「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき

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最終更新日:2023年10月26日

「やりたいことがない」学生は、とりあえずブランド企業に入社すべき

※本記事は2018年3月に公開された記事になります

早いもので、2019卒の就職活動解禁から1ヶ月が経とうとしています。

皆さん、就職活動の進捗状況はいかがでしょうか。

「説明会やOB・OG訪問をうまくスケジューリングし、効率的に就職活動を進められている。もうすぐ総合コンサル1社から内定が出そうなので、これを滑り止めとして抑えつつ、これから日系大手の選考に備えていく!!」

といった方もいれば、

「とりあえず説明会に行ってはいるが、内容はあまり頭に入ってこない」

「ESが書き終わらない、というか、そもそも何を書けばいいか分からない」

「毎日スーツを着て都内を回ることに少し疲れてきた」

「数十社にプレエントリーしたものの、正直、どこがいいのか自分でも分からない」

など、漠然とした悩みが頭にこびりつき、毎朝どこか悶々としたままでスーツに袖を通している方も多いのではないかと思います。

本記事では「とりあえず就活はしているけど、〈やりたいこと〉なんて見つからない」という学生のみなさんに向けて、将来を考えるためのヒントを提示したいと思います。

自己分析

本選考とインターンの締め切り情報

「やりたいこと」なんて、思いつかなくて当然

まず最初に、「やりたいことがない」と悩む学生のみなさん、「やりたいこと」なんて思いつかなくて当然です。

もちろん、「私は途上国のインフラ開発に人生を捧げる!」とか「俺はFinTechの領域で革新的なビジネスをつくる!」とか、すでに自分のキャリアプランや成し遂げたいことが明確に決まっているのなら、それはそれで素晴らしいことです。

しかし、就職活動の時点で「俺はコレで生きていく!」と胸を張って言えるような学生は、きっとそう多くはありません。

日本の大学生の大半は、サークルや部活動など、将来の仕事には直接的な関係のない活動にもっぱら精を出してきたはずで、自分のキャリアについて真剣に考え出すのは早くても大学2〜3年のころでしょう(それが良いか悪いかは別にして)。

「これからどんな仕事で生きていくか」という重要な意思決定について、就職活動のわずか数ヶ月のあいだに自信をもって答えを出すなど、普通の学生にはとんでもなく難しいことであるはずです。

少なくとも新卒就活の時点では、「やりたいこと」なんて崇高なもの、なければないでまったく構わないと思います。(もちろん、企業の選考で問われる以上は、表面的にでもロジックを組み立てて答えなければなりませんが・・・。)

「やりたいこと」がないなら、将来に可能性を残そう

では、「やりたいこと」がない人は、どうすればいいのか。

もちろん絶対的な正解などありませんが、ここで提示したい答えは、【いつか〈やりたいこと〉ができたとき、外部の制約を受けずに〈やりたいこと〉に向かえるよう、将来に可能性を大きく残しておくこと】です。

より具体的にいえば、将来的な転職・キャリアチェンジのときに、なるべく多くの選択肢を確保できるようなファーストキャリアを選択することです。

この記事をお読みいただいている大半の方々にとって、すでにプロのアイススケート選手になる道は閉ざされてしまっていると思います。

みなさんが平昌五輪での羽生選手の活躍を見て「私もアイススケーターになりたい!」と強く思ったとしても、残念ながら、今からその夢を実現するのは不可能でしょう。

将来、あなたが「学生のときは思ってもみなかったが、私はどうしてもコレがしたい」と思い至ったとき、「時すでに遅し」はあまりに悲しいことです。

そういう事態を回避するために今できることの1つが、将来的な転職の選択肢をなるべく多く残しておくことだと思います。

将来に可能性を残すなら、新卒はブランド企業を選ぶべき

そして、将来の選択肢をなるべく多く確保しておくことを考えたとき、有効な選択肢の1つが【とりあえず、新卒ではブランドのある企業に入社しておくこと】です。

将来、みなさんが何かを思い立って転職活動に挑もうとしたとき、かならずチェックされるのが「それまでの職歴」です。

このとき、一般的に新卒就活でも人気の高い、いわゆる「ブランド企業」「一流企業」でキャリアを積んできたという事実は、あなたの転職の可否にプラスに作用することが多いと考えられます。

その理由には、「一流企業であれば、一人ひとりの人材の質も一定以上を満たしているだろう」という期待値計算的な高評価が挙げられるでしょう。

このことは、「とりあえず東京大学に入学しておけば、卒業後の進路を選ぶとき、学歴差別によって選択肢が狭められることはなくなる」ということと似た構造になっていると思います。

