理系学生にとって総合商社という選択肢

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最終更新日:2023年10月17日

理系学生にとって総合商社という選択肢

こんにちは。

14卒の総合商社内定者です。
今日は、「理系×総合商社」というテーマでお話したいと思います。

理系学生という括り

一言で「理系学生」といっても様々なタイプがあると思います。
毎日毎日実験に明け暮れる院生もいれば、プログラミングに四苦八苦する学部生。
真面目な理系とは名ばかりでまったく勉強をしてない人や、「理系なのに」海外を飛び回っている人。
何が言いたいかというと、「理系」という括りはあまりにも、広すぎるジャンルを指す言葉であるということです。
理系というのは、1つのプロフィールに過ぎません。
それ以上でもなく、それ以下でもありません。
自分は理系だから...ということで思考を止めたり、固定観念に捕われることは、可能性を狭める、とてももったいないことです。
これらを踏まえて頂いた上で、「理系×総合商社」の実態と一般論をお伝えしていきます。
ちなみに私は、全く勉強せず、単位も全く足りず、留年した...そんな学部生でありました。

理系×総合商社×実態

内定者を見てみると理系の学生は、2割〜3割程度存在します。(どの総合商社も半数以上が院生です)
いわゆる「体育会」や「帰国子女」に続く括りが「理系院生」だと勝手に思っています。

理系×総合商社×就職活動

総合商社と言うのは、わかりにくい会社です。
様々な事業形態に加え、関連会社も多く、収益モデルや地域も多種多様です。
授業や生活で、経済や経済人と触れ合う機会が少ない理系学生には、特にわかりにくいように感じます。
これは就職活動全般に言えることですが、理系学生は文系学生に比べ、「情報量」が少なくなります。
特にいわゆる「文系職」においては、研究室の先輩や同期も受けておらず、頼れる人がいないという人をよく見かけます。
また就職活動が本格的に始まれば、拘束時間の差からどうしても、不利な状況に陥ってしまいます。
そこでオススメすることは、「就職活動をいまから始めること」です。
普通の学生のリズムでやっていれば、様々なビジネスを理解することは難しくなります。
仕事や世の中、そして自分を知る活動をいちはやく始めてください。
「就職活動の成否は、12月までに決まる」と先輩が言っていましたが、あながち外れていないように感じます。
もうひとつのオススメとしては、夏季や秋季のインターンシップに参加してください。
様々な事業や人に触れるのは、情報を得る以上の効果をもたらしますし、なにより「就職活動仲間」ができます。
励まし合い、時に刺激し合う仲間を得ることは、長い就職活動において、様々な面で助けになるはずです。

理系×総合商社における面接あるある

学校で習った、専門知識を生かして...御社の○○という領域で...
理系学生あるあるとして上のような発言があります。
これは問題点が2点あります。
1点目は、学校で習った知識が一体ビジネスでどれほど本格的に活かせることができるのでしょうか?
学校で習った知識が活きた!というビジネスマンの話はあまり聞いたことがありません。
また、私たちを判断する社会人のかたも「学校で習得した知識がビジネスに活きることを期待している」わけではありません。
面接官が勉強や研究内容に求めること(特に総合商社では)は、記憶力や地頭、むしろ継続性や勤勉性だと感じます。
2点目は、配属リスクです。「ラーメンからロケットまで」と言われる総合商社の事業領域において、あなたの知識を活かせる場面に巡り会うチャンスはどれほどあるでしょうか?不
用意に「専門知識の活用」を振りかざせば、「この人は、○○の部門以外で働く気がないのかな(=採りにくい)」と思わせてしまいます。総合商社にいくということは、「配属リスク」は受け入れるということといっても、言い過ぎでないように思います。
それでも尚、学業で関わった専門分野に関わりたいのであれば、「専門知識の活用」ではなく、「なぜその分野に関わりたいと思ったのか」を考えるべきです。
また、面接でのあるあるとしては、ほぼ100%「なぜ理系なのにここにいるの?」「なんで研究職にいかないの?」「なぜ院にいかないの?」といった理系というプロフィールに対する固定観念が引き起こす質問に時間が割かれます。
理系→総合商社という進路は珍しくありませんが、やはり少数派であり、面接官としては気になります。
しかし、これは「絶対に飛んでくる質問」、言うなれば「理系の得」です。
多くの学生が院に進み、研究職に進む中、なぜ自分は違う道を進むのか、自分の過去と未来像をもって「正当化」しましょう。
ここをもし伝えることができないのであれば、あなたはなぜ総合商社を志すのか、という原点に立ち返ってしまいます。
是非「なぜ総合商社なのか?」この問いに、たくさんの時間を割いてみてください。

なぜ私は総合商社を志したのか

私は大学受験時、「モノ作り」に憧れて工学部系の門を叩きました。
しかし、大学で様々なこと(サークルやアルバイト)を経験する中で、「モノ」をつくることよりも、「仕組み」をつくることや、「どんなモノをつくるのか」ということに興味が移りましたし、そちらのほうが重要なのではないかと感じるようになりました。
具体的に言うと、極端にはなりますが、「工場で車をつくること」よりも、「どんな車をつくるか」また「作った車をどう届けるか」「この車の流通はどうするのか」「どうすればイイ車をつくる組織をつくれるのか」などです。
また様々な活動を通し、「チームの先頭にたって様々な関係者をまとめていくことのできる」、自分の強みなどを知りました。
また総合商社という働き方や、身に付く能力、世間への影響力などを踏まえて総合商社を選びました。(他には、メーカーや広告代理店などで、研究職などは全くだしませんでした)

最後に

冒頭にも書きましたが、理系というのは1つのプロフィールに過ぎません。
理系学生で過ごした時間は、あなたが気づかないところで、血となり、骨となっています。
生かすも殺すも、あなた次第。
一般論に踊らされることなく、徹底的に自分を振り返ってみてください!
大事なことは「自分の頭で考え抜き出した結論をやり遂げること」です。

