就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」その理由や実情を考える

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最終更新日:2024年01月18日

就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」その理由や実情を考える

本記事を通して、まず、就活生が面接で語りがちな「グローバル」などの抽象的な言葉が何故好ましくないのかを理解していただき、その上で皆さん自身が抽象的な言葉である「グローバル」に具体性を付け加えていっていただけたらと思います。

締切情報

就活生が陥りがちなグローバルに働きたい

・グローバル【global】
世界的な規模であるさま。国境を超えて、地球全体にかかわるさま。
出展:三省堂 大辞林

自分自身の海外生活経験や留学経験などから「グローバルに働きたい」という企業選びの軸を持つ学生は少なくありません。一方で、「グローバルに働く」ということについて、しっかりと定義まで考えている学生は少なく、何となくグローバルという言葉はかっこいいぐらいに使っているのではないかと思うことも多くあります。
参考:就活生が話しがちな志望動機「グローバルに働きたい」の3つの分類

こんにちは、20卒の内定者です。さて、最近24卒の皆さんのESの添削や相談を受けるようになりましたが、ある共通する疑問点が浮かぶようになりました。

「御社ならグローバルに働けると思い志望しました」「グローバルに働けるので〇〇業界を志望しています」

「主体性」「リーダーシップ」などの言葉と同じく「グローバル」という言葉は抽象度が非常に高い言葉です。「グローバル」という言葉を使うこと自体は悪いことではありませんが、「グローバル」を具体的な形にまで落とし込めている学生は非常に少ない印象です。

以前参加したとある企業の面接で次のようなやりとりがありました。

学生:「御社ではグローバルに活躍できる機会が若手からありますか?」
社員:「〇〇さんが考えるグローバルに働くとは何ですか?」
学生:「外国人の方と働くことです」
社員:「それはつまり…?」
学生:「英語を使えたらいいなと考えてます」
社員:「それなら毎日です(苦笑)」

この学生にとって「グローバル=英語を使うこと」だったようです。人によってグローバルの定義は異なると思うので彼女の考えが短絡的であるとは否定しませんが、それでも彼女とその後の選考や懇親会で会うことはありませんでした。

もっとも、「グローバルに働ける(英語を使いたい)から御社を志望します」では、企業側も納得はしないでしょう。彼女はガクチカでも語学の学習をしてきたこと、自分が英語を話せることをアピールし会社で役立てたいと語っていました。もし英語を使うことが本当に重要であるならば、語学学校などで英語の先生になるのがベターなのでは?と解釈しかねません。

彼女もまた極端な例であったと思いますが、「グローバルに働く」という言葉をどこかマジックワードのように考えている就活生は少なくありません。

マジックワードとは、
人をあたかも魔法のように思うように動かすことができるキーワード

主に意味が曖昧で、使う側の思想によって便利に扱うことが出来る言葉や幅広い意味を持つ呼称(特に蔑称)を指して呼ばれている。
参考:Hatena Keyword マジックワードとは

なお、自分が求める「グローバル」とは何なのかを言語化できない人や、自分の求めるグローバルな環境がある企業を知りたいという就活生には、就職エージェントneoの利用を検討してみるのも良いでしょう。

エージェントを利用することでアドバイザーから、就職活動において自分が求める「グローバル」とは何なのか、客観的にアドバイスがもらえる上、志向に合う企業を紹介してもらえる可能性もあります。

少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。就職エージェントneo

就活で抽象的な言葉を使うということ

「主体的に取り組み…」「リーダーシップを発揮して周りを巻き込み…」「グローバルに働きたい…」「相手の立場に立って考える…」などの抽象的な言葉を就活生は好んで用いてる印象です。

テニスサークルの練習長として主体的に働きかけることで周りのメンバーを巻き込み校内戦まで導きました。この経験から主体的に働きかけることが私の強みであり、・・・
塾講師で、生徒の成績を向上させるために生徒目線に立つことを心がけました。結果、生徒の成績を向上させることができました。

よくあるESの解答例を元に作成してみました。一見、よく書けているとも考えられます。

ですが、「主体的に働きかけるって具体的には何をしたの?」「生徒目線に立つって具体的には何をしていたの?」といった疑問が残ります。もちろん、これらのESが選考を突破したとしても面接で上記のような質問がされるのは避けがたいでしょう。

こうした抽象的な言葉は一見説明できているように見えますが、実は何も説明できていないことと同義とも言えます。

ESを読んだり、面接をする社員のほとんどが学生に会ったことがない人たちです。そうした人たちにわかりやすく伝える為にも抽象的な言葉はなるべく避け、なるべく具体性を持ったESを書くことが好ましいでしょう。

海外勤務の形態

抽象的な言葉が就職活動では好ましくない点は理解いていただけたかと思います。ここからは本題である「グローバルに働く」に具体性を付け加えていきます。

3種類のグローバルに働く

一口にグローバルに働くといっても大きく3種類に分類できるとunistyleは考えています。その3種類は次のように分類されます。

海外出張

拠点を日本に置きながら、短期間の間海外の事業所で仕事をしたり、海外の顧客先に出向するケースが海外出張になります。

拠点を日本に置いている点が後述する海外駐在との大きな違いになります。海外駐在と異なり、短期間での仕事がメインのため、先週はアメリカ、来月はシンガポールと多国に行ける可能性も広がります。総合商社や各種メーカーでこのような働き方をしている社員が多いように思われます。

海外駐在がメイン

海外駐在の場合は拠点を海外の事業所に置くことになります。数年単位で海外に駐在し、親会社の現地法人で働くのが一般的なケースになります。一口に駐在と言っても、現地のチームをまとめる国際色豊かな場合もあれば、現地まで出向いて日本人と働くといったケースもあるようです。

日本で働くのではなく、海外に住みながら働くことになるのでいい意味でも悪い意味でもカルチャーギャップを経験することが多いようです。

チームのメンバーがグローバル

外資系企業の日本法人に多い特徴で、チームメンバーが多国籍であるという働き方があります。場合によっては日本人がチームの少数である場合もあるようで、チームの共通言語である英語をメインに使うことがあるようです。

