理系学生にとって総合商社という選択肢

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最終更新日:2023年10月17日

理系学生にとって総合商社という選択肢

こんにちは。

14卒の総合商社内定者です。
今日は、「理系×総合商社」というテーマでお話したいと思います。

理系学生という括り

一言で「理系学生」といっても様々なタイプがあると思います。
毎日毎日実験に明け暮れる院生もいれば、プログラミングに四苦八苦する学部生。
真面目な理系とは名ばかりでまったく勉強をしてない人や、「理系なのに」海外を飛び回っている人。
何が言いたいかというと、「理系」という括りはあまりにも、広すぎるジャンルを指す言葉であるということです。
理系というのは、1つのプロフィールに過ぎません。
それ以上でもなく、それ以下でもありません。
自分は理系だから...ということで思考を止めたり、固定観念に捕われることは、可能性を狭める、とてももったいないことです。
これらを踏まえて頂いた上で、「理系×総合商社」の実態と一般論をお伝えしていきます。
ちなみに私は、全く勉強せず、単位も全く足りず、留年した...そんな学部生でありました。

理系×総合商社×実態

内定者を見てみると理系の学生は、2割〜3割程度存在します。(どの総合商社も半数以上が院生です)
いわゆる「体育会」や「帰国子女」に続く括りが「理系院生」だと勝手に思っています。

理系×総合商社×就職活動

総合商社と言うのは、わかりにくい会社です。
様々な事業形態に加え、関連会社も多く、収益モデルや地域も多種多様です。
授業や生活で、経済や経済人と触れ合う機会が少ない理系学生には、特にわかりにくいように感じます。
これは就職活動全般に言えることですが、理系学生は文系学生に比べ、「情報量」が少なくなります。
特にいわゆる「文系職」においては、研究室の先輩や同期も受けておらず、頼れる人がいないという人をよく見かけます。
また就職活動が本格的に始まれば、拘束時間の差からどうしても、不利な状況に陥ってしまいます。
そこでオススメすることは、「就職活動をいまから始めること」です。
普通の学生のリズムでやっていれば、様々なビジネスを理解することは難しくなります。
仕事や世の中、そして自分を知る活動をいちはやく始めてください。
「就職活動の成否は、12月までに決まる」と先輩が言っていましたが、あながち外れていないように感じます。
もうひとつのオススメとしては、夏季や秋季のインターンシップに参加してください。
様々な事業や人に触れるのは、情報を得る以上の効果をもたらしますし、なにより「就職活動仲間」ができます。
励まし合い、時に刺激し合う仲間を得ることは、長い就職活動において、様々な面で助けになるはずです。

理系×総合商社における面接あるある

学校で習った、専門知識を生かして...御社の○○という領域で...
理系学生あるあるとして上のような発言があります。
これは問題点が2点あります。
1点目は、学校で習った知識が一体ビジネスでどれほど本格的に活かせることができるのでしょうか?
学校で習った知識が活きた!というビジネスマンの話はあまり聞いたことがありません。
また、私たちを判断する社会人のかたも「学校で習得した知識がビジネスに活きることを期待している」わけではありません。
面接官が勉強や研究内容に求めること(特に総合商社では)は、記憶力や地頭、むしろ継続性や勤勉性だと感じます。
2点目は、配属リスクです。「ラーメンからロケットまで」と言われる総合商社の事業領域において、あなたの知識を活かせる場面に巡り会うチャンスはどれほどあるでしょうか?不
用意に「専門知識の活用」を振りかざせば、「この人は、○○の部門以外で働く気がないのかな(=採りにくい)」と思わせてしまいます。総合商社にいくということは、「配属リスク」は受け入れるということといっても、言い過ぎでないように思います。
それでも尚、学業で関わった専門分野に関わりたいのであれば、「専門知識の活用」ではなく、「なぜその分野に関わりたいと思ったのか」を考えるべきです。
また、面接でのあるあるとしては、ほぼ100%「なぜ理系なのにここにいるの?」「なんで研究職にいかないの?」「なぜ院にいかないの?」といった理系というプロフィールに対する固定観念が引き起こす質問に時間が割かれます。
理系→総合商社という進路は珍しくありませんが、やはり少数派であり、面接官としては気になります。
しかし、これは「絶対に飛んでくる質問」、言うなれば「理系の得」です。
多くの学生が院に進み、研究職に進む中、なぜ自分は違う道を進むのか、自分の過去と未来像をもって「正当化」しましょう。
ここをもし伝えることができないのであれば、あなたはなぜ総合商社を志すのか、という原点に立ち返ってしまいます。
是非「なぜ総合商社なのか?」この問いに、たくさんの時間を割いてみてください。