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10年間で海外売上高比率を54%まで高めた電通のM&A戦略 10年間で海外売上高比率を54%まで高めた電通のM&A戦略 2015年度12月期の電通グループの売上総利益は約7,619億円、海外売上総利益は4,140億円の54.3%と国内事業の売上高よりも大きくなっています。2006年度は海外事業の売上総利益は10%にも満たなかった中で、10年間で国内事業を抜くほどの規模にまで成長させています。この成長を牽引したのが、積極的なクロスボーダーM&Aです。今回は海外売上高比率を半分以上までに高めた電通のM&Aの歴史について見ていきます。参考:電通と博報堂とADKの事業・社風・選考比較【unistyle業界研究】海外展開戦略を打ち出した2008年3月期の経営計画電通は2007年度に発表した「今後の経営方針について」において、明確に海外展開する方針を発表しています。この年の海外事業の売上合計が全体に占める9.5%に過ぎないのですが、ここから2015年度には半分以上までに海外売上高比率が高まります。参考:電通2007年度今後の経営方針について一方で日本テレビはこの時期はまだ海外進出を明確にはしてはおらず、国内の体制強化がメインの経営課題であると認識していることが伺えます。参考:日本テレビ2007-2009年中期経営計画日本テレビもその後、国内市場の縮小という現実に目を向け、2012年には海外ビジネス推進室を設置し、海外での事業収入増加を明確に目指すことを決定していますが、2015年度の決算においてはまだ海外事業収入は全体の0.6%に過ぎません。参考:日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略今後、積極的なM&Aや海外事業展開をすることで電通のように売上高の半分以上を占めるようになるかが注目されます。電通のクロスボーダーM&Aの主要案件前述の通り、電通は海外企業を買収することで海外売上高を高めてきました。ここでは、電通のニュースリリースより、海外M&A案件をご紹介したいと思います。かなり多くなってしまいますが参考にしてください。2007年10月:電通ホールディングスUSAによる米国アティック社及び英国アティック社の買収について2008年11月:電通ホールディングスUSAによるマックギャリー・ボウエン社(米国)の買収について2010年1月:中国最大の販促ネットワークを持つ「サントレンドグループ」と資本・業務提携に関する基本合意書を締結2010年1月:InnovationInteractive社(米国)の買収について2011年1月:インドにおける合弁主要3社の100%子会社化について2011年2月:米国ファーストボーン・マルチメディア社の買収について2011年6月:英国独立系デジタル・マーケティング・エージェンシー「ステーキ・グループ社」の買収について2012年1月:米国独立系広告代理店「MLロジャース社」の買収について2012年1月:ブラジルの独立系デジタルエージェンシー「ラブ社」の買収について2012年6月:カナダの広告会社「ボス社」買収と電通カナダとの統合について2012年8月:インドのクリエーティブ・エージェンシー「タプルート社」の株式51%取得で合意2013年1月:電通、米国の独立系PR会社「ミッチェル・コミュニケーション・グループ」を買収2013年3月:英国イージス社の買収完了と電通グループの新しい事業統括体制について2013年4月:イージス・メディアが中国のデジタルメディア・エージェンシー「北京創世奇迹广告」の株式100%取得で合意2013年4月:タイのブランド・コンサルティング会社「ブランドスケープ社」を買収2013年5月:カナダのデジタルエージェンシー「エヌ・ヴィ・アイ社」を買収2013年5月:ベルギーのブランドプロモーション会社「ニューワールド社」を買収2013年5月:ルーマニアのデジタルエージェンシー「キネクト社」を買収2013年5月:オランダのソーシャルメディア・エージェンシー「ソーシャル・エンバシー社」を買収2013年5月:インドの「ウェブチャットニー・スタジオ社」の株式80%取得で合意2013年7月:イタリアのデジタル・エージェンシー「シンプル・エージェンシー社」の株式70%を取得2013年9月:スペインの広告代理店「ワイメディア社」の株式51%とデジタルエージェンシー「ウインク社」の株式31.8%を同時に取得2013年9月:中国のデジタル・クリエーティブ・エージェンシー「トリオ社」を100%買収2013年10月:ロシアのデジタル・エージェンシー「トラフィック社」を100%買収予定2014年1月:オーストラリアの広告会社グループ「オッドフェローズ・ホールディングス」の株式51%を取得2014年1月:ポーランドのソーシャルメディア・エージェンシー「ソーシャライザー社」の株式100%を取得予定2014年2月:中国のソーシャル・クリエーティブ・エージェンシー「ベラウォム社」の株式100%取得で合意2014年2月:ドイツのデジタルマーケティング・エージェンシー「エクスプリード社」の株式100%取得2014年3月:フランスのモバイルエージェンシー「レ・モビリザーズ社」の株式100%取得で合意2014年5月:ブラジルの独立系最大規模の総合広告会社「NBS」の株式70%取得で合意2014年5月:カザフスタンの広告会社グループ「フィフティー・フォー・メディア社」の株式51%を取得で合意2014年5月:米国の総合マーケティング会社「MKTG社」の買収手続き開始の合意について2014年7月:インド最大のOOH専門の広告会社「マイルストーン社」の株式51%取得で合意2014年8月:南アフリカの広告会社「クリムゾン・ルーム社」の株式60%取得で合意2014年9月:米国の総合デジタルエージェンシー「コバリオ社」のエージェンシー部門買収で合意2014年11月:英国のモバイル・エージェンシー「フェッチ社」の株式80%取得で合意2014年12月:英国のソーシャルメディア・マネジメント・エージェンシー「テンペロ社」の株式100%取得で合意2014年12月:ブラジルのOOH専門の広告会社「OOHプラス社」の株式100%取得で合意2014年12月:米国のデジタル・マーケティング・エージェンシー「ロケット・インタラクティブ社」の株式100%取得で合意2014年12月:カナダのデジタルエージェンシー「スポーク社」の株式100%取得で合意2015年1月:インドの総合デジタルエージェンシー「WATコンサルト社」の