報を得たのかについて以下に紹介したいと思います。外資系SIerだからこその国際プロジェクトに取り組む醍醐味OBから説明していただいた仕事のやりがいや醍醐味について紹介する前に、実際にアクセンチュアがどのようなプロジェクトを行っているかを以下に紹介したいと思います。(引用)事例紹介:旭化成株式会社eコマースの波が化学業界全体にも押し寄せるなか、日本における先進企業である旭化成は、「AKchem.com」を立ち上げました。同サイトは、「価格競争に陥ることのない付加価値をもつeコマースサイト」というコンセプトのもとわずか半年で構築されました。このサイト立ち上げの原動力となったのは、アクセンチュアとのチームワークによる徹底的な戦略構築作業でした。(中略)戦略構築に引き続きシステム構築が開始された。この間、アクセンチュアはプロジェクトの品質を管理するために、第三者による客観的なチェックを3ヵ月ごとに実施した。eコマースと化学業界に精通したエキスパートが1週間かけて改善点などをアドバイスするもので、アクセンチュア独特のシステムである。約3ヵ月の戦略構築、約半年のシステム構築を経て、AKchem.comは始動したのである。(中略)アクセンチュアは、世界中のグローバル企業とともに革新的なビジネスを構築してきました。なかでもeコマースは、近年最も実践的に力をいれてきた領域です。市場を取り巻く環境の総合的・科学的な分析、最新のIT技術を駆使してグローバルに通用するサプライチェーンを構築、新しいビジネスモデル創出のサポートなど、投資を伴うネット事業の支援サービスも積極的に手がけています。最近の例では、ダウ、デュポン社など世界有数の化学企業が設立した“エレミカ”というマーケットプレイスの構築にも協力しました。こうした実績が、「eコマースならアクセンチュア」という定評につながっています。SIerのプロジェクトは、まず戦略立案を行うことから始まります。実際にコンサルタントがお客様の課題をヒアリングし、それをベースに戦略立案、そしてそれに引き続いてシステム構築を行うことが一般的な流れです。このシステム構築を担当するのが皆さんが思い描くSEの仕事であり、「要件定義」というシステムが満たすべき機能や性能を明確にする作業からスタートしていきます。今回OB訪問させていただいた社員さんの担当フィールドのも機械メーカーであり、実際に企業が持つ工場に駐在して業務を推進するようなプロジェクトを長い間担当していたようです。いわゆる大手のSIerの企業の1つの魅力としては、やはり大きな市場規模があるプロジェクトに関われることだとおっしゃっていました。具体的に言うと、プロジェクトの金額は数千万から数百億円までに及びます。かつ、プロジェクトメンバーには国籍を問わない様々な人材が参加していて、そのような多様性があるもとでチームを巻き込みながらプロジェクトを促進することはアクセンチュアだからこそ出来ることだとのことです。そして、アサインされるようなプロジェクトに関しても、ある程度自分の希望が通るような風土があるとのこと。この社員さんは語学力を活かしながら自分に専門性が付くような、市場価値が高まるような仕事がしたいという思いでアクセンチュアを選んだらしく、実際に関わっている案件は外資系企業や、日系企業の海外進出に関わるものが多いとのことです。SIerのエンジニアが抱える業務での問題点しかし、今回のOB訪問では、なかなか説明会などでは聞けないようなSIerエンジニアが抱える仕事に対するフラストレーションや問題点についても教えていただくことができました。SIerなどを志望する学生の多くはほとんどがご存知だと思いますが、システム開発の業務の流れは簡単に分けると企画→要件定義→開発→保守・運用という一連の流れがあります。そして、一般的に要件定義や企画の段階を「上流工程」と呼び、そして開発を行う工程を「下流工程」と呼ぶことが多いです。ソリューションエンジニアの業務はこの中でも企画以外の要件定義から保守・運用までを担当しています。実際にエンジニアがどの段階を担当するかについてはそのエンジニアのスキルや描いているキャリアパス、そして開発チームのメンバーによって大きく変わってくるようです。今回OB訪問させていただいた社員さんが特に指摘していたエンジニア業務の退屈な点としては、この工程の中での「保守・運用」業務のつまらなさです。保守・運用の工程は設計したシステムの規模が大きければ大きいほど長期にわたることが多いですが、この業務はどうしても退屈に感じてしまうとのこと。お客様に安心してシステムを利用してもらうためにも保守運用を徹底することは非常に重要であることは間違いないのですが、やはり「やりがいがある面白い仕事」とは言えないみたいです。また、近年の傾向として、アクセンチュアは非常にチャレンジングな案件を受注することが多く、プロジェクトが繁忙期の時は残業時間が非常に長くなるそうです。「入社前から業務が長く残業が多いのは知っていたのである程度は覚悟はしていたが、正直想像以上だった」とのこと。かなりのタフさが求められることは覚悟したほうがいいことはやはり間違いないそうです。さらに、プロジェクトによっても残業代をつけることができるかどうかは変わってくるので、「残業代が勤務した時間だけ正確に出ない可能性もあることは注意したほうが良い」とも脅されてしまいました。もちろん、給与形態については企業によって変わってくるとは思いますが、そのような所にもしっかりと目を向けることは大事でしょう。また、今回のOBだけでなく、以前私が話したことのある現在Web系ITベンチャーに勤務している元外資系SIerの社員さんも非常に似通った問題点に言及していました。よって、今回紹介したSIerの業務の問題点は、一般的にも言えることなのかもしれません。この方は、構築・保守運用のプロセスだけでなく、サービスやシステムの企画・立案も含めて全ての工程を担当したいという思いでSIer業界からWeb業界へと転職を決意したそうです。最後に今回は外資系SIerのソリューションエンジニアにOB訪問をし、その業務が持つ良し悪しについて大きく2つに分けて説明しました。一般的に多くの企業は、説明会において業務の魅力や醍醐味などの「良い点」にしか触れないことから、しっかりした企業選びを行うために「ネガティブなことも聞いてみるOB訪問」を行ってみましたが、いかがでしたでしょうか。私としては、エンジニアで働くフィールドとしてWeb業界とSI業界、どちらが自分の思い描くキャリアパスとして適しているのかについてかなり長い期間悩み続けてきましたが、今回のOB訪問でWeb業界に対する志望度が高まったというのが正直な感想です。もちろん、SIerのエンジニアにしか味わえない大きなやりがいがあるのも理解はしているので、今回のOB訪問で得た情報をしっかりと受け止め、後悔しないような就職活動をしたいと思っております。また、今回のOB訪問で私は知った情報はあくまで1人のSIerエンジニアの主観であるので、全てのエンジニアには絶対に当てはまりません。ぜひみなさんも、実際に現場で働く社員さんに直接会って、業界の事情や仕事のネガティブな点を理解した上で後悔しないような企業選びをしてほしいと思います。photobyIvetteDiaz
