企業 23 件

テレビの説明会・選考 3件

TBSテレビ(TBS) 後期採用【一般職・ジャーナリスト部門】【テクノロジー部門】 締切 06/11 13:00 対象:25卒 情報の精度には最大限注意しておりますが、新型コロナウイルスの感染予防対策等による社会情勢の変化の影響で、募集内容に随時変更があるかもしれないため、本記事に記載の情報は最新ではない可能性があります。締切情報収集の際には本記事の記載情報だけでなく、必ず当該企業の採用HP/マイページなどでご確認いただき、そこで発表されている"最新の一次情報"を優先して下さいますよう、お願い申し上げます。 ■募集職種 ・一般職ジャーナリスト部門(報道・情報) ・テクノロジー部門 ■応募資格 1996年4月2日から2003年4月1日の間に生まれた方(入社時 22歳から28歳) ※長期勤続によるキャリア形成を図るため。 学歴不問 ※但し、応募時に4年制大学在学中の方はその卒業が条件です。 ※また、テクノロジー部門志望者は理系的基礎知見を持っている必要があります。 ■応募方法:マイページから以下のSTEPで横暴完了させてください。 <STEP1>WEBテスト受検 ※WEBテスト受検後、STEP2に進めます。すでに受検済みの場合、再受検は不要 <STEP2>エントリーシート、動画課題の提出 ①エントリーシート:各部門の申込/確認 ボタンより提出 ②動画課題:各部門の申込/確認 ボタンより提出 ■締切日時 WEBテスト受検締切  :6月11日(火)13時 エントリーシート・動画アップロード締切:6月12日(水)13時 募集要項 一般ジャーナリスト部門  テクノロジー部門    【ES設問内容】 〈一般職ジャーナリスト部門〉 ◆ジャーナリストとしてやりたいことを簡潔にお書きください。(30文字以内) 例:事件記者、ニュース番組ディレクター、政治記者など ◆ジャーナリスト以外に志望するジャンルがあれば、志望2、志望3の順に2つまで選んで下さい。 ・クリエイター1(ドラマ・映画) ・クリエイター2(バラエティ・スポーツ番組) ・コンテンツビジネス(営業・配信・スポーツビジネス) ・グローバルビジネス(海外戦略・番組販売) ・新規ビジネス(IP開発・事業開発・投資) ・事業プロデューサー(アニメ・舞台・イベント・街づくり) ・コーポレイト(人事・経理・法務・総務) ・特に無し ◆志望2,3でやりたいことを簡潔にお書きください。(各30文字以内) ◆あなたがTBSテレビのジャーナリストとして、 具体的に取材したいことや伝えたいことを書いて下さい。(35文字以内) ◆理由     その理由を教えてください。(350文字以内) ※第二新卒の方はこのタイミングで転職を決意された理由も合わせてお書きください。 ◆これまでに、あなたが挑戦したことは何ですか?(30文字以内) ◆その挑戦にはどんな困難や挫折があり、どう乗り越えたか具体的に教えてください。(300文字以内) ◆あなたは周囲からどういう人だと思われたいですか?そのためにどういった努力をしていますか?(250文字以内) ◆思わず人に話したくなる、とっておきのコンテンツを1つ教えて下さい。またその魅力を、我々がとっても見たくなるよう伝えて下さい。(40文字以内) ◆その魅力を、我々がとっても見たくなるよう伝えて下さい。(200文字以内) ◆あなた自身にハッシュタグ(#)を5つ付けて下さい。(80文字以内) 〈テクノロジー部門〉 ◆あなたが大学で研究したこと・学んだことをテレビ視聴者に伝えるつもりでわかりやすく説明してください。(200字以内) ◆あなたが誇れるとっておきのエピソードを語ってください。その時あなたが指針にしたこと、あなたを助けてくれた人のことも教えてください。(200字以内) ◆この1年間にプライベートで初挑戦したことを3つ挙げ、それぞれその挑戦から学んだことを教えて下さい。(200字以内) ◆TBSテレビのテクノロジー部門でどのような仕事をして、何を成し遂げたいですか?そのためにあなたが今取り組むべきことは何でしょうか。(200字以内) ◆自分のキャッチコピーを書いてください。(20字以内) ◆現在内定をお持ちの方、あるいは就職されている方は、今回の応募に至った思いを教えてください。(200字以内)       【動画課題】 〈一般職ジャーナリスト部門(報道・情報)〉〈テクノロジー部門〉 「なぜ今、TBSテレビの後期採用を受けるのか?」(30秒)
日本放送協会(NHK) 第1回 NHKオンラインカレッジ 締切 06/25 14:00 対象:26卒 開催場所:オンライン 情報の精度には最大限注意しておりますが、新型コロナウイルスの感染予防対策等による社会情勢の変化の影響で、募集内容に随時変更があるかもしれないため、本記事に記載の情報は最新ではない可能性があります。締切情報収集の際には本記事の記載情報だけでなく、必ず、当該企業の採用HP/マイページなどでご確認いただき、そこで発表されている"最新の一次情報"を優先して下さいますよう、お願い申し上げます。 ■NHKオンラインカレッジとは? NHKの多様な業務や、コンテンツ制作・視聴者サービスの裏側、そして公共放送(メディア)について、職員が紹介するプログラムです。 2024年度は、3回実施予定です。今回の内容は決まり次第、案内されます。 学生の皆さんの顔出し無し・質問はチャットで受け付ける形式なので、気軽に参加できます。 予約に選考やエントリーシートはありません。 ■開催日 2024年6月27日(木)13:30~16:00 (予定)オンライン開催 ■予約締切 2024年6月25日(火)午後2時 ※先着順のため、予約数が上限に達した場合は募集が締め切られます。 ■予約方法 マイページ「予約・確認フォーム」よりご予約ください。 ※予約後、マイページメニュー「第1回NHKオンラインカレッジ事前アンケート」より  アンケートに回答してください。  アンケート回答締切も同じく6月25日(火)午後2時です。

