【メガバンクインタビュー】三菱UFJ・SMBC・みずほ社員のキャリアにまつわる取材記事をまとめました。

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最終更新日:2023年10月30日

【メガバンクインタビュー】三菱UFJ・SMBC・みずほ社員のキャリアにまつわる取材記事をまとめました。

企業研究

情報収集ツールとして、説明会やインターンシップ、OB訪問など様々ありますが、今回は効率的に情報収集をオンラインでしたいメガバンク志望者のために、多種多様なWEBサイトからメガバンク社員にまつわる取材記事をunistyleでまとめました。

各社の採用HP上における情報は既にチェックしていると思いますので、外部サイトの記事をまとめております。

是非ブックマークして読み進めてもらえると幸いです。

本選考とインターンの締め切り情報

三菱UFJ銀行

三菱UFJ銀行

「銀行の出世は×をつけられないことが重要」三菱東京UFJ銀行の元行員が語る内情1(20代~30代のキャリアを考えるブログ)

三菱UFJ銀行から某投資銀行に転職した行員に対してインタビューした記事です。元行員ということもあり、邦銀の出世レースの内情や組織内構造など、就活生にとってブラックボックスであった情報が赤裸々と語られています。全3編に及ぶ記事ですが、全ての内容に目を通す価値は十分あると言えるでしょう。

AIの時代、それでも自分が三菱UFJ銀行に行く理由(就活Hack)

地方大大学生の18卒で三菱UFJ銀行への内定を獲得した方にインタビューした内容を全文吹き出し形式でまとめた記事です。地方出身者ならではの就職活動への取り組みや、アルバイトやサークルと言った平凡な経験を上手くアピールする方法といった内容は数多くの学生にとって必見であると言えるでしょう。

元メガバンク人事の就活攻略〜三菱UFJ銀行〜人気の割に内定しやすい!(Real Voice of Recruiter)

こちらはインタビュー記事ではありませんが、元三菱UFJ銀行員で採用戦略担当をしていた方が銀行の基本や銀行あるあるまで、非常に多くのジャンルを赤裸々に教えてくれる記事です。銀行の事業やメガバン比較もわかりやすく解説しているので、業界研究がまだの方にもおすすめできる記事になっています。

【本音座談会】私たちはなぜ30代でメガバンクを辞めたのか—— 三菱UFJからSansan、ユーザベース、マネフォへ転職(BUSINESS INSIDER JAPAN)

「目の前のお客様を助けてあげられない」「自分で仕事をコントロールしたい」。就活生から人気のメガバンクですが、このように様々な理由で転職を決断した人たちがいます。本記事は30代でメガバンクを辞めた3人の方の座談会の内容をまとめていますので、マイナス面まで含めた銀行の業務理解に役立つでしょう。

三菱UFJ銀行の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちら

三井住友銀行

三井住友銀行

【三井住友銀行】主体性が求められる状況下で、自己成長を実現し続ける(type就活)

三井住友銀行人事部の社員に対しての、「就職活動の状況」「最も成長を感じた業務」といった質問内容のインタビューの回答を基にまとめられた記事です。特に、三井住友銀行の社員の「一人あたりの責任感と熱量」について具体的業務を交えながら強調しており、このような社風に興味を持っている方には有益な情報でしょう。

三井住友銀行が4000人分削減を急ぐワケ(BLOGOS)

単純な事務作業をRPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)やAIの導入により削減し、銀行員が要らなくなると言われている現在。本記事では、三井フィナンシャルグループ会長がその真の狙いや、今後銀行員に求める素質を解説しているため、銀行志望者は必見の価値があるといえるでしょう。

三井住友銀頭取インタビューで知る!変わる銀行ビジネス(あさがくナビ)

三井住友銀行の頭取に対してマイナス金利下においてメガバンクや地方銀行が生き残っていくための活路についてインタビューした内容を基にまとめられた記事です。銀行志望者はもちろん、今後の銀行業界に不安を持ち敬遠してしまっている方も是非一度は読んでみてください。

三井住友銀行の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちら

みずほ銀行

みずほ銀行

求む「みずほをぶっ壊す人」-自己否定からの変革、採用様変わり(Bloomberg)

銀行を取り巻く経営環境の悪化の中で、各行は新たな求める人材像を掲げていますが中でも最もみずほ銀行がその傾向が強いように感じます。その主眼に置かれているのは「リーダーシップ」であり、19卒からのESでもその傾向を伺えます。本記事では、新たなみずほの採用戦略について述べているため、みずほ銀行志望者には有益な情報と言えるでしょう。