ファーストキャリア検証:① コンサル・PE

ここから先は、unistyleが作成したキャリアデータベースをもとに、本記事の主旨、つまり【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】ということを検証してみましょう。

unistyleが作成したキャリアデータから、彼らのうちどの程度が新卒でブランド企業・大企業に入社しているかを調査し、上記の仮説を検証します。

「ブランド企業」をどう定義するかは難しいところですが、ここでは「リーディングマーク 2018年卒・超上位大学生就職企業人気ランキング」の上位100社にランクインしている企業に、

① コンサル・金融・IT業界に属する外資系企業
② メガバンク統合前の都市銀行
③ 中央省庁や監査法人、法律事務所

これら3つの企業群を合わせたものを「ブランド企業」と定義し、データをまとめていきます。

転職データのリサーチ

unistyleでは、

■ PE(プライベートエクイティ)ファンド
■ 戦略系コンサルティングファーム
■ VC(ベンチャーキャピタル)
■ 優良ベンチャー企業*

以上の4つの集団に対象を限定し、これに該当する1,332名のエリートキャリアを独自に調査し、データベースを作成しています。

* 各ベンチャー企業のなかでも役員クラスのポジションのみ対象、起業したケースも含む。また、株式未上場の場合、直近5年以内に1億円以上の資金調達を行っていることが選定条件。

なお、全ての情報は有価証券報告書ないし企業HPから収集したものです。

戦略コンサル・PEの現職メンバーのファーストキャリア

トップクラスのエリートが集う業界として知られる、戦略コンサルとPE(プライベートエクイティ)ファンドの両業界において、在職者のファーストキャリア(新卒入社した企業)は以下のようになっています。

*バブル崩壊以前に存在した、旧・都市銀行。
日本興業銀行(現・みずほFG)、日本長期信用銀行(現・新生銀行)、三和銀行(現・三菱東京UFJ銀行)とも、当時はエリートキャリアの代名詞として語られ、総合商社やコンサルティングファームを上回る就職人気を誇った。

全体の83.3%が、今回定義した「ブランド企業」の出身者となりました。

その内訳を見てみると、マッキンゼー・アンド・カンパニー(14名)、三菱商事、ゴールドマン・サックス証券(各13名)を筆頭に、新卒就活でもトップクラスの人気をほこる企業の出身者が圧倒的に多いことが分かります。

また、今回の定義づけでは「非対象企業」の出身者となっている33名も、東京電力や帝人など、日本を代表する大企業の出身者がその多くを占めていました。

戦略コンサルとPEファンドの両業界では、イメージしていた通り、新卒で「ブランド企業」に入社したのちに転職したビジネスパーソンが大半を占めているようです。

▼戦略コンサル・PEファンドへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。

▼また、銀行員の転職事情については、こちらの記事で解説しています。

ファーストキャリア検証:② ベンチャー役員

では、ベンチャー企業で役員ポストに就いている層ではどうでしょうか。



先ほどの戦略コンサル・PEファンドよりは低い割合であるものの、ベンチャーの役員クラスにおいても「ブランド企業」出身者比率が65.0%を占めていました。

リクルートが最多で34名、次いでアクセンチュアが31名のベンチャー役員を輩出しています。

「非対象企業」の出身としてカテゴライズした方々も、サイバーエージェントやDeNA、楽天などのIT系メガベンチャーの出身者が多く、ベンチャー企業の役員クラスでも「ファーストキャリアで有名企業に入社したあと、ベンチャー企業へと転身する」というアプローチをとったビジネスパーソンが多いと言えそうです。

▼ベンチャーへの転職については、こちらの記事で詳しく取り上げています。

以上、転職データを用いた2つの検証結果(①コンサル・PE、②ベンチャー役員)からも、【新卒ではブランドのある大企業に入社しておくほうが、将来の転職の可能性が幅広く担保される】という仮説が説得力をもつことになりそうです。

最後に:将来の自分に可能性を残しておきたいなら、とりあえずブランド企業を選んでおくのも1つの戦略

本記事では、「やりたいことなんて見つからない系」就活生のみなさんに向けて、2つのメッセージをお伝えしました。

すなわち、

■ いま〈やりたいこと〉がないのなら、いつか〈やりたいこと〉ができたときに制約を受けずに済むように、将来に可能性を大きく残しておくべき。

■ 新卒ではいわゆる「ブランド企業」に入社するほうが、将来的に転職するときの選択肢を幅広く確保しておくことに繋がる。

ということです。

もしあなたが「やりたいことなんて見つからない系」就活生であるならば、無理に崇高なビジョンを掲げるよりは、今は「やりたいことなんてない」自分に正直でいるほうが幸福な就職活動になると思います。

