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What is an MBA? ーMBA留学でキャリアを磨こうー

What is an MBA? ーMBA留学でキャリアを磨こうー

最終更新日:2017年10月24日

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今回で第7回のunistyle転職シリーズ。
unistyleが調査した1,333名の転職者データをベースに、総合商社や外資系コンサル、リクルートなど人気企業の転職事情を考察してきました。

第7回のテーマは「MBA」
特定の業界に関する転職事情からは一旦離れ、「MBA」という切り口からキャリアを考えましょう。

まずMBAに関する基礎知識をまとめたうえで、unistyleの転職者データベースから実際のMBAホルダーを洗い出して彼らのキャリアを分析することで
・MBAとは何か
・MBAの意義とは何か
こうした問いに答えを出しましょう。

MBAとは何か?

「MBA」、皆さんも就活で耳にする言葉ではないでしょうか?
「よくわかんないけど凄そう」くらいの認識でいる方も多いかもしれません。

「MBA」とは “Master of Business Administration” の略称。
日本語で言ってよ!という声にお答えするならば「経営学修士」、つまり「経営学の大学院修士課程を修了すると得られる学位」を指します。

「大学院修士」と言っても学部卒業後にそのままMBA進学するケースは極めて稀で、社会人経験を積んだあとでMBAプログラムを学ぶのが一般的です。
MBAプログラムは通常1〜2年間のカリキュラムが定められており、仕事を退職/休職する、社内のMBA派遣制度を利用する、仕事を続けながら週末・夜間で通学する等、様々なスタイルで取得することができます。

MBAのスタイル

MBA取得を検討するにあたって、仕事を離れるか/両立するか、国内で取得するか/海外留学するか、この2点は特に留意すべきポイントでしょう。

現在は国内でも定時制MBAや通信制MBAが普及しつつあり、仕事を続けながらMBA取得を目指すという選択肢も考えられるようになりました。

フルタイムMBAを履修するのであれば、必然的に何らかのかたちで現在の仕事を離れることになります。
現在の仕事を退職してMBAを取得するケースでは勿論、一時的な休職や社費MBA派遣(後述)を選ぶケースにおいても、「自分のキャリアを一時中断すること」に伴うリスクは念頭におくべきでしょう。

また、海外MBA留学になるとカリキュラムは全てin Englishになるため、MBA取得と同時に英語力向上も見込まれます(勿論、それまで留学や海外駐在の経験が乏しい方にとっては、それ相応の負荷もかかることは言うまでもありませんが)。
また、海外MBAには世界各国から優秀な人材が集まってきており、彼らと同級生として学べること自体も、海外MBA留学のメリットのひとつであると言えます。

社費MBA派遣制度

退職/休職を経て私費でMBA取得に漕ぎ着ける方法もありますが、学生さんのなかでは「社費MBA派遣制度」を利用するほうに興味を持たれる方が多いように思います。

外資系コンサルや総合商社などの大手企業の多くは、希望社員を社費でMBA留学に送り出す社内制度を整えています。

例:マッキンゼー・アンド・カンパニー

マッキンゼーはビジネスアナリストの海外MBA留学支援制度を整えています。
派遣人数には定員を設けておらず、「『留学が将来のキャリアアップに有用で、本人がそれを希望している』、そして『仕事において高い成果をあげてきた』ことが認められるビジネスアナリスト全員」が、海外MBA留学支援の恩恵を受けられるとしています。

海外MBA留学となると、留学経費は合計2,000万円ほどにのぼる場合もあり、このコストに対して支援を受けられることは魅力的でしょう。
また、MBA取得後は(基本的に)派遣元企業に戻ることになるため、MBA取得後のキャリアが一定程度保証されていることもメリットかもしれません。

一方、日系企業の一部ではMBA取得後の転職に縛りを設ける企業(MBA取得後x年間は勤続しなければいけない等)もあり、その後のキャリア形成に制約がかかるリスクも生じ得ます。
また、元マッキンゼー・アンド・カンパニーの伊賀泰代氏が著書で主張しているように「社費MBA留学派遣制度は撤廃すべき」という議論もあり、「なぜ自分はMBA留学に行きたいのか」という点は深く突き詰める必要があると言えるでしょう。