テレビの本選考ES 417 件

エントリーシート テレビ東京 卒 Q ♦ 1. あなたがテレビ東京に入ってやりたい仕事、実現したい事を具体的に書いてください。
A 〈テレビで、日本の若者を応援したい。〉 ◯やりたい仕事と具体案 私が貴社でやりたい仕事は、日本のがんばる若者を応援する、情報バラエティ番組の制作です。毎回1組の「若者」の取り組みを、親しみやすいクイズ番組形式で紹介し、司会やゲストの多くには、10〜20代の人気タレントを起用します。twitter等のサービスも利用し、若者が意見を投稿しやすいような工夫もします。 ◯この仕事をやりたいと思った背景 「最近の若者は、内向的だ。積極性が足りない。」という声をよく聞きます。毎年1月には、成人式で暴れる若者の姿が報道されます。果たして、今の若者は本当にダメなのでしょうか。私の周りには、素晴らしい「若者」がたくさんいます。デジタルネイティブであることを武器に、IT系ベンチャー企業を立ち上げる若者。インドで貧しい「若者」のために、現地の人と共にボランティアで働く若者。地元の活性化のために、様々なイベントを開催している若者。そんな若者がたくさんいるというのに、テレビでは取り上げられる機会が少ないように思います。ましてや若者に「自分たちはダメなんだ。」と思わせる番組は私はなにかまちがっていると感じます。これからの日本を背負って行くのは若者であるのに、若者の自信を奪ってしまっていると思うからです。 「この若さで、こんなすごいことをやっているんだ。私にも何かできるかもしれない。」と、テレビを何となく見ていた人に、きっかけや勇気を与えられる番組をつくりたいと、私はずっと思ってきました。そしてそれは「カンブリア宮殿」や「この日本人がスゴイらしい。BRAND NEW JAPAN」のような、日本に対する意識をポジティブにする番組(=私が好きな番組)をつくってきた貴社でこそ、実現できるのではないかと思っています。 また、私自身も、この番組に出演できるような「輝く若者」になることも、仕事を通して実現したいことのひとつです。
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テレビのインターンES 167 件

エントリーシート(インターン) 日本放送協会(NHK) 卒 Q NHK番組制作インターンシップを志望した理由や、このインターンシップに望む事を具体的に述べてください。
A 世の中の大きな社会問題から日常の素朴な疑問まで、鋭い視点で物事の核心に迫る御社の番組作りはどのように行われているのかを学びたいと思い応募致しました。 私は、世界中の人に大きな影響を与えられるメディアを通して、観た人が何かを考えたり行動に起こしたりするきっかけを与えられる仕事がしたいと考えています。2013年9月から翌年3月までの6ヵ月間、カンボジアで国連ユースボランティアとして、現地の若者を対象に写真や映像を活用した啓発活動を行い、それが与える影響の大きさを知って以来そう考えるようになりました。 常に視聴者を意識する必要がある番組作りにおいて、一番大切なことはその番組を通じて、どんな人々にどんなメッセージを発信したいかだと考えます。しかし、そこまでの過程として、自分なりの視点で日常に対して疑問や問題意識を持ち、それに多面的にアプローチしていく必要があります。その結果、抱いた疑問や問題を明確化でき、そこにある問題の本質に迫ることが出来るからです。視聴者の心に残るメッセージを、番組を通して伝えられるかどうかは、それまでの過程が左右すると考えます。 御社の番組は、物事のありのままを伝え、視聴者に訴えかけるようなメッセージを発信しています。例えば「クローズアップ現代」や「NHKスペシャル」では、記者やディレクターのそれぞれの視点と徹底した取材によって、取り上げられている問題がその生々しさを失わず視聴者の元まで届き、メッセージ性の高い番組になっています。そのような番組が完成するまでの過程を学びたいです。そこで、普段番組作りに携わっている社員の方から実際にアドバイスを頂いたりディスカッションに参加してもらったりして、番組が出来上がるまでの流れを深く理解出来るようなインターンシップであることを期待しています。
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テレビの本選考レポート 38 件