なぜ私は総合商社を志したのか

私は大学受験時、「モノ作り」に憧れて工学部系の門を叩きました。
しかし、大学で様々なこと(サークルやアルバイト)を経験する中で、「モノ」をつくることよりも、「仕組み」をつくることや、「どんなモノをつくるのか」ということに興味が移りましたし、そちらのほうが重要なのではないかと感じるようになりました。
具体的に言うと、極端にはなりますが、「工場で車をつくること」よりも、「どんな車をつくるか」また「作った車をどう届けるか」「この車の流通はどうするのか」「どうすればイイ車をつくる組織をつくれるのか」などです。
また様々な活動を通し、「チームの先頭にたって様々な関係者をまとめていくことのできる」、自分の強みなどを知りました。
また総合商社という働き方や、身に付く能力、世間への影響力などを踏まえて総合商社を選びました。(他には、メーカーや広告代理店などで、研究職などは全くだしませんでした)

最後に

冒頭にも書きましたが、理系というのは1つのプロフィールに過ぎません。
理系学生で過ごした時間は、あなたが気づかないところで、血となり、骨となっています。
生かすも殺すも、あなた次第。
一般論に踊らされることなく、徹底的に自分を振り返ってみてください!
大事なことは「自分の頭で考え抜き出した結論をやり遂げること」です。