インタビュー 坂井辰史・みずほフィナンシャルグループ社長 キャッシュレス推進を牽引 変化を起こす組織に変える(d menu)

みずほ銀行頭取坂井辰史氏に今後のみずほの組織戦略や求める人物像についてインタビューした記事です。みずほ銀行は経営環境の変化に対応するため社長も前線に出て、新たな人材を求めています。みずほ銀行志望者はいち早くその人材戦略を知るためにも必読であると言えるでしょう。

みずほ銀行の企業研究ページ(内定者ES・選考レポート・選考対策記事)はこちら

さいごに

unistyleでもメガバンクに関する記事をいくつか公開しております。

こちらも是非併せてご一読ください。

銀行業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介

銀行業界志望者向けオープンチャットグループ

unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。

実際に銀行業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。

下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。

おすすめコラム 4 件

総合商社志望者必見|読むべき書物5選 総合商社志望者必見|読むべき書物5選 業界研究には様々な方法があると思います。例えば、インターネットや就活情報誌、先輩やOB訪問など、実に多くの手段があると思います。今回の記事では、多様な事業を行っており、業界研究が非常に難しいと言われる総合商社について楽しくわかりやすく理解できる5冊の本をご紹介したいと思います。本記事の目次◆何故本を読むべきなのか◆総合商社志望者が読むべき本・5選└1.現代総合商社論└2.総合商社プロフェッショナルー15人の三菱商事マン、ビジネス最前線からのレポート└3.山崎豊子『不毛地帯』└4.高任和夫『商社審査部25時』└5.城山三郎『毎日が日曜日』◆最後に◆総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介何故本を読むのか何故就活生は本を読むべきなのでしょうか。過去のunistyleのコラム「【厳選】すべての就活生が読んでおくべき4冊の必読書」では、①キャリアを深く考えるための土台ができることと、②思考法や伝え方の原則を学ぶことで選考で評価されやすくなることの2点を本を読む効果としてご紹介しました。今回の記事では、総合商社志望者の方に特におすすめの書籍を以下でご紹介し、上記に加えて選考に向けて実につけたい知識や考え方を事前に身につけてもらえたらと思います。総合商社志望者が読むべき本・5選1.現代総合商社論現代総合商社論早稲田大学政治経済学部にて実際に行われた講義を書籍化したもの。講義については現役の三菱商事社員が担当。講義における学生との質疑応答が各講義ごとに書かれており、学生目線での理解もできる良著。各ビジネス分野について詳しく解説しており、この本があればその他の業界研究本は必要ないと言えるでしょう。2.総合商社プロフェッショナルー15人の三菱商事マン、ビジネス最前線からのレポート総合商社プロフェッショナル。―15人の三菱商事マン、ビジネス最前線からのレポート。15人の三菱商事で実際に働く人のインタビュー録。OB訪問をする代わりにこの一冊を読み通すことで商社のビジネス、商社で働く人がわかる良著。業界研究ではなく、商社で働くとはどういうことなのかという実態を知りたい人向けの本。3.山崎豊子『不毛地帯』不毛地帯(第1巻)(新潮文庫(や-5-40))ドラマ化もされた不朽の名作『不毛地帯』。実在の伊藤忠商事元会長の瀬島龍三氏の半生を元に書いた大作小説。大阪発の繊維商社として出発した伊藤忠商事が如何にして総合商社として変化を遂げてきたのか、商社の泥臭さ、人間関係とともにスリリングに描かれている。総合商社の歴史とDNAを理解する上でも絶対に読んでおきたい一冊。4.高任和夫『商社審査部25時』商社審査部25時(講談社文庫)著者は三井物産出身の作家、高任和夫氏。取引先の不渡りや債権回収など、華やかな商社の世界の裏で行われている泥臭い仕事の一部始終を小説として描き出した良著。会社説明会で語られるような華やかな世界とはほど遠い商社の裏の顔を知るのに最適の一冊。5.城山三郎『毎日が日曜日』毎日が日曜日(新潮文庫)左遷された商社マンの日常という上記で紹介した本とは一線を画した一冊。商社マンの理解にもつながるが、「働くとは何か」、「家族とは何か」、「サラリーマンにとっての幸せとは何か」というより深い部分での考察を迫られる。サラリーマンの陰を存分に描いた一冊、サラリーマンという世界に足を踏み入れる覚悟を持つためにも読んでおきたい。最後にいかがでしたでしょうか。上記の書籍たちはそれぞれ業界・企業研究の一助となってくれると思います。うまく時間を作って、就職活動中に読んでみましょう。また、以下の動画では総合商社の歴史や事業内容を解説していますので、こちらも業界研究の一つとして参考にしてみてください。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。加えて、以下のリンク先では総合商社内定者のESを掲載しています。併せてご参考いただき、参考に臨んでいただければと思います。↓総合商社内定者たちのESはこちら↓【内定】三菱商事エントリーシート【内定】三菱商事エントリーシート【内定】丸紅エントリーシート【内定】丸紅エントリーシート【内定】双日インタビュー【内定】豊田通商インタビュー 86,625 views