株式100%取得で合意2015年2月:オーストラリアのクリエーティブ・エージェンシー「BWM社」の株式51%取得で合意2015年2月:オーストラリアのデジタル・クリエーティブ・エージェンシー「ソープ社」の株式51%取得で合意2015年3月:ベトナムの総合デジタルエージェンシー「エメラルド社」の株式40%取得で合意2015年3月:ギリシャのデジタルエージェンシー「マインドワークス社」の株式80%取得で合意2015年4月:ニューロサイエンス領域に強みを持つ米国のマーケットリサーチ会社「フォーブス・コンサルティング社」の株式100%取得で合意2015年4月:イスラエルのデジタルエージェンシー「アバガダ・インターネット社」の株式100%取得で合意2015年5月:米国のスポーツエージェンシー「アスリーツ・ファースト社」の持分33.3%取得で合意2015年5月:英国のコンテンツマーケティング会社「ジョン・ブラウン・メディア社」の株式85%取得で合意2015年6月:ポーランド「マーケティング・ウィザーズ社」の株式100%取得で合意2015年6月:タイのデジタルエージェンシー「フレックスメディア社」の株式51%取得で合意2015年6月:英国のEコマース専門エージェンシー「eコメラ社」の株式100%取得で合意2015年7月:シンガポールのクリエーティブエージェンシー「マンガム・ギャクシオーラ社」の株式20%を取得注目すべきは2013年に英国イージス社を買収したことです。これはM&Aの金額も4000億円と巨大で、更に本買収完了後に電通の海外M&Aは加速していきます。それまでは年間数件のM&Aだったものが、イージス社買収後には年間10件以上コンスタントに買収を行っています。それほど大きな意味を持つ買収だったことが伺えます。イージス買収後の、電通の海外事業売上高比率は下記のように推移しています。単位:百万円2013年度2014年度2015年度成長率売上高594,072676,925761,996128.27%内、国内売上高(311,416)(333,995)(348,252)111.83%内、海外売上高(282,857)(343,232)(414,066)146.39%海外売上高比率47.61%50.70%54.34%※電通IR資料より、unistyleが独自に作成海外売上高比率が2015年度には54%に達し、全体の売上高の成長も海外事業が牽引していることが見て取れます。ここまで見ると電通はM&A戦略により、見事グローバル企業の仲間入りをしていると言うことができそうです。積極的なM&Aに対する懸念の声一方で電通の積極的なクロスボーダーM&Aに懸念の声を上げる人もいます。日本企業に関わる国際間取引に詳しい弁護士のスティーブン氏は下記の記事にて電通のM&Aに対して3つの疑問を呈しています。①日本企業と海外企業が合併しただけでは、海外の競合と対等に戦えない②日本企業の海外企業に対する経営力の低さ、シナジーが疑わしい③買収金額が高すぎる参考:電通の英国企業買収に3つの疑問:日本企業の海外M&Aの陥穽海外企業を買収して利益を取り込むだけでは、確かに多額の借金をしてまで買収した意味はないといえます。総合商社においても海外企業を買収したものの、シナジー効果が薄いために苦しむという例は少なくありません。中国のCITICグループに多額の投資を行った伊藤忠商事も今後、シナジー効果創出を求められることになるでしょう。参考:伊藤忠、まだ見えぬ「相乗効果」CITICとの協業急ぐまた売上高は海外事業が牽引しているものの、営業利益率は低く、国内事業の営業利益の方が大きい構図となっています。これは海外展開を積極的に進めているNTTデータも同じ構図に陥っており、海外事業の営業利益率の低さは今後改善する必要があるでしょう。単位:百万円売上営業利益営業利益率売上高761,996160,43821.05%内、国内売上高(348,252)(90,403)25.96%内、海外売上高(414,066)(70,156)16.94%参考:野村総研・NTTデータの比較に見るSIer業界、利益率の野村総研・グローバル案件のNTTデータ【unistyle業界分析】最後にテレビ局に比べると早い段階で海外事業展開を打ち出した広告代理店の電通は既に売上規模で見るとグローバル化を果たしているといえます。一方で2013年に4000億円で買収したイージス社とのシナジー効果を生み出すのは今後の課題であり、総合商社のように海外M&Aをうまく用いて成長することができるかについては、まだまだ注視が必要といえます。ここまで電通の海外展開について見てきましたが、このようにドメスティックな日本企業も大きく変わろうとしているのが2016年現在といえます。ぜひこういった業界や企業の背景も少し考えた上で、志望する業界について考えてもらえればと思います。photobyKevinDooley 20,900 views
「NTT、辞めました。」ー退職ブームに沸くNTTを中の人が考察してみたー 「NTT、辞めました。」ー退職ブームに沸くNTTを中の人が考察してみたー Webメディア上の記事・コンテンツは"エントリー"と言われ、中でも退職に関して述べたものを、"退職エントリー"と呼びます。日本を代表するような大企業から新興ベンチャー企業まで、様々な企業の退職者が自身の経験を発信していますが、中でも最近ブームと言っていい程退職エントリーが量産されているのが、ズバリ"NTTグループ"になります。参考:6年勤めたNTTを退職しました元々NTT関連の退職エントリーはいくつもあったのですが、上記のエントリーがバズって以来、NTTグループの退職エントリーが世間の注目を集めています。私自身も現在NTTグループの一角の大手企業に勤めており、こういった退職エントリーブームを中の人視点からしていろいろと思うことがあります(筆者は退職しているわけではなく現在も中の人です)。本記事では、そんなNTTの退職エントリーを紹介しながら、「NTT退職エントリーブームが示唆すること」について考察していきます。NTTに限らず、「安定した日系大企業」に共通する大手で働くメリット/デメリットが浮き彫りになりました。NTTに興味がある人もない人も、ぜひご覧ください。まず、"NTT"とは何か"NTT"という言葉自体をご存知ない方はいないと思います。「電話線を引いている会社?」「ドコモのこと?」「フレッツ光の会社?」世間一般では主にC向けの代表商品に紐づいたイメージが先行していると思われますが、NTTグループ自体は2017年度現在で連結子会社922社を要する日本最大級のグループ企業となっています。