とはいえ、この手の議論に絶対的な正解などありえません。『キャリアにおける「鶏口牛後」〜あえて難易度が低い企業を選ぶという選択〜』でお伝えした”鶏口牛後”の考え方のように、自分なりのモノサシに照らして検討していくべきです。

▼ 良記事です。ぜひお読みください。

みなさんが納得のいく形で就職活動を終えられること、そして遠くない将来、みなさん自身の〈やりたいこと〉に出会えることをお祈りして、この記事の結びとします。

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ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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就活エージェントのメリットとは?丨就職エージェント neo 就活エージェントのメリットとは?丨就職エージェント neo 就職活動においては、ある程度自分一人で何とかしようとする学生も多いと感じます。転職活動においては、転職エージェントに企業との選考スケジュール調整や職務経歴書(ESのようなもの)の添削などを依頼するのが一般的です。しかし、新卒の就職活動でエージェント系のサービスを活用している学生はまだまだ少数派だと思っています。就職支援サービスを活用すると、企業の紹介から各種選考対策まで一貫してサポートが受けられるので、それを知らずにいるとしたら非常にもったいないと感じます。本記事のコンテンツ・学生がメリットしか受けない理由・一人で悩む就職活動は終わり・最後に(※本コラムはネオキャリア就職エージェントのPR記事です)学生がメリットしか受けない理由就職支援サービスは、専任のエージェントが内定獲得まで一貫したサポートを行うもので、学生はすべて金額負担ゼロで利用できます。これは、新卒採用を行う企業から、就職支援サービス提供企業へ報酬を支払うビジネスモデルとなっているためです。就職支援サービス提供企業は学生に内定してもらわなければビジネスが成り立たないため、必然的に学生の適性をみて内定可能性の高い企業を紹介+選考過程での手厚いサポートを行うことになります。エージェントが紹介した企業のビジネスについては事前に説明してくれるため企業研究の手間がほとんどなく、ES添削・面接練習などのサービスも受けられることは学生にとって大きなメリットだと言えます。また、個別の選考フローの対策よりもさらに大きな枠組みで、どんなキャリアを歩みたいのか、自分はどのような仕事に適性があるのかといった相談にも乗ってくれることでしょう。一方で、三菱商事や電通など、自社単独で優秀な学生を集められるような企業を紹介してくれることは期待できず、紹介企業としては、事業は急激に伸びているなど優れた企業にもかかわらず知名度の低さのために優秀な学生を独力で集められずにいるようなベンチャー、中小〜中堅企業が多いと思います。また、エージェント経由で1社内定を得たときに、本当はさらに志望度の高い企業があるにもかかわらず一時の喜びから視野が狭まり以降の就職活動がおろそかになってしまわないように注意が必要だと言えるでしょう。このように注意すべき点はあるものの、学生にとって非常に有用なサービスだと感じます。ここまでの内容をまとめると以下のとおりです。メリット・自分に合った企業の紹介を受けられる・選考に向けたES・面接対策が受けられるデメリット・大企業はあまり紹介されない・内定を得た際にその後の就職活動が疎かになる人もいる多くの学生が利用するナビサイトはエントリーやセミナー予約のためのツールであり、就職支援サービスは内定可能性を高めるツールだと言えるでしょう。▼下記は大手就職支援サービスのネオキャリア就職エージェントで、早慶レベルの学生も利用しているので是非ご覧ください。一人で悩む就職活動は終わり就職活動をしていると、ESの書き方がわからない、面接の受け答えにもしっくりこない、そもそも自分の志向性もわからないなど、誰しも各フェーズで悩みがちだと思いますが、一つでも当てはまる学生は就職支援サービスを利用するべきだと思っています。紹介先企業のESについては随時担当のエージェントが添削してくれる上、面接対策も行ってくれます。志向性については、エージェントと話す中で企業選びの軸や自身の適性が見えてくることもあるでしょう。就職活動を始めたばかりの学生の視野は狭く、単なる憧れだけで受検企業を選びがちだと感じます。エージェントから様々な業界・規模の企業を紹介してもらう中で幅広い業界を見られるようになると、無内定のリスクを低減できるだけでなく、納得のいくキャリア選択ができる可能性も高まると思っています。各業界のいい面悪い面両方を踏まえた一段深い志望理由を用意する上でも、視野を広げることは重要です。