商社に求められる英語力は?TOEICの点数を例に解説

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最終更新日:2024年01月19日

他業界に比べ、就職難易度が高いと言われる総合商社。本記事では総合商社の内定を得るために実際英語力が必要か、そしてどの程度求められているかを検討していきます。

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商社に内定するために英語力は必要か

海外とのビジネスが多く、必然と入社後は英語を使って行う業務も多い商社。商社に就職する際にはどの程度の英語力が求められているのでしょうか。

先に結論から述べさせていただくと、TOEICのスコア(もしくは他の英語力を測る資格)を持っていなくても、内定をもらえる可能性は0%ではないです。

しかし商社では英語ができることを他の業界よりも大きく評価するため、英語力がないのであればそれをカバーできるアピールポイントが必要であると言えます。

そして英語力がない人でも730点、またはその点を取れる素養を持つことというのが1つの指標であると言えます。

まず資格に関し、7大総合商社各社の見解が記載されていたのでご覧ください。(記載のなかった企業は掲載していません)

なお、商社業界を志望する就活生には就職エージェントneoの利用がオススメです。

 

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このように、公式の見解では選考の段階で英語力が必須ではないと言えます。

実際、下記のツイートのようにTOEICが300点台の人も中にはいるようです。


しかし、非体育会の学生にとっては、「帰国子女・留学経験者、体育会所属者」が育んできた総合商社が求める人物像「信・力・知」に匹敵するアピールポイントがないと内定に近づくことが難しいのも事実です。

ここで七大総合商社である双日の選考レポートから抜粋して見てみます。

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上記のレポートはあくまでも体感であり、明確な基準ではないものの、英語力を持つことがかなり大きく評価されていることがわかります。

事実、近年では三菱商事・三井物産・伊藤忠商事は海外採用に乗り出し、他社も留学経験者・帰国子女を対象とした就活イベントに参加しています。

最低限の英語ができることが求められているのは確実であると言えます。

商社に求められるTOEICの点数は730点?

英語力を武器にしなくても積極的に英語を学ぶ姿勢を示すことは必要です。

商社では英語力の指標としてTOEICの点数を使うことが一般的ですが、具体的にどのくらいの点数が求められているのでしょうか。

下の表はTOEIC公式サイトに載せられているレベル別評価表です。

このスコアが三井物産が求めるスコアとリンクしているため、照らし合わせて考えて見ます。

「TOEICや簿記の資格を保有するか否かが選考結果に影響することはありません。しかし、選考後、入社前までにTOEIC730点と簿記3級を取得することを推奨しています。」

三井物産HPより

三井物産の求める730点は上の表におけるBレベルに該当し、「どんな状況でも適切なコミュニケーションができる素地を持っている」ことが求められていると分かります。

海外経験者でないならば、730点、またはそのレベルに入社までに達する素養があるのであれば、それだけで落とされる要因にはならないでしょう。

また英語をアピールポイントにするには860点(Aレベル)が目安となるでしょう。

商社で使う英語


商社が英語を1つの指標として求めている理由として海外事業が多いことが挙げられます。ここでは商社に入社後どの程度の英語力が求められるのか解説します。

商社のビジネスは海外の商材を日本に持ってきたり、近年では海外への事業投資も行われています。

そのため商社の業務内容は自ずと海外の企業と契約を結ぶために会議を行うなど、英語を使うものが多くなります。商社と海外という関係は切っても切れない関係です。

加えて日本で働く場合も外国との契約書を読み込んだりするなど英語を使う場面は他の業界と比べて、非常に多いようです。

一部英語を全く使わない部署もあるようですが、結論として商社で働いていく上では英語は必須だと言えます。

事実、キャリア採用の募集要項を見ると、TOEICの点数を要項に記載している部分を多く見受けられます。

三菱商事

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各総合商社とも730点またはそれ以上をボーダーラインに定めている企業が多く、最低でもそこに到達できる素養を持つ人を採用したいという思いが見て取れます。

商社への入社後、英語は入社前以上に必要となるようです。

最後に

商社は英語を頻繁に使う業務がゆえに入社後には英語力が求められ、選考の過程でも他の業種に比べて英語力が重視されます。

そのため、商社を目指す上である程度のTOEICの点数を取っておくことが、内定を獲得するための1つのステップとなると言えるでしょう。

もし英語力に自信がないのであれば、それに匹敵するアピールポイントを持っておくことが重要になるのではないでしょうか。

とは言え、あくまでも英語は志望動機や人間性などの複数ある内のひとつの指標であり、英語力自体が内定に直結することはありません。

総合商社に就職するためには英語力だけでなく、業界研究などを通じて志望動機を固めておくことが必要となるでしょう。

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