「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー

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最終更新日:2023年10月16日

「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー

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5-1=0

代数学的には誤った数式です。

これを見てピンときた方。何のことか見当すらつかない方もいらっしゃると思います。

こちらは2019年1月末に約2年後の活動休止を発表した人気アイドルグループ "嵐" について表した数式として話題を集めたものです。

嵐は5人組のグループですが、そこから1人でも欠ければ、それはもう嵐ではない。
誰1人として欠けてはいけない。

そんな "嵐の定理" とも呼ばれるこの数式は、嵐の仲の良さや絆の強さを表すものとして、一時はTwitterのトップトレンドに挙がるなど大きな話題を集めました。

「嵐は最高のグループだ」といった正に称賛の嵐に沸く中、捻くれ者の私にはこのような考えが浮かびました。

「果たしてこれが人気グループのあるべき姿なのか?」

以上より本記事では、嵐の定理「5-1=0」を起点に、個人と組織の関係性」及びそこから導かれる就活生が考えるべき組織論のアプローチを提示していきます。 

本選考とインターンの締め切り情報

前提として:嵐の今回の決断や考え方は素晴らしいと思う

前提として、筆者は「5-1=0」も含めた今回の嵐の一連の活動休止に関する対応に関して、否定的な考えは持っていません。

人気グループと言えども、事務所や本人たちが合意した形で決断したことにあれこれ言う権利はなく、ましてや「無責任」なんて考え方には至りえないと思っています。

本記事は嵐自体について述べることが主旨なのではなく、「嵐のような考え方を持つグループ・チーム・組織」について、就職活動と照らし合わせながら考察しているという位置づけをまず理解していただければと思います。

「あなたがチームで働いている姿が想像できません」

章タイトルは私が大学時代に所属していた陸上競技サークルの後輩が東京海上日動のインターン面接で実際に面接官にフィードバックされた内容になります。

ご存知の通り、陸上競技は典型的な個人スポーツです。もちろん駅伝のような他人のタイムが自分を含めたチームの結果に影響する競技もありますが、それもあくまで個人のタイムの合計に過ぎません。

なぜ企業は集団での経験を求めてくるのか

この手の話は上記例に限らず多くの後輩から相談を受けた記憶があります。

ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?における「1.個人として努力し、成果を上げることができる」をアピールするようなエピソードというのは用意しやすいことも多い一方、いわゆる企業ウケがよくないのではと個人としての経験ばかりしていたことに不安や焦りを感じている就活生は一定数存在している印象があります。

ではなぜ、企業側は個人としての経験よりもチームとしての経験を就活生に求める傾向にあるのか。

unistyleユーザーの皆さんには聞き飽きた話かもしれませんが、それは「仕事は基本的に1人で完結するものではなく、ほとんどが複数人数が関わり合って進めていくもの」だからです。

皆さんの多くが目指すような企業は事業部やプロジェクトチームといった組織に細分化されたのち、それぞれに属する個々人が協業することで事業部の成果・企業全体の成果に貢献していくことになります。

そのため、学生時代から集団の中で自らの強みを発揮し、チームに貢献した経験をしたことがある人材を企業側が評価するのは自然な考え方でしょう。

なお、個人で何かをした経験しかなく、自己PRなどで悩んでいる就活生は就職エージェントneoの利用も検討してみると良いでしょう。

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勘違いすべきでないこと:「個人としての努力は前提かつ重要」である

上記のような背景から、「就活界隈では個人としての経験はチームとして成果を上げるための前提に過ぎず、それについてアピールしてもあまり意味がない」といったような風潮は少なからずあると思っています。

確かに個人の努力なくして組織の成果はまず上がらないので "前提" というのはそうなのでしょうが、その重要性自体にも目を向けてほしいと考えています。

終身雇用・年功序列といった日本的雇用慣行が薄れ、高学歴卒や「〇〇社に勤めている」という肩書の価値低下が指摘される昨今。

もともと学歴フィルターというのも、「高学歴層では目標達成のために愚直に努力できる人材に出会える可能性が高い」という観点での統計的差別によるものと言われています。

一方で、「今の時代、正解があること・言われたことをただただ必死にこなす能力はAIでも出来るようになるんだから、学歴なんて肩書の意味はなくなる」のような論調も少なからず耳にします。

しかし、起業家のような一見アイデア力で勝負しているように見える人材であっても、結局のところ個人としての努力がベースとなっており、多くの人は「そもそもの行動や努力が足りない」という段階で甘んじている面もあると思っています。

就職活動においても、下記で述べたように「何をやるか」以前にそもそも時間をかけて努力する気概が足りていない就活生は多く見受けられます。優秀な就活生は、必ずどこかで個人としての努力を積み重ねています。

「人生の夏休み」とも呼ばれる大学生活において、"効率性" を語るほど時間が無い人がどれだけいるのか疑問であり、重要なファーストキャリアを決定する就職活動に圧倒的に時間をかける選択が間違っているとは考えにくいでしょう。

出典:unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話

以上より、企業がエピソードとして個人ではなく組織での経験を求めることが多いのは事実にせよ、「個人としての努力」それ自体は前提かつ重要であるという立ち位置は把握していただければと思います。

「個人と組織」の関係性を考えてみる 

「ヒト」は組織の構成要素の一つである

ヒト・モノ・カネ・情報が経営の四要素と言われるように、当然ですが現代社会においては基本的に人間の力がなくては事業は成り立ちません。

ヒトが集まればそのまま組織になるというわけではありませんが、ヒトの集合体は組織の構成物の一つであり、ビジネスモデルによって割合は前後しますが企業の競争力の源泉に少なからず関係しています。

例えば皆さんが今ご覧になっているunistyleも、ユーザーが直接目にするのはこういった記事を始めとするコンテンツ(=商材)になるわけですが、現状それを作り出しているのは我々人間です。

個人の成果は組織の成果に直結するか 

企業とは、営利を目的とする組織です。

一般的な大企業が利益を上げるためには、先述した通り、事業部・プロジェクトチームといった単位の成果に向けて個々人が行動することが求められます。

では、そのような小単位の組織が成果を上げる要因は何か。ヒトにフォーカスして考えてみると、まず個々人のスキルが高いことは当然成果を上げる要因になります。1のスキルを持った人が5人いる組織と、2のスキルを持った組織が5人いる組織とでは、後者の方が成果が出るのは当然でしょう。

組織論においてはそれよりも、単純な足し算では同じ成果が期待できるメンバーをうまく稼働させてより大きな成果を出すこと。すなわち、「1+1+1」で「3」より大きな成果を出すことが重要な論点になります。

企業全体で見れば、例えば新卒就活においていかに優秀な個人をどれだけ採用できるかはもちろん人事側の重要なミッションでしょう。しかし、それと同時に、限られた人的資源というリソースをどう各組織に割り当てるかというのも、メンバーシップ型をとる日系大企業の多くでは重要になってきます。

更に広く新卒就活市場全体で見ても、日本という組織にどう人材を割り振るかを決める活動が就職活動だったりもします。

皆さんの学生生活においても、例えば新歓で「いい」新入生をより多く集めることに対する取り組みは多く見受けられるのですが、「いいサークル」というものをつくるには役職決めやメンバー決めといった人的資源配分の観点からも貢献できるという視点も持っていただければと思います。(もちろんサークルやゼミといった組織は一般には営利を目的とした団体ではないため、企業と同じようにはいかない面もあるとは思っていますが)

「いい組織」とは何かを考えてみる

では、以上の内容から、「いい」組織とは一体どういうものなのか。どうすれば、「1+1+1」で「3」より大きい成果を出すことができるのか。

「仕事が1人で完結しない」理由

「仕事は基本的に1人ではせずチームで進めていくもの」である理由として、

・単純に業務量として1人ではこなせないため
・個人のスキルでカバーできる領域には限界があるため

の2点が挙げられます。

総合職一括採用としてゼネラリストとしての活躍が求められることが多い日系大企業の場合でも、「営業職」「係長」といった職種・役職が設定されているように、個々人がそれぞれの立場から行動していくことで事業は成り立ちます。

例えば、メーカーの一般的な仕事の流れである「研究開発→調達→生産→営業」といった役割を全て同時に全うしている人材はまず存在しません。いくら高品質の商品を生み出すアイディアがあっても実際に小売店の棚に並ばないことには利益にはなりませんし、商品を生産する体制が確立していないことには営業活動も意味をなさなくなってしまいます。

まとめれば、一つの商材にも、数多くのプレーヤーが関わり合って最終的な利益を生み出しているということ。すなわち、個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくことが求められており、事業の円滑化のためには不可欠な組織の在り方だと言うことができます。
(繰り返しますが、「1人で完結できる度合い」といったものはビジネスモデルによって前後します)

実際に大企業で1年働いてみて感じたこと

筆者は昨年春に大学を卒業し、新卒でSIerと呼ばれる業界に属する大企業で1年近く働いてきました。

短い期間ではありますが、実際に社会に出て働いてみて一番実感したのは、先述した「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくこと」によって組織は成り立っているのだということです。

unistyleでもSIer業界は典型的な上記軸に該当する業界だと述べてきましたが、実際に働くまでは「そういうものらしい」と自己PRで述べる強みを寄せようかぐらいにしか考えていませんでした。

しかし、実際の企業の現場では
・プログラミングは全く出来ないが、コミュニケーションロスを起こさない仕組みづくりにとことん長けた社員
・基本無口で正直普段は何をやっているかよくわからないが、データベース周りの故障だけは何でも解決してくれる社員
etc...