また、「トップ企業を紹介してくれないから意味がない」と考える学生もいるかもしれませんがそんなことはなく、業界や企業規模にかかわらず評価される人材には共通項があるため、就職支援サービスの添削などを通して得た知見はトップ企業の選考でも活かせると思っています。参考:面接に慣れる意味でも、企業を紹介してくれる就職支援サービスは有用だと言えます。例年場数を踏まないまま志望度の高い企業の面接を受けて、結果玉砕してしまう学生も多くいると感じます。最終的にトップ企業から内定を得る学生でも面接に不慣れなうちはバンバン落とされます。自分ではそれなりに話が上手い方だと思っていたとしても、友人とカジュアルに話すのと初対面の社会人から評価されながら話すのとではまるで性質が異なるというのはよく意識すべきでしょう。最後に自ら主体的にOB訪問などを重ね万全の準備で就職活動を行い望む結果を手にする学生もいる一方で、悩んでしまってなかなか前に進めないという学生も多いと思っています。そうした学生にとって就職支援サービスは背中を押してくれるいいツールだと言えます。本記事におけるメリットをまとめると、・自分に合った企業の紹介を受けられる・幅広い企業を紹介されることで、より良いキャリア選択ができる可能性が増す・選考に向けたES・面接対策が受けられる・別企業の際にも活かせる添削・アドバイスを、選考を通じてもらえる上記について詳しく扱ってきました。また、高学歴な学生ほど就職支援サービスは不要と切って捨てがちかもしれませんが、もったいないと感じます。学歴はあくまでスクリーニング基準であり、ESを通過した段階で学歴の優位性はほとんどなくなります。その後の面接では場数も非常に重要なため、面接対策を行ってくれる就職支援サービスはやはり有用だと言えます。自分は他者の助けは必要ないなどと思わずに、最良の結果を得るためにも使える武器は使うべきでしょう。photobyU.S.Army 35,874 views
無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴 無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴 留学経験をうまくいかせず、無内定で悩んでいる人には、就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、他己分析してもらいながら自分にあった就職活動の進め方や企業の決め方を客観的にアドバイスがもらえるため、内定に一歩近づけます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。一般的に、就職市場において有利だといわれている留学経験者。特に1年以上の長期留学経験では語学力のみならず、多様な価値観に対する理解力やコミュニケーション能力の向上も期待できます。こうしたさまざまな能力が企業側に評価された結果なのではないでしょうか。しかし一方で、長期留学を経験した人の中にも「就職活動では苦労した」という話をちらほら耳にします。主に「なかなか内定を得られず就活が長期化してしまっている」「内定を得たものの、自分が納得のいく企業ではない」などというケースです。こうした状況を考えると、留学経験は必ずしも就職活動の武器になるとは限らないようです。それでは、留学経験が就活にうまく活かせない人とは、一体どのような特徴を持っているのでしょうか。筆者自身も留学・就職活動を経て、無内定の長期留学経験者にはある5つの共通項があるのではないかと考えています(自身の反省も含めて)。本コラムでは、そうした「NG留学経験者」にありがちな5つの特徴を以下にご紹介します。特に留学経験のある就活生のみなさんには、自身の就職活動と照らし合わせながら読んでいただければ良いのではないでしょうか。無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴①語学力自慢だけ、中身のない就活生特に1年以上の留学を経験した就活生で見られることがあります。長期の海外経験から語学力に自信がつき、それをひけらかすことで就活を進めようとしてしまうタイプです。しかし、現実はそんなに甘くありません。短期のものや語学研修が目的のものなど留学の形態は多様化していますが、2012年度の日本全体での海外留学者数は約20万3000人にも上るといわれています。(参考:JBPress)そんな中、単純な「英語話せます自慢」で志望企業に内定をもらうことなど、ほぼ不可能だとは思いませんか?言語はツールの一つに過ぎません。採用側は「英語が話せること」よりも「英語を使って何を話せるか」の方を評価しているのです。②ことあるごとに海外では〜〜(自分の主張なし)「海外だったらこうだったのに…だから日本はよくないんだ」などと、しきりに留学先の国の状況を引き合いに出す学生も見たことがあります。しかし、こうした人に限って「自分自身の意見」を求められたときに言葉に詰まってしまうケースが多いように思いました。