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開発する」といったように、部門間での繋がりが強い。これらをまとめると、ハードとソフトでの一番の違いは"異なる部門間での連携の有無"と言えます。また近年、ビジネスにおける環境変化のスピードは日に日に速さを増しており、ビジネスの短サイクル化という現象が起こっています。ビジネスの短サイクル化とは、"ビジネスにおける環境変化のスピードが日に日に早まっているということ"です。かつては一度ヒットした商品がその後何年間も売れ続けるということは頻繁にありましたが、現在ではヒットした商品でもその翌年には全く売れなくなってしまうなど、「ビジネスの短サイクル化」は進んでいると言えます。例えば、スマートフォンなどはその傾向が顕著だと思います。携帯会社が年に何回も新機種を発売し、次々と新しい機能が追加されていくなど、全く同じ商品が長期的にヒットすることはまずありません。そしてハードのビジネスにおいては、環境変化が小さいためメンバーを固定しながら活動してもさほど問題はないのですが、ソフトのビジネスはそういうわけにはいきません。ソフトのビジネスでは環境変化が大きいため、その変化に対応することができるように、時にメンバーを入れ替えながら活動する必要があるのです。【参考】THETEAM5つの法則(NewsPicksBook)現状からの考察これまでの説明から分かる通り、日本の多くの企業は長らく「新卒一括採用・終身雇用」などのシステムを取り入れてきました。しかしそれは日本人の国民性に合致していたからなどというわけではなく、当時の日本の経済発展を支えたのが、トヨタ自動車やSONYなどのメーカーに代表されるような製造業だったからなのです。つまり、トヨタ生産方式などに代表される当時の製造業の生産システムにおいては、"メンバーシップ型雇用"の方が適切なシステムだったというわけです。しかし現在は、国内の企業の3/4がサービス業と言われているように、無形商材を取り扱うようなサービス業が増加しました。また、IT社会と言われているようにソフトウェアをビジネスにしている企業が主流となってきており、これまでと同様の雇用システムが最も適切なものとは言えなくなりました。さらに日本より早い段階からサービス業を国の主要産業とし、且つIT社会の進行が早かった欧米諸国では、その変化に併せて雇用システムを構築したため、現在のように"ジョブ型雇用"というものが一般化しました。もちろん国内の企業全てがすぐに「ジョブ型雇用」に移行するとは思いませんが、今回の「トヨタ自動車社長の発言(終身雇用を守っていくのは難しい)」を通して分かる通り、今後国内の大企業が「ジョブ型雇用」に移行していくことは避けられない事態であると思います。つまり、「安定しているし、終身雇用で定年まで働けるからとりあえず大企業を志望しよう。」という時代は終篇を迎えようとしているのです。ジョブ型雇用に移行した実例日立製作所2013年から2014年にかけ、管理職に限ってポストの重要性を格付けする"グローバル・グレード制度"とそれに基づく処遇を導入した。組織の大きさや影響力、仕事の複雑さといった尺度で「部長」などのポストに点数を付ける。さらに、ポストで決まった金額に"経営計画にどの程度貢献したかのという評価を組み合わせて"個人の報酬額が決まる。それに応じ、資格に基づき経験に応じて昇給する職能給は管理職で廃止した。【参考】日経ビジネス記事:「世界に打って出る」日立給与を変えないと無理だった国内でも有数のメーカーである「日立製作所」の取り組みは、当時かなり話題になりました。しかし今や国内にとどまらず、積極的な海外展開を通じてさらなる事業展開を進めている当社にとって、この取り組みは必然であるとも読み取ることができます。もちろん発表当時は少なからず批判的な意見もありましたが、現在の日立製作所の経営状況を見れば分かる通り、この取り組みは少なからず効果があったのではないかと思います。ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせた実例サイバーエージェントジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用を組み合わせるという「独自の雇用システム」を用いている、サイバーエージェントの事例も紹介します。サイバーエージェントは企業方針として、実力主義型終身雇用と謳っています。これは、ジョブ型雇用の特徴である「実力主義」、メンバーシップ型雇用の特徴である「終身雇用」の両面をかけ合わせたものになります。つまり、ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の"ハイブリット"と言えるでしょう。実際に会社のミッションステートメントでも"有能な社員が長期にわたって働き続けられる環境を実現"と掲げており、そのミッション・ステートメントを実現するために独自の雇用システムを用いているのではと考えられます。こういった新たな取り組みをしている企業はまだ多くはありませんが、今後他社も同様の取り組みを推進していくのではないでしょうか?