といったように、「それ自体は実体がないサービス」であるシステムを完成させるために、それぞれのスキルや知見を総結集してプロジェクトは進んでいくのだと実感するようになっていきました。

また、ICTのソリューションには、企画段階から分析・運用段階まで文系・理系問わず多様な人材が携わっており、それぞれが異なる価値観や要望を持った人が存在しています。

参考:富士通のES対策!求める人材を理解して採用レベルの志望動機・ガクチカへ

エンドユーザーにサービスを届けるためにはグループ他社や情報サービス産業に携わる各プレイヤーと共に事業を遂行していく必要があります。クライアントとなり得る業界・分野は非常に多岐に渡り、あらゆる角度から社会へ価値提供している点が特徴と言うことができます。

参考:【NTTデータ】選考フロー別対策|ES・Webテスト・面接まで

嵐の定理と日系大企業 

さて、冒頭で話題に挙げた嵐ですが、活動休止の決断理由は「嵐は誰1人として欠けてはいけない」グループだからでした。

リーダーの大野さんが芸能界から一旦離れることを考えていたことをきっかけに、「大野さん(=1)」が欠けた「嵐(=5)」は「嵐じゃない(=0)」というのが嵐全体の考え方に見えます。

特に嵐のことを詳しいわけではない一般人の私があれこれ語るのは恐縮ですが、大野さんは嵐の中でも歌が上手く・櫻井さんは司会やまとめ役・二宮さんはトーク力に優れ...といったように、メンバー一人ひとりが自分の役割を持ち、助け合いながら嵐という国民的グループを作り上げたのだと勝手に考えています。

そんな中で、大野さん1人が欠けるのでも足りないピースは補い合い切れず、グループとしての意義は大きく薄れるという想いを、メンバーの方々は少なからず抱いていたのかもしれません。

お互いがお互いを補い合う "n銃士" 的な組織

このような、個人がそれぞれの特性を活かしお互いを補い合うチームの代表格として知られるのが、フランスの小説家アレクサンドル・デュマの代表作である『三銃士』です。

アトス・アラミス・ポルトスの3人は王妃を救う大冒険へ、それぞれ性格や得意技が異なる中でお互いの役割を発揮しながら足を進めていきます。

今では剣裁きに関係なくとも、「切っても切り離せない友情関係」のようなものを "n銃士" として間接的に表現した作品はいくつもあります。
(一番有名なのは、2009年にアカデミー賞作品賞を獲得したスラムドック$ミリオネア辺りでしょうか)

私自身、小学校の時からこのn銃士的なチームには何となく憧れを抱いており、駅伝のメンバーやエース格のサークルの同期といった仲の良い友人と一緒に "四銃士"なり"六銃士" といった形で勝手に命名したりもしていました。

例えば各メンバーが色分けされた戦隊モノのヒーローなんかもn銃士的な考えが一部根底にある印象もあります。

「助け合い」「誰1人として欠けてはいけない」「みんながいたから乗り越えられた」といったようなチームは理屈抜きで美しく・格好良く感じるもので、組織の理想的な姿として好印象を持つ方は私に限らず多いものだと勝手ながら思っています。

冒頭から触れている嵐についても、典型的なn銃士をベースとしたグループと言えるのかもしれません。

考えて欲しいこと:"n銃士 "とは「誰にとって」いい組織なのか

さて、ここまでの内容では「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力できる組織」こそがいい組織なのだという結論に至りそうな形になっています。

そんな中で、一つの考え方を提示する一曲を提示します。

力を合わせりゃ どんな困難も怖くない
皆で一緒にいこうぜ! ヨーロッパ丸かじり(Hey!)

出典:スタメンKiDS 『スタメン七銃士』
作詞:kenmochi hidefumi(水曜日のカンパネラ)

こちらは小学生男子メンバーによる7人組ユニットスタメンKiDSの楽曲である『スタメン七銃士』の一節になります。

唐突に嵐と関係のないグループの話になりましたが、就職活動に絡めるためにビジネスにおける組織について両者を踏まえながら考察していきます。

 組織のメンバーが欠けることはそれなりにある

嵐は「一人でも欠けたらそれは嵐ではない」という信念(=嵐の定理)から活動休止の道を選びました。

当然ですが、ビジネスの現場では「〇〇さんが退職されたからこの事業部は撤退する」という決断は勝手にできるものではなく、基本的にはメンバーが欠けても全社方針に沿って事業を継続していく必要があります。

メンバーシップ型の日系大企業では、本人やチームの本意 / 不本意に限らず突然の異動というのが発生する可能性はいつでも考えられます。

そんな中で、「誰1人でも欠けてはいけない」という状況は継続的な組織運営の観点では好ましくないものであり、知識やノウハウの共有を日常的にするなどして「〇〇が欠けてはいけない」という状況からは少しでも離れた方がリスクは小さいでしょう。(近年の働き方改革の観点でも、業務量的な話で「多少誰かが休んでも仕事が回るような余裕を持った人的資源配分をすべき」という論調を耳にすることは多くなっています)

みんな「で」において、やるのは「誰」か?

先ほどのスタメンKiDSの楽曲の一節には「皆で一緒にいこうぜ 」という言葉がありました。

では、この場合の「皆で」とは誰を指すのか。これは(恐らくメンバー)"全員で" という意味でしょう。

「みんなで頑張ろう」「チーム一丸となって勝ちに行こう」といった ”全員主義” とも言える方針は日本人好みの考え方だと言われることがあります。

個人が入学試験会場で合格点を取るかどうかで合否が分かれる大学受験ですら、「受験は団体戦」という言葉で団体意識も求められたことがあるという方もいるでしょう。

しかし、個人的な意見ではありますが、この「みんな『で』」という意識と「みんな『が』」という意識には乖離があると思っています。

「みんな『で』」一丸となって成果を上げるには個々人の行動が当然不可欠です。しかし、これは見方によっては「個々人がどう活躍するのかは問題ではなく、組織全体がうまくいけばいいもの」として、「みんなのうち誰かがやってくれるだろう」という当事者意識に欠けた集団になる可能性を含むものだと考えています。

もちろん、ビジネスモデルによって個々人の成果が見えにくい働き方というのは多数存在していますが、「評価されにくい=行動・努力をしなくてもよい」というわけには当然いきません。

「みんな『で』一丸となる」意識は必ずしも必要ではなく、個々人が「自分『が』この案件を成功させるのだ」・「自分『が』この問題を解決するのだ」という強い当事者意識から主体的に行動出来る個人の集まり。これこそが真の「組織として成果を上げることが出来るいい組織」という見方も出来るのでは無いでしょうか。

馴れ合いではなく、誰かが補ってくれるだろうでもなく、誤解を恐れずに言えば「自分の力でなんとかしてしまおう」ぐらいの気概を持った個人の集合体は強固に見えます。

個人で出来る仕事は個人で済ませてしまった方が意識違いといった障害や稼働を削減する効果もあり、何でもかんでも「みんな『で』取り組もう」とする姿勢は結果的に組織の成果を阻害することも考えられるでしょう。

「リーダーシップは全員に」の意味

リーダーシップとは、リーダーだけ必要とされる能力ではなく、チームの誰もが持っているべきものだと言えます。

出典:自己PRでリーダーシップをアピールするポイントは3つ!‐ES例文5選付‐

上記記事を始めとして、unistyleでは何度も「リーダーシップとはリーダーだけが持つべき素養ではなく、メンバー全員が持つことでより良いチームとなる」という旨を述べてきましたが、ここまで本記事を読み進めた方はその意味が明らかになってきたのではないでしょうか。

先述した「自分『が』」という意識・態度は、信頼関係構築や周囲を巻き込むといったリーダーシップを生み出す一因になるということを認識いただければと思います。

では、実際の選考では組織論をどう活用していくべきか

ここまでは個人と組織の関係を一貫して考えていきました。

この内容をエントリーシートや面接といった選考フローでどう活用するかは皆さん次第ではありますが、一つ例を挙げながらもう少しヒントを加えます。

「チームプレー」と「チームワーク」

私事ではありますが、筆者は大学時代陸上競技とダーツという二つのサークルを掛け持ちしていました。

身体的な活動量が大きく異なる両者ですが、共通して言えるのがどちらも典型的な個人スポーツだというところです。(ダーツが「スポーツ」かという話は置いておいて下さい)

どちらも、複数人数で戦う競技は存在します。陸上競技なら、リレーや駅伝・ダーツならダブルスやトリオスといった団体戦がそれに該当します。

しかし、結局のところ団体戦とは言え、その結果はほぼ個人のタイムやスコアを積み重ねたものに過ぎません。「1+1+1」をどう高めるかよりも、1自体を高めないとチームの結果には結びつきません。かと言って、自分1人の力でどうにかなるわけでもありません。

何だか個人競技なのか団体競技なのか線引きが難しいような話になりましたが、これを言語化するうえで一つのヒントとなるのが以下の言葉です。

『我々の間にチームプレーなどという都合のよい言い訳は存在せん。あるとすればスタンドプレーから生じるチームワークだけだ。』

出典:ITmedia  エンタープライズ 荒巻課長は電脳部下の夢を見るか――攻殻機動隊にみるHuman Resource Management

こちらは士郎正宗氏原作の漫画『攻殻機動隊』の有名な一節です。

私自身作品自体をあまり深く知っているわけではないですが、この言葉の意味に関して様々な意見が飛び交っていること自体は認識していました。

"チームプレー" とは文字通り、「チーム『で』プレーすること」です。
先述したお互いが自らの役割を認識し足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくn銃士的な側面が大きいと言えます。

しかし、作中でこの言葉を残した荒巻課長は、このチームプレーを "言い訳" と表現しています。この部分が「『誰かが何とかしてくれるだろう』という当事者意識に欠けた状態」に近しいものがあると言えます。

「データベース回り」といった過度な役割化は、その領域から外れたときに自分ゴトとして捉えられず、荒巻課長の言う ”言い訳” に繋がります。
(GDで役割決めが本質的ではないとする理由もこれに近いものがあります)

チームワークとは、「チームワークを発揮しよう」という直接的な意識から生じるものではなく、個々人のスタンドプレーから結果的に生じるものという意味があると考えられます。

陸上競技もダーツも、プレー中は誰かが助けてくれるわけでもなく、結局は自分の力で目の前にある道は切り開いていかなければなりません。それでも、その多くにはチームワークが存在しています。

皆さんが持つ、就活ではアピールしにくいと考えがちな、「個人としての経験」。

それは確かに直接的なチームプレーではないかもしれません。では、メンバー・サークル全体・バイト先の店舗といった各組織の成果に、一体どのような形で貢献しているのか。

本記事を起点に、あなたなりの個人と組織の関係論を導き出していただければと思います。

 最後に ー 個人と組織は不可分。だからこそ常に向き合い続けよう

最近、「いかがでしたか?」で締めを開始するような中身の無いキュレーション記事乱立の問題点が指摘されています。それらを見ても物事を解決できないことが上記では問題視されています。