例えば英語を社内公用語に設定している楽天では、そのチームでもっとも母国語にしている言語をチームの共通言語として用いています。

他にも、全世界のブレインが集まるMcKinsey & Companyでは英語について次のように言及しています。

採用の際に英語力が問われることはありませんので、留学や海外居住などの経験は必須ではありません。採用面接もすべて日本語で行います。但し、マッキンゼーでは、英語での高いビジネスコミュニケーション力を身に着けることが、今後ビジネスパーソンとしてキャリアを積んでいく上では欠かせないと考えております。例年、多くの新卒入社の社員の英会話力がまだビジネスレベルに達していない為、入社前個別英語レッスン、入社後の数ヵ月から半年程度の海外語学留学などの支援制度を提供しています。
参考:McKinsey & Company 採用情報

海外出張・駐在、多国籍なメンバーと仕事がしたいなら、どれを選択したとしても英語力は必要不可欠な様です。

自分はどの形態で働きたいのか

海外出張が多いのか、海外駐在が多いのか、海外に行くことは少ないが多国籍チームで日本で働く方がいいのか…etc、企業ごとにその形態も異なっています。

特に海外駐在となると、全ての業界・企業が行けるのかというとそうではなく、金融・総合商社・メーカーなど海外とビジネスをしている一部の業界に限られます。

日本を軸足にグローバルに働きたいのであるならば、海外出張・多国籍な人が集まる企業を志望するべきでしょうし、海外に完全に軸足を置きたいのならば海外駐在がメインの企業を受けてチャンスを増やすべきでしょう。

海外で働きたいから外資系・総合商社はどうなのか

ここまでで「グローバルに働く」ことへの入り口である、働き方の3形態への理解を深めていただけたと思います。ここでは、より具体的な例を提示しながらより「グローバルに働く」ことへのイメージを深めていただきたいと思います。

海外で働きたいから外資系・総合商社は合っているのか?

海外に行けるなら総合商社や外資系企業だとなんとなく考えてしまいがちですが、実際のところはどうでしょうか。次の図を参照してください(参考:東洋経済ONLINE)。

人数で見ると、トヨタ自動車・ソニー・デンソーなどのメーカーが多いことがわかります。ただ人数比の視点で見ると、総合商社4社での海外勤務の割合が20%を超えていて、5人に1人が海外勤務を経験していることがわかります。

割合に着目した場合、総合商社であれば海外勤務の機会は広がるといった考えは間違いではないと言えます。とはいえ、メーカーを志望する学生と総合商社を志望する学生ではそもそもの層が異なります。総合商社では、あらかじめ海外駐在を志望する数多くの社員達の中から選ばれなければいけないという観点を忘れてはいけません。

商社が海外勤務が多いことがわかりましたが、上位10社の中には外資系企業の名前は入っていませんでした。

外資系企業だと海外に行けないのか

総合商社や大手メーカーが海外勤務者の人数・比率が高いことには納得できる一方で、外資系企業も海外勤務者数が多いようにも思われます。それでも、先程の上位10社には外資系企業はランクインしていませんでした。このロジックを解くには、まず外資系企業とは何であるか、その根本を理解する必要があるでしょう。

外資系企業とは、外国法人又は外国人が一定程度以上の出資をする日本の企業をいう。
引用:Wikipedia外資系企業

もっと簡単に表現するのであるならば、外国企業が日本でビジネスをするために立てた(買収した)会社です。

より深く読み解くと、外資系企業は外国の企業が日本を含めたアジア圏でのビジネスチャンスを拡大するために設立されているとも言えます。

海外出張・赴任は企業にとっても費用の面で大きく負担がかかります。そのため、外資系企業は日本法人を設立することで現地の日本人を雇いコストを削減しているとも考えられます。可能性は0ではないと思われますが、海外展開を狙う日系企業と比較すると海外出張・赴任は少ないことは否めません。しかし外資系の場合、一部の優秀な人が本社に逆スカウトされる形で海外勤務になることもあるようです。

ここまでで、
・海外出張・赴任→総合商社・メーカー(が多い)
・外資系企業≠海外勤務のチャンスが増える

と情報をもとに確認することができました。間違えてはいけないのが、100%全ての企業がこのケースに当てはまるのではなく、平均値を取った場合にこのような結果になると予想ができると言えるということです。

就活生の考える海外と働く海外

もう1点就活生と話をしていて気になった点がありました。「海外勤務と聞いてどこで働いているイメージがある?」と聞くとNY、ロンドン、シンガポール…etcとどうも有名都市の名前が上がり、海外旅行と同じ感覚で捉えている様に思われました。

仕事(ビジネス)であって旅行(遊び)ではない

至極まっとうな話ですが、海外勤務・駐在は仕事の一環であって旅行ではありません。「何を当たり前のことを?」と疑問を持つかと思いますが、この前提を落として考えている人が多い印象です。

例えば総合商社の勤務地と聞いてイメージが湧くでしょうか。総合商社勤務50人をランダムにピックアップし、勤務地の割合を出しているデータがあったので紹介します(参考:世界の常識に宣戦布告)。

サンプル数が50人と少ないために信頼性が高いとは一概には言えませんが、上記の様な結果になっています。50%近くがアジア圏に赴任していることが伺えます。

ロンドン・NYといった所謂人気都市が属する北米・ヨーロッパは10%にも達しません

このロジックはとても単純で、先程の海外勤務者が多いメーカー系の場合、工場をアジアに持っています。海外駐在する場合、工場の生産管理や現地での原材料調達などに出ることが多いようです。総合商社も同様で、エネルギー事業や食品事業などの場合は、商品を扱っているタイやインドなどアジア圏中心の赴任になるようです。

Facebookで見かける商社マンやメーカーで海外駐在している社員の近況報告も、どちらかといえばキラキラ海外主要都市で働いている様子よりかは、海外の地方都市で泥臭く働いている様子を多く見かけます。