- 志望動機よりも企業選びの軸を意識せよ!リクルート内定者が語る就職活動アドバイスその1 41,074 views 先日、リクルートの内定者と就活生によるWeb質問会を開催いたしました。その際に、多くの就職活動生の参考になる受け答えがありましたので、ここに記事として残したいと思います。リクルートを志望している方もそうでない方も参考になると思いますので、ぜひお読みください。本記事のコンテンツ・回答者プロフィール・面接は受けまくるべし!就職活動全般について・起業前提で入社もあり、リクルートの文化について・アルバイトからやりたいことを見つけた!志望動機や自己分析について・最後に回答者プロフィール【自己紹介】大学:文系(私立)学生時代に頑張っていたこと:予備校バイトでの営業活動、準体育会の活動内定先:リクルート人材部門を2つ、大手精密機械メーカー、スーパーゼネコン、他ベンチャー数社選社軸:①生まれや育ちの格差関係なく意思ある人が応援される世の中を作りたい②父親を超えるビジネスパーソンになりたい。受けていた業界:リクルート、機械メーカー、ゼネコン、マスコミを少々一言:特殊なスペックを持っていませんが、自分なりに考え抜いて複数社内定を得たように思います。内定者訪問や内定先からも呼ばれて17卒の皆さんの相談にものっているので、ぜひ参考にしてください。本日は宜しくお願い致します。面接は受けまくるべし!就職活動全般についてより深い自己分析は内定が出た後も行い、自分が本当にやりたいことを明らかにした「選社軸」について、①はっきりさせた時期および②選社軸を元に受ける業界を明確にした時期について教えて下さい。決めた時期及び業界を明確にした時ということですが、自分なりに完全に言語化できたのは、正直内定をもらった後のように思います。僕としては①ある程度自己分析した上で興味のある業界をあげる②その業界の仕事を説明会等で理解する③実際に内定を得る④内定を得た後、最期の自己分析をするといった流れでしていました。知っている業界それぞれを3段階評価し、その上で好きな業界に共通する自分の嗜好性を言語化した①ある程度自己分析した上で興味のある業界をあげる①の段階はいつごろの時期で、どの程度の業界をあげていましたか?現状でまだ企業選びの軸も定まらず、どの業界を見ていいのかぶれているのを感じています。ある程度の自己分析、並びに興味のある業界に関しては3月までにはあげ終えていました。私なりのやり方だと①知っている業界をとりあえずあげる(銀行、生保、インフラ、商社‥等々)②業界毎で興味があるかないかを⚪︎△×の3つに分ける③×の業界は見ない④⚪︎△に関しては説明会に行きつつ判断⑤その上でその業界に共通している自分の嗜好性を言語化するという風に行っていました。本命の選考の前に面接を受けまくることで、問題点を直していった今の時期に、これやっていてよかった、ということがあればお聞かせください。他の方々も言っているとおもいますが、やはり「面接」を受けまくることだと思います。いくら自己分析をして学生時代頑張ったことを作っても、話せなければ合格はないですし、落ちて初めて気づくこともあるかと思います。高給な会社=付加価値の高い企業かつやりがいがあると考えた。そして受ける企業は給与面で足きりした給与、福利厚生などの条件ばかりに目が行きがちで仕事内容や、やりがいといったことに注目することができていません。recruit@unistyleさんは給与や福利厚生といったことと、仕事のやりがいや面白さの部分についてどう切り分けて考えていましたか?私自身は①前提としての給料や福利厚生②その上で仕事のやりがいや面白さという風に考えていました。自分自身、これくらいの生活水準はほしいな、という所から、漠然とですが給与面で足切りをしていました。また個人的には給料が高い会社=世の中に付加価値の高いビジネスを行っている可能性が高い=やりがいのある仕事ができる、とも考えていたので、必然的にある程度給与水準の高い会社を受けることになっていたように感じます。とはいっても、学生時代の営業活動経験によって、じぶんなりのやりがいは見えていたので、そこまで悩まなかったというのが正直なところです、申し訳ないです。若手が活躍可能、そして社員の目的意識がはっきりしているからリクルート他社と比べてリクルートのどこがよいと感じましたかよかったと思う点は2つあります。①大企業の中で若手から活躍できる風土であること私自身は若手から仕事を任せてもらいながら、できる限り早くマネージャークラスになって仕事をしたいと考えていたので良いと感じました②社員の視座の高さ社員の方々が「何のために働くのか」ということを常々考えながら働いているという点に魅力を感じました。様々な社会人に会うことで働くイメージを持つべき!目標となるような人を見つけることも大事個人的ですが、私は「働く」ということがまだ他人事のようで、実感しきれていません。recuruit@unistyleさんのように、「自分が働くんだ」と情熱を持って就職活動に臨むためにも、働くことをリアルに感じるにはどんなことをしたらいいか教えてください。非常に難しい質問ですね‥笑私自身は父親に幼少期から仕事の話を聞かされていたこともあり、「あ、なんか仕事頑張るのってかっこいいな」って思っていたという経緯があります。そういった背景もあって、「父親」という存在がある意味仕事人としての憧れの存在で、父を超えたいな、じゃあ父をどういう部分でかっこいいとおもってるんだっけ?という風に考えたのが始まりだったと思います。やはり、いろいろな社会人の方にあって、働くということに触れる、そしてこの人を超えたいと思う人を見つけることがいいのではないでしょうか。