【参考】サイバーエージェント:採用関連記事メッセージ:このような中、就活生はどのように行動すれば良いのか?皆さんは今回の「トヨタ自動車社長の発言」を聞いてどのように感じましたでしょうか?「え?大企業に入社したからって安定しているわけではないの?」、「入社後に雇用システムが変わったら困るなあ。」など、不安を感じた人も少なくないとは思います。しかし今回のトヨタ自動車の事例のように、"従来の日本型雇用システムからジョブ型雇用への変化"は避けては通れません。つまり、今後就職活動に直面する皆さんにおいては、"メンバーシップ型雇用とジョブ型雇用の双方のメリット・デメリットを理解し、その上で自分自身にとって最適なキャリアを見つけていく"必要性があります。また、この雇用システムの変化によって、"入社してしまえば定年まで一生安泰"という環境はなくなることが予想されます。それゆえに、"いつ・どんなときにでも会社・社会から必要とされるスキル"は身につけておくべきでしょう。もちろんそのスキルは「企業・個々人」によって様々です。そしてそれは"市場価値"とも言い換えることができます。もちろん「市場価値の測り方」には「年齢、経験、資格」などの様々な要素が関連しますが、"このスキルはどの業界で求められるのか?・この業界での市場価値を高めるためにはこういった経験が必要"という風に、多面的に考えることが大切になります。例えば、「IT企業のエンジニア職に就職したければ、プログラミングのスキルが必要」など、企業から求められるスキルと自身のスキルをしっかりと対応させることが重要になるのではないでしょうか?ぜひ本記事で紹介したような「国内企業の雇用システムの変化」をしっかりと考慮した上で、自分なりの判断軸にもとづいてファーストキャリアを選択していただければと思います。【参考記事】●● 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HPを制するものは就活を制す!志望動機・業界研究における企業HP活用のススメ HPを制するものは就活を制す!志望動機・業界研究における企業HP活用のススメ こんにちは、16卒の慶應生です。私自身は広告、メーカー、総合商社、人材、ゼネコン、テレビ局など幅広く就職活動を行っていました。そこで一番大変だったのが「業界研究」「志望動機」の作成です。恐らくどの就活生も「正直会社ごとの違いなんて分からないし…」と思っているのではないでしょうか。もちろんOB訪問を受ける会社全てこなして、違いを完璧に理解した上で面接に行く、という状態が理想であることは間違いありませんが、現実的にはツテもそこまでなければ、時間も限られています。私自身も第一志望の会社には25人ほどOB訪問をしましたがそれ以外の会社はしても2〜3人程度しかしていません、というより出来ませんでした。そこで本記事では、家でも学校でも電車の中でも見ることができるHPを使ってできる業界・会社研究並びに志望動機の作り方について考えてみたいと思います。そもそも志望動機とは【参考】志望動機というものを理解する上で、まず上の3つの記事を参考にするといいでしょう。そもそも業界研究とはなんのためにするのか、それは評価される志望動機を書くためだと思います。評価される志望動機は、「自分自身の経験に根ざした軸が企業にマッチしているか」ということだと思います。ただ口では綺麗事をいうことは非常に簡単です。しかしながらその背景に自分自身の経験があればオリジナリティが出て高い評価を得られるでしょう。こう言った視点で見ると、ただHPに書いてある基本情報、理念等をさらって、取ってつけたようにエントリーシートに書くということはあまり意味がありません。また、社員の方のインタビュー等をみて、「働いてる社員の方に共感を持ちました」とただ口で伝えることも意味がないでしょう。調べていることをアピールすることはできるかもしれませんが、他の受験者と比べていい評価を得ることはできないと考えています。上記から考えるHPの使い方【参照】「志望動機=自分自身の経験に根ざした軸が企業の働き方、向かっている方向性にマッチしているか」という風に考えた上で、上記エントリーを参考にすると、軸というのは(1)どんな価値を提供したいのか(2)その価値をどのように提供したいか(3)提供した価値の対価に何を得たいのかという方向性で考えるといいでしょう。私自身はこのような軸をHPにある事業内容、社員インタビューを見て一つ一つ検証していました。例えばゼネコンの営業職にフォーカスして上の3つの方向性に照らし合わせると(1)人々の生活を支える土台となる建物を(2)どのようなビジョンを持って建物を作りたいか顧客にヒアリングし、社外社内問わず様々なステークホルダーをまとめることで実現し(3)自分自身が0から何億円にもなるものを形にするやりがいを得られる。という風にHPを読んだ上で定義していました。そして1つ1つの軸を自分自身の経験から裏付けしていました。具体的には(1)震災に弱い地域出身かつ途上国への留学経験(2)(3)予備校で生徒、保護者、スタッフなど異なるステークホルダーをまとめて売り上げアップを図った経験というように話していました。多くの受験者は「HPの〜〜さんの仕事へのやりがいに感銘を受けました。」等、ただ上辺をさらっただけのような視点でしか見られていません。