とはいえ主要都市で働きたい

金融街と聞いて頭に浮かぶのはNYのウォール・ストリート、ロンドンのシティなどでしょうか。就活生が憧れる海外勤務地はおおよそこれらの地域に当てはまるのではないでしょうか。

これら主要都市には各国の企業の支社が集まる傾向があります。そうした支社は外国での本社機能も果たしているため、集まる人材も優秀層が多いようです。そのため、若手から積極的に配属される機会はあまり多くないと思われます。

金融業界のトレーダーや投資部門に就職することができれば早い段階からそのような主要都市に配属される可能性はあるかもしれませんが、決して多くはないでしょう。

まず、配属リスクです。

メーカーの場合、全国各地に工場がある場合がほとんどです。そのほとんどが、都会から離れた田舎にあると思います。

仮に海外勤務になったとしても、田舎の可能性はあります。
参考:大手メーカーのリアル〜メーカーの抱える問題点いついて僕が思うこと〜

狙った海外都市で働きたいという就活軸をお持ちの方ならば、わざわざ日本企業を通さずとも海外の現地法人を受検することが一番確実で早い方法とも言えます。

で、なんで日本じゃだめなの?

次に大前提になりますが、グローバル、グローバルって言うけど「なぜ日本ではダメなのか?」といった部分にフォーカスします。

海外で新規ビジネスを創造していきたいです
海外の教育関連分野に携わりたいです。ミャンマーの教育格差をなくしていきたいです!

上記は一例ですが、このような志望動機をよく目にします。志高く素晴らしい志望動機ですが、ひねくれ者の私や一部の面接官は「それ海外でやる必要ある?」と疑問を持ってしまいます。

新規ビジネスをなぜ海外でする必要があるのか、日本でビジネスを作ってはいけないのか?日本にも教育格差の問題はある。それなのになぜ日本よりも先に海外の教育格差なのか?

実際に海外でインターン経験があったり、海外教育関係のNPO法人に務めた経験がある人であるならば、自身の具体的な経験から志望動機を語ることができています。何も経験がないまま、いきなり「ミャンマーのビジネスを推進したい!」と語っても面接官はびっくりするだけです。

ガンジー就活生とは「世界平和に貢献したい」「皆の笑顔が私の原動力」などなど、聞いてる面接官も思わずうわっとなってしまいそうな綺麗事を話してしまう就活生のことです。企業理念にも敏感で、企業理念の素晴らしさを面接で語ってしまったりします。

参考:就活になると急増する「ガンジー就活生」からの脱却が内定への第一歩

なぜ「グローバル」なのかに限らず志望動機を語るさいなどにも自身の経験に紐つけることで説得力を増すことができるでしょう。

手段と目的

最後に手段と目的の部分に着目します。手段と目的が入れ替わってしまうことは多々あります。

こちらは元日本代表の陸上選手の言葉です。早く走る(目的)為にフォームの改善(手段)や筋力アップ(手段)が必要なのであって、気がついたらフォームの改善、筋力アップなどの手段が目的になっている。これと同じようなことが日常生活では多々あります。

英語が話せるようになるためにTOEICの勉強をしているのであって、気がついたらTOEICのスコアを上げることが目的になっている。。。

痩せることが目的でダイエットしているのに、ダイエットすることが目的となっている。。。

医者になるために医学部に行くのであって、気がついたら医学部に行くことが目的になっている。。。

グローバルの例も同じで、仕事を通して成し遂げたいこと(目的)の為にグローバルに働く(手段)のであって、グローバルに働くために会社を選んでいるわけではないと思います。グローバルに働くことは手段であって、目的ではないことを見落とさないようにするべきでしょう。

理解はしていても、手段と目的が入れ替わった君の名は。のような状態に就活生は陥りがちなので注意が必要です。

さいごに

グローバルに働くということに対して具体的なイメージを持つことができたでしょうか。グローバルに働くと一口に言ってもその形態は大きく3つあり、更にどこで働くかによって無限通りの組み合わせがあります。

「グローバルに働きたい」と口を揃えて就活生は語ります。特に留学の経験のある学生や語学系学部の学生がこのように強く語っている印象を受けます。自分が考えるグローバルを明確にしていく必要があるのではないでしょうか。