詳細については以下の二記事で異なった視点から述べていますので、こちらを参考にしていただければと思います。参考:内定者経験|NTT志望者がグループ他社の社員にもOB訪問をすべき理由NTT対策の総まとめ。ーインターン攻略から内定まで主要10社を完全網羅ー一般に、"NTT"と言われるとNTT東西・NTTドコモを始めとした個別企業を差すことも多いのですが、厳密にはNTTグループの純粋持ち株会社である日本電信電話のことをNTTと言います。(日本電信電話は純粋持ち株会社として設立されていますが、実際には自社で研究活動等を行い収益をあげているという点では事業持株会社の側面を持ちます。)最近ブームとなっているNTT退職エントリーの多くは、「〇年勤めたNTTを辞めました」といったように、「NTTグループうちのどの企業について書かれているか」については書かれていません。本来のNTTである日本電信電話の場合もあれば、孫会社と言われるような企業の退職エントリーである場合もあります。(ちなみに中で勤めていると、退職エントリーで書かれている内容がどの企業について書かれているものなのか何となくわかったりもします)「なぜ、辞めないのか」ーNTTで働くメリットー退職エントリーではもちろん「退職した理由」について書かれているわけですが、基本的には前職についての悪口だけをつらつらと述べるものではありません。「〇〇という良い点も確かにあったけど、最終的にデメリットの方が多いと考えて退職しました」という形で、自分の所属組織について良かった点/悪かった点を両軸で述べている印象があります。ここでは、退職理由の前にNTTで働くメリットについて、過去の退職エントリーや私自身の就業経験に基づいて紹介します。メリット1:いい人が多く、クビにならない総じてすげーいい人が多いです。コミュ力重視の採用を長年続けていることもあり、日本語が適切に通じて、かつ人もいい人が多い気がします。良く言えば草食男子、悪く言えばキレが無い、ガツガツしていないという感じでしょうか。私が新卒の時は、ザ・パワハラ上司みたいな人たちもたまに見ましたが、今では絶滅種でほとんど良い人しか見当たりません。出典:【退職エントリ】10年以上勤めたが、いまさらNTTを辞めました。「一緒に働く人」を志望動機の一つとして語る就活生はそれなりにいますが、NTTのグループの退職エントリーでも"人"については魅力として語っているものは多かった印象があります。総じて穏やかな人が多く、理不尽な要求やそれこそパワハラといったものはほぼ無い傾向が各種エントリーから読み取ることができます(もちろん現場によりけりで、「絶対にありえない」とは言い切れないわけですが)。また、元々NTT一社時代から分社化して現在に至るNTTグループでは、高年層を中心に様々な経歴を持った社員が存在します。そのため、得意分野やスキルの異なる社員がよくわからない人員配置をされている気も個人的にはしています。・僕の成績は最低だったが、なぜかクビにならない。国家資格や社内資格に無理やり挑戦させられるも連戦連敗。パートのご婦人の方々に罵倒され、息も絶え絶えに徒然を過ごすなか、無駄に歳を積み重ねる。出典:10年勤めたNTTを退職しました(無能編)こちらの方が生々しく語っている通り、NTTグループでは非常に解雇規制が強く、会社を辞めさせられるという事態はまず起こり得ません。特に成果を上げなくても、会社にいるだけでそれなりに役職が上がったりもします。企業に所属してその対価として得る給与を生活の糧としている人がまだまだ大多数である現代社会において、雇用の安定性が確保されていることはメリットの一つとして挙げていいことだと考えます。メリット2:「ホワイト企業」の代名詞就職活動の場で"NTT"と言われると、ホワイト企業のイメージをまず真っ先に抱く方も多いと思います。『「裁量が大きい」「風通しのいい」会社とは何か?就活界の5つのマジックワードを徹底解説』でも述べた通り、「ホワイト企業」という言葉の定義は個人の価値観によって異なりますが、ここでは便宜上残業が少ない・休暇日数が多いという労働時間に紐づく一般的な定義を扱います。そのためどちらかというと、ホワイトというよりは徹底した労務管理と法令順守意識と言った方が適切かもしれません。・生産性を犠牲にしてでも守る。サービス残業なんてやると逆に上司に鬼のように怒られる。・有給消化率は部署にもよるがほぼ100%。・退職後は非常に手厚い保証。嘱託社員のおじいちゃんによく自慢された。出典:7年勤めたNTT系列を退職して2年半が経過しました(ノンキャリア編)NTTグループがホワイト企業とイメージされる要因の一つが労働組合の強さにあります。若者の過労死や働き方改革などでこの手の話は近年注目を集めるトピックの一つにはなりますが、NTTグループの多くではサービス残業や不当な長時間労働なんてのはもってのほか。法令に違反するような労務管理をしたら最後、組合からお叱りや説明の場を設けられることになります。勤務時間については、PCの使用時間・オフィスの入退出時間・入居ビルの入退出時間までが管理され、どう頑張ってもサービス残業が出来ないような体制が整っているグループ企業も存在しています。また、よくある話で私自身も実感しているところとして、毎年有給休暇の期限切れ直前となる9月には休暇を取得する人が続出し、夏季休暇も相まって人手不足で仕事がなかなか進まないということが往々にして発生します。仕事を進めることよりも、有給休暇を使い切ることを優先する。それが、NTTグループなのです。メリット3:世間で言う安定性は抜群(と思われる)「ホワイト企業」と並んで就活生が話題に挙げる話として、その企業の安定性、すなわち潰れにくいかを気にするケースは多い印象です。元々は三公社の一つの国策企業として発足したNTT。長年日本の通信インフラを支えてきた組織として安定性をイメージする方は多いと思われます。NTTの全体像をちゃんと把握している人はおそらく(私を含めて)少ない数しかいないはずです。とてつもなく大きい企業グループで、本当にいろいろなことをやって日本を下支えしています。国や公共団体の情報通信分野において利用や政策をリードしているのは間違いなくNTTで、私はNTTが終わるようなら日本も終わると思っています。出典:次々出てくる退職エントリー、それでもNTTはすごいよこちらの退職エントリーが指摘する通り、端的に言って今でもNTTグループが日本の通信インフラを支えていることは事実でしょう。MVNOや海外の有名IT企業等が参入する現在においても、結局はNTTのプラットフォームが用いられて多くの事業は行われており、NTTグループが丸ごと潰れるといったことはまず考えられないと言っていいでしょう。