MBAの意義

では、MBAを取得することの意義、メリットとは何でしょうか。

日本で最も著名なビジネスパーソンの1人、大前研一氏が学長を務めるビジネス・ブレークスルー大学大学院(BBT大学院)の定義付けを拝借すれば、
MBAを取得する最大のメリットは「自ら考え判断する力」の獲得にあると結論できます。

BBT大学院は、ビジネスを取りまく環境が複雑化している昨今、MBAで培った「自ら考え判断する力」は ”正しい答えを出すのが難しい局面に対峙したとき、より正しい経営判断に導いてくれる” としています。

また、MBA取得によって「キャリアに箔がつく」ことも見逃せない事実です。

近年はMBAという選択肢が一般的になりつつあり、それに伴う反動として「MBAのカリキュラムでは実際の業務に活きるスキル、ノウハウは身につかない」といった議論もしばしば見られます。

しかし、それでもなお「転職市場において、”MBAホルダー”という看板は強い訴求力を持つ」というのは、かなり妥当な仮説だと言えるでしょう(あえて卑近な表現を選べば、「履歴書の見栄えが良くなる」ことです)。

総合商社やメーカー、銀行などの日系企業から戦略コンサルや外資系投資銀行などへの転職を志す場合、そのまえに海外MBA留学を経由して転職市場価値の向上を狙うことは、一般的なキャリア戦略のひとつになっています。

ただし上記の2点、すなわち「自ら考え判断する力」と「MBAブランド」に関する考察はあくまで一般的な言説に過ぎず、実際の転職市場においてMBAがどれだけの価値を持つかを測るのは難しいのが実情です。

以下では実際の転職者データを用い、MBAの価値を定量的に分析することを目指します。

MBAの意義を検証する

これまでのシリーズでもご紹介している通り、unistyleでは
① PEファンド
② ベンチャーキャピタル(VC)
③ 戦略コンサルティングファーム
④ 優良ベンチャー企業の役員クラス
以上4つの集団に対象を限定し、各企業の有価証券報告書およびホームページをもとに、全1,333名のエリート転職者のキャリアを独自にリサーチしました。

以下ではこの転職者データベースからMBAホルダーを抽出することで、MBA取得がキャリア形成のうえでどんなファンクションを発揮するかを検証します。

業界別・MBA保有率の比較

まず、上記4つの転職者集団ごとにMBAホルダーの割合を比較してみましょう。
一般的にビジネスエリートと呼ばれるこれらの集団ですが、そのなかでも業界によってMBA保有率に差があることが分かります。

人数・割合ともに最多となったPEファンドでは、ファンドメンバーの33.1%、実に約3人に1人がMBAを保有していることが分かりました。
ベンチャーキャピタル(VC)も次いで多くのMBAホルダーを抱えており、それに戦略コンサル、ベンチャー役員が続く構図となっています。

これらの数字から、以下2つの仮説が導かれます。

仮説① ファンド業務にMBAが効く

各種ファンド、とりわけPEファンドにおいては、MBA保有者の在籍比率で頭一つ抜けていることが分かります。

複数業界に俯瞰的な視座からコミットし、新規出資やイグジットをめぐる意思決定を行うファンド業務に、MBAで培った「自ら考え判断する力」が大きく貢献することは想像に難くないでしょう。

また、これらのファンドの多くでは「社外取締役の派遣などを通じて経営に参画することで、出資先企業のバリューアップ、ひいてはキャピタルゲインの最大化を実現する」というビジネスモデルが取られます。

このような(完全な当事者ではない立場から)企業経営の意思決定に関与するシチュエーションにおいても、MBAで得た知見が活きると考えられます。

一方、これらのファンドメンバーの多くは他業界で輝かしい実績を残したビジネスパーソンによって占められいるため、「そもそもファンド入りを果たすためにMBAブランドが有効」という側面も否定できません。

なお、ファンドの業務内容については過去記事を参照して下さい。

仮説② ベンチャー役員にとって、MBAは必ずしも有用ではない?