繰り返しになりますが、グローバルに働くのは手段であって目的ではないことを念頭に置き、本記事が改めて自身のキャリアについて考えるきっかけになっていったら幸いです。

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安定した大企業に就職する学生におすすめしたい10%起業とバーベル戦略 安定した大企業に就職する学生におすすめしたい10%起業とバーベル戦略 自分自身の実力もわからない中で、最初から起業やスタートアップ、ベンチャー企業に飛び込むのではなく、まずは大企業に就職しようと考えている人は多いのではないでしょうか。一方で、近年は予測できないような激しい変化が頻繁に起こる時代であり、東日本大震災により大きな影響を受けた東京電力、事業不振から海外資本の傘下になったシャープ、会社主導による不正に揺れる東芝・三菱自動車など、一個人ではどうしようも出来ない予測不可能なリスクが起きてしまう時代です。参考:勝ち組企業に内定したと思ってる学生は「ブラック・スワン」を読んでおこうこのような不測の事態に備える一つの考え方として、最近読んだ本である「10%起業1割の時間で成功をつかむ方法」と参考にしているブログ記事の「安定した大企業に就職するならブラックスワン対策に「バーベル戦略」がお勧め」の2つを紹介しながら説明したいと思います。10%起業1割の時間で成功をつかむ方法参考:安定した大企業に就職するならブラックスワン対策に「バーベル戦略」がお勧めキャリアにおけるブラック・スワンの実例ブラック・スワンとは上記のコラムでも紹介しましたが、以下の様な特徴を持つものです。異常であること(過去に照らせば、そんなことが起こるとは思われず、普通に考えられる範囲の外側にあること)とても大きな衝撃があること異常であるにもかかわらず、人間生まれついての性質で、起こってから適当な説明をでっち上げて筋道をつけたり、予測が可能だったと思うようなこと引用:「ブラック・スワン」P4よりそして、以下のようなエピソードに代表されます。七面鳥がいて、毎日エサをもらっている。エサをもらうたび、七面鳥は、人類の中でも親切な人たちがエサをくれるのだ、それが一般的に成り立つ日々の法則なのだと信じ込んでいく。政治家の連中がよく使う言葉を借りるなら、「一番の利益を考えて」くれている、というわけだ。感謝祭の前の水曜日の午後、思いもしなかったことが七面鳥に降りかかる。七面鳥の信念は覆されるだろう。(中略)七面鳥は、昨日の出来事から、明日何が待っているか推し量れるだろうか?たぶんいろいろわかることはあるだろう。でも、七面鳥自身が思っているよりも、わかることはちょっと少ない。そして、その「ちょっと」で話はまったく変わってくるかもしれないのだ。引用:「ブラック・スワン」P88より私たちが生きている世界においては、キャリアの分野においてもブラック・スワンが散見されます。学生時代から優秀で評価も高く外資系投資銀行に入社したものの、1年目から日本法人が撤退したためにリストラされてしまう人もいます。近年では2016年にバークレイズが日本を含むアジアの株式業務から撤退しています。参考:英バークレイズ、日本含むアジアの株式業務から撤退東日本大震災の前までは超優良安定企業として有名だった東京電力も、震災後は収入は減り世間の風当たりも非常に強くなりました。電機産業については、シャープ、ソニーが事業不振からリストラを敢行しています。切り捨てSONYリストラ部屋は何を奪ったか不正会計で揺れた東芝、燃費データの不正で揺れた三菱自動車などの事例もあります。このような事例についてはいくら個人として優秀でもコントロールできない上に、運が悪ければ誰にでも起こりうるブラック・スワンだといえます。10%起業・バーベル戦略とはどういう考え方かこのようなブラック・スワンに対処する考え方が10%起業であり、バーベル戦略です。10%起業は紹介した本に詳しいのですが、要約すると安定的な大企業での仕事は確保しながら、残りの10%なり15%なりの時間と資金をリターンの大きいサイドプロジェクト(起業)に振り分けることです。バーベル戦略も同様にローリスク・ローリターンの大企業の仕事に85%〜90%の労力を割きながらも残りの10%〜15%をハイリスク・ハイリターンのプロジェクトにつぎ込む戦略のことです。安定的な大企業での仕事を着実にこなしながら、勤務後や週末の時間を使い、起業できるようなアイディアを形にしていくのが10%起業やバーベル戦略の考え方になります。勤めている安定していると思っていた大企業が揺らいだ時に、サイドプロジェクトで得た知見でキャリアアップの転職をしたり、サイドプロジェクトを事業として立ち上げるということも考えられるでしょう。具体的なサイドプロジェクトの例実際にサイドプロジェクトから大きく立ち上がったサービスや企業も少なくありません。元々unistyle自体も創業者二人が安定的大企業に勤務しながら事業の案を考えて、サイドプロジェクトとして走らせていたものを事業化したものになります。有名なサービスでは最近CMを打ったマネーフォワードも、勤務しながらプロトタイプを週末に作成していたようです。松本大社長に提案しても、やはり書面での説明になりますから、いまいち伝わりづらいですし、私たちもそこまで自信を持っているわけではありませんでした。だからまずはモノをつくろうと。今でも強く思うことですが、アイデアのみでは1%の価値もないですから、とにかく「つくろう」とテスト版の制作にかかりました。ただ、当初は私も瀧もそれぞれの会社に籍がありましたから、フリーで活動していた浅野千尋、今は弊社のCTO(最高技術責任者)に就任していますが、彼が中心となり、知り合いにも声をかけまくって週末にひたすら作業していましたね。参考:高田馬場のワンルームで起業/辻マネーフォワード社長(1)GREEについても、元々は当時楽天に勤務していた田中社長の個人的な趣味として運営していたものがきっかけになっています。2000年2月、楽天に入社。個人間オークション、ブログ(楽天ブログ)、アドネットワーク(アフィリエイトプログラム)、プロダクトレビューを始め、さまざまな新規コンシューマ向けインターネットサービスの企画・開発を行う。2003年の冬から個人的な趣味の一環としてソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)GREEの開発を開始。2004年2月にはGREEを一般公開し、個人サイトとしてサービスを開始。10月には楽天を退社する。参考:wikipedia田中良和(実業家)学生が在籍しながら立ち上げたfacebookなどのサービスも10%起業・バーベル戦略の一例ということができます。もちろん自分自身で立ち上げて行うだけでなく、友人・知り合いが立ち上げたスタートアップを勤務後や週末に手伝うといったことも立派なサイドプロジェクトの一つだといえます。