中身の無い内容を乱立されるメディアは価値が高いものとは言えないでしょう。一方、Webサイトに記載されている内容で解決出来る物事が限られているというのは以前からわかっていた話であり、過度にそこに解を求めるべきではありません。

今回も、「こうやって個人の経験を伝えれば内定が獲得出来る」という解を提示したのではなく、個人と組織の考え方について示唆を与えたものに過ぎません。
(そもそも、「〇〇すれば内定」みたいなあり得ないテクニックを語ることは適当ではないと思っています)

嵐が「5-1=0」を選んだのなら、今度は1人欠けてもグループ活動を続ける道を選んだ関ジャニ∞と対比して捉えてみてもいいかもしれません。

途中で述べた、役職決め・メンバー決めといったテーマで学生時代頑張ったことを書き上げてみてもいいかもしれません。

unistyleは、「一人ひとりの納得したキャリア選択のための考え方を提示するメディア」であるという意味を、本記事を通して感じ取っていただければ幸いです。

話が逸れましたが、個人と組織は不可分です。

「個人でも稼げる時代」と言われながら、GAFAを始めとした莫大なデータを持つ組織が世界をも支配するのではという指摘もある、混沌とした時代。

「個人『でも』」稼げる時代でも、「個人で稼げるような人材」の組織化は今後も続いていくでしょう。

また、今回はどちらというと “n銃士” の弱点側にフォーカスして記述しましたが、あくまでそれはビジネス上の観点に過ぎません。

日常生活で何が何でも組織の成果を基準に良し悪しを判断するのは息苦しいことですし、互いが互いを補い合うn銃士は理屈抜きで美しく感じます。

私自身、n銃士的なチームにはこれまでの人生で何度も助けられて来ました。明確な役割は無く、チームへの貢献意識すらない中でも、直感的にいいチームだと思える所に所属出来ることは喜ばしいことだと思っています。

学生時代の出会いは、社会に出てからと比べれば損得無しに付き合えるものばかりであり、長期的に見ても貴重な存在です。

それでは最後になりますが、七銃士とは別かつ私の好きなスタメンKiDSの曲の一節をお借りして、本記事の末筆とさせていただきます。

強がって意地張って いきがってみたって
蓋を開ければ 皆んな同じ
つまんないことにくよくよする
そんな暇なんてないないなーい

出典:スタメンKiDS 『まつりBAYASHI!!』
作詞:kenmochi hidefumi(水曜日のカンパネラ)

