UPorOUT(アップ・オア・アウト)とは？その実態や現状について解説

”UP or OUT”という言葉は、外資系コンサルを目指す就活生なら知っておきたいワードです。

「昇進するか、さもなくば退職するか」という意味ですが、この言葉に表れているように、外資系コンサルティングファームの人事制度は日本の企業のそれとは大きく異なります。

本記事では、外資系コンサルにおけるUP or OUTの意味やその実態、近年のコンサル業界の変化を紹介しています。

UP or OUTの意味とは

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コンサル業界におけるUP or OUTとは

昇進出来ない場合クビになってしまうのか？

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コンサル業界における平均勤続年数

一概には言えないのですが、コンサル業界における平均勤続年数は3~6年と言われることが多く、かなり低い数字となっています。

例えば、2018年-2019年の平均勤続年数のデータでは、ドリームインキュベータ(DI)が4.4年、ベイカレント・コンサルティングが4.0年となっています。

国税庁が公表している「平成30年分 民間給与実態統計調査」によれば、平成30年度の日本の平均勤続年数は12.2年となっているため、やはりコンサル業界の勤続年数はかなり短いことがわかります。

UP or OUTの実態と現状は？

UP or OUTの実態

UP or OUTの"OUT"は「今の会社で昇進できないから退職する」のではなく、「他の業界や会社の方が成長できるから転職しよう」といったようなポジティブな考え方に基づいています。

そもそも外資系コンサルに集まるのは成長志向の強い人が多いです。このような人は今の会社で成長しない(できない)なら退職し、新たな道を進んだ方が会社と本人の双方にとって良い、と考えます。

逆に、UP or OUTの外資系コンサルティングファームでは昇進のスピードが速いため、成長して昇進(UP)し続けることができれば、30代でキャリアパスの最終点であるパートナーになる可能性もあります。

UP or OUTの現状

とは言え、コンサル業界は近年大きく変化しています。

10年ほど前のコンサル業界は個人事業主が多く、チームでコンサルティングをするのは一般的ではありませんでした。そのため、プロジェクトの評価が個人の評価に大きくつながり、この時代はUP or OUTがより顕著に見られたそうです。

現在はコンサルティングファームの規模が大きくなってきており、チームでクライアントにアウトプットをするケースが多くなってきているため、個人で評価が大きく分かれることが少なくなってきています。

また、コンサル業界の中にはUP or OUT文化が薄まってきている企業もみられます。

例えば、IT系コンサルティングファームのシンプレクスでは、年一回の査定は"UP or STAY"を軸になされるそうです。他には、人事系コンサルティングファームのマーサージャパンのように、UP or OUTの雰囲気はもはや全くないと宣言している企業もあります。

まとめ

Up or Outとは「昇進するか、さもなくば退職するか」という外資系コンサル会社特有の風潮を表す言葉です。

昇進できないとクビにされるということではなく、多くのコンサルティングファームでは入社して2~3年目で昇進できると言われている中、これを逃すと自主的に退職する人がいるという風潮を指します。

このため、一概には言えないものの、外資系コンサルティングファームでの平均勤続年数は約3~6年と短くなっています。

とは言え、近年のコンサルティング業務はチームを組んで行うことが多くなってきており、個人の評価が大きく分かれることが少なくなってきているようです。

本記事を参考に"Up or Out"という言葉の理解、コンサル業界の業界研究・企業研究に努めていただければと思います。