起業前提で入社もあり、リクルートの文化についてリクルートの各カンパニーで求める人材は異なる!Unisytleの記事を活用!リクルートの各カンパニーで採用している人材の違いや求められている能力の違いなんかはありますか?カンパニーが多く、自分自身がどのカンパニーに応募していいのかまったく検討がつかないのが正直なところなので、参考に聞かせてください!私自身は割と明確にあるように思っています。そういった記事はunistyleで多くあるので参考までに貼っておきます。この記事の中で言及しているので参考にしてください。参考:リクルートは複数のカンパニーも受けるべし!志望度は考えず、自分がリクルートでやりたいことを話すと良い①海さんへの質問の回答で「志望動機ではなく選社軸を聞かれた」とのことなのですが、私は正直なところ主要12社を全て受けたいと考えております。その際に、他のカンパニーも同時で受けているが、その中でも御社の●●に魅力を感じる、という風に、素直に伝えてもよいのでしょうか?②テストセンターの性格検査にて重要だと思われる要素等があれば参考までに教えていただきたいです。①リクルートはいっぱい受けた方がいいと思うので良いと思います!極論第一志望であるかどうかはそこまで大きく関係ないと思います。むしろ、自分自身はこう考えていて、こういうことやりたいんだけど、リクルートではできると思ってるんですけどどうですか?くらいに話すと良いかと思います。変に社員が〜と風土が〜とかこのビジネスが〜と話すのは詰められて難しいと思いますよ②これは私自身が性格検査で意識していたことなので、正解かはわかりませんが、やはり、積極的かどうか、行動力があるか、といったところではないでしょうか。正直ほぼ意識せず受けていたので参考にならず申し訳ないです。。。社内起業の文化はもちろんある!私は将来何となくなのですがやってみたい事業があります。リクルートでは、社員が社内起業や新規事業を立案・推進することができるのか、できるとすればそのプロセスはどうなっていますか(カンパニー毎に違えばそれも教えてください)。社内起業の文化はあると聞いています。カンパニー等関係なく、社員同士で好きにチームを組んで、ビジネスのアイデアを出す「newring」という制度があります。確か私の記憶だと、受験サプリもこう言ったものから出てきたんだと認識しています。採用されると社内に部署ができてリソースを使えるようです。カンパニー間の異動は可能。しかし、その制度が実際に使われているかは謎もう1点質問なのですが、入社後のカンパニー間の異動は可能なのでしょうか?制度はある、と聞いています。しかしながら、その制度は実際のところちゃんと使われているのかはきわどいということも聞きました。制度で言うと、このカンパニーのこの部署でこういうことがやりたいと手を挙げると、自分の上司等にも相談なしに、面接のようなものを受けられるというのは聞いています。アルバイトからやりたいことを見つけた!志望動機や自己分析について志望動機や自己PRは面接で突っ込まれる度に考え直せ!その繰り返しで自己分析を深める!recruit@unistyleさんはどのように自己分析を行っていましたか?自己分析の方法ですが①紙ベースで学生時代頑張ったこと、志望動機を作る②実際の面接で話してみる③突っ込まれて答えられなかったところを考え直す。の手順を延々と繰り返していました。私はリクルートの社員さんにお願いして、模擬面接を何度もしてもらって、その対話の中で自己分析を深めていました。自己分析は絶対内定シリーズのワークシートで3周行った就活の話ができるような頼りになる友達が少なくて、困っています。やはりunistyleの記事は参考にしていました。自己分析は絶対内定のワークシートを使って3周程度はしたように思います。就活の軸については父親の影響など、自分のバックグラウンドについてしっかり考えた志望動機は何を話していましたか?リクルートでは選社軸:①生まれや育ちの格差関係なく意思ある人が応援される世の中を作りたい②父親を超えるビジネスパーソンになりたい。と話しており、父親を超えるビジネスパーソンになりたいという部分に関しては・影響力の大きさ・視座の高さ・そのスピード感を一番達成できるかいなかという点で比較検討していました。アルバイトでの「周りと競争しながら自分の言葉で提案を行う経験」から、自分のやりたいことが見えてきた「学生時代の営業活動経験によって、じぶんなりのやりがいは見えていた」とのことですが、学生時代のアルバイト経験とリクルートでの仕事のやりがいをどのように結びつけていたか教えていただければうれしいです!私自身学生時代の営業活動で感じていたやりがいは①自分自身が目の前の生徒の人生に影響を与えるという点②周りと競争しながら、自分の言葉で一人数十万単位の提案を行える点でした。私自身はある程度の成果を残したおかげで大学生スタッフの中でも多くの裁量を任せてもらえ、それが原動力となりました。特に②の部分に非常に強いやりがいを感じていました。リクルートでは若手から多くの企業を担当し、自分の言葉でさらに大きな提案をしていく、そして成果を残せば残すほどどんどん仕事を任せてさらに大きな提案をできることにワクワクしたので、そういったことを伝えたように思います。「大企業かつマネジメントが出来る会社」としてリクルートを選んだリクルートの方は30代前後では退職する方が多い印象がありますが、recruit@unistyleさんは将来のプランはどのように考えていますか?起業や転職、リクルート内でトップに上がるなど考えていることはありますか?私自身正直なところ決めきれていないことが確かです。しかしながら、「大企業で早くマネジメントができる会社に入りたい」と考えていたので、3年で辞めるようなことはないと思います。ちなみに面接では「社長になるつもりで働きます」と言っていました笑最後にいかがでしたでしょうか。今回の質問会ではリクルートについての内定戦略だけでなく、本人の具体的な就職活動の軸や業界研究の仕方まで知ることが出来ました。きっと多くの就職活動生の参考になる回答があったのではないかと思います。特に、内定者がリクルートでの面接で話した志望動機として「父親を超えるビジネスパーソンになりたい」というものが印象的でした。多くの就活生は大学時代の経験から得た強みや気づきなどにフォーカスしがちですが、このように自分の兄弟や父親について話すことも自分を面接官に知って貰う上で非常に大事でしょう。ぜひ多くの就職活動生に今回の質問会で得た極意を生かしてください。今回はインタビューでの受け答えを2つの記事に分け、「その1」では内定者の就職活動全般から志望動機や自己分析についてまとめました。次回の記事では実際の面接でのテクニックや、リクルート内定者の人間性などについての回答をまとめる予定なのでそちらもぜひ参考にしてください。「体育会経験ではなくあえてアルバイトでの営業経験を伝えた、リクルート内定者による就職活動アドバイスその2」こちらも併せてご覧ください。photobyMartinThomas