実際よく読んでみると、1日の仕事の流れやプロジェクト内での関わり方、そしてその果てにあるやりがいなどが多くの社員の方にパターンで書いてあります。そこにあるいくつかのパターンから上記の3つの軸を自分なりに定義し、経験に基づいて論証する、そしてその上でわからないことはOB訪問や面接等で質問しながら解消していくことで効率良く志望動機を作成することができると思います。最後にいかがでしたでしょうか。一般的な就活のパターンだと「自己分析→やりたいことを見つける→業界を絞って志望動機を作成する」という風なパターンが多いかと思います。しかしながら、「興味のある仕事を分解する→それを論証するための経験を自分なりに考える」という方法の方が多くの会社にエントリーできますし、結果としてフラットに業界の比較をすることができるため強固な志望動機を作ることができるように思っています。是非とも、「自分は絶対にこの会社なんだ!」であるとか「OB訪問してないから志望動機もかけない…」と思うのではなく、肩に力を入れず幅広い業界に触れてもらえればいいかと思います。 23,739 views
終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系 終身雇用ではない外資系、ベンチャー企業の評価報酬体系 大企業でもリストラの話があがるように、終身雇用に対する幻想は学生の皆さんの間でもだいぶ薄れてきており、外資系企業や新興ベンチャー企業を志望する学生も増えているように感じています。今回は終身雇用の大企業とベンチャー企業の大きな違いの一つである評価・報酬体系について説明できればと思っています。評価・報酬制度は口には出さないものの、企業を決める際の大きな指標になっているのは事実でしょう。それぞれのいい部分、悪い部分を参考にしてほしいと思います。本記事のコンテンツ・終身雇用の報酬体系について・外資系、ベンチャーの報酬体系・最後に終身雇用の報酬体系についていわゆる日系の大企業の報酬体系というのは、ある程度の年次までは大きな差がなく段階的に給与があがります。入社1年目ならいくら、入社2年目ならいくらといった形でベース給与が決まっており、ベース給与に加えて業績連動のボーナスがもらえるという仕組みになっています。業績が好調な企業はボーナスが年収に占める割合が大きくなりがちで、近年好業績の総合商社などにおいては、年収の3〜4割程度がボーナスということも少なくないようです。こういった組織の多くはある程度の年次までは段階的に昇進し、給与が上がっていきます。組織によっては競争も少なく、成果をあげておらずともある程度の役職にまではなれるのが一般的で、下記のような記事がありました。住友商事は大胆ともいえる仕掛けを編み出した。大きくハードとソフトに分かれるが、ハード面ではまず一般社員層の賃金・処遇体系を抜本的に変革。入社後10年間はプロの商社人になるための準備・教育期間と位置づけ、昇格のスピードに差を設けず同じ処遇とした。つまり入社後の月給は毎年同期の社員と同じ金額ずつ上がり、10年目の32歳までは格差をつけないというものだ。出典:検証!住友商事の革新的「OJT育成法」このように多くの企業5〜10年目程度までは年次とともに給与があがり格差がそこまでつかないのが終身雇用の多くの企業がとっている報酬体系です。また「終身雇用」という名前の通り、一度入社してしまえばよほどのことがない限り、クビになることはないと言えます。もちろんシャープの事例を持ち出すまでもなく、経営危機にある場合はリストラのリスクはあります。終身雇用でも、5〜10年の横並びの期間の後は厳しい競争にさらされることになり、成果を出せなかったり評価が芳しくない場合は課長にもなれないケースが多く、その場合の給与格差はかなり激しくなるようです。総合商社の場合、課長職につけるのは全体の3割程度といった感じで、銀行の場合は支店長になれるかどうかが一つの大きな節目だと言われています。役職が変われば給与も変わるため、同期同士で給料の話はタブーという40代の人も多くいました。終身雇用とは言ってもドラマの半沢直樹を見た人にはわかる通り、出世競争に破れてしまった場合は転籍という形で別会社の社員として、給与も転籍した企業の給与水準に合わせた形で大幅ダウンして雇用されるケースもありますので、最後まで同じ企業で給与が上がり続けるわけではないという点は注意しておいた方がよいかもしれません。まとめると、【メリット】◆5〜10年目程度までは横並びで差がつきにくく、安定して給与アップが見込める◆成果をあげることができなくても無理矢理クビにされる心配はほとんどない(当然、経営危機の場合はクビになる)【デメリット】◆出世競争に勝てるかどうかで給与は大きく変わるため、競争がないわけではない◆能力や成果があったとしても年次があがらない限り、給与・待遇が改善されない◆出世競争にあぶれて子会社や取引先に転籍となった場合、給与は大幅ダウンということになります。外資系やベンチャーなどに比べると緩やかなものの、確実に競争というものが存在しているようです。参考:半沢直樹で誤解して欲しくない!「出向」の現実と総合商社における出向の具体例外資系、ベンチャーの報酬体系外資系やベンチャー系企業の報酬・評価体系はかなりシンプルで、たいてい以下の三つのレイヤーに分かれています。