それでは、留学先で触れた価値観の単なる受け売りになってします。グローバルスタンダードを知ることは重要なことですが、何でもかんでも自国の否定に終始してしまうのは非生産的ですし、何よりも企業で必要とされているのは多様な価値観に触れてより熟成された「その人自身の意見」ですよね。③単に長く滞在しただけで、真剣に現地で取り組んでいないただ楽しそうだからという理由で留学し、現地で特別に目的意識もなく真剣に取り組まなかった人が陥るパターンです。面接で留学経験があると言えば、たいてい「なぜ留学しようと思ったのですか?」「留学先で特に力を入れていたことは?」「留学先での専攻はどのようなものだったのですか?」といった質問が飛んでくることはほぼ間違いありません。しかし、こうした質問が飛んできたときに急にうまく答えられなくなる留学経験者も実際にいるのです。一体何のため、何をしに留学へ行ったのでしょうか……。④現地で何を学んだのか言語化できない③とは異なり現地ではいろいろな経験をしていたとしても、それをうまく言語化できないケースです。この原因は「自己分析不足」の一言に尽きます。もっと自身の留学経験を詳細に思い返し「何を考え、何を目標に、どんなことにチャレンジしてきたのか」を具体的に話せるようにしておきましょう。これは留学経験に限りませんが、自己PRをする際に「がんばりました」に終始し、相手に自身の考えや努力をきちんと伝えられないのは非常にもったいないと思います。⑤変に自信を持ち過ぎ留学したことで良くも悪くも自信がつき、他の学生やはたまた人事部や面接官に対しても横柄な態度をとってしまっている学生を見たことがあります。自信を持つこと自体はとても良いことですが、それと態度が大きくなることは別物です。自信がある(=自分の考え・立場がしっかりとある)のなら、相手にそれを丁寧に伝えることができればベストです。また、自身過剰が根拠のない余裕に繋がってしまい「大手企業しかエントリーしない」「面接対策をせずにぶっつけ本番」などといったリスクの高い行動をとっている就活生もいたように思いました。以上が「無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴」でした。筆者の周りでも留学を経験していながら内定をもらえてない、もしくは納得できない企業からの内定しかない人がいることは事実です。最後にいかがでしたでしょうか。ここまでは、留学経験が就活の仇となってしまっているパターンを5つご紹介させていただきました。しかし、そうはいっても言葉が伝わらない環境で試行錯誤、留学先で何らかの成果を上げようとした経験は就活においても評価される傾向にあります。総合商社をはじめとする人気企業の内定者には実際に留学経験者が多くいます。それは語学力そのものではなく、言葉が通じないような人とも関係を構築して成果をあげることができたことを評価されたのではないしょうか。(参考:人気企業内定者に共通する5つの強み)自身の就職活動を「NG就活」にしない対策法としては、上記でも述べているように「語学力」だけではなく「+α」の人間的魅力をアピールポイントとして磨いておくことが大切なのだと思います。留学を経験した学生のみなさんは特にこの点を意識した上で就活を進めることができればよいのではないでしょうか。photobyMartinThomas 28,884 views
留学生と就職活動<海外キャリアフォーラムに挑む前に必要なコト2つ> 留学生と就職活動<海外キャリアフォーラムに挑む前に必要なコト2つ> 2019年1月1日時点で企業から内定を頂いたと回答している学生が4.7%という結果を就職情報大手のディスコが発表しました。▼引用:20卒学生の1月1日時点の就職活動調査~キャリタス就活2020学生モニター調査結果(2019年1月発行)~20卒の知り合いの中にも内定者が出始め、早い人では既に就職活動を終えた学生もチラホラ見かけます。そんな中で先日、19卒の内定者と話をする機会がありました。彼らは1年間の交換留学を経験しており、交換留学生の就活事情について話を聞くことができました。ボストンキャリアフォーラム(以下ボスキャリ)や帰国後の秋採用など、たくさんの経験談の中でも『留学生=内定に圧倒的有利』な訳ではなかったというのが印象的でした。本記事では、筆者が留学経験者からお聞きしたお話や、現在実際に留学中で海外で就職活動を行っている学生の体験談を基に、ボスキャリを始めとする海外キャリアフォーラムの実態、体験談、そしてこれからどのように行動していくべきなのか、その考察を深めます。【本記事の構成】▶留学生の就活事情▶海外キャリアフォーラムとは▶海外キャリアフォーラム体験記▶納得の行く留学・就活をするために▶まとめ留学生の就活事情日本の学生が3月から情報を解禁し6月から始まる面接などの就活ルールに基づいて動きだしている一方、留学生の大多数は日本国内で就職活動が本格化している時期に学校が通常運行であるようで、就職活動どころではないようです。