就職活動という場において、就活生の皆さんはスーパーマンや聖人君子である必要はありません。

強がって意地張っていきがったところで自分は自分であり、時には周囲に助けを求め、助け合い、補い合うことは社会に出てからも大切になっていきます。

是非前向きな気持ちを崩すこと無く、残りの就職活動を全力で駆け抜けていって下さい。

皆さんの学生生活・社会人生活がより充実したものになりますように。

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夏休みも終わりに近づき、就職活動もどんどん盛んになっていますが、サマーインターンに参加できず焦りを感じている21卒の就活生も少なくないのではないでしょうか。そんな就活生のために、9月からでもエントリーできる10月以降に開催されるインターンシップをまとめているので、締切順に紹介します。掲載企業一覧・ライオン・三井住友海上・日本郵政グループ・積水ハウス・アビームコンサルティング・日本経済新聞社・読売新聞東京本社・三菱地所・PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社・サッポロビール・三井住友信託銀行・三井住友カード・日清製粉グループ・島津製作所・TBSテレビ・JICA(国際協力機構)・朝日新聞社・UTグループ・スクウェア・エニックス・KPMGコンサルティング・SMBC信託銀行・電通ライオン【研究職】ライオンの研究職徹底解剖インターン■締切:9/3(火)■日程:・東京:9月25日~9月27日、10月3日・大阪:10月8日~10月10日・福岡:9月30日エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆MSインターンシップに参加する目的と目標を教えてください。(400字以内)◆これまでに何かに真剣に向き合い乗り越えた経験を教えてください。(400字以内)・ライオンのインターンレポートはこちらから・ライオンのインターン選考対策はこちらから⇨この記事は20卒対象に行われたインターン選考対策記事です。求める人物像など参考にできると思うので併せてご覧ください。三井住友海上MSインターンシップ4DAYS(大阪)■締切:9/5(木)■日程:10月15日(火)~18日(金)エントリーはこちらから・三井住友海上のインターンレポートはこちらから・三井住友海上のインターン選考対策はこちらから⇨この記事は三井住友海上のインターン選考対策記事です。求める人物像や会社概要など参考になると思うので併せてご覧ください。日本郵政グループゆうちょコース(総合職1DayインターンシップSpecial)■締切:9/5(木)■日程:・東京:10月19日(土)、10月20日(日)、10月26日(土)、10月27日(日)・大阪:10月19日(土)エントリーはこちらから・日本郵政グループのインターンレポートはこちらから積水ハウス秋季インターンシップ(営業コース)■締切:9/8(日)■日程:・北海道:10/13(日)、14(月)・東京:10/22(火)、23(水)・静岡:10/22(火)、23(水)・大阪:10/14(月)、15(火)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆当社のインターンシップに応募した理由や学んでみたいこと、実現したいことを自由にご記入ください。(300文字以下)◆あなたらしさを表す写真に、タイトルをつけてください。(あなた自身が分かる写真を添付してください。※写真については『応募シート(PR写真)』より別途ご登録ください。(30文字以下)◆あなたらしさを表す写真について、そのエピソードを詳しく説明して、自由に自己PRしてください。※複数名で写っている写真の場合は、あなたがどの人物かわかるような、説明書きも含めてください。※写真については『応募シート(PR写真)』より別途ご登録ください。(300文字以下)・積水ハウスのインターンレポートはこちらから・積水ハウスのインターン選考対策はこちらから⇨こちらは21卒対象のインターン選考対策記事です。一部サマーインターンの内容ですが、求める人物像など参考になると思うので、併せてご覧ください。アビームコンサルティング秋季インターンシップ戦略コンサルタントコース3days■締切:9/9(月)■日程:2019年11月7日(木)~9日(土)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆大学時代にあなたが自分で考え行動し、結果(成果)を残した最も大きな経験を教えてください。※入学試験は除く。(全角200文字以上400文字以内)◆今までにあなたが一番苦労した場面と、それをどう乗り越えたのかを教えてください。※入学試験は除く。(全角200文字以上400文字以内)◆アビームの秋季インターンシップに応募した理由を教えてください。(全角200文字以上300文字以内)◆あなたが軸としている考え方と仕事観を踏まえ、あなたの将来像を教えてください。(全角200文字以上300文字以内)・アビームコンサルティングのインターンレポートはこちらから・アビームコンサルティングのインターン選考対策はこちらから⇨この記事はアビームコンサルティングのインターン選考対策記事です。一部5days用の内容ではありますが、設問や求める人物像など参考になると思うので、併せてご覧ください。日本経済新聞社1day記者コース(東京)■締切:9/9(月)■日程:・2019年9月26日(木)・2019年10月7日(月)※この2日程から第2希望まで選んでいただきますエントリーはこちらから2days科学技術記者コース(東京)■締切:10/15(火)■日程:2019年11月21日(木)~11月22日(金)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆「新聞記者」という仕事にどんなイメージを持っていますか。どんな点にひかれているかを含めてお書きください。(250字以内)◆あなたが今、最も気になる(取材したい)人物を挙げ、その理由を教えてください。(200字以内)◆あなたが最も興味を持った最近の日経の記事と、その理由をお書きください。(200字以内)◆あなたの「持ち味」について見出しを立てたうえで、その内容をお書きください。(200字以内)2days記者コース■締切:10/15(火)■日程:【東京】11月開催2019年11月21日(木)~11月22日(金)12月開催2019年12月5日(木)~12月6日(金)【大阪】2019年11月28日(木)~11月29日(金)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆「新聞記者」という仕事にどんなイメージを持っていますか。どんな点にひかれているかを含めてお書きください。(250字以内)◆あなたが今、最も気になる(取材したい)人物を挙げ、その理由を教えてください。(200字以内)◆あなたが最も興味を持った最近の日経の記事と、その理由をお書きください。(200字以内)◆あなたの「持ち味」について見出しを立てたうえで、その内容をお書きください。(200字以内)・日本経済新聞社のインターンレポートはこちらから・日本経済新聞社のインターン選考対策はこちらから⇨この記事は日本経済新聞社のインターン選考対策記事です。一部20卒対象の内容ですが、設問内容や求める人物像など参考になると思うので、併せてご覧ください。読売新聞東京本社【広告コース(東京)】読売College2019-20■締切:9/10(火)■日程:・東京:9月コース2019年9月12日(木)~13日(金)の2日間・東京:10月コース2019年10月3日(木)~4日(金)の2日間※2日間の参加が条件です。1日だけの参加はできません。エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆これまで力を入れてきたことは何ですか。あなたのアピールポイントを自由に書いてください。(400文字以内)◆読売新聞には6つの職種があります。興味がある職種があれば、志望する順番に教えてください(最大3つまで回答できます。第2、第3は空欄でも構いません)。・記者(取材・写真)、広告、販売戦略、経営管理、事業・イベントビジネス、メディアエンジニア◆読売新聞で志望する職種で取り組みたいこと、実現したいことは何ですか。(400文字以内)【Bizトーク(東京)】1Dayミニインターンシップ■締切:9/10(火)■日程:・9月24日(火)・10月24日(木)・11月1日(金)(1日間のみのプログラムで、午後の2~3時間を予定しています。今後、会場の都合で変更する可能性があります。)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆大学時代に所属した部活、サークル、団体は何ですか。学外の活動でも構いません。(50文字以内)◆アルバイト(50文字以内、仕事内容、行った頻度、年数など)◆大学時代に力を入れたことを教えてください。上記と重複しても構いません。(200文字以内)◆読売新聞には6つの職種があります。興味がある職種があれば、志望する順番に教えてください(最大3つまで回答できます。第2、第3は空欄でも構いません)。・記者(取材・写真)、広告、販売戦略、経営管理、事業・イベントビジネス、メディアエンジニア◆読売新聞のなかで興味を持ったものを教えてください。掲載された広告、主催しているイベント、載っていた企画や連載など、なんでも結構です。・企画、連載、広告、イベントなどの名称を記入してください(20文字以内)。・興味を持った理由を教えてください(300文字以内)・読売新聞東京本社のインターンレポートはこちらから・読売新聞東京本社のインターン選考対策はこちらから⇨この記事は21卒対象のインターン選考対策記事です。一部サマーインターン用の内容ですが、設問内容が似ている部分もあるので参考にしてください。三菱地所AutumnInternship■締切:9/12(木)※今回は二次受付期間になります。■日程:・2019年10月29日(火)・2019年10月30日(水)・2019年10月31日(木)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆あなたが学生生活において、主体となって取り組んだ経験について、その結果どのような変化があったかを含めて、具体的に教えて下さい。(500字以内)◆三菱地所のインターンシップに応募する理由について、どのようなことに興味・関心を持っているかを含めて教えて下さい。(500字以内)◆これからの社会の変化を見据え、未来をより良くするために、東京駅前常盤橋プロジェクトにおいて、三菱地所ができることについて自由な発想でお書き下さい。(200字以内)※設問(3)は、インターンシップで取り上げる「東京駅前常盤橋プロジェクト」について、事前に知っていただきたいと思い、設けています。設問の回答は、一言等短くても問題ございませんので、今のご自身の率直な思いや感じること等を記載頂けますと幸いです。・三菱地所のインターンレポートはこちらから・三菱地所のインターン選考対策はこちらからPwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社【テクノロジーコンサル】PwCTechnologyConsultant1dayInternship■締切:9/13(金)■日程:2019年10月19日(土)エントリーはこちらから【21卒対象:自己紹介動画】◆コンサルティングファームを志望する理由を教えてください。(文字数自由)◆あなたのこれまでの人生の中で、最大のチャレンジについて教えてください。(文字数自由)◆アピールできるテクニカルスキルがあればご記入下さい。(200文字以内)◆デジタル戦略、サイバーセキュリティ、データアナリティクスに関係した以下いずれかのご経験があれば、概要をご記入ください。(200文字以内)・研究や論文執筆の経験・テクノロジーを用いたビジネスコンテスト、ハッカソンへの参加経験・テクノロジーを用いたアルバイト、インターンシップ経験・PwCのインターンレポートはこちらから・PwCのインターン選考対策記事はこちらからサッポロビールサッポロビール『営業部門の仕事を体験しよう!』■締切:9/15(日)■日程:※マイページをご確認ください。エントリーはこちらから三井住友信託銀行秋期3daysインターンシップ(大阪)■締切:9/16(月)■日程:10月9日~12月11日秋期3daysインターンシップ(名古屋)■締切:9/24(火)■日程:10月21日~12月6日エントリーはこちらから・三井住友信託銀行のインターンレポートはこちらから・三井住友信託銀行のインターン選考対策はこちらから⇨この記事は三井住友信託銀行のインターン選考対策記事です。一部サマーインターン用の内容もありますが、求める人物像や会社概要等は参考になると思うので併せてご覧ください。三井住友カード1Dayインターンシップ■締切:9/17(火)■日程:・2019年10月7日(月)・2019年10月8日(火)・2019年10月9日(水)※ご参加は1回のみとなっております。