◆現場担当者・外資系コンサル(※1):年収400~800万円・ベンチャー企業(※2):年収400~600万円◆マネージャー・外資系コンサル:年収800~1500万円・ベンチャー企業:年収600~800万円◆部長・執行役員・外資系コンサル:年収1500〜2000万円・ベンチャー企業:年収800~1200万円◆上級役員・取締役・外資系コンサル:2000万円〜・ベンチャー企業:1200万円~引用:(※1)ワンキャリア(※2)飛級就職もちろん企業によって異なりますが、大体上記のようなレンジで給与が決まります。但し、外資系投資銀行だけは別格で、新卒の現場担当者でも800~1500万円程度と破格の給与が得られるため就職人気が高いと言えます。新卒で入社した場合は現場担当者として働くことになり、1〜3年程度で結果を残すことができ、評価されれば一つ上のレンジに上がり給与も大きく上がるという感じです。逆に結果を残すことができなければ、ずっと現場担当者で給与も上がらないのが辛いところです。また仕事ができない場合にはクビや退職勧告を受けることもあり、サイバーエージェントでも下記のような制度を導入しているようです。ミスマッチ制度とは、・下位5%をD評価とする。・D評価1回でイエローカード、2回目でレッドカードとなり、2回目で部署異動または退職勧奨のいずれかを選択してもらいます。・仕事のパフォーマンスだけでなく、価値観、文化の合わない人が対象となります。出典:退職金とミスマッチ制度このように仕事をして評価されないとリストラに合う可能性が終身雇用の大企業よりも遥かに高いのが外資系やベンチャー企業の特徴といえます。一方で自分に自信があり、仕事を吸収して成果をあげるつもりがあれば、30代で1000万円以上の年収をもらうことも十分可能です。また転職の際には前職の給与や地位に基づき給与が決まることが多いため、一度マネージャークラスに昇進できれば、次の転職先でも同程度の待遇で転職することが可能です。そのため、報酬は変わらないままで、数年単位で働くフィールドや職場を自由に変えることができるのが、終身雇用の企業では得られない大きなメリットと言えます。知り合いでも、新卒で大手企業に入社し、転職してIT系ベンチャーに入社、2年でマネージャーになって、別のIT系ベンチャーに転職するなどしている人がいますが、自分のライフステージに合わせて働き方を選ぶことができるのはよいようです。【メリット】◆実力があり評価されれば若いうちから高い年収が望める◆一度昇進すれば、その待遇で転職が可能なため、人生のライフステージに合わせて職場を柔軟に選ぶことができる【デメリット】◆仕事ができなければいつまでたっても年収300万円レベルから抜け出せない◆仕事ができない場合、クビになるリスクがある最後にいかがでしたでしょうか、外資系やベンチャー企業はクビになるリスクもあるし怖いという学生も多いのですが、評価・報酬体系を見てみると、終身雇用の企業にも競争が存在し、リスクがあり、外資系やベンチャー企業は確かに厳しい部分はあるものの、ライフステージに合わせて働く場所や働き方を変更できるというメリットがあることがわかります。自分の力を信じることができれば、外資系やベンチャー系企業というのはかなり居心地よく、自分の人生を主体的に選ぶことができるという考え方もできるでしょう。終身雇用かベンチャー・外資の評価体系のどちらが自分の肌に合っているのかぜひ考えてみてください。photobyTtaaj 24,203 views
非・体育会系学生に送る、理系のガリ勉就活生が意識した「体育会系との差別化」 非・体育会系学生に送る、理系のガリ勉就活生が意識した「体育会系との差別化」 16卒の早慶理工学部の学生です。私は理系ですが、就職活動では文系就職を決め、結果銀行やメーカー、IT、航空、損保など様々な業界から内定を頂きました。ちなみに私は大学3年前期までは平日は授業で埋め尽くされていたような、典型的な理系のガリ勉学生です。理系にもかかわらず、文系学生の土俵で勝負する中で、理系の世界しか知らない筆者は「どうやら体育会系や有名な先生のゼミのタテの繋がりというのは優遇される」という所感を持ちました。「就職活動は入学時から始まっている?早慶所属コミュニティ別の就職活動」の通りだと感じています。就活で有利に駒を進められるような切り札を持っていない筆者が何を心がけていたのかについて、非体育会系学生向け・対体育会系学生用の筆者流メソッドを以下に紹介していきたいと思います。前提:就職活動を始めた時からできることは限られている内閣府の公表する「就職・採用活動開始時期変更に関する調査」では、企業の情報解禁日(16卒で言えば2015年3月1日)から就職活動を始める学生よりも、インターンが本格化するサマーインターンの時期(16卒で言えば2014年6月1日)から就職活動を始める学生の方が数で上回るようです。「どのレベルの企業に就職できるか知るために見ておきたい二つの指標」を参考にすると、2014年6月1日時点で学生のスペックはほとんど決まりつつあり、この時期からできることといっても限られますし、たかが知れています。