そのような留学生が就職活動においてデメリットを被らないように開催されているのが各種海外キャリアフォーラムです。キャリアフォーラム以外にも、海外企業にそのまま就職する選択肢を除くと、留学生の就職活動は以下の3つに分類できます。【留学生の就活における選択肢】①帰国後就職活動を実施する(秋採用・留学生向けの採用など)②卒業を1年遅らせて就職活動を行う③海外キャリアフォーラムで内定を得る帰国後就職活動を実施する少し前に東京大学が秋学期入学を実施すると宣言して話題を呼びましたが、留学生の新学期は殆どが9月から始まります。9月から12月にかけてが秋セメスター、2月から6月までが春セメスターとなっている大学が殆どで、留学生が帰国するのも春セメスターが終わる6月がピークな様です。6月に面接、内定が解禁となっていますのでギリギリ就職活動に間に合いそうな気がしますが、既に内定者がチラホラ出ている日本の形骸化が進んでいる就活市場を顧みた時”絶対性”がなく、あまりオススメはできません。留学中は勉学に集中し、帰国後直ぐに就職活動本番を迎えるのはリスクが高いように思われます。それでは、留学から帰ってきてからだと就活が不利になるのか?と言われたらそうとも限りません。留学生向けに秋採用を実施している企業も多くありますので、留学に行っていたからチャンスを逃すことも殆どないでしょう。それでも優秀な留学生同士の席の取り合いになるため厳しい戦いになるようです。これらを顧みた時、帰国してから内定を獲得し、そのまま卒業するとなると『早めの準備が成否を分ける』と言っても過言ではないと思われます。unistyleでは、内定を得るためのプロセスを上記の9つの段階に分類しています。準備段階に該当する①〜⑤は留学中でも実施することができるので、帰国後に就職活動を行う予定でしたら、①〜⑤を優先的に抑えていくべきでしょう。どれも就職活動を行う上で大切なステップになるので、それぞれのステップの詳細を以下にまとめましたのでご参照ください。▼参考・就職活動全体の流れを把握するなら・①詳細な自己分析を行うには・②詳細な業界分析・企業研究の実施・③3つの論点(自己PR・ガクチカ・志望動機)の整理の仕方・④評価されるESの作成の仕方とは・⑤効率的なテスト対策卒業を1年遅らせる帰国のタイミングが遅かったなどの理由やじっくり就職活動に取り組みたい人の中には卒業のタイミングを半年から1年遅らせる方もいるようです。大学にもう1年在学することとなるので学費などの費用面での心配は残りますが、じっくりと腰を据えて就職活動を行うといった点ではプラスに働くように思われます。ただ、帰国してからどのような事に取り組んできたのか、何故卒業を遅らせようと思ったのかなどの質問にしっかりと答えられる為に準備をしておくべきでしょう。海外キャリアフォーラムとは先程の留学生の就職活動で取る選択肢③として海外キャリアフォーラムを挙げました。では、そもそも海外キャリアフォーラムとはどのようなものでしょうか。海外キャリアフォーラムとは海外で開催されるキャリアフォーラムは主にCFN主催のものになります(CareerForum.Net株式会社ディスコによるバイリンガルの為の就職活動支援サービスです)。<キャリアフォーラムとは>・CFN(株式会社ディスコの海外採用サービス)主催・ロンドン、ボストン(最大級)、上海、東京など主要都市で開催・海外大学在学中、交換留学生対象(日英バイリンガル向け)・企業によっては内定が得られる・日系大手、外資系企業も参加(フォーラムによる)参考:CareeerForum.Net大きな特徴は海外大学在学者、交換留学生向けであり、内定が得られる点でしょう。英語が話せることが前提で進められるフォーラムである点も特徴的でしょう。どこからがバイリンガルなのか等ざっくりとした表現になっていますが、キャリアフォーラムへの参加条件は以下のように定められています。【キャリアフォーラム参加条件】キャリアフォーラムへの参加は次の条件を満たしていれば大丈夫です:1.バイリンガル、日本語・英語両方でビジネスを行えるだけの語学力を身につけている方2.海外の大学・大学院を卒業予定の方、また既に卒業された方3.日本の大学に在籍し、交換留学中の方4.職務経験をお持ちの方引用:キャリアフォーラム実施講座よくある質問フォーラムによって参加企業にばらつきがあるようですが、東京開催のものやボストン開催のものだと参加企業が200社を上回っています。参加費用・参加予約・コスト・その他幕張開催の説明会に参加する為に横浜から海浜幕張に出向く・・・のは電車賃だけの心配をすればいいですが、海外キャリアフォーラムは開催国が限られています。後述しますが、筆者の友人はフランスに滞在中でしたので、ボストンまで飛行機で移動し、連日ホテルに宿泊していたそうです。他にもカナダ・アメリカ国内等々ボストンまで移動しホテル滞在を行ったため(フォーラム自体は3日間開催など)、費用として10万円近く必要だったようです。