事業がうまく立ち上がり、これなら自分のリソースを100%かけてもいいと判断できるタイミングでその会社にジョインするのも十分にありでしょう。このように安定的な自分の立場は確保しながらも、残りの時間で大きくリターンの得られるプロジェクトに投資するのは安定した大企業に勤めている、勤めようとしている人こそ、ブラック・スワンに備えてやるべきことであるといえます。10%起業・バーベル戦略のメリット基本的に10%起業やバーベル戦略に大きなデメリットは存在しません。もちろん副業規定に抵触しないようにするであったり、所属する会社と競合してしまい利益相反になるような事業を行わないように気をつける必要はあります。また趣味や自分の時間は失われますが、そういった時間を失ってでもやりたいと思えることをサイドプロジェクトにすることが、継続する上でも実際に自分のためになる上でも大事なことだといえます。サイドプロジェクトのメリットは少なくありません。サイドプロジェクトの時間を捻出するためにこれまで以上に仕事に対する時間意識が強くなり早く効率的に仕事を終えようと思うはずです。今まではいやいや上司や取引先の言いなりになっていたものが、サイドプロジェクトをやることにより仕事の意識が変わり、主体性を持って今の仕事に取り組める様になるでしょう。何よりも主体的に誰かと自分たちのアイディアを形にしていくのは非常に楽しく興奮を与えてくれるものです。もちろんサイドプロジェクトをやるそもそもの目的であるブラック・スワンに備えるということにもつながります。サイドプロジェクトは失敗したとしても自分のリソースの10%に過ぎません、10%を費やして得られた知見や関係性で十分元が取れるでしょう。最後に大企業は安定していると言っても例外といえる事象が次々に起こってしまう時代の中で、ブラック・スワン的なリスクにも主体性を持って対処することは仕事をする人全てにとって重要になってきました。大企業にしがみつきながら何も起こらないように祈りながら(もしくはリスクに気づかずに何も考えないようにしながら)過ごすのも一つかもしれませんが、出来る限り自分の人生に対して、自分でコントロールしたいものです。今回ご紹介した考え方を参考に自分ならどうするかぜひ考えてみください。photobyThoroughlyReviewed 19,559 views
JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう JAL・ANAよりもLCC?本当に航空業界に行きたいならLCCも考えよう 航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ大学生の就職したいランキングで毎年変わらずランクインしてくるのがJAL(日本航空)・ANA(全日本空輸)の2社であることに間違いないでしょう。毎年合同説明会などでは、ブースが人で溢れ、隣の企業のブースまで浸蝕する程人気です。これほどまでに航空業界が人気なのは日本だけです。一般的に航空業界は競争が激しい業界であるため、海外では日本ほど人気を博していません(実際にJALも経営破綻を一度しています)。『航空業界といえば、JAL・ANAでしょ!』と考えることは否定しませんが、JAL・ANAの人気に隠れ、何故かLCCへの関心が薄いように思われます。旅行をする際はその安さからLCCを選ぶ人が増えている反面、就職活動におけるLCCの人気はまだ高くありません。人気な航空業界だからこそ、選択肢を少しでも広げるために、LCCを選択肢として視野に入れるべきではないでしょうか。本記事では、謎に包まれている(?)LCCへの就職についてJAL・ANAの大手2社と比較しながら考察を深めていきます。そもそもLCCとはLCCは、LowCostCareerの略であり、日本では『格安航空会社』のイメージが強いです。航空券は一般的に値段が高いですが、LCCは航空券の価格を格安にすることで顧客を獲得しています。人件費の削減、機内サービスの簡易化・有料化、路線の限定など、コストを最小限に抑えながら、生産性を上げる工夫をすることで、格安の航空券を実現しています。参考:LCC(格安航空会社)が安い10の理由日本のLCCLCCは海外にもありますが、本記事では日本のLCCに限って考察を進めていきます。以下が日本のLCCの一覧になります。【日本のLCC一覧】●PeachAviation●バニラ・エア●ジェットスター・ジャパン●春秋航空日本●エアアジア・ジャパン参考:格安航空会社の一覧ピーチとバニラと何やら美味しそうな名前が続いていますが、日本国内でLCCと呼ばれているのは上記5社です。この5社は新卒採用を行なっているため、就活生で気になる方はエントリーすることも可能です。(※Peach・Aviationは2019年度末を目処にANA傘下のバニラ・エアと統合することが発表されています)【LCCに合格したESはこちら】参考:ジェットスター・ジャパンのES・選考レポート一覧MCCスカイマーク・スターフライヤーなどの会社名を聞いたことがあるでしょうか?これらの企業はLCCと間違えられることが多いですが、実際はMCC(ミドルコストキャリア)や地域航空会社と呼ばれるものであるため、厳密にはLCCではないです。こちらの企業も同様に新卒採用を行なっています。【MCCに合格したESはこちら】●スカイマークのES・選考レポート一覧●フジドリームエアラインズのES・選考レポート一覧●スターフライヤーのES・選考レポート一覧【LCCとJAL・ANA①】基本データ何故LCCよりもJAL・ANAを選ぶ就活生が多いのでしょうか。業界のリーディングカンパニーだから選んでいるという方もいると思いますが、単純に情報が不足している面もあると思います。なので、まずはデータで各社を比較していきたいと思います。今回の比較対象としては、JAL・ANAの大手2社、LCCからはPeachAviation,ジェットスター・ジャパンの2社、JAL・ANAのグループ企業としてのスカイマークのデータを使うことにします。営業利益・従業員・フライト数まずは基本データである営業利益・従業員数などのデータをまとめてみました。【航空会社基本データ】●JAL営業利益:1,745億円(H29)売上別比率:国際線(33.5%)国内線(37.5%)従業員数:12,127人(H30)参考:JALホームページ●ANA営業利益:1,645億円(H29)売上別比率:国際線(30.2%)国内線(34.9%)(H30の数値より概算)従業員数:41,930人(連結従業員数H30)参考:ANAホームページ●PeachAviation営業利益:547億4000万円(H30)売上別比率:国内線(16路線)国際線(15路線)※売上別のデータは割愛従業員数:1,050人(H30)参考:Peach・Aviationホームページ●ジェットスター・ジャパン営業利益:11億3400万円(H30)売上別比率:国内線(19路線)国際線(16路線)従業員数:869名(H28)参考:ジェットスター・ジャパンホームページ●スカイマーク営業利益:67億円(H27)売上別比率:18路線(H29)従業員数:2,044名(H29)参考:スカイマークホームページJAL・ANAの大手2社とLCCとの間で営業利益・路線数・従業員などの規模感に大きな違いがあるのが分かります。