無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴 無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴 留学経験をうまくいかせず、無内定で悩んでいる人には、就職エージェントneoがオススメです。アドバイザーから、他己分析してもらいながら自分にあった就職活動の進め方や企業の決め方を客観的にアドバイスがもらえるため、内定に一歩近づけます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。一般的に、就職市場において有利だといわれている留学経験者。特に1年以上の長期留学経験では語学力のみならず、多様な価値観に対する理解力やコミュニケーション能力の向上も期待できます。こうしたさまざまな能力が企業側に評価された結果なのではないでしょうか。しかし一方で、長期留学を経験した人の中にも「就職活動では苦労した」という話をちらほら耳にします。主に「なかなか内定を得られず就活が長期化してしまっている」「内定を得たものの、自分が納得のいく企業ではない」などというケースです。こうした状況を考えると、留学経験は必ずしも就職活動の武器になるとは限らないようです。それでは、留学経験が就活にうまく活かせない人とは、一体どのような特徴を持っているのでしょうか。筆者自身も留学・就職活動を経て、無内定の長期留学経験者にはある5つの共通項があるのではないかと考えています(自身の反省も含めて)。本コラムでは、そうした「NG留学経験者」にありがちな5つの特徴を以下にご紹介します。特に留学経験のある就活生のみなさんには、自身の就職活動と照らし合わせながら読んでいただければ良いのではないでしょうか。無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴①語学力自慢だけ、中身のない就活生特に1年以上の留学を経験した就活生で見られることがあります。長期の海外経験から語学力に自信がつき、それをひけらかすことで就活を進めようとしてしまうタイプです。しかし、現実はそんなに甘くありません。短期のものや語学研修が目的のものなど留学の形態は多様化していますが、2012年度の日本全体での海外留学者数は約20万3000人にも上るといわれています。(参考:JBPress)そんな中、単純な「英語話せます自慢」で志望企業に内定をもらうことなど、ほぼ不可能だとは思いませんか?言語はツールの一つに過ぎません。採用側は「英語が話せること」よりも「英語を使って何を話せるか」の方を評価しているのです。②ことあるごとに海外では〜〜(自分の主張なし)「海外だったらこうだったのに…だから日本はよくないんだ」などと、しきりに留学先の国の状況を引き合いに出す学生も見たことがあります。しかし、こうした人に限って「自分自身の意見」を求められたときに言葉に詰まってしまうケースが多いように思いました。それでは、留学先で触れた価値観の単なる受け売りになってします。グローバルスタンダードを知ることは重要なことですが、何でもかんでも自国の否定に終始してしまうのは非生産的ですし、何よりも企業で必要とされているのは多様な価値観に触れてより熟成された「その人自身の意見」ですよね。③単に長く滞在しただけで、真剣に現地で取り組んでいないただ楽しそうだからという理由で留学し、現地で特別に目的意識もなく真剣に取り組まなかった人が陥るパターンです。面接で留学経験があると言えば、たいてい「なぜ留学しようと思ったのですか?」「留学先で特に力を入れていたことは?」「留学先での専攻はどのようなものだったのですか?」といった質問が飛んでくることはほぼ間違いありません。しかし、こうした質問が飛んできたときに急にうまく答えられなくなる留学経験者も実際にいるのです。一体何のため、何をしに留学へ行ったのでしょうか……。④現地で何を学んだのか言語化できない③とは異なり現地ではいろいろな経験をしていたとしても、それをうまく言語化できないケースです。この原因は「自己分析不足」の一言に尽きます。もっと自身の留学経験を詳細に思い返し「何を考え、何を目標に、どんなことにチャレンジしてきたのか」を具体的に話せるようにしておきましょう。