【最新】教育業界で売上・年収が高い企業ランキング

教育業界の業界研究を行うにあたって業界の仕組みを理解しておくことは欠かせません。企業や業界の情報を得て自分の企業選びの軸と合致しているかを確かめるためです。

就活における業界研究は、教育業界の場合だと「教育業界で活かせる素養＝自己PR」「教育業界を志望する理由＝志望動機」をエントリーシート（ES）や面接で語れる様になることがゴールです。

本記事では就活生の皆さんが業界研究をするにあたり、気になる人も多いであろう教育業界各社の売上と平均年収についてランキング形式で紹介し、解説していきます。

教育業界で売上が高い企業ランキング

教育業界で売上が高い企業1～10位までをランキング形式で紹介します。（2018年～2019年時点）

以下で一社ずつ紹介していきます。

教育業界売上ランキング1位：ベネッセホールディングス

ベネッセホールディングスの売上は2486億円でした。

教育業界の圧倒的シェアNO.1を誇っていると言えます。「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」の国内会員数は2020年4月時点で271万人に上ります。

2022年度には売上高6,000億円を目標に掲げており、今後のさらなる成長も見込めると言えるでしょう。

 教育業界売上ランキング2位：学研ホールディングス

学研ホールディングスの売上は1,405億円でした。

学研ホールディングスは2019年の目標であった売上1,400億円を達成しています。

教育コンテンツである児童書や学習参考書の出版の業績は悪化傾向にあると言えますが、医療福祉と教育を絡めた分野で今後の伸びが期待できます。

特に看護師向けe-ラーニングの売上が好調です。

教育業界売上ランキング3位：河合塾

河合塾の売上は1,039億円でした。

河合塾には2019年3月時点で11万人以上の生徒が所属しています。重要な事業である「全統模試」は年間延べ受験者数が全国最大規模の308万人強です。

事業は進学、キャリアアップを目指す人向けの進学教育事業と、高校・大学・企業の社会人向けの教育活動支援事業に分かれています。

教育業界売上ランキング4位：公文教育研究会

公文教育研究会の売上は930億円でした。

全教科合計学習者数は2020年3月時点で392万人に上ります。その内日本国内の学習者数は144万人で、海外の学習者数は247万人です。普及地域は世界57の国に及びます。

また営業利益は2018年に比べ0.3％増加しています。

教育業界売上ランキング5位：ヒューマンホールディングス

ヒューマンホールディングスの売上は843億円でした。

売上は2018年から2.0％増加しています。そして教育事業の中でも保育、国際人教育の分野が大きく伸びていると言えます。

他にも増収の要因として児童教育のロボット教室コースの入会が順調に推移したことが挙げられます。このコースは児童向けのプログラミング教室です。

教育業界売上ランキング6位：増進会ホールディングス

増進会ホールディングスの売上は727億円でした。

2018年の売上683億円から46億円の増収です。売上は2016年度から年々増加しており、2020年の計画値は770億円となっています。

増進会ホールディングスの生徒数は2018年度実績で33万人です。事業内容としては教室事業、法人事業、語学・留学事業、ICT事業、療育・就労支援事業、海外事業が挙げられます。

教育業界売上ランキング7位：ナガセ

ナガセの売上は456億円でした。

2018年の459億円からの微減となっています。原因として高校生部門とスイミングスクール部門の伸びが留まっていることが挙げられます。

今後は広告費やAIを活用した講座の開発に10億円以上を投資し、来期以降の売上伸長を見込んでいるということです。

教育業界売上ランキング8位：やる気スイッチグループ

やる気スイッチグループの売上は365億円でした。

総生徒数は2019年時点で9.7万人です。グループとして2022年までに生徒数13万人を目標に掲げています。

事業ごとの概況としては個別指導学習塾事業は成熟市場で安定成長を続けており、幼児こども事業は成長事業で急成長中です。今後もこの2大事業を拡張していく方針が見られます。

教育業界売上ランキング9位：ユーキャン

ユーキャンの売上は345億円でした。

ユーキャンには通信講座部門と通信販売部門があります。通信講座には資格、実用、趣味の分野があり通信販売部門ではビデオ、DVD、CD、書籍などを販売しています。

通信販売部門では「カシオ電子辞書」や「しゃべる地球儀」を筆頭に受注量が伸びており、計画比10%となっています。今後も独自の通販ブランドを中心に、通信販売部門が売上を伸ばしていくと考えられます。

教育業界売上ランキング10位：JPホールディングス

JPホールディングスの売上は292億円でした。

売上は2018年の267億円から25億円の増加です。要因としては新規保育施設の開設や、受け入れ児童数の増加、処遇改善が挙げられます。

1年間で保育園10園、学童クラブ2施設を開設し、現在全国で297施設の運営を行っています。2021年には330億円の売上目標があり、待機児童数の問題が依然として深刻であることから今後も成長が予想されます。

教育業界で年収が高い企業ランキング

教育業界の売上ランキングを紹介したところで、次は教育業界の年収をランキング形式で掲載します。 

業界動向SEARCH.COMのデータを元にunistyleが作成した教育業界の平均年収は以下の通りです
教育業界とは？市場規模や平均年収を紹介の記事でも取り上げましたが、教育業界の平均年収は2018年～2019年で526万円です。これは日本人の平均年収である441万円を上回っています。

教育業界の中でも特にシェアが大きい企業や、成長中のベンチャー企業が年収の高い傾向にあるということがこのランキングから分かっていただけたかと思います。

まとめ

 本記事では教育業界各社の売上ランキング、平均年収ランキングを紹介しました。

教育業界の売上ランキング、平均年収ランキング共に一位はベネッセホールディングスです。教育業界の市場規模は縮小傾向にあると言われていますが、各企業が新たなターゲット層の開拓やIT化などに取り組み売上を伸ばしています。

皆さんが教育業界の業界研究をするにあたって、本記事が参考になっていれば幸いです。

教育業界各社の情報をより詳しく知りたい方は以下に企業研究ページを提示するのでこちらもご覧ください。