また、大手2社ほどの営業利益を創出していないにしても、LCCはビジネスモデルとして一定の利益を出していることが見受けられます。『熱いJAL』『スマートなANA』『ハッピーなPeach??』7大商社といえども、それぞれ企業ごとにカラーがあり働き方や実際に働いている人の雰囲気など企業によってその違いは十人十色です。Unistyleのコラム『商社ごとの違いとは?』を参考にすると、丸紅の社員さん達が『the・商社マン』のような雰囲気を醸し出している反面、伊藤忠商事の社員さんは『武士』のようなイメージを持たれているようです。これは航空業界でも同じであり、JALならば『熱い人が多い』ANAは『スマートな人が多い』など各社固有の雰囲気(社風?)があるようです。そこで、LCCの雰囲気(社風?)を見てみることにします。Peachが特に特徴的であったのでLCCの代表として取り上げます。【PeachのVision】●NetworkingAsia日本とアジアをつなぐ充実した路線網を拡充する●TheLowestCostAirline1円にこだわり、コスト競争力で他社に打ち勝つ●AGreatPlacetoWorkみんなが楽しくHappyに働ける会社になる1つ目のNetworkingAsiaはどの航空会社でもありそうな経営ビジョンです。『世界と日本をつなぐ』的な文言は何も航空会社だけでなく、商社などの他業界でも目にすることがあるでしょう。注目すべきなのは2点目と3点目です。『1円にこだわり、価格で勝負する』のはLCCならではです。例えば、ANAが『ANAグループは、お客様満足と価値創造で世界のリーディングエアライングループを目指します』と世界を相手に品質で勝負を仕掛けにいく事をグループビジョンに掲げている一方で、『1円でも安く!』『楽しく働こうぜ!』と経営ビジョンを据えるのはある意味180°反対方向を向いているとも言えます。同様にJALも『JALフィロソフィー』を社員全員が持つべき価値観として据えており、『一人ひとりがJAL』などPeachと比べると少しスマートな雰囲気です。実際にPeachのホームページを参考にしていただくと、『部活動の数』『スタッフの趣味』など載せている情報からも『とにかく楽しく働こう!』という企業側の意図が伝わってきます。参考:Peach採用ページ※もちろん『安全第一』をミッションとして掲げており、しっかり働きながらリラックスするときはしっかり休むといった、メリハリをしっかりとつけている印象です。【JAL・ANAの業界研究はこちらから】参考:稲盛イズムを遺憾なく発揮してJALの内定を取った話:ANAの人事担当者から学ぶ、「泥水を飲む覚悟」とは【LCCとJAL・ANA】採用活動ここまでで、数値とビジョンからみた大手2社とLCCの違いを理解していただけたと思われます。次は就活をするにあたり、LCCと大手2社との間にどんな違いがあるのかを分析します。LCCは航空業界を志望する就活生にとって受けるべきなのでしょうか。LCCといえど狭き門【各社の採用人数】●ANA・総合職事務職(30名程度:17卒)・総合職技術職(50名程度:17卒)・客室乗務員(700名程度:17卒)参考:ANAグループ企業情報●JAL・業務企画職・事務系(50名:19卒)・業務企画職・IT系(20名:19卒)・業務企画職・技術系(50名:19卒)・客室乗務員(500名程度:19卒)参考:JAL企業サイトプレスリリース●PeachAviation・募集人数(6〜10名:19卒)※客室乗務員は別途募集人数が違います参考:FlyTeamAviationCommunity●スカイマーク・募集人数(50〜100名:19卒)参考:マイナビ2019●春秋航空日本・募集人数(6〜10名:19卒)参考:マイナビ2019殆ど全ての就活生が大手のJAL・ANAを中心に見ているため、LCCは穴場ではないかと一見思われがちです。しかし、実際の数値を見てみると募集人数が10名程度と非常に狭き門であることが分かります(スカイマークは他のLCCと比較して多く採用しているようなので逆にねらい目かもしれません)。仮にJAL・ANAだけを受ける人の割合が多いとしても、LCCはその募集人数の少なさからむしろ、『JAL・ANAよりも入社が難しい』可能性を排除することはできません。外資系航空会社という選択肢はあるのか?日系コンサル・外資系コンサルとあるように、航空業界にも外資系がもちろん存在します。日系航空会社はJAL・ANA含め高倍率であることを加味すると外資系を選択肢の一つにするのもありかもしれません。TOEIC600点?外資系CAに求められる英語力はそこまで高くない航空会社が募集する職種として大きく、パイロット・地上職・CAの3つに分けることができます。特に日系CAは航空業界を志望する女性ならば誰でも一度は憧れたことがある花形であり、倍率も非常に高いです。それでは実際にどのような募集要項があるのかみてみましょう。【ベトナム航空募集要項(一部抜粋)】▶国籍:日本国籍であること▶身長(女性):158cm〜175cm▶語学能力等:TOEIC600点・TOEFLiBT68点参考:アビオンエアラインスクールベトナム航空日本人客室乗務員募集これはあくまで一例ですが、いかがでしょうか。身長制限などCA特有の条件はありますが、外資系を選ぶ上でネックである英語力に関してはそれほど高い能力を必須とはしていません。(ANAの既卒採用の要件でもTOEIC600点ほどとあまり変わりません)しかし、CAに求められるのは”話す・聞く能力”であり、TOEICは聞く・読む能力を測るテストなのでそれほど重要視していないのかもしれません。外資系の自社養成パイロット航空業界で就職する際に最も鬼門とされているのが、自社養成パイロットでしょう。多くの場合、航空大学校の卒業生を中心に採用を行っていますが、JAL・ANAの場合、会社がお金を代わりに払うことでパイロットを育てる自社養成の枠を設けています(LCCのPeachも自社養成を行っています)。どうしてもパイロットになりたい…という方は、先どのCAのように少ないながらも募集をしている企業があります(CHINAAIRLINESなどがその一例です)。しかし、多くの外資系航空会社の募集要項として『〇〇国の市民権またはそれと同等の権利を有していること』と設定されていることがほとんどであり、日本人として受けることができる企業は非常に少ないので、そこだけ精査する必要があるでしょう。まとめ本記事の内容をまとめると次のようになります。【本記事のまとめ】●LCCといえど航空業界なので狭き門である●外資系航空会社も一つの選択肢であるが門戸は狭い大空で働く航空業界は多くの就活生にとって憧れの的です。