筆者は理系であったこともあり、6月時点では院進学も考えていたため、就職活動を本格的に始めたのは2014年12月でした。大多数の学生と比較しても遅れをとっている筆者が、少ない時間で何に取り組んでいたのか以下に紹介したいと思います。事前準備:体育会系の特徴を整理するまずは同じ土俵で闘う体育会系を徹底的に分析しました。彼らがアピールする内容(=学生時代頑張ったことの内容)、メリット・デメリットをunistyleに掲載されているESやコラムから探りました。筆者なりの分析では、アピールの内容は以下の2種類に大別されると考えました。<アピール内容>①コミュニティ内部における運営・仕組みの改善アピール②圧倒的な努力による成果のアピールメリット・デメリットに関しては、実際の体育会系学生が書いたコラムを引用させて頂きます。<メリット>①面接官が持つプラスのイメージ②理解しやすい自己PR③OBの存在<デメリット>①時間が足りない②他の体育会学生との差別化が難しい参考:「総合商社に内定した体育会系学生が就職活動で意識した三つの差別化方法」これらを意識した上で、どのように就職活動を進めたか、以下に書いていきたいと思います。戦略①:アピール内容の選定面接官の持つプラスのイメージ:体育会系>サークル・アルバイトであるとすれば、サークル・アルバイト所属の私が努力を訴えたり、運営や仕組みの改善を訴えても、頑張りのレベルでは体育会系のアピールは上位互換として存在するため最終的に負けてしまうと考えました。経験そのもののレベルにおいても、「学生時代頑張ったことの結論における4つの評価項目」における「目標達成能力」と「リーダーシップ」では非・体育会系学生の筆者では分が悪いと考え、「インパクト」や「チャレンジ精神」を武器にすることを決めました。そこで、皆が行かないような国への留学経験やそこでの活動、一般に馴染みのないような業界でのアルバイトで勝負していました。戦略②:取り組みにおける工夫頑張りのレベルで体育会系の学生以上の納得や共感を得ることは難しそうなので、その取り組みにおける工夫で勝負していました。例えば体育会系の学生がコミュニティの異なる価値観を持つ人達をまとめ、率いるというアピールをする上では、その方法論として「リーダーとして一人ひとりと地道に向き合って説得していく」ということをアピールする人が多いように就職活動中は感じていましたし、unistyleの公開ESにおいてもそのようなアピールがいくつか見られました。一方で私は「一人ひとりに役割を持たせて当事者意識を持たせる」「コミュニティを更に分割した小コミュニティを作り、小コミュニティをまとめるリーダーとの関係性を強化する」といった工夫を押し出していました。戦略③:伝え方の工夫基本的には「人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み」の中のどれかをアピールすることになります。内定する実力のある志望者は5つのうちのどれか(または複数)をアピールしてくるので、内定を取るという点に焦点を当てた場合は「いかに面接官に自分の話を納得してもらい、共感してもらえるか」だと考えていました。戦略①で述べたように、筆者は「インパクト」や「チャレンジ精神」でアピールしていましたが、その内容や取り組む根拠が複雑だったので、伝え方を工夫しなければ面接官が消化不良に終わるという危険性もはらんでいました。そこで、ものの数分で万人が納得できるようなアピールにするべく、社会人やアルバイト・サークルのOBとの擬似面接を通して練習しました。「社会人(面接官)が突っ込みたくなるポイント」を事前に把握し、そこに誘導するようにアピールを展開することによって、彼らの納得や共感を得やすいように努めました。また、練習し過ぎたあまり、台本を読んでいる感が出てしまっていると社会人から指摘されたこともありました。わかりやすさだけではなく、アピールする際の表情や機微からも情熱や達成感が伝わり、それらを総合して評価がされることは念頭において頂きたいところです。この伝え方に関しては、以下の記事に詳しくまとめられておりますので、参考にして頂けると幸いです。余談ですが、私の周囲の友人は理系が大多数です。理系の特に技術職の最終面接では、自身の研究内容をホワイトボードや事前に作ったパワーポイントを持ち込んで発表することもあるようです。技術職採用では院生が多い傾向にある中、学部生で受けた友人はあえてパワーポイントでプレゼンするのではなく、Preziというプレゼンソフトを使って他の学生にはないアニメーションで面接官に感動を与え、内定を獲得していました。参考:「渾身のアピールが評価されるとは限らない!大手企業9社内定の学生が意識した「伝え方」」最後に就職活動を終えた今、自分の志望する企業の内定を取るためには、それ相応の入念な準備が必要だと感じます。素晴らしい経験を持っている非・体育会系学生も、実際は内定を取れる実力を持っているのに戦略を誤ったばかりに本来よりも低い評価をされるのはもったいないと思います。上記の戦略はほんの一例ですが、読者の皆様が就職活動を有利に進める上で参考になれば嬉しいです。 34,579 views

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