テレビのインターンレポート 51 件

テレビの内定者インタビュー 2 件

テレビの就活テクニック 15件

テレビのコラム 2件

日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビが求める人材と日本テレビの今後の展開 日本テレビをはじめとしたテレビ業界は、テレビ好きの学生からは高い人気を持つ一方で、最初から敬遠してしまっている学生も多くいるように感じています。採用広報の打ち出しもテレビ好き向けに寄っているためかもしれません。それでも、国内の番組制作以外にもデジタル領域の強化や海外展開などにも今後力を入れていくテレビ業界は、従来のテレビ好きだけでなく、ビジネス志向の優秀な学生を求めていると言えます。日本テレビではどのような事業を行いどのような展開をしていくのか、キャリアイベント「グローバルカンパニーのキャリアパスを知る」で日本テレビの採用担当者が話していたことをまとめつつ海外展開などについても触れていきます。日本テレビの仕事内容と求められる人材はじめに、以下は2015年度の日本テレビの事業別収入内訳です。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(-1697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075デジタル分野などの新規領域に進出するといっても、現状の主な収益源は国内向けの放送収入となっています。そのため部署ごとの人数も、①ニュース記者などが所属する「報道局」、②カメラや音声といった番組制作の技術的業務を引き受ける「技術統括局」、③バラエティやドラマを制作する「制作局」の3部署が多くなっています。参考:人数の多い部署トップ3!|日テレ採用サイトそうした背景もあり、まだまだテレビ好きやテレビに対する熱い思いのある人材は求められているようです。(日本テレビの採用担当者も、自社の番組で好きな番組を質問されると決めかねるほどのテレビ好きでした)それでも、消費者としての好きと提供者としての好きはまったく性質が異なるため、単なる「ファン」は求められていない点には注意が必要です。日本テレビに限らず、企業が求めているのは自社のファンではなく、自社のファンを増やせる人材です。参考:「好きだから」という志望動機の8割が評価されない理由日本テレビの海外での仕事報道や番組制作はドメスティックな仕事と捉えられていますが、海外で仕事をする機会も多くあります。例えば海外ロケなどが挙げられ、「世界の果てまでイッテQ」「アナザースカイ」といった番組をイメージするとわかりやすいでしょう。人によってはロケのためにほとんど毎月くらいの頻度での海外出張もあるとのことで、普段旅行では行けない(行かない)ような場所に行く貴重な経験ができると採用担当者は話していました。海外の支局でニュースを報道する仕事もあり、最近ではアメリカ大統領選のための取材などで飛び回っている人もいたようです。以下は日本テレビの海外支局です。支局は主にヨーロッパ・アジア・アメリカなどが中心ですが、時には戦地周辺などの支局のない地域にも取材に行くことがあるようです。テレビを取り巻く環境日本テレビの売上自体はここ数年増加を続けているものの、少子高齢化の進行やインターネットが成長している今、テレビの地上波放送としては岐路に立たされていると言えます。またこれからは、「決まった時間に決まった番組を見る」という現在のテレビのスタイルが変わってしまうことも考えられます。上記のような状況も踏まえ、日本テレビは次の手を打っています。例えば、日本テレビは動画配信サービス「Hulu」を2014年に買収し、自社で作成したコンテンツをHuluを通して手元のデバイスで場所や時間を問わずに視聴者に届けられるようになっています。このように、従来の放送事業だけに固執することなく、時代にあった形で事業展開していくことが今のテレビ業界に求められていると言えるでしょう。放送以外の事業についても新たな「挑戦」を行っています。アジアNo.1メディア企業を目指し、ビジネスの提携などを積極的に行っている海外事業、動画配信会社「Hulu」を運営するインターネット事業などがその例です。引用元:社長メッセージ|日テレ採用サイトメインのテレビ業界志望者層であるテレビファンだけでなく、柔軟に新しいビジネスを生み出せる人材こそ、これからのテレビ業界に求められていると言えます。最後にインターネットの台頭や少子化で逆風と言われているテレビ業界ですが、日本テレビは今後10年間で新たなビジネスを成長させていこうとしています。提供者としてテレビに関わりたいと考えている方はもちろん、これまで敬遠していた商社・コンサル志望などのビジネス志向の方も就職先として目を向けていただければと思います。photobyDickThomasJohnson 25,277 views