パイロットやCAになることは誰もが一度は夢見たことがあると思います。誰もが憧れるからこそ、その門戸は狭く、厳しい競争を引き起こしているのでしょう。その中でLCCも選択肢として選ぶのはどのような意味を持つでしょうか。もちろんJAL・ANAという大企業と比較すると仕事内容や裁量などに違いがあるかもしれません。しかし、LCCであっても大手2社であっても、『飛行機を通して人と人・土地と土地とをつなぐ』という社会的価値としては大きな違いはありません。チャンスの幅を広げるという意味でも、LCCは一つの選択肢として持っておくべきでしょう。航空業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】志望者必見!航空業界の職種と仕事内容2.【企業研究】航空業界の大手企業一覧3.【業界研究】航空業界の最新ニュースや動向分析〜2020年に向けて〜4.【業界研究】航空業界で役立つ用語まとめ5.【業界研究】航空業界に有利な資格まとめ6.【業界研究】航空業界のおすすめ本まとめ航空業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に航空業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 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大手金融内定者が今、就職活動を振り返って思うこと 大手金融内定者が今、就職活動を振り返って思うこと 16卒大手金融内定者です。私の就職活動の振り返りをあえてここでしてみたいと思います。これから就活を迎える人にとって、なにか参考になればうれしいです。自分のよかったところ①インターンシップに多く参加したこと期間が1週間のインターンシップを5つ経験しました。直接、インターンシップから内定が出たことはありませんでしたが、会社の理解が深まったため、面接でも話しやすかったです。結局5社中3社内定を頂くことができ、そのうちの1社に入社することを決めました。会社によっては面接の練習をしてくれたり、インターン生限定のセミナーを開いてくれたりとお得感満載でした。行きたい会社とか定まっていなくても、とりあえず参加してみる価値はあると思います。②早めに内定をもらったことインターンシップに参加した会社が、早期選考をしてくれたため、5月終わりには内定をもらっていました。その会社との付き合い方に悩んだときもありましたが、精神的には楽に就職活動を進めていくことができました。自信にも繋がるので、早めに内定を取りに行った方がいいと思います。③頼れる人には頼ったこと就職活動の間は、いろんな人に頼っていいと思います。父に取引先の方を紹介してもらったり、社会人の先輩にESを添削してもらったり、友達を紹介してもらったりと人に頼りっぱなしでした。アルバイトもできず交通費がかさむので、金銭面でも親に頼っていました。友達にも他己分析をお願いしたり、辛いことや悩みがあったらすぐ話を聞いてもらったりしていました。就活生は頑張っていることを周りもよく知っているので、思っているよりみんな優しくしてくれます。思い切って頼ってみましょう。④会社に合わせることができた頑張ったことを2パターン、自分の強み・弱みを5つぐらい考えており、それぞれの会社のカラーによって使い分けていました。その結果、よく「働いているところが想像できる」と言ってもらうことができたので、面接もスムーズにいくことが多かったです。頑張ったことは「個人の力重視されているのか」「周りとの調和を重視しているのか」という2つのタイプを用意していました。強みを5つのうちどのパターンを使うかは、社員の方のお話を聞いて最も活かせそうな強みを話すようにしていました。自分の悪かったところ①焦って、いろいろ手をだしてみすぎたこと3月4月は1日に3・4個、説明会を回っていました。そんなに必要なかったなあと反省しています。②途中でなかだるみ期間があったこと5月終わりに内定をもらってから2週間ほど、気が抜けてしまって何もしない期間がありました。もっと有意義に時間を使えばよかったなあと思っています。最後に、私が就職活動において、1番大切だと思うこと「自分らしさ」だと思います。就職活動のやり方は千差万別です。私は、「やろう」と思わないとできないタイプなので、3月~8月の間はアルバイトもサークルもそっちのけで就活に臨んでいました。(友達付き合いは大切だと思っていたので、よく飲んではいました)しかし、大手に内定をもらった友達に聞くと、アルバイトやサークルもしっかりやりつつ、メリハリをつけて就活をしていた子もいました。また、私は臨機応変が得意なので、自分の強みを面接受ける企業によって変えたと先述しましたが、友達はずっと1つのことを主張して内定をもらっていました。周りによって焦ることもあるとは思いますが、1回落ち着いて自分をよく知り、自分に合った就活の方法を選ぶことが大切だと私は思います。photobyMartinThomas 18,246 views
資格を重視している企業はほぼない!資格を評価されたいならこう語ろう 資格を重視している企業はほぼない!資格を評価されたいならこう語ろう 「資格って持ってる方が就活で有利になるの?」就活生なら誰もが一度は疑問に思ったことがあると思います。結論、大抵の資格は持っているだけでは有利にはなりません。しかし伝え方を工夫することによって十分なアピールポイントになります。では、資格をアピールしたい場合はどのように伝えるのが効果的なのでしょうか。本記事では、資格をアピールする際の注意点、就活に有利または入社後にとっておくべき資格を業界ごとに紹介します。就活で資格は本当に有利なのか資格を持っているからといって必ずしも就活で有利になるということはありません。なぜなら、日本の企業が採用時に新卒に求めているものは現段階での能力や専門知識ではなく、今後企業に貢献してくれる人材、つまり将来性を重視しているからです。それこそ企業にとって本当に必要な資格であれば、入社後に社員全員に取得させることが可能です。そのため、採用の時から資格を重視している企業は少ないと言えます。以下の図は企業が採用基準で重視する項目と学生が面接等でアピールする項目をまとめたものです。これを見ると企業が何を重視しているかがわかります。引用:就職白書2019上の図からもわかるように、資格を採用基準として重視している企業は9.5%しかありません。それに対し就活生は12.6%が資格をアピールしているということがわかります。反対に企業が最も重視しているものは「人柄」であり、92.2%の企業が採用基準としています。その他には「企業への熱意」「今後の可能性」などを多くの企業が重視しています。このことから企業は「人柄」「熱意」「今後の可能性」などを重視しており、資格はプラスαくらいの採用基準であると言えます。