- 【第4回:現役コンサルタントが語る】「コンサルタント」という言葉の響きに憧れを感じた時に読む話 35,073 views 株式会社コーポレイトディレクション(CDI)の現役コンサルタントによる全4回のシリーズ寄稿です。**********【前回の記事はこちら】▶︎▶︎▶︎**********戦略コンサルタントは、難しい問題にもパキパキと答えを出していくスマートな仕事、という憧れを抱いたことのある方もいるかもしれません。しかし、これまでの3回分のコラムを読んでくださった方であれば、戦略コンサルティングとは愚直に考え続けることが求められ、決してスマートな仕事ではないことがお分かりいただけたと思います。すでにいい具合に「憧れ」を崩せているとは思うのですが、今回はさらに追い打ちをかけるべく(笑)、どういう心構えでこの業界に飛び込んでいただきたいか、お伝えしたいと思います。「自分の頭で考え続ける」ことのプレッシャーに耐えられるか?第3回のコラムでは、戦略コンサルタントの本質的な価値は解を導くことではなく認識を示すことであること、また、認識を示すことがいかに大変かについて、お伝えさせていただきました。認識にかかわるプロセスは、新米コンサルタントも熟練コンサルタントも平等にかかわることが求められます。とはいえ、新米コンサルタントが最初から議論をリードできることはそうそうありません。ではどうすれば勝負できるかというと、事前にとにかく時間を取って深く考えてから議論の場に臨む、くらいしか方法はありません。概念的には、能力×掛けた時間=アウトプットの質、ですから、能力が不充分なうちはとにかく掛けた時間で勝負するしかありません。しかしながら、新米コンサルタントはそれと同時に基礎力としての「解を導く力」も身につけていかなければなりません。いくら始めに「こうだと思う」と認識することが本質とはいえ、その後で思ったことが正しいと証明できなければ意味が無いからです。前回のコラムで挙げた例で申し上げると、解を導くための「高校までの勉強」と、解くべき問いを立てるという「大学の研究」を同時にやることが求められます。よって、新米コンサルタントとして入社すると、まずは時間的プレッシャーと、自分の頭で考えて自分の言葉で何か言わなければならないという精神的プレッシャーにさらされることになります。新米コンサルタントの生の声として、「調査分析の作業に追われて大変だ」という言い方をされることがありますが、本質は少し違っていて、「調査分析の作業に追われながら、自分の頭で考え続けなければならない」ことが大変さの根源です。作業時間の確保は最悪体力で何とかなりますが、自分の頭で考え自分の認識を示すことには、精神的なプレッシャーも伴います。プロジェクトチーム(およびそのメンバーである自分)の認識・発言で、クライアントの重要課題に関する明暗が分かれる。「そもそもこの『問い』を解くことが本当に正しいのだろうか」「本当にこの提言でよかったのだろうか」。こういった思いは、経験年数にかかわらずどんなコンサルタントでも常に持っている孤独な不安であると思います。常に不安と向き合っているからこそ、極端な話、報告の前日であっても、伝えるべきメッセージが違うと思えば報告書の大幅な組み直しも辞しません。この考え続けるプレッシャーに耐えられるか、もしくはその状況すら楽しんでしまえるかは、コンサルタントとしてきわめて重要な資質になります。第2回のコラムで、考えることが好きな人を好評価しているとお伝えした根本的な理由は、ここにあります。「腰を据えて」取り組む覚悟はあるか?解を導く力は技能に近いので、一定以上の能力を持つ人であれば、しばらく時間を掛けて真面目に取り組めばできるようになる属性の能力です。一方、認識する力とそれを伝える力は、明確な正解が無い分、すぐにできるようになるものではない上、どこまで行っても究めきったというゴールが無い属性の能力です。コンサルティングの本丸である認識の領域で充分なパフォーマンスをするには、個人的な目安としては最低でも3年以上は腰を据えて取り組む必要があると思いますし、そこから先は何年働いてもゴールは無いと思っています。無論、ただ年数を過ごせば良いわけではなく、その間ずっと、前述の精神的プレシャーにさらされ続けることになります。実際に、私自身もコンサル業界の平均勤続年数と言われる3年よりも長く働いていますが、できるようになったことが増えた分だけ(あるいはそれ以上に)できないことが見えてきて、特に認識を示すという点では、まだまだ先は長いという思いです。(私が根から優秀なタイプではないので時間がかかっているという要因もあるでしょうが(笑))。もちろん、3年経たずに他にもっとやりたいことが見つかって業界を離れる人もたくさんいますし、私達もそういう場合は喜んで送り出しています。ですがそれはあくまで結果論であり、入社する時点から数年での転職を前提にしている人は、じっくり考え続けるというこの仕事には合わないと考えます。何より、コンサルティングの本丸である認識を示す仕事に特に興味が無いまま入社し、深く携わることなく短期間で出て行ってしまうのは、単純にもったいないと個人的には思います。CDIのように少人数採用のファームは特に、入社前に「腰を据えて」取り組む覚悟があるかどうかをしっかり見極めるために、採用される側とする側が悪い面も含めて「本音で」語り合って合意形成することを大切にしています。過去に多数の企業の選考を受けたことのある弊社の中途社員の中には、「面接でこんなにネガティブキャンペーンをされた会社は他に無かった」と言う人もいるほどです(笑)。戦略コンサルは「勉強の場」として目指す場所ではないここまで考えると、よく言われるような「勉強になりそうだからとりあえずコンサル」といったモチベーションだけで続けられるような仕事ではないことがお分かりいただけると思います。