エントリーはこちらから・三井住友カードのインターンレポートはこちらから日清製粉グループ【事務系】日清製粉グループを知る!食のインターンシップ■締切:9/17(火)■日程:10月4日、10月9日エントリーはこちらから・日清製粉グループの選考対策はこちらから⇨この記事は日清製粉グループのES選考対策記事になります。本選考向けの内容になりますが、求める人物像や会社概要等参考になると思うので、併せてご覧ください。島津製作所BtoBメーカーのビジネス体感インターンシップ■締切:9/17(火)■日程:2019年10月1日~2019年10月31日エントリーはこちらから・島津製作所のインターンレポートはこちらからTBSテレビTBSドラマインターン■締切:9/19(木)■日程:・10月8日(火)予定・10月9日(水)予定※いずれか1日の参加になります。エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆あなたが学生時代に打ち込んだことをドラマ化するとします。そのタイトルとあらすじを教えて下さい。・タイトル(20字以内)・あらすじ(400字以内)◆最近感銘を受けた映像作品以外のコンテンツ(書籍、新聞・雑誌記事など)は何ですか?その理由も教えて下さい。(200字以内)◆今後、就職活動を行う上で、テレビ業界以外で興味のある業界は何ですか?その理由も教えて下さい。(150字以内)・TBSテレビのインターンレポートはこちらからJICA(国際協力機構)2019年度第二回JICAインターンシップ・プログラム■締切:9/20(金)■日程:※HPをご確認くださいエントリーはこちらから朝日新聞社インターンシップジャーナリストコース(1DAY)■締切:9/26(木)■日程:※詳細は専用のマイページをご確認ください。エントリーはこちらから【21卒対象:アンケート内容】当日出演する記者への質問、または、朝日新聞社について知りたいことを書いてください。(200文字以内)・朝日新聞社のインターンレポートはこちらから・朝日新聞社のインターン選考対策はこちらから⇨この記事は朝日新聞社のインターン選考対策記事です。求める人物像や会社概要について解説されているので、参考にしてください。UTグループ【21卒対象】ケーススタディを通じたキャリアプランニングワーク|三部作インターンシップ第1弾「Seed」■締切:9/30(月)■日程:※詳細は専用のマイページをご確認ください。エントリーはこちらからスクウェア・エニックスSQUAREENIXITエンジニア職向け短期インターンシップ■締切:9/30(月)■日程:[インフラエンジニア]・日程:2019年11月18日(月)~11月22日(金)・実施日数:計5日間[アプリケーションエンジニア]・日程:2019年11月11日(月)~11月15日(金)・実施日数:計5日間エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】ITエンジニア職共通◆ITエンジニア職短期インターンシップへ応募した理由、また学びたい事を記入してください(300文字以下)インフラエンジニア◆使用したことのあるプログラミング言語・OSの使用年数を、全て挙げてください(100文字以下)◆上記設問にて記載した言語を用いた、プログラミングの経験とその内容について、概要を記入してください。(300文字以下)◆研究や他社インターンシップ、アルバイト等で、サーバインフラやクラウドに携わった事がある方は取り組み内容を可能な範囲でご記入ください。(300文字以下)(ご経験がない方は、無しとご記入ください)アプリケーションエンジニア◆使用したことのあるプログラミング言語・OSの使用年数を、全て挙げてください(100文字以下)◆これまでにアプリケーションやツール等、自身で開発したものを挙げ、概要をご記入ください。また、参考資料がある方はGitHub等のURLを合わせてご記入ください。(300文字以下)◆上記開発において、苦労した点とその解決方法についてご記入ください。(300文字以下)(ご経験がない方は、無しとご記入ください)・スクウェア・エニックスのインターンレポートはこちらからKPMGコンサルティング1dayインターンシップ■締切:①10月2日(水)②10月10日(木)③10月23日(水)■日程:①東京:10月16日(水)※締切は①の日程です。②東京:11月6日(水)※締切は②の日程です。③東京:11月6日(水)※締切は③の日程です。エントリーはこちらから・KPMGコンサルティングのインターンレポートはこちらから・KPMGコンサルティングのインターン選考対策はこちらから⇨この記事はKPMGコンサルティングのインターン選考対策記事です。一部サマーインターンの内容ですが、求める人物像や会社概要については参考になると思うので、併せてご覧ください。SMBC信託銀行InternshipPassport(Autumnスタート)■締切:10/4(金)■日程:2019年8月~2020年2月(随時複数の異なるプログラムを開催)エントリーはこちらから【21卒対象:ES設問内容】◆自分の性格上の特徴とそれに起因する行動について教えてください(400文字以下)◆「挑戦」や「創造」をした経験を具体的にエピソードで教えてください(400文字以下)・SMBC信託銀行のインターンレポートはこちらから電通電通×データアーティストAIインターンシップ2019■締切:10/07(月)■日程:2019年11月1日(金)~12月20日(金)※出勤日は個別相談可(週1日で長期間勤務、週3日で短期間勤務など)エントリーはこちらから【21卒対象:エントリー課題内容】①AIソリューションコース【必須課題1】今後どのようなAIがあれば社会を大きく変革することができると思いますか。以下の条件を踏まえて600字以内で記載してください。・誰のためのどのようなシステムであるかを具体的に示すこと・どのように実装するのかその方向性を示すこと・使う技術は自然言語処理、画像処理、音声処理のいずれか、もしくはその組み合わせであり、具体的なライブラリ名やモデルの作り方を示すこと【必須課題2】あなたが取り組んでいるAIについての研究や学習、インターンシップ経験やビジネス経験、ハッカソンなどのイベントへの参加経験など、あなたがAIに関してどんなことに取り組んでいるかについて200字以内で記載してください。【任意課題】GitHub等のアカウントURL、Kaggle等のコンペサイトで実績のわかるアカウントURL、その他応募者の実績がわかるURLがあれば記載してください。②エンジニアリングコース下記URLにアクセスしてREADME.mdファイルをよく読み、課題を提出してください。https://github.com/da-recruiting/internship-coding-tasks課題は4つあります。課題1~2の内、1つ以上の提出を必須とします。課題3~4は任意ですが提出された場合は加点対象になります。・課題1:手書き数値(MNIST)分類問題・課題2:数値予測回帰問題・課題3:テキストクラスタリング問題・課題4:KaggleスコアやGithubアカウントなどご自身のスキルをアピールできるもの・電通のインターンレポートはこちらから・電通のインターン選考対策はこちらから⇨この記事は電通のインターン選考対策記事です。一部別コースの内容ですが、求める人物像や会社概要については参考になると思うので参考にしてください。最後に9月からでもエントリーできる企業を紹介しました。様々な理由でサマーインターンに参加できず、焦りを感じている人もいるかも知れません。ただ、締切が迫っているものもありますが、まだエントリーできる企業はたくさんあるのでチャレンジしてみてください。以下にESの書き方や企業研究に役立つ記事を載せておくのでこちらも併せてご覧ください。志望動機に関する記事・・・ガクチカに関する記事・・・自己PRに関する記事・・・ 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大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ 大手企業がリストラの嵐~その背景・今後・就活生の行動指針を考察してみた~ ここ最近、大企業による大規模なリストラや早期退職のニュースをよく目にします。実際に「大企業による直近2年間のリストラ・早期退職」を調べてみると、以下のような企業が確認できました。日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2,500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護人材に回すことを発表。※ここでは3社しか取り上げていませんが、後述でその他の企業も取り上げています。上記に挙げた企業はあくまでも一例にはなりますが、3社ともに「各業界を代表する大手企業」であり、"大手企業=安定している・リストラなどはめったにない"という認識を持っていた就活生は驚いたのではないでしょうか。各社でそれぞれ事情は異なるにしても、最近のリストラの嵐はここ数年間では見られなかった兆候ですし、上記3社の事例も氷山の一角に過ぎず、他の大手企業でも大規模なリストラ・早期退職が実施されています。今や「大手企業=安定している・リストラなどはめったにない」という神話はないに等しく、就活生の方もこういった事実をしっかりと認識しなければならないと言えるでしょう。そこで本記事では「直近の大規模リストラ・早期退職の実情」を解説していきたいと思います。"そもそもリストラや早期退職とは何か?"といった基本的な内容から、"各社や日本全体の実情・この実情を受けて就活生はどうすればよいのか"まで解説していきますので、ぜひ最後までご覧ください。本記事の構成そもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?まとめそもそも「リストラ・早期退職・希望退職」とは何なのか?「国内におけるリストラ・早期退職」の実情を解説する前に、まずはそもそもの概念・意味を紹介します。違いが分からずによく混合されてしまう「リストラ・早期退職・希望退職」ですが、簡単に説明すると以下のように定義づけることができます。リストラとは英語の「Restructuring」の略語であり、本来の意味は「再構築」です。ビジネス上の意味(本記事での意味)としては、「企業都合により、人員削減の手段として行う解雇のこと」を指します。早期退職とは「定年を迎える前に退職となること」を指します。早期退職はリストラと混合される場合が多いのですが、その違いは"強制力の有無"に集約されます。リストラは「企業都合による解雇であり、従業員の意思は考慮されない」という特徴があり、早期退職は「定年を迎える前に退職となることであり、従業員の意思で行う場合がほとんど」という違いがあります。希望退職とは「企業が従業員の主体的な退職を募る仕組みのこと」を指します。希望退職は早期退職の内の一つではありますが、早期退職と希望退職は"退職の目的・利用時期"に違いがあります。具体的に説明すると、希望退職は「企業の業績が悪くなり、従業員の人件費削減などを目的として行われるもの」であり、一方で「企業の業績とは関係なく、人件費削減や従業員の若返りを促すために行われるもの」を一般的には早期退職と呼びます。(「選択定年」と呼ばれることもあります)また、希望退職は「企業都合で一時的に募集する制度であるため、希望者の年齢などに特に制限はない」という特徴があり、一方で希望退職を除く早期退職(選択定年)は「一定の年齢以上であることが条件とされていることが多く、その決められた年齢に達していなければそもそも応募することができない」という違いがあります。直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社とその背景「リストラ・早期退職・希望退職」の意味や違いを理解したところで、"実際にどのような大手企業が大規模なリストラ・早期退職を実施したのか"を見ていきます。筆者の調べた範囲内にはなりますが、以下のような企業が実施・発表をしたようです。(本記事では、直近2年間を2017年末~2019年末という定義で記載しています)日産自動車→2023年3月までに世界の日産グループ従業員の10%、1万2500人を削減すると発表。富士通→2018年10月に5,000人の従業員を配置転換し、そのうちの2,850人が退職。東芝→2018年11月、東芝・東芝エネルギーシステムズ(ESS)・東芝デジタルソリューションズ(TDSL)の3社で1,060人の早期退職を募集し、結果的に823人の従業員が早期退職に応募。また、2019年5月に東芝デバイス&ストレージ(TDSC)でリストラが発表され、350人の早期退職枠に対して414人もの従業員が応募。NEC(日本電気)→2018年11月、45歳以上で勤続年数5年以上の従業員を対象に実施した希望退職に2,170人が応募したと発表。富士ゼロックス→2018年上半期、全世界で1万名もの大規模なリストラを敢行。