一方、ベンチャー企業の役員ポストにおけるMBA保有者は5.6%を占めるのみで、他の3業界と比較すると少ないように思えます。

当然、これには多数の要因が絡んでいると思われますが、とりわけ重要と思われるポイントを3点だけピックしておきます。

第一に、スタートアップにとってMBAホルダー雇用は簡単ではないこと。
とりわけ発展途上段階のベンチャー企業において、複数名のMBAホルダーを同時に雇用できるような企業ブランド、(主に給与面での)アセットを持ち合わせているケースは考えにくいと言えます。

第二に、「MBAを取得するまえに事業アイデアがある」ケースが多いこと。
今すぐにでも起業して事業化したいアイデアがあるとき、それを踏みとどまってMBA留学を選ぶ人間は少ないでしょう。

第三に、そもそもMBAの知見を必要としないケースも多いこと。
ひとたび雛形ができたビジネスをスケールしていく段階においては、地道な営業努力や業務改善がキーになることが多く、そこはMBAの知見が真価を発揮するフィールドではないのかもしれません。

注目すべき事実:特定領域にMBA保有者が偏在している

上記のチャートは業界ベースでMBA保有比率を比較したもので、特にファンドにMBA保有者が多いことがわかりました。

しかし、これを各企業内ごと、更には企業内での役職にまで踏み込んで比較すると、また変わった風景が見えてきます。
ファンドと比較してMBA保有率が低く見えた戦略コンサル、ベンチャー役員のなかでも、特定の領域には非常に多くのMBAホルダーが在籍しているようです。

① 外資系戦略コンサルのマネジャー以上の職位者
優秀な人材が集う戦略コンサルのなかでも、外資系トップファーム4社のマネージャー以上の職位*(unistyleが調査できた社員107名)に対象を限定すると、MBA保有率は実に60.7%
MBA保有率21.7%であった戦略コンサル全体(ドリームインキュベータ等の日系ファームも含む)のおよそ3倍の割合でMBAホルダーが在籍していることが分かりました。


この事実から、「MBA取得は外資系戦略コンサルで高い職位まで上り詰めるための重要な要件のひとつである」という仮説が説得力を増すことになるでしょう。

*コンサルティング・ファームの多くは、個人の能力や経験値、果たすべき役割に応じて職位を定めています。

② ベンチャー各社のCxOポジション
先ほど考察した通り、ベンチャー企業役員・全742名のうちMBA保有者は41名、全体の5.6%で、ほかの業界に比べるとかなり低い値になっていました。
しかし、このMBAホルダーの役員41名にさらにフォーカスしたところ、彼らの73.2%にあたる30名が各社で「CxO」ポジション*に就いていることが分かりました。

言い換えるならば、ベンチャー企業に在籍するMBA保有者のうち、およそ3/4がCxOポストに就いて企業経営の最上流を担っているということになります。

*CxOポジション:Chief X Officerの略称。企業のなかの特定の機能・部門の責任者を指す。以下が主要なCxOポスト。

この事実は、「MBA取得は、スタートアップを創業したり、ベンチャー経営のトップ・オブ・トップを担ったりするうえで大きな価値をもつ」ことを示唆していると言えるでしょう。
MBAプログラムの多くではスタートアップに関する講義も組み込まれており、ベンチャーのトップとして事業創造するうえでも恵まれた環境であることは間違いなさそうです。

ポストMBAキャリアのケーススタディ

最後に、4人のビジネスパーソンの先例から、MBA取得後のキャリア形成の実態を学びましょう。


例① 長澤 啓 氏(メルカリ執行役員CFO/シカゴMBA)

慶應義塾大学/総合政策学部卒
シカゴ大学経営大学院/MBA
・ 三菱商事(金属資源、エネルギー等)
・ ゴールドマン・サックス証券
・ 株式会社メルカリ/執行役員CFO

参考:INDUSTRY CO-CREATION

2017年内にも上場が見込まれるユニコーンベンチャー、メルカリでCFO(最高財務責任者)を務める長澤氏は、米国の名門シカゴ大学でMBAを取得しています。
新卒で入社した三菱商事在籍中にMBAを取得し、その後ゴールドマン・サックス証券を経てメルカリCFOのポストにたどり着いています。
総合商社からMBAを取得し、その後のキャリア形成に活かした好例と言えるでしょう。