こういった場合に勉強したいこととして挙げられる内容も、表面的であると感じることが多いです。「パワーポイントやエクセルができるようになりたい」という方には、それができて何になりたいのかを問いたいですし、「とりあえずMBA(注)を取りたい」という方にも、それによってどうなりたいのかをしっかり考えてもらいたいと思います。MBA取得に関しては、もちろん知識・人脈等あらゆる面でプラスがあるのは確かですが、コンサル出身者に限らずMBAホルダーが増え、MBAを持っていること自体では明確な価値を認められなくなってきているのも事実です。また当然ながら、MBAを持っていなくてもビジネスのあらゆる領域の最前線で活躍している方はたくさんいます。大事なのは、膨大なお金と時間を掛けてMBAを取得して、その結果どんな自分になりたいのかを徹底的に問い続けることです。それによって初めて、コンサルからMBAを取得することの、自分だけの価値を見出すことができます。将来自分で事業をやるための勉強として、まずはコンサルを経験したいというモチベーションも聞かれます。これに関しては、自分で事業をやることとコンサルタントであることは根本的に性質が異なるので、経営者としての勉強という目的は、コンサルタントとしての経験では充分には達成できないと考えます。例えるならば、経営者は自分でレールを敷きその上を自分が走る仕事、コンサルタントはレールを走る経営者と並走する仕事です。並走者としてのコンサルタントは、基本的に表に立つことはありません。経営者が社員の誰にも言えない孤独・悩みを打ち明けることができ、時には耳の痛いことも言ってくれる、そんな「良妻」とも言うべき立場です(笑)。初めから経営者になりたいという明確な目的があるのならば、とにかくレールの上を自分が走る経験を積むべきです。今は学生さんでも起業しやすい環境ですし、そういった機会を積極的に活用して失敗も積み重ねながら実践経験を積む方が近道ではないでしょうか。ただ、繰り返しになりますが、結果的に短期間でコンサル業界を離れ他の様々なフィールドで活躍する人(起業する人も含め)はたくさんいますし、それは非常に奨励すべきことです。コンサル業界が優秀な人材のプールになっていると言われるのも、同じく結果論です。初めからスキルをつけることだけを目的にコンサル業界を目指すのは筋違い、目的と結果を混同しないでいただきたい、ということです。「自分の言葉」で就職活動をしてほしいここからはかなり個人的な思いになりますが、戦略コンサルで勉強しておいた方が良いのではないかという考え方が出てくるのは、就職先を選ぶときに、自分がやりたいことをベースにして考えるのではなく、他人からの評価をベースにしているからではないかと思います。「新卒で○○に入っておいた方がいいですか?/××に入るのはやめた方がいいですか?」といった質問を受けることがたまにありますが、「あなたのやりたいこと」がわからないと、答えられません。やりたいことがまだわからなければ、今の時点で何となくでも興味のあることや、他人から評価されやすいことをとりあえず選んでみるというのも一手です。大事なのは、わからないなりに自分で基準を決めて自分で選択することです。これはコンサルに限った話ではないと思いますが、面接官は、あなたが何に対してやる気のスイッチが入るのかや、何に対して憤りを感じるのかなど、生き方の価値観を丸ごと知りたいと思っています。特にCDIのように、規模が小さく、ひとりひとりの考える力というきわめて定型化しにくいものに頼っている企業は、なおさらです。余談になりますが、3年以内で辞める新社会人が多いことの一因は、企業も学生も、ノウハウ化された型に頼った採用・就職活動をしていることによって、お互いの本音をきちんとわからないまま採用をしてしまっていることにあると思います。だからお互い後になって、「こんなんじゃなかった」という結果になってしまうのではないでしょうか。ですので、ぜひ自分の言葉で就職活動をしていただきたい、と思います。業界本に書いてあることや面接の問答例に書いてあるような言葉しか出てこない人は、自分の頭で考えていないな、と思ってしまいます。奇をてらって変わったことを言わなければならないということでは決してありません。「本当にやりたいことはまだわからないけれど、コンサルの●●というところに興味があるので、とりあえず受けてみました」でも構いません。正直なあなたの体験を、あなたの言葉で、教えてほしいです。今回の連載は、ここで結びとなります。これまで4回に渡ってお付き合いいただいたみなさま、本当にありがとうございました。外側からは見えにくい業界の中身をお伝えするのが本連載の目的ではありましたが、「認識を示す」話など、実際に何年か働いてみないとわかりづらい部分は、結局抽象的にならざるを得なかった面もあります。しかし、学生さんの段階では中身をすべて理解している必要はなく、興味を持っていただければ充分だと思います。戦略コンサルティングという業界についてもっと知りたいという興味を持ってくださった方、ここから先は働きながら学ぶ領域です。ぜひ門を叩いてみてください。採用選考でお待ちしています。シリーズ一覧▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎【筆者紹介】佐藤沙弥(さとうさや)京都大学経済学部卒業後、株式会社コーポレイトディレクション(CDI)に入社。IT事業会社の新規事業開発支援、食品会社のマーケティング戦略立案、サービス事業会社の店舗網再構築のアドバイザリーなど、消費者向けサービス提供会社のプロジェクトを中心に経験。CDIの新卒採用活動にも携わる。◆CDIのホームページはこちら(注)MBA:MasterofBusinessAdministrationの略称で、経営学修士号の意。ビジネススクールと呼ばれる経営大学院で、通常1〜2年の間に必要な単位数についてある一定以上の成績を修めることで取得可能。