もちろん、「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」でも指摘した通り、今や「~~社に入っておけば絶対将来も安泰」といった絶対的な安定というものは存在しません。とは言え、大企業やこういった社会基盤を支える企業がそうでない企業と比較して相対的に安定していることも事実であり、「NTTが安定している企業か」と言われればYesと回答せざるを得ない面も少なからずあると思っています。あれだけ株価が下がり世間的なイメージも悪くした東京電力が、潰れるどころかむしろ数年後にあっさりと過去最高益を記録した話は記憶に新しいことかと思います。「なぜ、辞めるのか」ーNTTで働くデメリットーこのように、NTTで働くうえでは様々なメリットがある一方で、当然これだけの退職エントリーが出ている分デメリットも存在します。デメリット1:効率性・スピード感の欠如NTTの社内システムは非常に使いづらい印象を受けます。末端までセキュリティ施策を推し進めるのは結構ですが、全体最適化のために推し進められた施策が個々の部署の生産性を大きく押し下げているケースが多々あります。参考:10年勤めたNTTを退職しました(無能編)こちらについては以前unstyle内の記事「NTT東日本のイメージが変わる?OB訪問でわかった実態」でも少し触れましたが、NTTグループ全体の傾向として、リスクに対する慎重な姿勢や非効率な業務運営がなされているケースは多いという指摘が広くなされています。意思決定の遅さというのも、「スピード感に欠ける」という指摘を受ける一要素でしょう。やはり日本の通信インフラを支えている企業らしく、セキュリティーには敏感な性格は強いと言えます。コーディング規約や社内で閲覧できるWebサイトに大幅な制約があるなど、業務を進めるにあたってあらゆる制約がかかっており、結果的に効率性を欠いている面があります。その例として上記のような社内システムの使い勝手の悪さは個人的にも実感しています。情報通信分野のリーディングカンパニーである割には、会議室の予約システムや勤怠管理システムなど、効率的とは言えない面が随所に見受けられます。デメリット2:給与には満足していない社員も一定数いる就職活動におけるNTTグループの代名詞として挙げられるのが、「まったり高給」という言葉。しかし、「NTTコミュニケーションズの社員が伝えたい6つの真実」でも触れた通り、「まったり高給」とは「まったりの割には給料がそれなりに貰える」という意味合いの方が近く、いわゆる「高給取り」と呼ぶには物足りないと感じる人は多いようです。入社7年目のサラリーマンの給料(ボーナスや家賃補助など全部込み)として、僕の年収653万円という数字は先に書いたように年代平均よりは良いしこの数字を貶すのは気が引ける。その一方でここからモリモリ上がるかというと管理職昇格という狭き門を通り抜けない限り良くて800万円になるかどうかというラインを生涯さまよい続ける事になる。出典:6年勤めたNTTを退職しました四十の管理職で650万らしい。ゆ、夢がない。出典:7年勤めたNTT系列を退職して2年半が経過しました(ノンキャリア編)また、役職についても各社上詰まり感が否めない傾向はあるようで、年齢を重ねれば半自動的に課長ぐらいまでは到達できるという時代でも無くなってきているようです。現に、定年が近づいていても、いつまで経っても平社員でいる人はそれなりに見受けられます(そういった人たちが特段スキルが低いようには内部で働いていて感じないのですが...)。その昇進も、いわゆる社内政治といった業務遂行とは直接関係のない分野や、社内システムの仕様といった他企業では通用できない狭い世界のスキルで決まっている面は少なからずある印象です。NTTグループは単純に給与として受け取れる絶対値が高いというよりは、扶養手当・住宅手当といった福利厚生に関する各種手当や、休暇の多さ・残業時間の少なさなど、総合的に加味したうえで待遇の良さが語られるべきだと思っています。一般的な生活をする分には十分な給与がある程度のゆとりをもって得られる一方、若くしてがっつり稼ぎたいという方には物足りない金額なのかもしれません。デメリット3:夢ある仕事?でも実際は...貴社がこれまでに築いたネットワーク技術や膨大な顧客基盤を活かして、今よりも人のつながりが強い社会を実現したい。私の強みである【組織の足りない部分に気づく力とそれを埋めるための行動力】を活かして、隠れたニーズを顧客から引出し、多くの社内外のスペシャリストを巻き込みながら、社会に変革を与える事業に取り組みたいと考える。また多くの分野の仕事に関わるなかで、ゼネラリストを超えたスペシャリストを目指したい。参考:【内定】NTT東日本エントリーシート(総合職)NTTグループの主要事業である情報通信の分野における志望動機のよくある例として、「社会をよりよくする」というビジョンを書くケースは非常に多い印象です。「NTT東日本の新卒採用HP」にも書かれた「つながる」というキーワードから想起されるように、「○○と××を繋げて社会をよりよくしたい」といったものがその代表例です。情報化社会という言葉が誕生してからしばらく経ちますが、今や通信やITが無くては事業活動や我々の日常生活は成り立たないものとなっています。それだけ活用可能性が高い分野であれば、通信やITを用いてあらゆる分野で社会をより良くするというビジョンを掲げ、企業に入社してくるという方はそれなりに多いことでしょう。良くも悪くも、受託開発のSIerの血は根強いです。お客様に言われた仕様のシステムを確実に作って納品する。旧来型のビジネスモデルをアイデンティティにしているため、今現在も全てはお客様ありきです。つまりは、会社は私たちに、プロフェッショナル御用聞きに徹することを望んでいるのです。当社に入社した社員のほとんどは、ITを使って社会に新しい価値を提供したい、社会を変えたいというモチベーションで入社したことでしょう。しかし、全てとは言いませんが、当社の大部分の仕事は、目の前の顧客だけをみた近視眼的な仕事がほとんどです。出典:【退職エントリ】10年以上勤めたが、いまさらNTTを辞めました。しかし、現実問題として、NTTグループの事業のメインは、技術力を活かして社会に新たな価値をもたらすことではなく、お客に要求された仕様通りにシステムを作り上げることだったりもします。もちろん全社方針として海外展開や新規事業へ手を出すといった話を時おり耳にすることはありますが、この方が指摘するように、まだまだ国内の受託開発のSIerとしての性格は根強い印象です。