損保ジャパン日本興亜→2019年6月末、従業員4,000人を削減し、買収したワタミの介護子会社に回すことを発表。みずほフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で1万9000人の従業員をリストラすると発表。三菱UFJフィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で9,500人分の業務量を削減すると発表。三井住友フィナンシャルグループ→2017年末、グループ全体で4,000人分の業務量を削減すると発表。その後の2019年5月、当初の計画から5,000人弱分に増える見通しであると再度発表。キリンホールディングス→2019年10月~11月にかけ、傘下であるキリンビール・キリンビバレッジ・メルシャンで5,000人規模の人員再配置を実施。日本ハム→2018年10月、45歳以上の従業員を対象に全従業員(子会社への出向を含む)の約1割にあたる200人を上限に早期退職者を募ると発表。結果的に当初の募集人員を超える213人が応募。アステラス製薬→2018年度に日本国内で実施した早期退職優遇制度に約700人が応募し、その結果国内のMRの人数は2,000人前後になったと発表。上記で取り上げた企業はいずれも日本を代表する大企業ばかりであり、それゆえにリストラ・早期退職の人数も何千・何万というかなり大きな数字となっています。例年、就活生からの人気が高い企業も多く該当しており、「こんなにリストラしてるの!?」と改めて驚いた方も多いのではないでしょうか。数字(リストラや早期退職の規模)だけを見てもイメージはつきにくいかと思いますので、各社の背景をそれぞれ紹介していきます。各社のリストラ・早期退職の背景【日産自動車】カルロス・ゴーン(元CEO)に関する問題や世界各地で収益が悪化した結果、近年の業績不振を立て直すための生産体制の見直し・人員整理をするため、リストラを敢行。【富士通】成長領域のITサービスなどを強化し、間接部門の効率化を目指す「成長に向けたリソースシフト」の一環として希望・早期退職の募集を実施。【東芝】収益力強化に向けた構造改革計画の一環で希望退職・早期退職の募集を実施。【NEC(日本電気)】固定費削減による収益構造改革の一環として人員整理をするため、希望退職という名のリストラを実施。【富士ゼロックス】業績が悪化しているというわけではなく、比較的安定して推移しているが、今後雲行きが怪しくなっていくと予想した結果の大規模なリストラだと言われている。おおまかな目的は経費の削減。【損保ジャパン日本興亜】IT活用による事業の効率化の影響で、国内従業員を4,000人削減する施策を実施し、買収したワタミの介護子会社に配置転換を実施。この報道が出た際は賛否両論の意見が飛び交い、「いわば新たなリストラ手法」とも言われた。【みずほフィナンシャルグループ】【三菱UFJフィナンシャルグループ】【三井住友フィナンシャルグループ】RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)導入による業務の効率化、店舗網の大幅な縮小の影響による人員削減のため、大規模なリストラを敢行。※RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション):デスクワークなどの一連の事務作業を、PC内のソフトウェア型のロボットが代行・自動化すること。【キリンホールディングス】2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず、早期退職を実施。他社のリストラの要因(業績悪化による人員削減など)とは少し異なり、業績が好調なうちに従業員の整理を行い、さらなる成長や事業展開を図ることが狙い。【日本ハム】今後、既存事業の効率化による収益性の強化を進めていくにあたり、従業員構成を適正化させるために早期退職の応募を実施。選択定年制度を限定的に拡充する形を取った。【アステラス製薬】薬価の引き下げや後発医薬品(ジェネリック医薬品)の普及などの影響で国内の事業環境が厳しくなり、従業員(MR)の人数を削減するために早期退職を実施。上記に記載した通り、各社でそれぞれリストラ・早期退職を実施した要因は異なりますが、同業界の中ではある程度共通点があるように感じます。そしてその要因は以下の2種類に大別されると考えられます。業績の悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。業績悪化・規模の縮小により、人員削減・人員整理をする必要があるため。こちらの要因に関しては、「富士通・東芝・NEC(日本電気)・富士ゼロックスといったハードウェアメーカー業界」の事例が挙げられます。ハードウェアメーカー業界の大規模なリストラ・早期退職は、"主力事業であるハードウェア製品の不調"が主な要因とされています。上記の企業でもソフトウェア領域は特に不調というわけではなく、ハードウェア領域の業績不振による人員削減という側面が大きかったと言われています。また、「みずほフィナンシャルグループ・三菱UFJフィナンシャルグループ・三井住友フィナンシャルグループの3大メガバンク(銀行業界)」の事例もこちらのパターンに該当されるでしょう。上記でも記載したように、銀行業界のリストラは"RPA導入による業務の効率化"が主な要因とされています。新卒採用人数も年々減らしている3社ですが、メガバンク以外でも地方銀行が続々と統合を進めており、銀行業界全体として苦戦していることは間違いないでしょう。業績の良し悪しに関わらず、生産性向上・組織や制度の変更を促進するため。こちらの要因に関しては、2018年度通期決算で過去最高益を達成したにも関わらず早期退職を実施した「キリンホールディングス」の事例が該当します。上記で取り上げた12社の大半は前者の要因に該当するのですが、いまや「リストラ実施企業の3社に1社が業績好調な企業」であり、今回のキリンホールディングスの事例もそこまで珍しいものではないようです。そして今回のキリンホールディングスの事例であれば、"①バブル世代の退出を促す②若手への投資を進めて新陳代謝を図る③従来の人事・評価制度の改革を進める"などが早期退職の要因とされています。こういった要因による早期退職のことを「先行実施型の早期退職」とも呼び、「業績が好調な企業が財務的な余裕のあるうちに人員整理を進めるケース」は増えているようです。【参考】【BUSSINESSINSIDER】リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由【ダイヤモンド・オンライン】キリンが早期退職を実施、過去最高益なのにリストラ着手の裏事情【スクープ】本記事で取り上げた12社の情報は下記の記事の内容をもとに作成しました。【参考記事】【産経ニュース】日産、世界で1万人超削減へ(2019.7.24)【日本経済新聞】富士通、2850人が早期退職営業・エンジニアに配転も(2019/2/19)【東芝プレスリリース】構造改革に伴う早期退職優遇制度の実験結果及び東芝デバイス&ストレージ株式会社における早期退職優遇制度の実施について(2019年5月13日)【NECプレスリリース】特別転進支援施策の実施に関するお知らせ(2018年6月29日)【SankeiBiz】富士ゼロックス1万人削減米社と経営統合(2018.1.31)【日本経済新聞】損保ジャパン、国内4000人削減IT活用で効率化(2019.6.24)【日本経済新聞】みずほ、店舗2割削減へ12%減益で1.9万人削減発表(2017/11/13)【Businessjournal】三菱UFJ銀行、1万人削減へ…業務を人からシステムに置き換え、従来型モデルが限界(2017.11.01)【時事ドットコム】業務量削減、5000人分に拡大=IT活用で自動化加速-三井住友FG(2019年5月22日)【時事ドットコム】キリン、希望退職募集=枠設けず、組織若返り狙い(2019年9月27日)【日本経済新聞】日ハム、45歳以上の早期退職募集(2018/10/31)【アステラス製薬プレスリリース】国内事業再編に関するお知らせ-アステラス製薬および国内グループ会社再編と早期退職優遇制度の導入-(2018年5月22日)なぜ早期退職・希望退職に応募するのか?これまで、「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した企業とその背景」を紹介してきました。各社ともかなり大規模なリストラ・早期退職を実施したことが読み取れたと思いますが、早期退職と希望退職に関し、以下のような疑問を持った就活生の方もいたのではないでしょうか。普通に考えて定年まで勤め続けた方が良くない?多額の退職金をもらえるとしても会社に居続けたほうがメリットはあるでしょ?なぜわざわざ早期退職・希望退職に応募するのかが分からない。そこで続いては、上記のような疑問に対するアンサーとして、「早期退職や希望退職の背景」を具体例を挙げながらもう少し紐解いていこうと思います。早期退職・希望退職のカラクリと実情本記事の冒頭で「早期退職と希望退職は強制力がなく、従業員の意思に基づいて実施される」という紹介をしましたが、これには裏事情がある場合があります。結論から述べると、"早期退職や希望退職は100%従業員の意思に基づいて実施されるものと言えど、「早期退職(希望退職)or出向や降格」などの二者択一を迫られている場合がある"ということです。つまり、"downorout"を迫られていると言うこともできます。また、企業側は対象とする社員をあらかじめ選別している場合も往々にしてあり、リストラとほぼ同義であるとも読み取ることができるでしょう。実際に具体例を挙げるのであれば、以下のような実例が確認できました。早期退職を断ったら出向にするといわれたある製薬会社に勤めています。50歳の正社員です。私の働く部門が外注になり業者が入ってきました。私は上司から呼び出されあなたのやっている仕事を業者に教えてもらえないかと頼まれました。私は上司の頼みを引き受け、業者に自分の仕事を教え始めました。そのとき、会社は早期退職の募集を募り始めていました。ある日私は直属の部長に呼ばれました。あなたのやっている仕事はこれから業者にやらせます。したがってあなたのやる仕事はこれからありません。と言われました。そしてパッケージなるものを示されました。そのパッケージには次のことが書かれていました。1会社都合による退職。2特別退職金の支給。3再就職支援会社の無料利用です。面談が始まり何回もパッケージに応ずるよう圧力がかけられました。けして会社をやめなさいとは言わないのですが、あなたのスキルを活かす場所はこの会社にはもうありません。と何度も繰り返し言われました。今日は三回目の面談でした。早期退職に応じるつもりはないといいましたら、もしあなたが早期退職に応じなければ会社はあなたを今度入った業者に出向にします。と言われました。出向は会社命令であなたには断ることは出きない。と部長はいいました。出向とはどのようなものでしょうか。そして私は出向を断ることは出来ないのでしょうかどうかよろしくお願いいたします弁護士ドットコム:労働上記の実例は「とある製薬会社に勤めている50歳の正社員が早期退職を促す圧力をかけられ、早期退職をしなければ出向させると脅された」というものになります。これはあくまでも一つの例にはなりますが、上記のような事例は決して珍しくなく、早期退職のカラクリとして存在している事象なのです。※本記事の冒頭で「直近2年間で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業全12社」を取り上げましたが、これらの企業が上記のような事例に当てはまるという意味ではありません。「早期退職・希望退職を実施している企業は全てこのような実情に基づいている」という訳ではありませんが、このような実情・カラクリが存在することも認識していただければと思います。大手企業のリストラ・早期退職から読み解く日本社会の実情と今後ここまで、「企業ごと・業界ごと」という観点から実情・背景を紹介してきましたが、続いてはもう少しマクロな視点から考察していきたいと思います。先ほど紹介したリストラ・早期退職の背景を受け、「現在の日本社会の実情・今後起こり得るであろう変化」は以下の2つに集約されると考えられます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性がある日本特有の終身雇用制度が崩壊する上記2点に関しては巷でもよく言われている内容だとは思いますが、結論「この2点に集約される」と言えます。定型業務・事務系業務などがロボット・IoTに代替される可能性があるIT社会化が急速に進行していることで、これまで人間の手で請け負ってきたいくつかの業務がロボット・IoTに代替される可能性があります。その中でも、いわゆる「定型業務・事務系業務」と言われる業務が主に代替されると言われています。実際にそのような予測もいくつか発表されており、人材会社「エン・ジャパン株式会社」が2017年に発表した「AIに代替される仕事/されない仕事」についてという資料には以下のような調査結果が示されていました。Q.