- 20年目のメーカー社員と苦戦しながらやり取りするメタルワン社員にOB訪問してみた 25,493 views こんにちは。16卒の学生です。先日、メタルワンで働く方にOB訪問をしてきました。商社は、やっていることが多岐に渡り、事業投資やトレーディングといったようにビジネスモデルも多岐に渡ります。実際にどのようなことをしているのか、イメージ出来ていない学生も多いと思います。そこで、実際に商社で働いてる社員さんにお話を聞いてきました。OB訪問をさせて頂いた方:メタルワン社員(4年目・男性)新日鐵住金と三菱電機の間に入り、所謂トレーディングの仕事をしているそうです。具体的には、新日鐵住金から鉄を買い取り、加工して、三菱電機に売るのが基本業務だそうです。信頼関係は何より大事仕事で一番大切なことは、他社の関係者と信頼関係を築くことだそうです。OB訪問をさせて頂いた方も、他社の方と信頼関係を築くことに非常に苦労したそうです。【仕事でのエピソード】取引相手である新日鐵住金の窓口の方は、鉄に20年くらい関わっているベテラン社員さんである。そのような方に、若手の自分が普通に営業に行っても相手にされなかった。その為、相手から信頼されるように、とにかく鉄の勉強をし続けた。そして、「三菱電機の鉄のことは全て知っている」という状態まで鉄に関して勉強し続けた。新日鐵住金のベテラン社員さんからの三菱電機の鉄に関する何気ない会話や質問に対して、的確なアドバイスや返答が出来るようになった。そして、いつの間にか新日鐵住金のベテラン社員さんから、頼りにされる存在となっていった。よく商社では、信頼関係構築が大事だと言われるが故にESや面接でも、「信頼関係を構築することが強みです」とアピールする人は多いと思います。信頼関係を構築するには、どうすれば良いのかという「方法論」は上記の方のように、しっかり考えていくことで説得力も増すと思います。参考:仕事の責任感は大きいメタルワンは少数精鋭が故に、一人で新日鐵住金と三菱電機の間に入り仕事をしているそうです。一人に求められることは大きい上に、責任感も大きいそうです。【仕事でのエピソード】新日鐵住金から買い取った鉄を、様々な形や大きさに変えて三菱電機に納入しないといけない。一回の納入量は何十トンにもなり、種類もバラバラである。自分のミスで、必要な量が正確に三菱電機に納入されないと、三菱電機の生産ラインを止めてしまうことになる。生産ラインを止めると何億もの損害に繋がるだけでなく、信頼も当然失う。メタルワンを代表しているので、自分一人のミスでメタルワン全体の信用を落とすことにもなる。商社では信頼関係が非常に重要なのだと改めて感じました。また、自分のミスで相手から信頼を失うだけでなく、会社全体にも迷惑をかけてしまうのだと改めて感じました。参考:将来の夢現在は、歴代の先輩たちが創ってくれた仕組み(新日鐵住金と三菱電機の間のトレーディング)に自分が入って仕事をしているだけなので、将来的には、自分でオリジナルの仕組みを創りたいそうです。そして結果的に、世界レベルに影響を与えるのが夢だと仰っていました。現在の国内での経験は、夢を実現する為のステップであり、一番大事な時期。周りの誰よりも勉強をし、知識・情報・経験を身につけることを毎日意識しているそうです。参考:まとめ商社を憧れやかっこよさから志望する人は非常に多いと思いますが、実際の仕事は地味で大変なものばかりだそうです。さらに、仕事での小さなミスが会社全体に損害を与えるようなことも多々あるので、商社に入りたいと考えているのなら、「商社で何がしたいのか」といったような目的をしっかり考えた上で志望するべきだと思いました。参考:
- 【食品専門商社の仕事内容を解説】総合商社との違いとは? 81,473 views 今回は食品専門商社で働いている新入社員の方にコラムを書いていただきました。食品業界を志望する学生にとって有益なコラムになっていると思います。また、商社志望の学生は専門商社と総合商社の違いについて学ぶ事が出来ると思います。本記事のコンテンツ・私が食品専門商社に入社を決めた理由・新入社員としての仕事内容・新入社員研修に対する感想・普段の生活について・総合商社と専門商社の違い・食品専門商社のいいところと悪いところ・食品業界を志望するにあたって知っておいた方が良い情報・私の将来的な展望・最後に私が食品専門商社に入社を決めた理由①実家が何代も続く自営業をやっており、それが食品に関わることであったこと。②大学では食についての講義を受講し細かく調べあげ、専門家や食を通じてビジネスをしている人に連絡を取り、話を伺うことで将来的には自分も経営者となり家業を継ぐ気持ちを強めていった。⇒その結果、中でも食品専門商社は食品メーカーと小売の間に立ち、両者と深く関わりながら仕事ができると思い、将来的にも役立つことを学べると考えたから。新入社員としての仕事内容主にメーカーへ商品の発注、物流センターの在庫管理をしている。発注しても物流センターに入荷しないこともあり、当然だが全てが順調に進まないことが多い。その都度、依頼書などを発行し物流センターに送ったり、メーカーに連絡を入れるなど調整をはかっている。その他では、時々メーカーの商品説明会が社外内で開催されるので参加したり、得意先である小売を訪問することもある。新入社員研修に対する感想主な研修は①物流センターでの研修、②百貨店の地下にある食品売場での研修である。①については、物流センターがどのような流れでメーカーから商品を受け取り、小売(スーパーなど)に出荷しているかを学ぶ。②では、小売の立場(消費者に近い立場)で商品の品出し、補充を通じてどのような商品が売れ筋なのか、地域のニーズを知る研修であった。①と②で1ヶ月を要し、パートの方と一緒に作業するのでアルバイトの感覚だった。ただ、配属されてからは研修をしたからこそイメージできることが多く役に立っている。その他の研修は、マナー研修やちょっとしたグループワークなど。普段の生活について【平日】8:30に出社。所属部署によるが、基本的に残業は少なく、職場環境は悪くないと思う。ただ、お中元やお歳暮、年末年始といったイベントでは商品の出方が激しいので忙しい。【休日】経営者になる覚悟でいるため、広く浅くビジネスを知るため経済番組や新聞、本を参考にしている。鵜呑みにせずあくまでも参考。経済番組は平日放送分を録画し休日に倍速再生にして視聴。もはや趣味になっている。総合商社と専門商社の違い総合商社は様々な分野に関わっているので、自分が望む部署に入るのは運任せな面があるように思う。部門別で選考している会社もあったが、倍率はとても高い。一方、専門商社は特定の分野に深く関わりたい人にとっては良い場所であると思う。海外の取引は総合商社と比べ少ないので、海外でバリバリ働きたい人にとっては物足りなさを感じるかもしれない。食品専門商社のいいところと悪いところ【良い点】名の通り、食品分野に特化して仕事ができること。