例② 藤井 良太郎 氏(PEファンド・ペルミラCEO/スタンフォードMBA)

東京大学/法学部卒
スタンフォード大学経営大学院/MBA
・ 大蔵省(現・財務省)
・ ゴールドマン・サックス証券
・ KKR(コールバーグ・クラビス・ロバーツ)
・ ペルミラ/東京オフィス統括責任者

参考:PERMIRA TEAM

回転寿司チェーン「スシロー」等への出資で知られる英国のPEファンド、ペルミラ・アドバイザーズにて代表取締役社長を務める藤井氏。
大蔵官僚としてキャリアをスタートさせたのち、ゴールドマン・サックス証券、投資ファンドKKRにてキャリアを積んだ同氏は、スタンフォードMBAを取得されています。

例③ 長谷川 勝之 氏(ベンチャーキャピタリスト/南カリフォルニア大MBA)

南カリフォルニア大学/経済学部・物理学部卒
南カリフォルニア大学経営大学院/MBA
・ 伊藤忠商事
・ 日系独立系VC
・ Google Ventures
・(現任)FMC/共同代表パートナー
・(現任)電通ベンチャーズ/ジェネラルパートナー

参考:Dentsu Ventures TEAM

電通ベンチャーズなどで活躍されている長谷川氏は、南カリフォルニア大学MBAを保有されており、VC業務のなかでその知見を活かしていると考えられます。
同氏のキャリアはやや珍しく、伊藤忠商事の情報部隊に約10年間身を置いたあとにVCのフィールドに活躍の場を移されています。

例④ 南場 智子 氏(DeNA創業者・代表取締役/ハーバードMBA)

津田塾大学/英文科卒
ハーバード・ビジネス・スクール/MBA
・ マッキンゼー・アンド・カンパニー/パートナー
・ DeNA創業/代表取締役社長

参考:DeNA 企業情報

先日、キュレーションメディア「WELQ」問題を受けて代表取締役に復帰したDeNA創業者、南場智子氏はハーバードMBAを取得されています。
マッキンゼー・アンド・カンパニーに新卒入社したのち、1990年にハーバードMBAを取得。その後マッキンゼーに復職してパートナーにまで登りつめたのち、1999年にマッキンゼーを退職してDeNAを創業されました。

(マッキンゼーでのご活躍、そしてDeNA創業にMBAが大いに活きたように見える一方、ご本人は以下インタビューにて「MBAは時代遅れ」とのコメントを出しています)

本記事のサマリー

① なぜ自分にMBAが必要かをクリアにすべき
MBA取得を目指す場合、なぜ自分にMBAが必要かを深く考えたうえで、それにマッチした形式のMBAを選択することが望ましい。


② MBAは「自ら考え判断する力」と「キャリアの箔」をもたらす
MBAを取得する課程で「自ら考え判断する力」を学び、MBA取得後にはMBAホルダーとしてのブランドを手に入れることが期待できる。


③ MBAはファンド、外コン、ベンチャーCxOへの転職やそこでの業務に活きる
ファンドには30%前後の割合でMBAホルダーが在籍している。
また、外資系戦略コンサルのマネージャークラス以上では約60%がMBAを保有しており、ベンチャー企業でもMBAホルダーの70%以上がCxOポストに就いている。

最後に

周囲の学生と話していると、内定者や就活生の時点からすでに将来的なMBA取得を希望している学生も決して少なくないことに気がつきます。
それだけMBAが一般的に広く知られ、またMBAホルダーの活躍が目立つようになってきているということでしょう。

しかし、MBAはそれ自体が目的ではなく、あくまでよりよいキャリアを実現するための手段のひとつです。
あくまで見据えるべきは自分のキャリアパス(究極的には、その先にある自分自身の幸福)であることを忘れずに、ファーストキャリアや転職、MBA取得などの問題に向き合いましょう。

photo by Harris Walker

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