これは留学経験に限りませんが、自己PRをする際に「がんばりました」に終始し、相手に自身の考えや努力をきちんと伝えられないのは非常にもったいないと思います。⑤変に自信を持ち過ぎ留学したことで良くも悪くも自信がつき、他の学生やはたまた人事部や面接官に対しても横柄な態度をとってしまっている学生を見たことがあります。自信を持つこと自体はとても良いことですが、それと態度が大きくなることは別物です。自信がある(=自分の考え・立場がしっかりとある)のなら、相手にそれを丁寧に伝えることができればベストです。また、自身過剰が根拠のない余裕に繋がってしまい「大手企業しかエントリーしない」「面接対策をせずにぶっつけ本番」などといったリスクの高い行動をとっている就活生もいたように思いました。以上が「無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴」でした。筆者の周りでも留学を経験していながら内定をもらえてない、もしくは納得できない企業からの内定しかない人がいることは事実です。最後にいかがでしたでしょうか。ここまでは、留学経験が就活の仇となってしまっているパターンを5つご紹介させていただきました。しかし、そうはいっても言葉が伝わらない環境で試行錯誤、留学先で何らかの成果を上げようとした経験は就活においても評価される傾向にあります。総合商社をはじめとする人気企業の内定者には実際に留学経験者が多くいます。それは語学力そのものではなく、言葉が通じないような人とも関係を構築して成果をあげることができたことを評価されたのではないしょうか。(参考:人気企業内定者に共通する5つの強み)自身の就職活動を「NG就活」にしない対策法としては、上記でも述べているように「語学力」だけではなく「+α」の人間的魅力をアピールポイントとして磨いておくことが大切なのだと思います。留学を経験した学生のみなさんは特にこの点を意識した上で就活を進めることができればよいのではないでしょうか。photobyMartinThomas 28,878 views
【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 【ケース】地方私立大学の生き残り戦略を立案せよ【アクセンチュア過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!今回は過去アクセンチュアのグループディスカッションにて出題されたケース問題について説明したいと思います。今回はフェルミ推定ではなく、地方私立大学の生き残り戦略という戦略立案のケースになりますので、様々なアプローチが考えられます。今回の説明ではなるべく多くの可能性を網羅した上で、地方私立大学の生き残り戦略について説明したいと思います。1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】地方私立大学の役員として、大学側の立場から改革案を立案するものとし、現行法の変更などは行わないものとします。大学の規模は1学年300人程度、ブランド力は低く、偏差値も低い地方にあるA大学を想定しています。「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けるものとします。こういった戦略立案を行うケース問題においてはどのような立場から考えるか、どのような状況に置かれているのかある程度、前提を固めておかないと戦略立案のベースがぶれることになります。例えば、「立場」で考えると、文部科学省の役人として、地方の生き残り戦略を考えるのと、大学の役員として戦略を考えるのではまったく別物になります。【アプローチ方法】まずは大学のビジネスモデル、ターゲット、現状など「戦略」を立案する上で重要な現状分析を行いたいと思います。その現状から地方私立大学が抱える課題を特定し、打ち手の立案を行いたいと思います。2.現状分析◆ビジネスモデルの確認前提条件で「生き残る」とは長期的に収益を挙げ続けると定義しましたが、大学のビジネスとはどのように成り立っているのかから考えましょう。大学の売上は主に、①授業料+②入学金+③受験料+④その他収入で成り立っていると考えられます。地方私立大学の場合は、おおよそ①授業料:100万円②入学金:30万円③受験料:3万円となっております。受験料で授業料と同じ程度の収益をあげるとなると、定員の33倍超の受験者を確保せねばならず、現実的な施策とは言えません。ここは正攻法に入学者を増やし、長期的に定員以上の学生を確保し、授業料で成り立つ大学を目指すべきだと言えます。◆ターゲットの確認ビジネスモデルの確認を行ったところで、大学ビジネスのターゲットについて考えます。大学のメインターゲットである大学入学を目指す高校生も含めて大学ビジネスのターゲットは以下の4つが考えられます。