あれだけ海外展開のイメージが強いNTTデータでさえ、国内の売上高が過半数を占めているというのが現状です。インターンシップでよくあるような、「新規事業立案」みたいなものに携われるケースはほんの一握りでしょう。「通信・ITの力で社会をよりよくする」という気概を持って入社する一方、実際に入ってみると「要求された仕様条件を満たす」ことに必死で、ほとんどの社員が自らの仕事の社会的意義のようなものには目を向けず目先の業務に注力しているというのが現実ではないでしょうか。私自身は元々そういったビジョンがあって入社したわけではありませんが、それでもやはり今の仕事をすることで誰が喜ぶのか・社会の発展にどう寄与しているのかといった実感は正直得られないまま日々を過ごしているのは否めない気もしています。こういったミスマッチが、退職者を生み出す一つの要因となっていることが想定されます。優秀な人が日系大企業を抜けているのは、何もNTTに限った話ではないこれまでの内容から、「安定した日系大企業」の典型例とも言えるNTTグループにも、実際に働くとなると様々なメリット/デメリットがあることは認識していただけたかと思います。しかし、NTT退職エントリーブームである現在では、あたかもNTTグループだけで人材流出が加速しているかのように思われるかもしれませんが、このことは日本社会全体にある程度共通している傾向だと考えています。参考:「総合商社、辞めました。」76人の商社マンの転職キャリアを追うこの記事のように、現在新卒就活の最人気業界と言ってもいい総合商社でさえ、優秀な若手の離職率増加に危機感を覚えているということです。先ほど「解雇規制が強く、会社に所属しているだけでそれなりに役職が上がったりする→相対的に雇用が安定していて良い」といった話をしましたが、裏を返せばこれは優秀な若手にとって画一化された報酬・雇用体系による大きな機会損失となる可能性を含んでいると考えることもできるでしょう。新卒一括採用・終身雇用といった日本型雇用慣行が徐々に薄れていく現代において、優秀な若手社員にも雇用の流動化の波が少しずつ押し寄せてきているように感じます。ある意味日系企業の縮図とも言えるNTTグループでそれが顕在化するというのも不思議な話ではなく、今回はたまたまNTTグループで退職エントリーとして連続したからブームのように語られているだけだと考えています。意思決定の遅さ・非効率性・解雇規制といった先述した話の多くは多くの日系大企業にも当てはまるものでしょう。NTTを特に志望していない方でも、現代のキャリア論のある種一つの象徴として今回の一件を捉えていただければと思います。退職エントリーを読む際に注意すべきことさて、今回のような退職エントリーブームとなると、何だかNTTグループ(もしくはそれに代表されるような大企業全般)は辞めることこそが正義であり、残る側の人間=能力が無く企業にしがみつくことしかできない人のような見方をする方も中にはいるかもしれません。しかし、特に就活生の皆さんにとっては、このような考え方については注意が必要です。注意点1:退職しない人は退職エントリーは書かない至極当たり前ですが、案外見落としがちな観点だと思います。退職せずに企業に残る人は、退職エントリーに限らずわざわざ自身のキャリアについてWeb上であれこれ語る割合がぐんと下がります。世界史の分野でも「歴史上のほとんどは成功者の体験により出来ている」といった指摘がありますが、Web上の世界では「大企業を辞めた人」の方が自身のキャリアについて語る割合は高いと言えます。「ひとまず大企業に就職して長期間勤め上げる」というキャリアがまだまだ一般的なモデルケースとしてみなされている現在では、"普通ではない"(と多くの人に思われている)キャリアを歩む人の声が多く発信されるのは自然なことだと考えています。また、実際にNTTグループ・大企業を退職した人の中でも、退職したことに後悔している人が退職エントリーを書くケースは稀だと考えられます。就活生の皆さんには、退職エントリーには生存者バイアスだけでなく、"退職者バイアス"のようなものがかかっていることをくれぐれも忘れないでいただきたいと思います。もちろん、この方のように「残った側の人間」が情報発信をするケースはゼロではないのですが...。参考:5年強勤めたNTTを退職する気はありません(無能編)注意点2:そもそも、NTTグループ各企業を"NTT"と一括りにして考えることが間違っている巷で出回るNTTグループの退職エントリーですが、そのほとんどは辞めた先を"NTT"と表記するだけで、NTTグループのどの企業を辞めたか明記されていないケースは多い印象です。もちろん、NTT本体(=日本電信電話)について述べた退職エントリーもありますし、中の人からすればどの企業について言っているかほぼ特定できるものも存在します。しかし一方で、先述したメリット/デメリットはNTTグループの全体的な傾向ではあるでしょうが、結局は各個別企業ごとに、更にはその中の部署ごとによって実態は異なります。私自身、先述したメリット/デメリットは6つ全て基本的に共感できる内容ですが、隣の部署の同期は連日残業続き・向かいの部署の同期は短い期間で案件を回すスピード感のある(ありそうな)事業に従事といったように、結局は行き先次第で待遇や仕事内容は大きく異なります。そのため、900社超の企業を含むNTTグループを一括りにして「NTTの退職ブーム」とされるのは個人的には若干の疑問が残ります。注意点3:「大企業に勤める=スキルが身につかない=自身の市場価値が下がる」とは思って欲しくない先ほど「他企業では通用できない狭い世界のスキルが評価される」と述べたように、NTTグループの企業に勤めていると社内でしか通用しない知識で評価されるケースも多く、その後のキャリアの選択肢を広げるには適切とは言えない環境に遭遇する確率が高いのは事実だと思っています。こういった話をすると、「スキルが身につかないような上から降ってくる仕事をただただこなすだけだから大企業はダメなんだ。やっぱり今の時代ベンチャーに就職すべき。」といった論調を時おり耳にしますが、就活生の皆さんは本件については慎重に考えるべきです。「大企業」や「ベンチャー」をそれぞれ一括りに語るべきではないというのは前提に、ではベンチャーだったら本当にスキルが身につく可能性が高いと言えるのでしょうか。例えば企業体力がないベンチャー企業では単純に一人当たりがこなすべき業務量が多く、目先の業務を終わらせることに集中してしまう一方、稼働に余裕がある大企業の方が手厚い研修や業務外の時間を活用したスキルアップの機会が多いという考え方もできるでしょう。