現在ミドル世代が就業している職種の中で、AIに代替されて、なくなると予想される職種を教えてください。【1位】経理・財務・会計系:42%【2位】秘書・アシスタント・一般事務系:41%【3位】コールセンター:37%【4位】人事・総務系:32%【5位】会計士・税理士:28%Q.AIに代替され、なくなるであろう職業が多いであろう「業種」を教えてください。【1位】IT・インターネット:41%【2位】コールセンター:41%【3位】金融:34%【4位】メーカー(コンピューター・通信系):30%【5位】メーカー(機械・自動車・メカトロ):27%【引用】ミドルの転職:「AIに代替される仕事/されない仕事」について(2017年版)※アンケート実施期間:2017年11月22日~2017年11月28日/有効回答数:181名上記の調査結果は一部を抜粋したものにはなりますが、このデータを見れば「メガバンクなどの金融業界の企業が、リストラや早期退職の実施で人員を削減・整理している実情」が理解できるのではないでしょうか。また、「IT・インターネットやメーカーといった業種」もAIに代替されやすい業種と予想されています。IT業界やメーカーといえば今でも就活生からの人気が高い業界ではありますが、競争が激しい業界であるがゆえに変化が激しく、今後のAIやIoTの導入にも積極的であるため、上位にランクインしたのだと考えられます。IT・インターネット業界は競争が激しいと言われているため、大手・中小・ベンチャー問わず"10年~20年先の姿は誰も正確には予測できない"と言っても過言ではないでしょう。日本特有の終身雇用制度が崩壊する「終身雇用を守るのが難しい」2019年5月にトヨタ自動車社長の豊田社長が発したこの言葉を、ご存知の方も多いのではないでしょうか。また同時期に、経団連の中西宏明会長も「終身雇用を続けるのは難しい/終身雇用は制度疲労」などという発言をしました。日本のトップとも言える企業の社長と経団連のトップがこういった趣旨の発言をしたということは、"日本特有の終身雇用制度の崩壊はすぐそこまで近づいている"といっても過言ではないでしょう。この両者の発言の趣旨・真意を考察することは本記事の趣旨と少し異なるため、ここでは割愛させていただきますが、もはや"新卒一括採用やメンバーシップ型雇用が当たり前"という状況はなくなるでしょう。(実際にベンチャー企業やIT企業などでは、こういった状況は見られなくなっています)本記事で取り上げた企業のリストラに関しても、「終身雇用前提で入社したのにまさか自分が!?」と思った従業員の方も多いでしょうし、この雇用制度の変化に関しては、大企業・中小企業問わず例外ではない事象でしょう。【関連記事】実際に10~20年前であれば、メガバンクやハードウェアメーカーは業績も好調であり、就活生の人気企業ランキングでも上位に名を連ねていました。しかし現在(2019年)では、「大規模なリストラ・早期退職を実施しなければいけない」という状況に陥っており、就活生からの人気も年々下降傾向にあります。ただ、本記事では別に「こういった業界・企業は今後も大規模なリストラを継続する可能性が高く将来性がないため、就職を考え直したほうが良い」ということをお伝えしたいわけではありません。ここでお伝えしたいことは、"こういった変化はもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る事象である"ということです。実際に10~20年前に「メガバンクやハードウェアメーカーが現在のような状況に陥る」と予想していた方はごく少数だったと思いますし、こういった事象は「外的要因×内定要因」で起こり得るものであるため、いくら頑張って予想したところで100%当たることはまずありえません。ただ、"そういった事象に遭遇するリスクを減らすことは可能"だと考えています。そこでここまでの内容を踏まえ、「こういった実情を就活生はどう受け止めるべきなのか?そのリスクを減らすにはどうすればよいのか?」という観点の話を最後にお伝えしたいと思います。この実情を受け、就活生はどうするべきなのか?結論からいうと、"自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になる"という内容に集約されます。人材市場価値(じんざいしじょうかち)とは、ビジネスパーソンをベースとした人材の市場における価値である。今日のようなネットワーク社会において、「井の中の蛙、大海を知らず」ではもはや勝ち残れない。社内だけでなく、社外(市場)で通用するかどうかを確認する指標(データ)として、組織人材分析や企業内研修等で活用されることが多い。また、就職・転職する際に、転職候補者の推定年収を算定する際にこの言葉を用いることが多い。【引用】ウィキペディア(Wikipedia)自分自身の市場価値が魅力的なものであれば、例え働いている企業が不景気になったところでより良い条件で転職できる可能性は高まりますし、そもそもリストラや早期退職(マイナスな側面での)に該当する人材になることもないでしょう。その一方で、この市場価値という言葉は"ある種のマジックワード"のように感じます。就活生の中でも「市場価値を高めたい!」ということをESや面接で述べる方は一定数いるかと思いますが、ほとんどの就活生は「自分の中での市場価値の定義」を理解しないまま、この文言を使っているのではないでしょうか。そこで、上記のような就活生や、「そもそも市場価値を高めるには?」という部分に疑問を持っている就活生に向け、"市場価値"というものを分解してみようと思います。「市場価値」を考察していくにあたり、ベストセラー書籍である『転職の思考法(著:北野唯我)』の内容を参考にさせていただくと、市場価値(マーケットバリュー)は以下の3つの要素の掛け算で決定されます。技術資産人的資産業界の生産性技術資産技術資産は「他の会社でも通用する技術的蓄積」と定義づけられます。その中でも、職種に紐付く「専門性」と職種に紐付かない「経験」の2つに分けられると書籍で述べられています。具体例を挙げるのであれば、専門性の技術資産は「営業やマーケティング」、経験の技術資産は「マネジメント経験や業界経験」が該当されるでしょう。人的資産人的資産は、言い換えるならば「人脈」と定義づけられます。業界の生産性業界の生産性は、言い換えるならば「その業界にいる人間が、平均一人当たりどれほどの価値を生み出しているか。」、より簡潔に言うと「一人当たりの粗利」と定義づけられます。そしてこの3つの要素の内、この業界の生産性が「市場価値に最も大きな影響を与える」と述べられています。業界の生産性は産業別(業界別)で大きく異なるため、より市場価値を高めたいのであれば「生産性の高い業界を選択する」というのは非常に理にかなっていると言えるでしょう。市場価値を高めたいのであれば、この3つの要素に「業界の成長性」を加味する上述した「(1)技術資産(2)人的資産(3)業界の生産性」は市場価値を構成する要素になりますが、この市場価値をより高めたいのであれあば、"成長している業界に身を置けるか、つまり「業界の成長性」"も考慮するべきだと述べています。【成長している業界とは】業界全体として「市場規模」が拡大している業界。というのも、成長している業界で働いたか否かによって「経験の技術資産の価値」が大きく変わるためです。成長している業界(成長の見込みがある業界)は、「今後同業界に参入してくる企業が多く、その上で各社は経験を積んだ社員を雇いたい」というニーズがあります。経験の技術資産に「業界経験」が該当すると上述しましたが、このことから「成長している業界で経験を積むことは、それだけで自身の市場価値に大きな影響を与える」ことが理解できるでしょう。【参考】転職の思考法(著:北野唯我)上述した内容を踏まえれば、「自分の市場価値を高め続け、会社から必要とされる人材になるためのイメージ」が少しは湧いたのではないでしょうか。「ファーストキャリアはとにかく成長している業界に行きなさい!」ということを伝えたい訳ではありませんが、市場価値を高めたいと考えている就活生にとっては、「業界の生産性・成長性」を考慮することは必須かもしれません。「リストラはもはや業界・企業規模など関係なく起こり得る」という現代において、それに遭遇するリスクを減らすのであれば、"どういった業界に身を置き、どのように自身のスキル・魅力を高めていくか"を就活生の内から考えておくべきでしょう。【関連記事】まとめ本記事では、直近で大規模なリストラ・早期退職を実施した大手企業とその背景の紹介に始まり、そこから読み解く日本社会の実情と市場価値とはという内容までを紹介しました。本記事を一通りご覧いただいた方はこういった実情を知り、どのような感想を持ったでしょうか。今や、日本を代表する大手企業でも「大規模なリストラ・早期退職」はそこまで珍しいものではなく、就活生の方もこういった実情を「他人事のように捉えてはいけない」ことが理解できたのではないでしょうか。ただ、改めてにはなりますが、「上記で取り上げたような大規模なリストラを実施している業界・企業は避けるべきだ!成長している業界(成長の見込みのある業界)に絶対行くべきだ!」などといったことを本記事を通して伝えたかった訳ではありません。"現在の日本社会(大手企業)の実情をどのように捉え、その上でどのように自身の行動に落とし込んでいけばよいか"ということを見つめ直す機会を提供することで、"納得のいく企業選び・自らの理想とするキャリアステップ"に近づいてもらえればと思い本記事を執筆しました。本記事を通じ、何か一つでも得るものがあったのであれば幸いです。【関連記事】 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3ヶ月でTOEIC950点を取った人のお話 3ヶ月でTOEIC950点を取った人のお話 Unistyle株式会社の樋口です。3ヶ月の準備の末、先日受けたTOEICで950点を取ることができたので、具体的に使用した参考書や勉強時間の記録を共有しておきたいと思います。TOEIC900点あれば就活で絶対有利というわけではありませんが、少なくないプラス効果もあるので、ぜひ挑戦してみてください。本記事のコンテンツ・使用した参考書・必要な勉強時間とそれぞれの配分・単語力は重要・TOEIC公式問題集は3冊を2周ずつ・リスニングはディクテーションが地味だけど効果的・仕上げに文法3周・TOEIC900点は就活に有利か?・最後に使用した参考書使用したのはTOEIC公式問題集vol4〜6、単語帳1冊、文法問題集1冊だけです。具体的には以下の参考書を利用しました。参考書については向き不向きもあるので、TOEICブログやAmazonのレビューを読みながらある程度のあたりをつけた上で、書店で実際に手にとって選ぶことをおすすめします。【TOEIC公式問題集vol4~6】TOEICテスト新公式問題集〈Vol.4〉TOEICテスト新公式問題集〈Vol.5〉TOEICテスト新公式問題集<Vol.6>公式問題集で本番と同程度の問題に慣れようと思っていたので、公式問題集を利用しましたが公式問題集だと値段が高いって学生は下記のような600問入った問題集を代替として使っても問題ないと思います。TOEICテスト超リアル模試600問[MP3音声付]【金のフレーズ】新TOEICTEST出る単特急金のフレーズTOEICのブログなどを読んでいて最も多く言及されており評価も高かったこちらの単語帳を利用しました。例文が少ない、発音記号が記載されていないなどの点はデメリットですが、TOEIC頻出単語とフレーズだけを掲載しているため無駄なくTOEICに必要な単語が学べたと感じました。【新TOEICTEST英文法スピードマスター】新TOEICTEST英文法スピードマスター私自身が学生、社会人時代にこの文法問題集を使っていたので今回もこれを利用しましたが、大学受験文法の問題が多く、新規にこの本で文法を学ぶ必要はないかもなーと思いました。3ヶ月というといろいろ手が出せそうですが復習に力を入れるとなると意外にもできることは限られてきます。あれこれ様々な問題集に手を出すよりは復習に力を入れて1冊、1冊を吸収する方が身につくものが多いでしょう。必要な勉強時間とそれぞれの配分社会人で働きながら対策したため、1日に取れる時間は2時間~3時間ほどでした。1週間のうち6日は勉強して、3ヶ月続けたので、大体ですが2~3時間×6日×12週間の合計144時間~216時間は勉強したと思います。具体的には下記のような配分で勉強したと記憶しています。TOEIC公式問題集:2時間×6回×2周=24時間公式問題集Reading復習:1.5時間×6回=9時間公式問題集Listening復習:5.5時間×6回×2周=66時間単語帳:40分×週6日×12週=48時間市販の文法問題集:30分×10章×3周=15時間上記を合計すると162時間となっていますが、大体上記の勉強時間は確保していたと思います。週の初めにTOEIC公式問題集1回分を解いて、その後は毎日Lisningのディクテーションでの復習40~60分+Readingの復習or文法問題集30~40分+単語帳を通勤時間に40分という形でこなしていました。分量に幅がありますがその日の調子や問題の難しさによって前後するイメージですがノルマとしてこなすことはこなす感じで進めていました。