unistyle

MENU

更新情報2020/06/05(金)内容を更新しました!

教育業界とは?市場規模や平均年収を紹介

教育業界とは?市場規模や平均年収を紹介

最終更新日:2020年06月05日

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

就活生の皆さんの中には身近な教育業界に興味をもつ方も多いのではないでしょうか。

教育業界の業界研究を行うにあたって業界の仕組みを理解しておくことは欠かせません。企業や業界の情報を得て自分の企業選びの軸と合致しているかを確かめるためです。

就活における業界研究は、教育業界の場合だと「教育業界で活かせる素養=自己PR」「教育業界を志望する理由=志望動機」をESや面接で語れる様になることがゴールとなります。

教育業界と聞くと学習塾をイメージする方が多いかもしれませんが、実際の教育業界の仕事内容はその職種、ターゲット共に多岐に渡ります。

本記事ではそんな教育業界の概要や仕事内容について詳しく解説していきます。皆さんの教育業界の業界研究の参考になれば幸いです。

教育業界とは

教育業界とは

教育業界の概要

まずは教育業界の概要について解説していきます。

教育業界とはその名の通り教育に関わる全ての事業を内包した業界です。その範囲は主に中・高生を対象とした学習塾のみでなく、社会人研修スクールやインターネットを活用した通信教育など多岐に渡ります。

またターゲットとなる層は幼児から高齢者までと幅広く、それに伴い様々なサービスが展開されています。昨今ではIT技術の導入や少子高齢化との兼ね合いについて注目されています。

それでは教育業界の主要な2つの分野について、対象となる消費者の層に焦点を当て見ていきましょう。

教育業界の主要な2分野

教育業界の主要な2分野は以下の通りです。

  • 生徒向けサービス
  • 社会人向けサービス

それぞれについて解説していきます。

・生徒向けサービス
ここでの”生徒”とは乳幼児から社会人になる前の学生までのことを指します。

生徒向けサービスの例は以下の通りです。

教育業界の生徒向けサービス

・学習塾

・学習塾以外の教育サービス

・通信教育

・英会話などの語学スクール

学習塾以外のサービスにはプログラミングや自然体験などの「勉強」以外の分野が含まれます。

・社会人向けサービス
社会人向けサービスに代表されるものは以下の通りです。

教育業界の社会人向けサービス

・通信教育

・英会話などの語学スクール

・企業研修

教育業界の社会人向けサービスには語学、ビジネススキル、自己啓発などを目的としたサービスが展開されています。

教育業界の市場規模

教育業界のサービスについて把握したところで、次は教育業界の市場規模について見ていきましょう。

経済産業省によると教育業界の市場規模は2018年時点で2.5兆円前後です。その内学習塾のみの市場規模は約9000億円になります。ここまで順調に規模を拡大してきた教育業界ですが現在の伸び率はやや低下傾向にあると言われています。

教育業界の伸び率がやや低下傾向にあると言われる背景には、少子化の影響で学習塾の受講生数が減少していることが一因として挙げられます。参考に学習塾の 受講生数と売上高に触れると2018年は受講生約1300万人、売上高4446億円でした。これは2017年と比較すると受講生が1万2000人減、売上高は28億円の微増です。

ここから少子化の影響で学習塾の受講生数にも影響が出ていることが読み取れます。しかし一人の子供にかける教育費が増加したという見方もできるため、今後は一人あたりの売上高をいかに増やすことができるかが重要になります。

教育業界の仕事内容

教育業界の仕事内容

教育業界の仕事内容

ここからは教育業界の仕事内容について解説していきます。 

教育業界の仕事内容は以下の通りです。

教育業界の仕事内容

(1)講師

(2)企画・開発

(3)営業

(4)事務

それぞれについて紹介していきます。

(1)講師
講師の仕事内容は生徒に向けて科目別に学習指導を行ったり、社会人向けに講演を行うことです。 教える相手や扱う内容によって必要となる資格や経験は多種多様と言えます。

(2)企画・開発
教育業界の中でも開発部門は社会の潮流に左右され変化の大きい職種だと言えます。仕事内容としては授業に使用するテキストやテストの開発が主に挙げられますが、その他にも昨今ではITコンテンツの開発が業界全体の関心事になっています。

(3)営業
営業には法人向けのものと消費者向けのものがあります。消費者向けの営業の例が広報活動です。

教育業界において新規生徒を獲得するための広報活動の重要性は年々高まっていると言えます。先述した通り少子化の影響で学習塾に通う生徒数が減っており、生徒獲得の競争が激化しているためです。広報活動にはイベント実施やDM発送、テレビCMの企画などが挙げられます。

(4)事務
事務の仕事には経営管理などの財務業務が挙げられます。塾長や教室長の主な仕事内容も事務業務です。塾長や校舎長は校舎の管理責任者であり講師のマネジメント、サービス全体の管理、イベント運営、保護者対応などを行っています。

教育業界の平均年収

教育業界の平均年収

前項までで教育業界の仕事内容を理解していただけたかと思います。最後に気になっている方も多いであろう教育業界の年収について紹介します。

業界SEARCH.COMによると教育業界の2018年から2019年の平均年収は526万円です。これは日本人の平均年収である441万円を上回っています。

中には教育業界に対して年収が低いイメージをもっていた方もいるかもしれません。塾講師などの職業にアルバイトが含まれていることがその様なイメージがついた一因だと考えられます。

教育業界の中でも特にシェアが大きい企業や成長中のベンチャー企業は年収が高い傾向があると言えそうです。参考に、教育業界シェア1位のベネッセコーポレーションの平均年収は945万円でした。

まとめ

 教育業界の概要まとめ本記事では教育業界の概要や仕事内容、平均年収について解説しました。

教育業界はターゲットの幅が広く様々な仕事内容があることが特徴です。市場規模は縮小傾向にあると言われていますが新たなターゲット層の開拓やIT化などの取り組みで売上は微増しています。

皆さんが教育業界の業界研究をするにあたって、本記事が参考になっていれば幸いです。

教育業界各社の情報をより詳しく知りたい方は以下に企業研究ページを提示するのでぜひこちらもご覧ください。

教育業界大手各社の企業研究ページ
ベネッセコーポレーションの企業研究/選考対策はこちらから
イーオンの企業研究/選考対策はこちらから
公文教育研究会の企業研究/選考対策はこちらから
進研アドの企業研究/選考対策はこちらから
三幸グループの企業研究/選考対策はこちらから
河合塾の企業研究/選考対策はこちらから
ナガセの企業研究/選考対策はこちらから

unistyle編集部では、就活生に納得のいく就職活動をしてもらうための情報発信を行っています。
・公式Twitterアカウント
・公式Facebookアカウント

unistyle
新規会員登録
unistyle
unistyle
41,046枚以上の企業ES・選考情報が見放題
unistyleに無料会員登録