また、大企業の場合は最悪身動きが取れなくなっても「居続ける」という選択肢が取れる可能性が高いことは現実問題として優位性の一つでしょう。特にNTTグループの場合はジョブチャレンジというグループ他社への転職という機会も設けられています。もちろん、転職市場では「年齢」というのも一つの重要な評価指標になりますので、数十年同じ企業に勤めた後でのキャリアチェンジは困難であることが多いのは事実です。一方で、伊藤忠商事を退職し起業という典型的な大企業を「辞めた側」の人間であるunistyle創業者の樋口も、新卒では大企業に就職したことが結果的に自身の市場価値を高めた一要素となったことを指摘しています。転職活動では日系大企業もいくつか受けて、起業して売却までたどり着いた経験ももちろん評価されたんだけど、同様に新卒で伊藤忠という大企業で3年半過ごしたことも評価されてるように感じた。大企業の組織、仕事の進め方に対するある程度の理解を求めているんだろうと思う。—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年6月28日最後に:NTT退職エントリーブームが就活生に示唆しているものは何か長々と書いてきましたが、結局この記事で言いたいことは「NTT退職エントリーがブームだよ」といった事実報告や、大企業を退職することを肯定/否定する話ではありません。(今回のNTT退職エントリーのような)一過性のブームに踊らされず、自身が描きたいと考えるキャリアに真摯に向き合い、それに伴う就職活動をしていくべき。「自分のモノサシでキャリアを考えろ」という話は直近の記事で何度もしており、「またか」と思った方もいらっしゃるでしょうが、それだけ繰り返すほど今の時代では大切なことです。新卒の学生は大人が思っている以上に株価や直近の業績に敏感です。もちろん株価や業績が、説明会開催などの採用にかける費用に影響するためという考え方も出来ますが、世の中の「空気感」といったものを感じ取っているように思います。トヨタがリコールの対象になるといった話がでると反射的に人気ランキングが低下するといったことが起きています。世の中の空気に敏感というと聞こえはいいのですが、自分自身の企業選びやキャリアに対する考え方がしっかりしていないために世の中の流れに翻弄されてしまっているとも言えます。参考:10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった東京電力やシャープといった大企業でも大きく業績を下げた時期がありました。就活生の最人気業界である総合商社でさえ、「商社の冬の時代」と呼ばれる時期を乗り越え現在の地位まで上り詰めました。いつかは、NTTグループにもこういった苦しい時代が訪れるのかもしれません。人生一度しか使うことができない"新卒カード"。『あなたは』それをどのように使い、どのようなキャリアを歩んでいく将来を描きますか。関連記事: 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面接の練習の大切さ丨ぶっつけ本番で本命企業を受けるのは危ない? 面接の練習の大切さ丨ぶっつけ本番で本命企業を受けるのは危ない? 例年、本選考の前に一度の面接も受けずに本命の選考に臨む学生は意外なほど多くいますが、かなりリスクの高い行動だと感じます。自分では話すのが得意だと思っていても、気心の知れた友人と話すのと初対面の社会人相手に話すのとではまるで難しさが違います。かの有名なスティーブジョブズは、数分間のプレゼンのために何週間も前からそれこそ数百時間を費やして練習を行っていたとのことです。面接も事前にどれだけ準備できるかで本番のパフォーマンスが大きく変わるでしょう。本記事のコンテンツ・面接の練習を重ねるとよい理由・練習に業界や企業規模は関係ない・最後に面接の練習を重ねるとよい理由一番の面接練習は、実際に面接・面談を受けてみることだと思います。面接の雰囲気自体に慣れ、緊張が緩和されるというのが場数を踏むことの一番わかりやすいメリットです。また、都度フィードバックをもらうことで態度・受け答えの内容がともに洗練されていきます。最初のうちは落ちてもあまり気にせず、反省を次回に生かして積極的に数をこなすことをおすすめします。場慣れしつつ振る舞いやコミュニケーションの中身を改善していくことで、徐々に評価されるようになっていくでしょう。練習としての面接・面談を受ける場としては、①インターン選考②面接・面談を含んだスカウト系のイベント③OB訪問での面接練習依頼などが挙げられます。参考:→インターン選考でも特におすすめの、東京海上日動のインターンに関する記事です。練習に業界や企業規模は関係ない「自分は総合商社志望なのにIT業界の企業面接で評価されても仕方ない」「大企業を見ているのにベンチャーをわざわざ受けるなんて無駄」などと思う方もいるかもしれません。ですが、unistyleを通して多くの内定者と会う中で、企業が求める人材というのは業界や企業規模に関わらずある程度共通しているように感じました。そのため、ある企業で高い評価を得られた自己PRであれば、別業界の規模の異なる企業においても評価されやすいように思います。具体的には下記①ー⑤のどれか、もしくは複数の強みを伝えて内定している方が多いです。①個人として努力し成果を上げられる②関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる③リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる④価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる⑤今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる参考:人気企業内定者に共通する、企業に伝えるべき5つの強み最後に受験に向けて練習問題を解かなかった人はおそらくいないでしょうし、スポーツにおいても日々の練習や練習試合なしにいきなり本番の試合に臨むということは無いでしょう。面接でも同じことが言えると思います。一人で黙々と自己分析や企業研究をすることも大事ですが、実際に面接・面談を受けて社会人からフィードバックをもらうことは、一人では気づけない視点が得られるため非常に有意義です。今のうちから「伝える能力」を磨いておくことが納得のいく就職活動をする上でも重要になってくるかと思いますので、是非勇気を持って一歩踏み出していただければ幸いです。本記事では面接の練習の大切さについて解説してきました。こちらの動画では面接の全体像について紹介しています。ぜひご覧ください。 50,451 views