食品がどのような流れで消費者の元に届いているのか仕組みを理解できる。物流機能と情報機能が食品商社の強みであり、メーカーと小売が手の届かないところを補っている。例えば、小売であれば「毎日必要な時だけ必要な量の商品が欲しい」「全国に商品を分散させたい」という要求を、メーカーであれば「なるべく大量に販売したい」「売れる場所を特定させたい」などがある。これらに対して物流・情報機能を駆使するのが食品商社の役割。【悪い点】・営業に関して言えば、提案型営業とは遠いところにあると思う。メーカー・小売の要求ありきで営業するため、クリエイティブ性はそこまで求められていない。・売れる自社商品をつくっていこうとメーカーのようなこともしているが、なかなかうまくいっていない。食品業界を志望するにあたって知っておいた方が良い情報どの業界にも通じることだろうが、食品業界の営業はなかなか泥臭いところがある。メーカーはCMなどで認知されやすく、就活生にとってはイメージし易い会社であり、とても魅力的であると思う。実際、仕事を進めていくと消費者に一番近い小売りが強い発言権を持っているように感じることがあるので、メーカーを志望される方はその点は理解しておいた方が良いかもしれない。参考:私の将来的な展望前述したように、将来は経営者になる覚悟でいるのでサラリーマンである期間を決めて仕事をしていく。途中、食品業界内で転職する可能性もある。脱サラ後は、経営者として事業拡大を進めていく。「将来どのような方向に進みたいか」を入社前に決めることができたので、今の会社で働いていることに意味は見出せている。参考:当社で実現したい働き方、成し遂げたいことは何ですか?最後にいかがでしたでしょうか。食品関係については、深くその業界に触れることができるため、食品業界を希望している人には是非併せて見てもらいたい欲しい業界です。また、食品専門商社を具体的に検討されている方には、本記事が業界研究の一助となれば何よりです。
- 稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話 37,005 views 航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめこんにちは、タイトルからもわかるようにJALの内定を獲得したものです。突然ですが、読者の皆様はJALと聞くとどのようなことを思い浮かべますか?一定数の方が「2010年の経営破綻」のイメージを持っているのではないかと思います。それでは、その経営破綻からJALという会社を再建した人物をご存知でしょうか?タイトルの中にもあるように、その人物こそ「稲盛和夫」氏です。就職活動当時から筆者はJALに行きたかったので、どうすれば内定が取れるかということを自分なりに考えた結果、結論として「全てを稲盛和夫氏・JALの提唱するJALフィロソフィに結びつける」ということを実践し、最終的に内定を取ることができました。今回の記事では実際のJALフィロソフィと照らし合わせながら、筆者が面接時にどのように話を展開していたかを紹介します。参照:「JALフィロソフィ」参照:「JALのESと採用HPから考えるJALの求める人材」参照:「日本航空(JAL)本選考情報(2)(業務企画職)」学生時代頑張ったこと×JALフィロソフィそれでは実際に筆者は学生時代頑張ったことをどのように話していたかですが、「内定レベルの学生時代頑張ったことが10分で書ける学生時代頑張ったことのフレームワーク」に挙げられた6つの質問と対応させながら紹介したいと思います。①結論:大学生対象の教育関連の新規事業を軌道にのせることに力を注いだ。②動機:誰も成し遂げたことのないことに「果敢に挑戦」したい③目標・困難:生徒が将来活躍するきっかけを作りたいという「高い目標を持ち」、新規顧客になりうる大学生予備軍の高校生の入学を促進しようと考え、系列会社の予備校に通う高校生をターゲットとした。系列会社のため協力に対する同意を得る部分は容易だったが、問題はその会社で働く方と私との信頼関係が0の状態からスタートすることであった。そのため、高校生に対して営業を行う上で問題となる点を共有してもらうことさえ当初は困難であった。④取組・工夫⇒結果:それまで担当する予備校には電話でのコンタクトを主流としていたが、実際に足を運ぶ「現場主義」に徹した。実際に会って話を聞くことや、自分の事業に懸ける思いを共有して「ベクトルを合わせた」ことで心理的な距離が縮まり、次第に悩みや問題点を共有してくれるようになった。その結果、私と同じ業務を担当していたインターン生数十名の中でも好成績を残すことができた。感謝の気持ちを示すことで結束力が深まり、来年も是非一緒に仕事したいという言葉を頂くことができた。⑤人柄:「成功するまで諦めず」、「自ら燃えて」実際に足を運ぶような「地味な努力を積み重ねる」性格が、信頼獲得の際に活かされた。嫌がられることを恐れずに足を運んだ「真の勇気」も成功要因だと考えている。⑥学び:相手の信頼を得るためには相手のところまで実際に足を運ぶような真摯な姿勢を見せ、相手の行動に「感謝の気持ちを持つ」ことが大事だと実感した。自分自身の持ちうる「強い持続した願望」を伝えることが大事だと学ぶことができた。カギ括弧を太文字にしたものは、全てJALフィロソフィの引用です。このように学生時代頑張ったことの中にJALフィロソフィを織り込むことで、面接官にJALに関する企業研究の深さや志望度の高さを示すことに成功したと考えています。「自己PR」×「渦の中心になれ」JALの選考の中で、導入として「自己紹介と自己PRを1分ほどでお願いします」と質問して頂いたことがあります。私はJALフィロソフィの「渦の中心になれ」を引き合いに、以下のように自己PRをしていました。①強み:私は常に渦の中心となれる人間です。②強みの原点:小学校時代の転校経験から、新しい環境でもすぐに周囲に溶け込めるように自ら主体的に働きかけてきたこと③具体的エピソードその1:学生時代には、留学中に新しいサークルを立ち上げ、現地の大会に出場して成果を残した。③具体的エピソードその2:留学中の講義では、勉強に対し前向きでない現地学生をモチベートするため、勉強会を企画した。④具体的エピソードその3:アルバイトでは、私の経験を後輩達に伝え、会社として更なる発展を遂げるためにも自ら主体となって業務マニュアル策定に尽力した。