移動や滞在などの面で高い費用がかかるからでしょうが、フォーラム自体は入退場無料で事前予約が必要など日本の説明会とあまり違いは見られません。また、キャリアフォーラム参加のためのホテルや交通アクセスのサポートも行ってくれています(ロンドンキャリアフォーラム交通・宿泊のご案内)。また、事前にレジュメを作成する必要があります。日本企業にESを提出する際は日本語が殆どですが、海外フォーラムでは英語でのレジュメの提出を要求してくる企業もあるようなので事前の準備は早めにしておく事が吉だそうです。海外キャリアフォーラム体験記ここからは実際にボスキャリに参加した友人の体験談を記載します。【ヒアリングした方々】・大学:早慶、MARCHの5名・留学先:フランス、カナダ、米国<質問内容>①滞在日数と費用②受けた企業の数③就活フローはどのように進んだか④周囲の学生の様子⑤事前準備はどれくらいしていたのか⑥振り返ってみての感想Q①:滞在日数と費用A:3日間〜4日間、滞在費用と航空券で5~10万円(渡航先による)ボスキャリが3日間開催の為、前日に現地入りしている方々が殆どということでした。宿泊費を抑えるために友人と一緒にホテルに泊まったり、Airbnbなどのサービスを活用したというケースも見られました。また、場所によっては距離が離れているため、思わぬ時差ボケに悩まされた方もいたようです。遠方からの参加の場合、フォーラム参加を決意したら、早めの航空券・ホテルの確保がベターなようです。Q②:受けた企業の数A:1社〜7社少ない人だと1社だけ、多い人で7社ほど受験したようです。3日間の中でフローが進んでいくので、一度にたくさんの企業を受けるのは負担になってしまい、結果として中途半端になってしまうことにもなりかねません。事前にどこが参加するのか、どこを受ける予定なのか明確にしておくべきでしょう。Q③:就活フローはどのように進んだのかA:(2ヶ月前くらい)Webエントリー(ES、Webテスト)→(企業によっては)事前Skype→当日の面接ボスキャリの流れとして以下の2タイプ存在します。①事前にES・テスト→当日面接のみ②フォーラム当日に直撃→面接(ウォークインと呼ぶそうです)渡航前や渡航して直ぐにESの作成やウェブテストを実施するパターンの企業が多く、バタバタしている時期に準備をしなければいけなかったのが大変だったとの感想もありました。企業によっては当日面接予約を実施していない場合もあるため、ここからも事前準備が成否を分けるといっても過言ではないでしょう。Q④:周囲の学生の様子A:交換留学生よりも正規留学(長期留学)の学生が多かった。事前準備をした学生としていない学生の差が大きい事前に準備をした学生と全く準備をしていない学生との差が大きかったとの声が多数でした。「皆が行くから自分も行く」という受け身の姿勢よりも、目的意識を持って行動をするべきなのは日本の就職活動と何も変わりません。他にも日本人で海外の大学に在学している学生の割合も大きかったようです。参加者の中にはダブルディグリープログラム(日本と海外の学位を同時に取得するシステム)の方もいらっしゃいましたが、それでも企業側は正規留学生の方をより欲しがっていた印象であったようです。Q⑤:事前準備はどれくらいしたのかA:1〜2ヶ月前ほとんどがキャリアフォーラムがスタートする数ヶ月前からスタートしていたようです。渡航前に先述したレジュメの作成やWebテストを行うことはあったようですが、本腰を入れてスタートしたのは数ヶ月前からが多数派でした。印象的だったのは「留学してバタバタしていて1ヶ月前から準備したけど遅すぎた」との回答でした。フォーラムが留学して直ぐに開催の為、あまり準備をする時間がなく、なんとかなるであろう精神でぶっつけ本番で挑むことになってしまった学生が一定数いたことも頷けます。Q⑥:振り返ってみての感想最後に協力者の皆様から全体を振り返ってみての感想を抜粋して掲載します。Sさん(フランス留学中):人気の企業はだいたい正規留学生を欲している印象がありました。実際周りの人を見ても内定取れている人は正規留学生が多かったです。しかし、入念に準備していた人は交換留学でも内定を貰えていたので、準備にどれだけ時間をかけたかで決まる印象です。留学で忙しく準備に時間を割けない人は多いですが、勝負は当日よりも事前準備で決まります。ボスキャリ行く人は事前準備を頑張るといいと思います。Aさん(米国留学):留学と就職活動を同時に行うのは大変でしたが、日本にいる大学生より就職活動時期が早いため、企業からのサポートが十分得られたと思います。しかし、短期留学生にとって就職活動を勉学と同様に進めることは難しいと思います。私は2年の留学で正規生扱でしたが、それでも大変でした。余裕を持って、行動することが大切だと思います。納得のいく留学・就活を送るために冒頭での先輩の体験談にもありましたが、「留学≠就活有利」であることは改めて実感していただけたかと思います。