日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略 日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略 現在、日本では人口減少社会が足音をたてて近づいてきており、国内で成長分野を探すことが困難になりつつあります。特にマスメディアは国内唯一の成長産業と言えるインターネット分野にかなり押されており、テレビの視聴者数自体が減少しているのではないかと言われています。インターネット以外の分野では、「海外」が成長産業の一つとして認識されています。総合商社、メーカーだけでなく多くの企業が「海外」事業に注力しています。今回はマスコミの中でもテレビ業界がどのように、海外事業に取り組んでいるのか、テレビの海外事業の実態について仕事内容及び決算内容から見ていきたいと思います。テレビ局は海外事業で具体的に何をしているのか日本テレビの海外事業では、フォーマット販売と海外向けのテレビ放送の2つにわけられます。フォーマット販売とは、テレビ番組の演出方法やスタジオセットなど、番組の作り方を商品化して販売するものです。「マネーの虎」をご存知の方もいるかと思いますが、20カ国以上の海外のテレビ局に購入されて世界各国で放映されています。また海外向けのテレビ放送では、ソニーグループと共同でアジアのエンタテインメント専門チャンネル「GEM」をソニーグループと共同で運営しています。「海外ビジネス推進室」は、日本テレビの将来の成長を見据えた、海外での事業展開の足がかりとなる部署です。アジアNo.1のメディア・コンテンツ企業を目指し、世界を舞台にした新規ビジネスを企画・実行しています。特にフォーマット販売(演出方法やスタジオセットなど番組の作り方を商品化して売る)においては、10年以上前に日本テレビで放送されていた『¥マネーの虎』のフォーマット権が20か国以上のテレビ局に購入され、毎年大きな利益を日本テレビにもたらしています。また最近では、2015年10月1日よりソニー・グループと共同で専門チャンネル『GEM』をスタートさせ、香港・タイなど東南アジアで日本テレビの番組が放送されるようになりました。参考:人数の多い部署トップ3!|採用TOPICS|日テレ採用サイト一方で日本テレビの海外ビジネス推進室は2012年に設置されたばかりの新規部署でありまだまだ生まれたばかりの部署です。そのため、今後の展開についてはまだまだわからないところが多いと言えるでしょう。日本テレビの海外売上高下記は2015年度の日本テレビの事業別収入になりますが、海外事業の割合は事業全体の0.6%に過ぎません。まだまだ国内向けの放送収入や映画事業、グッズ販売などの事業に収益の大半を依存しているのが現状です。一方で、2014年度の海外事業の売上高が1,376百万円であり、20%以上の成長率で進捗しています。単位:百万円事業別収入割合放送収入248,45080.90%番組販売収入11,4423.70%事業収入44,94614.60%(内、海外事業)(1,697)0.60%不動産賃貸収入2,2370.70%合計307,075日本テレビの中期経営計画に見る海外戦略海外事業の現状はまだまだ業界の中でも小さなものではありますが、中期経営計画では明確に海外事業を収益の柱とすることが打ち出されています。【長期経営目標】・豊かな時を提供する企業・ファーストチョイス⽇テレ・事業ポートフォリオの多様化と海外展開・動画配信事業と海外事業を収益の柱にする【中期経営目標】・⼈々を豊かにするコンテンツを創造・発信する最強の制作集団・継続的成⻑を⽬指した事業の“破壊と創造”・海外における確固たるポジションの獲得・地域・個⼈に寄り添った社会貢献・働く⼈すべてが能⼒を⾼め挑戦できる環境の醸成参考:日本テレビ中期経営計画2016-2018上記は日本テレビが発表した2016-2018の中期経営計画を一部抜粋したものですが、長期および中期の経営目標のどちらにも「海外」と記されており、さらに海外事業を収益の柱にすることも明言されています。今後もこの分野に対して投資をしていくことが伺えます。次に実際に海外事業の中でもどの分野に注力していくのか見ていきましょう。海外事業では現在展開中のアジア向け専門チャンネルのGEMに注力する他、海外発のアンパンマンショップを台湾に解説するなど、海外にてグッズ販売ビジネスを展開するようです。最後に少子高齢化および人口減少社会の日本において、成長を海外や新規事業に各社求めています。テレビ事業も、インターネットが劇的に伸びている中で苦戦を強いられている中、ようやく新規事業や海外事業に注力し始めました。新規事業についてはベンチャー投資やジョイントベンチャーの設立など積極的に展開しています。今、まさに変わろうとしているテレビ局に関わるのは面白いかもしれません。photobyMilestoned 22,657 views

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