⑤強みの方法論:どのような環境でも、自分から積極的に周囲に働きかけることで周囲を巻き込んでいけると考える。⑥強みの活かし方:渦の中心であることが望まれるJALにおいても、自ら主体的に行動して周囲に働きかけていきたい。このように「渦の中心になれ」にフォーカスして話すことによって、私に対する面接官のファーストインプレッションを好意的に受け止めて頂くことができたと考えています。ちなみに、なぜ「渦の中心になれ」を選んだかというと、OB訪問した社員曰く、このフィロソフィを一番大事にしている社員が体感で一番多いとおっしゃっていたことが起因しています。社員にはJALフィロソフィが浸透している経営破綻後に見事業績を回復させた稲盛和夫氏をJALで働く社員は心から尊敬しているようで、実は全社員がこのJALフィロソフィが記載された手帳を携行しています。JALフィロソフィが全社員に浸透・徹底されていると考えてよいでしょう。JALフィロソフィの全ての節は全て等しく重要とされるので、どのJALフィロソフィを基に話しても問題ないと思います。実際、上記のようにJALフィロソフィを織り交ぜた自己PRや学生時代頑張ったことは非常に受けが良いと感じられました。最後につい先日JALのエントリーシートが公開され、多くの志望者が準備を本格化されるのではないかと思います。選考の準備を進めていく上では、同業他社のANAとの差別化・なぜANAではなくJALなのかという点について確固たる意志を持って言い切る必要があります。今回はJALに絞った記事となってしまったものの、以下のようにANAの求める人材像や求められる覚悟やOB訪問から考えるJAL・ANAの違いも以下の記事にまとめてありますので、参考にして頂ければ幸いです。参考:「全日本空輸(ANA)のESと採用HPから考える全日本空輸(ANA)の求める人材」参考:「ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは」参考:「OB訪問とES設問から見るJAL・ANAの違い」photobyMartinThomas航空業界完全攻略記事一覧1.航空業界の仕組みや職種、最新動向まで一挙大公開2.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容3.【企業研究】航空業界の大手企業一覧4.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜5.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ6.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ7.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ
- 国立研究所内定者が語る民間企業との違い 20,259 views 所謂、企業選びの軸について仕事選びの根源的なところは「目の前の事だけでなく、中長期先を見て仕事に取り組みたい」「社会を支える仕事」「事業推進に繋がるエンジニアリング・研究開発に従事したい」「将来的にでもいいので、全体を見て調整を行う仕事をしたい」という4点のうちいくつかがあれば良いかなと思っていました。結果としては16卒、国立研究所内定者となりました。公務員試験受験について自分は公務員を目指していたのですが、勉強不足で落ちてしまいました。研究の進捗に苦しみ、勉強に身が入りませんでした。ただ、積極的に参加した、各省庁が企画している政策説明会や勉強会、夏季インターン(2週間)は、大きな社会構造を直接学ぶことができるいい機会だったと考えています。自分が社会的課題に対してどのように考えているのか、根拠を持って論理的な意見を言えるのか、自分から一次情報を取りに行くことができる人なのかを見られていたように思います。民間と非民間の違い(主に工学的な分野において)民間と非民間の大きな違いは業務上の目標におけるタイムスケールの違いだと感じました。国やそれに準ずる国のエンジニアリング、研究開発組織である国立研究開発法人・独立行政法人の役目は、①民間ではできないような、お金にならない領域を開拓すること②その分野の研究開発拠点(ハブ)となり、ブレイクスルーを生み出すこと。これらを、中長期先を見据えて実行していくことだと思います。民間と非民間を併願する際、「それは民間ではできないかな」と言われないように、注意すべきところだと思います。また、「全体を俯瞰して仕事をする」業務はマネジメントですので、民間では出世しないとできない仕事になります。業務推進も同様です。どうしても、「必ずできるとは限らないよ」と言われるところですので、注意が必要だと思います。民間と非民間の違いに少し苦しみましたが、OBOG訪問で質問を繰り返すことで解決するかと思います。「それをやるなら民間に行った方がいいんじゃないかな」と言われないように整理をしておいた方がいいかもしれません。また、一つの事だけをやるわけではないので、「~がやりたい!」と強い思いを持っているかもしれませんが、それは心の中に秘めて「~が大事だと思う。」という表現に切り替えたほうがいいと思います。反省就職活動の反省は、正直に就職活動をしすぎたことです。正直にやりたいことを述べた結果、自分のやりたいことが多くの民間企業でやれることとマッチせず、殆ど落ちました。医療インフラ企業と、鉄鋼企業の2社は認めてくださりましたが、より大きな目標を抱けることに惹かれて国立研究所の内定を受諾しました。私のように、8月後半まで内定が一つもない状態ではとても苦しみます。内定が欲しいならば、正直すぎないように、会社が求める人材になりきるべきだと思います。最後にやりたいことについて周りの報告を聞いていると、皆が皆やりたいことをできるわけではないようです。ただ、全く関係ないところへ進むと、まず最初の3年間で苦しむかもしれません。内定が決まった後、大量に課題が渡される企業もあります。大きいから、有名だから…etc良く分かりますが、モチベーションを大事にする方であれば、自分のやりたいことと合致しているか、長期で取り組めそうなものか、将来的なキャリアステップの役に立つか、などの別視点でも考えることが大切だと思います。意外と有名企業でも内情は大変だったりするようで、所謂「就職偏差値」は仕事をする上での幸せ度にはなかなかつながらないかもしれません。photobyMartinThomas