一般的に、就職市場において有利だといわれている留学経験者。特に1年以上の長期留学経験では語学力のみならず、多様な価値観に対する理解力やコミュニケーション能力の向上も期待できます。こうしたさまざまな能力が企業側に評価された結果なのではないでしょうか。しかし一方で、長期留学を経験した人の中にも「就職活動では苦労した」という話をちらほら耳にします。主に「なかなか内定を得られず就活が長期化してしまっている」「内定を得たものの、自分が納得のいく企業ではない」などというケースです。こうした状況を考えると、留学経験は必ずしも就職活動の武器になるとは限らないようです。【失敗する特徴5つ】①語学力自慢だけ②海外では〜◯◯なんだよね(自分の主張なし)③単に長く滞在しただけ④現地での取り組みを言語化できない⑤変に自身を持っている引用:無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴上記引用記事でも触れられていましたが、年々留学生の数は上昇しており決して珍しくなく、留学生だからといって市場価値が高まる訳ではありません。失敗する留学生の共通する特徴の5つを踏まえ、改めて留学と就職活動を成功させるためには以下の2つが鍵となると考えています。目的意識を持った留学を失敗する5パターンの学生の1つとして挙がっていましたが、「語学力強化」の為の留学としてアピールすることはおすすめできません。上位校のTOEICの点数は(TOEICが英語力の全てではないですが便宜上)800点以上と言われています。「私は留学していたので、TOEIC◯◯◯点で英語は話せます!」とアピールしてもそれほど響きはしないでしょう。逆に「留学していたのにこれだけしか点数取れないの?」などのマイナスに働いていしまう可能性も考えられます。留学をしていないだけでTOEIC900点や英検1級、トリリンガルの人は上位校には沢山います。たとえ語学力をアピールするにしても、「私は将来世界を舞台に営業を行っていきたいと考えています。そこでこれまで英語力を伸ばすために試行錯誤し学習に力を入れてきましたが、限界を感じました。目標であったTOEIC950点を達成するには、環境を変えて挑戦するしかないと思い留学を決意しました。留学中は〇〇や☓☓を積極的に行い、□□という困難もありましたが、△△することで目標を達成することができました。」のようにロジックをしっかりと通す必要があるでしょう(この場合も何故英語力としてTOEICを選んだのかなど疑問は尽きませんが)。留学経験は就職活動では間違いなく聞かれると思われます。「何故留学をしようと思ったのか?日本ではできなかったのか?何を現地で学んだのか?それをどのように企業で活かすことができるのか?」。目的意識を持った留学でない限り(就活において)絶対的にプラスの影響を与えるとは限りません。参考:事前に入念な準備をインタビュワーの皆様が約2ヶ月ほど準備期間に充てたと回答してくださりましたが、準備不足だったと認識するのも無理もないでしょう。<引用:>unistyleでは、面接・内定が解禁される前年の6月から翌年6月までの1年スパンでの就職活動を計画しています。もちろん人によってペースは違いますし、自己分析などは常にブラッシュアップしていく必要があります。ボスキャリが始まる11月までに一通り準備を終わらせようと思うと、非留学生よりも半年近く早く取り組み始める必要があるように思われます。冒頭でも述べましたが、上記プロセスの内、留学中の為インターンやOB訪問の実施まで手が回らないにしても・自己分析→テスト対策は最低限優先して実施しておくべきでしょう。下地が全くないなかで面接に挑むことは難しいですが、土台をしっかりと組み立てた上での実践は難しくはないと思われます。先程の学生の中には、ボスキャリでは内定が貰えなかったけれども、1月より留学先で就職活動を初めて帰国後9月に第一志望企業より内定を貰っている方もいます。まとめいかがだったでしょうか。全体を通して留学生は就職が大変だという印象を与えてしまいましたが、決してそのような訳ではありません。自分の今の生活から飛び出し、家族も友人もおらず言葉も通じない世界に一人で飛び込んでいく姿勢は、誰にでもできることではなく、そのような勇気ある資質を企業は必要としていると思われます。ただ、貴重な機会である留学を、就職活動に左右されることなく過ごしていただきたいと思いこのような記事を執筆致しました。以下が本記事のまとめになります。【本記事のまとめ】・留学≠就職活動で有利・留学生の就職活動は大きく3種類(海外フォーラム・帰国後就活・卒業を1年遅らせ就職活動を行う)・海外フォーラムで満足の行く結果を残すには→目的を持った留学をする→事前の入念な準備を心がける【留学生向け記事一覧】・・・・・ 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