上記の配分の通り、リーディング対策は捨てています。もともとリーディングが苦手ではなかったことと単語帳での勉強とListeningの対策でリーディングの対策はまかなえると思ったため、限られた時間の中で対策するのは有効ではないと考えてバッサリ切っています。それでは個別にどのように勉強したのか具体的にご紹介します。単語力は重要私自身は大学受験期には英単語は何となく単語帳を1周して、覚えられない単語は長文を読みながら覚える派でしたが、今回のTOEICの勉強で単語力の重要性に気付かされました。様々なTOEIC勉強法のブログなどを読むうちに、TOEICのように頻出単語が決まっている試験で短期間で点数をあげるのであればTOEIC用の単語帳を1冊完璧にしたほうがよいと考えて、上記で紹介した金のフレーズに取り組みましたが、公式問題集を解いても勉強した単語が出てきて成果を実感できました。具体的には通勤の行きの時間に新しい単語50〜100語をネット上でダウンロードした音源(http://publications.asahi.com/ecs/detail/?item_id=13545)をiPhone聞きながら、ザーッと1周し、帰りの時間に行きの時間に1周した単語をもう1周するという形で勉強していました。1周目で8割り程度覚えて、2周目で9割、3周目ではほとんど全ての単語を覚えて、よく間違える単語の目星がついたので直前期にはその単語を重点的に覚えていました。【金のフレーズ】新TOEICTEST出る単特急金のフレーズこれまではReadingpartでわからない単語があっても雰囲気で意味を類推して何となく解くということをしてしまいがちでしたが、単語帳を1周してからはだいぶ類推して解くということが少なくなったと思います。単語を学ぶことでPart5の問題も解けるようになったため点数の底上げがされたと感じました。TOEIC公式問題集は3冊を2周ずつTOEIC公式問題集はvol4〜6の3冊を書い、それぞれ2周ずつ解きました。上記の通り、勉強を始める初日に解いて1週間半〜2週間かけてListening、Readingを復習するというサイクルで試験本番までに6回分の試験を解きました。試験を解く際には特に意識せず本番と同じ時間で解くことだけ注意していました。試験自体が2時間とボリュームがあったので、試験を解いたらその日は勉強する時間が単語勉強以外は捻出できないという感じでした。リスニングはディクテーションが地味だけど効果的リスニングはTOEIC公式問題集の復習をひたすらディクテーションで行っていました。ディクテーションとはスクリプトをまったくみないまま、何度も英文を聞いて話している通りに書き写す勉強方法のことです。非常に地味で根気のいる勉強法ですが、リスニング力をあげるには非常に効果的であると感じました。慣れないうちは1文通して聞いた後に、1〜3単語ずつぐらいで音声を止めて書いて文章にするという形で進めます。Part1の短いA、B、C、Dの4文を書き写すにも結構な時間が最初はかかってしまいました。全て聞き取れなくてもある程度のところで見切りをつけてスクリプトみて答え合わせを行い、答え合わせをした後に再度スクリプトを見ないでディクテーションを行うといったサイクルで進めていました。最初のうちは全然できないのですが、だんだんと文章で頭に入るようになり、簡単な文章であれば一切止めずに書き写すことができるようになり、勉強効率もあがっていきます。非常に地道な勉強方法ですが、リスニングの勉強はややもすると、何となく聴いてしっかりと聞き取れていないにも関わらずスクリプトを読んでわかった気になって結局身についていないということがよくあるものだと思います。(過去の私がそうでした)今回の勉強で地道な勉強はやっぱり重要だということに気付かされました。仕上げに文法3周文法は仮定法や比較級などの感覚を取り戻すために、過去に解いたことのある文法問題集を3周しました。3周したといっても既に解いたことのある問題集だったため復習の要素が強く30分ぐらいでサクサクといて解説を読むような感じで進めていました。就活生であれば受験生時代に勉強した参考書かつ分量がそこまで多くないもので復習する感じがよいと思います。1周目は実際に紙に書いて説いていましたが、2周目以後は答えを隠しながらサクサク答え合わせを行うといった具合に単語帳を勉強するぐらいの気楽な感じで勉強していました。TOEIC900点は就活に有利か?TOEIC900点あることがいわゆる採用基準(参考:「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い)に直結するわけではなく、TOEIC900点あることが決めてで内定をもらうことはないと思われます。一方で、東大、早慶レベルの学生でもTOEICの平均点は約800点(参考:上位校の平均点は789点!TOEICの点数アピールは人気企業では通用しないかもしれない)なので、TOEICで900点あればそれだけで個人として努力ができる人材だというのは伝わるでしょう。なお、入社前の内定者にもTOEICの勉強をして900点を取るのはおすすめです。特に駐在など海外勤務を希望している場合は、その本気度が伝わりますし、実際に入社めにTOEIC900点を取得することで海外系の部署に配属された内定者が複数名います。ちなみにソフトバンクであれば、TOEIC900点を取得すると100万円のボーナスがもらえる制度があるようです。参考:出産祝いに英語ボーナス、大盤ぶるまい……うらやましい「ソフトバンク」の人事制度最後にもちろん個々人のスタートのレベルに応じて勉強時間や必要な参考書は前後すると思いますが、地道に効果的な勉強を続けることがTOEICのスコアアップにつながります。英語勉強しないとなと思っている人の刺激に少しでもなれば幸いです。photobyMartinThomas 60,691 views
【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 【商社・コンサル志望の学生は見るべき】日本貿易振興機構(JETRO)の仕事内容とは? 日本貿易振興機構(以下JETRO)は、経済産業省所管の通商政策の実行機関です。もともとの成り立ちとしては、1951年に大阪で設立された財団法人海外市場調査会が現在のJETROの前身です。貿易と投資の振興を通じて世界における日本のプレゼンスを高め、日本経済を豊かにするのがJETROの仕事であり、軸によっては総合商社などと併願して受けるという方もいると思っています。本記事のコンテンツ・JETROは具体的に何をやっているのか・商社やコンサルとの違い・最後にJETROは具体的に何をやっているのか日本企業の海外ビジネス進出のサポート、および対日投資の促進がJETROの主要事業であり、それぞれ具体例を挙げて紹介します。対日投資促進◎コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUが東京に日本法人を設立医療、産業用電子機器、自動車、測定機器など、幅広い分野向けの高機能コネクタの製造・販売を行うドイツ企業ODUGmbH&Co.KG(外部サイトへ、新しいウィンドウで開きます)が東京に日本法人、オーディーユージャパン株式会社を設立した。同社は1942年の設立以来、ドイツ本社を始め、欧州・米国・アジアに9ヶ所の営業拠点と3ヶ所の製造拠点を有しており、世界中で1,650人を超える従業員が働く国際的なリーディングカンパニーとして事業拡大をしてきた。これまで商社経由で日本へ輸出を行ってきたが、日本進出により、戦略的に重要なアジア市場での存在感を強化し、日本企業との更なる取引拡大をねらう。(JETROホームページ:「外国企業誘致-対日投資情報-」より)日本市場の魅力を世界に発信するJETROは、自国への企業誘致合戦が激しいグローバルマーケットにおいて、最前線で戦う組織と言えます。シンガポールや香港、中国などアジアでも強力なライバルが存在する中、政府や自治体、日本市場で成功した外資系企業などと連携し、世界中でPRをしています。また、海外企業の日本進出の際には、一時的なオフィス提供〜拠点設立の際の登記のアレンジ〜労務相談や人材確保サポート〜商売を行う上での許認可などの法制度などの情報提供などのコンサルティングサービスを一貫して提供しています。いずれのサービスも無料で行っており、民間のファームにコンサルフィーを払えないという中堅・中小企業にとって非常にありがたい存在だと言えます。日本国内でのJETROの情報網を用いたビジネスマッチングや政府への提言活動も行っており、海外企業による日本投資を支援することで、日本国内のビジネス活性化に寄与しています。日本企業の海外進出支援◎株式会社桝田酒造店ジェトロとの連携関係で地酒を世界に12年11月、同社は輸出有望案件支援企業に採択され専門家のサポートを得ることとなった。14年2月にはIdentitàGolose(食の国際イベント、開催地ミラノ)に出展。同年9月、専門商社を通じて「満寿泉純米大吟醸」をイタリアへ出荷した。また、タイの輸入卸業者と商談した際には、日タイEPAにもとづく特定原産地証明書の申請手続き等について専門家のアドバイスを受け、同年10月「満寿泉純米大吟醸寿(ことぶき)」の輸出に成功した。バンコクにおいては低温輸送、QRコードの実証実験を行い、タイでの継続取引も始まった。(JETROホームページ:「ジェトロ活用事例」より)JETROは日本企業の海外進出の際に、法制度やマーケット情報などの現地調査や、海外のバイヤーを日本に招いての商談会アレンジといったサービスを提供しています。また、上記の事例にある「輸出有望案件支援」とは、優れた商品・技術力を持つ日本企業の海外展開を支援するもので、各種輸出指導〜海外バイヤーの発掘〜海外への商談同行〜輸出契約締結までワンストップでサポートしています。こちらもコンサルティングに関する費用は原則無料で提供しています。その他、政策立案に必要となる調査や分析この記事のはじめにJETROは経産省が立案した政策の実行機関だとお伝えしましたが、政策立案にあたっての事前調査をJETROが行うこともあります。大企業を含む海外に既に進出をした日系企業のビジネス環境を調査し、現地政府に問題点などを提言する活動も活発に行っています。経産省とJETROの間での双方向の人材交流も盛んに行われており、経産省の人間がJETROに出向する場合や、JETRO職員が経産省に出向する場合もあります。それぞれの現場で働く人間の声を政策に反映させ、スムーズな事業展開を行うためだと考えられます。商社やコンサルとの違いここまでJETROの事業内容を紹介してきましたが、例えば商社でもマッチングによるビジネス創出はできるし、コンサルでもクライアント企業の海外展開支援を行えると考える方も多いと思いますし、実際その通りです。違いを挙げるとすれば、JETROの事業内容はいずれも「日本経済を豊かにする」ために実施しているのであり、貿易投資の振興を目的に、主要顧客である中小企業のためになる施策をビジネス前提ではなく実施しているという点です。商社が目を向けない規模の案件にも、細やかに対応するのがJETROです。また、海外進出のために民間のコンサルティングファームに依頼する経済的な余裕のない企業のために、JETROでは一定までのサービスであれば無料で提供しています。また、万博の開催や、OishiiJapanキャンペーン、InvestJapanキャンペーンなど、複数の業界や企業を束ねて世界に向けて情報発信する仕事もJETROには多くあります。商社におけるグループ会社等の関係や、コンサルにおけるクライアントとの関係などビジネス関係に限らず、オールジャパンの視点で海外に日本を発信できることもJETRO独自の面白さかもしれません。参考:FoodJapan2016開催速報・詳細上記のように、独立行政法人であるJETROでは、民間では扱いづらいような、でも重要な業務を担っていると言えます。一方で、JETROは常にサポート役に終始するため自分ごとの事業が行えないということは認識すべきです。また、報酬を受け取らないサービス供与のような、クライアントと自分たちとの利害の一致がない仕事にやりがいを感じられないという方には向かないかもしれません。純粋に、日本のプレゼンスを高めることや、誰かのためになる仕事に熱意を持って打ち込めるという方に向いている組織だと感じます。最後にJETROは非営利の法人であり事業内容自体はビジネスではないと伝えましたが、クライアントはいずれも営利企業であるために当然ビジネス感覚も求められます。中小企業経営者にとって海外展開や日本拠点設立は大きな選択であり、彼ら/彼女らと同様の目線で話ができないと、クライアントからの信頼を得ることはできないと考えます。ビジネス視点も持ちつつ、収益に追われずに純粋に日本のプレゼンス向上や、目の前の企業の役に立ちたいと真剣に考えられる人にJETROを受けて欲しいと思っています。参考:JETROのES・選考レポートはこちらJETROの新卒採用サイトはこちら 33,084 views

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