地頭に自信の無い学生が編み出した、グループディスカッション生存戦略 地頭に自信の無い学生が編み出した、グループディスカッション生存戦略 こんにちは。Unistyleで1年間インターンを経験し、この春、政府系の金融機関に内々定をしたAと申します。今回のコラムでは、就職活動において誰しもが一度は経験するであろうグループディスカッションにおける選考突破の戦略を考えてみたいと思います。実際に私はこのコラムに書いたことを実践し、サマーインターンでは外資系投資銀行やコンサルティングファーム、日系金融機関の選考を通過しました。参考として以下のコラムを読んでいただきたいと思います。参考:グループディスカッションを突破する上でまず最初に鍛えるべきたった一つの力何のためのグループディスカッションかどのような人が評価されるのかを考えるうえで、まず企業の採用活動においてグループディスカッションが行われる目的を考えてみたいと思います。グループディスカッションを採用している会社ですと、順序の違いはあれ、学力テスト→グループディスカッション→面接(複数回)というステップを踏んで採用、あるいはインターン通過ということになると思います。これをふまえてグループディスカッションで見られている能力には、大きく分けて2つの力があると考えました。一つは課題解決力、もう一つは協調性です。その人の人となりはエントリーシートや面接で確かめることができるし、単純な能力は学力テストや学歴によって測ることができます。そしてグループディスカッションでしか測ることのできない力があるとするならば、その場で与えられた課題を「チームとして」、「解決」する力なのではないかと考えたうえで、選考通過のために以下の戦略を実践しました。①課題解決のための「視点を提示する」②チームの議論を活発化させる「笑顔と同意」それぞれ順に説明します。①課題解決のための「視点を提示する」まず、課題解決力を示す方法として、「視点を提示する」というものです。ある程度質問内容が予想できる面接と異なり、選考の場に行ってみなければお題が分からないグループディスカッションにおいては準備することが難しく、その場のメンバーの良し悪しやお題との親和性によってパフォーマンスにムラが生じやすいと思います。ですが、私自身はどんなチームであっても、また、どんなお題であってもこの方法は有効だと思っています。グループディスカッションにおいては、予め複数の選択肢用意される事が往々にしてあります。たとえば、この会社が新規参入すべき分野はどこか?といったテーマです。あるいはお題としては選択肢がなくても、議論が進み、意見が複数出たうえでどれがベストかを考えることもあるでしょう。その場合どの側面においても完全に優れている案が出ているという場面はほとんどなく、あちらを立てればこちらが立たずのような状況に直面します。その場面においてこの「視点を提示する」という行動は非常に有効だと思います。もう少し噛み砕いた言い方をするならば「勝手に仮定を置いちゃおう」、という考え方です。例えば、ある企業の海外進出にあたってA国(既に市場は存在するが、競合が先に進出している)とB国(市場規模は未知数、現在参入企業は無い)といった場合に、(1)「この企業は、海外進出はあくまで事業ポートフォリオの1つとして考えており、市場調査にあまりコストをかけずに安定した収益獲得を目指す」という仮定を置けば、A国を選ぶ基準を作ることができます。(2)「この企業は、将来的には海外を収益の柱にしたいと考えており、他社に先んじてのシェア獲得を目指す。投入できる予算も大きい」という仮定を置けば、B国を選ぶ基準になります。こういった仮定を置くことで議論が錯綜することを防ぎ、結果として良いアウトプットに繋がると思います。この他にも、出てきたアイデアを幾つかに分類する視点(例えば優秀な社員に必要な能力は?というお題で出てきた種々の案を「心・技・体」に分けるなど)も有効だと思います。フェルミ推定などケース面接においては仮定の連続であるのに、グループディスカッションになると提示された情報だけを元に考えるのは不思議だなぁ、と感じてこの方法を取るようにしたのですが、実際この考え方を意識してからはグループディスカッションで落ちることは無くなりました。②チームの議論を活発化させる「笑顔と同意」最初に書いたようにグループディスカッションでは課題解決力に加え、「協調性」も重要なポイントであると考えています。ではどのようにその力をアピールすればいいのでしょうか。グループディスカッションの場で自分が「あ、この人話しやすいな」と感じるのはどんな人かを考えたとき、それは話をニコニコ聞いてくれて、意見に対して乗っかってくれる人でした。ニコニコというのはそのまんま笑顔でいてくれる人なのですが、意見に乗っかってくれる人については具体的な場面を例にとってもう少し詳しく書きます。例えば「図書館の利用率を上げてください」というお題の時に意見として「利用率って利用者÷人口だよね、人口を減らすことは出来ないかな」という発言をした際、「は?常識的に考えて無理でしょ」みたいな態度をとるのではなく、「え、それ面白い!確かに分母減らせば利用率は上がるね」といった態度をとってくれる人です。そこで私はなるべく笑顔を意識しながら、メンバーから発せられた何気ない一言にも興味を示し、活かせそうな場合には適宜議論を膨らませ、乗っかるという戦略を取り、実際の選考を通過することができました。自分は「弱者」、だからこそ私は今回書かせてもらった立ち振る舞いは「弱者の戦略」だと思っています。というのも、正直優秀な人はこんなことを意識してなくても議論をドライブさせることが出来ますし、一人で課題を解決することもできると思います。しかし自分にはそこまでの地頭がないことを自覚した上で、じゃあどうすれば難関といわれるインターン、本採用を通過できるのかと考えて出した結論だからです。これまでグループディスカッションを苦手としてきた方も、選考を受ける中で是非自分なりの方法論を編み出して、通過率を高めて欲しいです。そのためには選考中必死に考えるのはもちろん、選考を終える度に反省し、改善点を見出していくことが大事だと自分の経験を通して思いました。こちらの動画ではグループディスカッションについてわかりやすく解説しています。ぜひご覧ください。 62,284 views

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