そのため資格をアピールするのがNGというわけではありませんが、資格を第一でアピールするのはやめた方が良いです。では、続いてはどのように資格をアピールすべきかについて解説していきます。資格をアピールする際のポイント資格はただ持っているだけではあまり意味がありません。資格をアピールすることで面接官に魅力を感じてもらうためには伝え方が非常に大切になります。では、どのように伝えれば良いか。基本的には自己PRのフレームワークと同じになります。以下はES作成における自己PRのフレームワークとなります。資格をアピールする際は以下のポイントに注意して伝えるようにしましょう。自分の志望する業界に合っている資格をアピールするその資格を取得しようと思ったきっかけ、動機を伝える資格を取得するための努力や工夫を伝えるその資格を仕事にどのように活かしていくかを伝えるそれぞれについて解説します。自分の志望する業界に合っている資格をアピールするせっかく資格を持っていても、その資格が志望している業界や企業と合っているものでなければ意味ありません。外資系企業を志望している就活生が、「日本語能力検定」などの資格をアピールしてもあまり面接官には響かないでしょう。例えば、英語を頻繁に話す必要がある外資系企業の場合は「TOEIC」や「実用英語技能検定」などをアピールする方がその業界が求めてる資質があることをアピールすることができます。人気業界における資格は本記事の最後に紹介しているので、参考にしてみてください。その他の業界についても調べれば出てくると思うので、企業研究や業界研究の際に見てみると良いでしょう。その資格を取得しようと思ったきっかけ、動機を伝える資格を就活でアピールする際は「〇〇の資格を持っています」だけではなく、なぜその資格を取得しようと思ったのかについても伝えるようにしましょう。資格を伝える過程において、この動機を伝える部分は非常に大切です。ただ闇雲に資格を取得したり、就活に有利そうだからという理由は全く評価されません。例えば、「外資系の企業で働き海外で活躍したいという夢があったので、TOEICの勉強に励みました」など、なぜその資格を取得しようと思ったのかについて伝えることで、より説得力のある自己PRにすることができます。資格を取得するための努力や工夫を伝える先程も説明しましたが、採用時に資格を重視している企業は9.5%しかいません。つまり、資格の内容自体はあまり気にしていない企業が多いということです。そのため、自己PRなどで資格のエピソードを語る際は、「資格を取得するためにどのような努力や工夫をしたのか」についてをメインで話すようにしましょう。そうすることで、資格だけでなく自分の長所も面接官にアピールすることができます。また努力や工夫を語る際は、できるだけ具体的に伝えるようにしましょう。抽象的ではなく、定量的に伝えることを意識してください。その資格を仕事にどのように活かしていくかを伝えるどんな資格を持っていても、その資格が入社後の仕事で活かせるものでなければあまり意味がありません。そのためアピールした資格を入社後どのように仕事で活かすかについて述べることが必要です。例えば「〇〇といったスキルを活かして、入社後は〇〇の場面で活かして行きたいと思います」のように、活かし方を提示することができれば仕事での再現性の高さも伝わり、活躍する姿をより具体的にアピールすることができると言えます。業界別の入社後活用できる資格ここでは持っていれば入社後に活用できると言われている資格を業界ごとに紹介していきます。自分が志望している業界はどのようなスキルが求められているのか見てみてください。商社資格TOEIC(750~)…商社マンは、海外の取引先とやり取りしたり、英語で契約書を交わすことも数多くあるため、ビジネスレベルで通用する英語力が必要とされています。通関士…海外との取引で輸出入を行う際は、一般的には通関業者に税関への輸出入申告を依頼します。通関に関する知識を持っていれば、通関業者への依頼や事前準備をスムーズに進めることができるため必要とされています。簿記検定…投資した会社の決算書類を見て、その会社の業績状況を判断するという業務があるため必要とされています。ビジネス実務法務検定…取引先と契約書を締結する際に法律知識が必要となるため、とっておくと便利です。金融資格FP(ファイナンシャル・プランナー)…個人や中小企業に対して資産設計のアドバイスやライフイベントに沿って資金計画を立てる際に必要な知識であるため、必要とされています。TOEIC(650~)・英検2級以上…外国企業への投資や、為替を管理する際に英語力は求められます。マイクロソフト認定資格(MOS、MCA)…業務でワード、エクセルなどの基本的ビジネスソフトの操作が必要とされているため、この資格を持っていると雇用の際に有利だと言われています。食品・飲料資格TOEIC(600~700)…海外配属された場合はもちろん英語で会話しなければならないため必要となります。簿記検定…食品業界の中でも事務や経理の仕事に興味がある場合は取得しておくと即戦力になると言われています。不動産・住宅資格宅地検定取引士…お客様は不動産に関する知識がないため、不当な契約を結ばないためにもお客様に重要事項を説明する必要があります。その際にこの資格は必要となります。不動産鑑定士…不動産業界で不動産を鑑定する独占業務を行う場合はこの資格を持っていないと行えないため、必要とされています。土地家屋調査士…建物や土地などの不動産は一つ一つ規模や形状が異なり、不動産として利用するためには具体的な大きさや規模、サイズなどが記された登記が必要となりその際に必要な知識となります。行政書士…農地を宅地にしたり、売買をする際に「農地転用許可」や「開発許可」が必要となります。他にも営業許可や届出など不動産に関する様々な許可を取得するには行政書士の資格が必要となるため、そのような業務に関わる際には必要とされています。コンサル資格MBA…他社の経営を改善させるための仕事であるため、経営学に精通している人物が求められます。TOEIC(800点~)…コンサルの中でも外資系のコンサルもあり、外資系ではグローバル案件も多いため、ビジネス英語を使える必要があります。簿記検定…公認会計士や中小企業診断士などは財務系の案件もあるため、財務諸表などを見ることができる人材は高く評価されると言われています。参考:業界・業種別目指したい資格最後に本記事では資格は就活で有利になるのかについて解説しました。結論、資格を持っているだけでは就活で有利にはなりませんが、その資格を取得するために努力や工夫をしたエピソードを語ることで、より説得力の強い自己PRを作ることができます。資格をアピールする際は本記事中で述べた「資格をアピールする際の注意点」を意識しながら、面接官に伝えてみてください。【関連記事】 15,763 views

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