①大学進学を目指す学生:メインとなるターゲット②留学生:海外から日本の大学進学を目指す学生も一定数いるはず③社会人:MBAや法科大学院だけでなく、社会人入学の制度を整えている大学も多い④シニア:定年退職後のシニア層が入学するというニュースもあり、通信制などの大学制度もあり②〜④の層については、まだまだ需要の掘り起こしの余地がありそうな分野ではあるものの、ノウハウも少なく、マーケットとしても①に比べるとどうしても小さくなりがちなため、まずは①のメインとなるターゲットのアプローチ方法を考えた上で、②〜④の可能性について検討することします。◆ターゲットの競合次はメインターゲットとなる高校生の大学進学における競合について考えたいと思います。そもそも日本の大学進学率は50%程度であり、残りの50%は専門学校へ進学するか、高校を卒業して就職します。大学進学:専門学校進学:就職のそれぞれの割合は、50%:25%:25%程度であると考えられます。多くの学生が進学先や就職先を選ぶ基準としているのは、「学費などの機会費用の損失と将来得られる利益」を天秤にかけて、4年分の学費と時間を払ってでも進学する方が利益になると考えれば大学に進学し、一方で進学したとしても就職に有利になる大学に進学できないと判断した場合は、専門的な知識の習得のために専門学校に進学したり、高校卒業時点で就職するという選択をするものと考えられます。不況期に突入し、今後も日本経済が明るく兆しが見えない中では、子供のためのモラトリアムとして大学生勝つを遅らせる余裕がどんどんなくなることが予想され、この傾向は年をおうごとに強くなることが考えられます。現在の地方私立大学は、ブランド力も低く、進学後の就職実績も低く、さらに地方にあるということから学生が中々集まらずに経営が苦しいというのが現状です。逆に考えれば、就職に有利になる教育内容、大学制度を整えることができれば、従来はターゲットではなかった専門学校や就職する層に対してもアプローチが可能になります。この層に対して施策を考えることも重要になります。◆ターゲットはなぜ大学に進学するのか次に、大学進学を考える学生がなぜ大学に進学するのか、その目的を明らかにした後に、大学間の競争について考えたいと思います。受験生の大学進学の目的は、①大学教育、学歴を得ることによるよりよい雇用機会の獲得(医学部、薬学部など卒業することで資格がもらえる大学も含めて考えます)、②将来研究者になるための研究機会の獲得、③将来を考えるためのモラトリアム・社会勉強の三つがメインとして考えられます。中でも②はほとんどの場合が理系であり、元々研究者を目指す学生はかなり少数であること、また③のモラトリアム・社会勉強としての進学は社会情勢も考えると今後どんどん減少していくことが考えられます。よって、①のよりよい雇用機会の獲得に集中して、顧客のニーズを満たすことが、大学進学を考えていない層も含めてアプローチする上で非常に重要なことになると考えられます。◆大学間競争どの大学に進学するかの要因は様々なものが考えられますが、メインとなるのは、①学費(国立・公立or私立)、②立地(地元or都市or地方)、③偏差値(高or低)の三つが考えられます。それぞれの大学がどのようなニーズを満たしているかを表にまとめてみたのが下記の表になります。各大学の特徴より、黄色く色づけした大学がメインの競合になると考えられます。上記の通り、メインの競合以上に、「よりよい雇用機会を提供し」、「かつ入学しやすい制度を整備」することで、大学間競争に勝てるものと考えられます。3.課題の特定最も大きな課題は、メインターゲットの「より良い雇用機会を得たい」というニーズを満たす教育を提供できていないことにあると考えられます。もしこのニーズを満たす大学教育及び制度を整えることができれば、従来は専門学校や就職を選択していた層に対してもアプローチをすることが可能になります。またニーズを満たした上で、受験・入学がしやすい制度を整えることも重要になるでしょう。地方という土地柄、全国何処でも受験できる制度や入学金・受験料、学費の減額は考慮すべき事項だと考えられます。4.打ち手の立案◆就職実績を上げる3で述べた課題を解決する上では、「就職実績を上げる」ということが考えられます。就職実績を上げるための施策も、①キャリア支援と②学生の質を高める教育の提供の二つが考えられます。①のキャリア支援では、キャリアセンターなどの充実以外にも、地元企業とのコネクションを作り、寄付口座の開講やインターンシップの充実、企業説明会の誘致などが考えられます。②の学生の質を高める教育という点では、語学やプログラミングなどビジネスで必要となる知識を提供するなどが考えられます。◆受験・入学しやすい制度の整備次に地方にあるということも考え、メインとなるターゲットが受験しやすい環境を整えることは重要になります。特に、メインの競合となるであろう地元の私立大学、地元以外の地方の私立大学、都市部の私立大学から、学生を獲得する上では上記の「就職実績」というニーズを満たすものと同時に、受験・入学のしやすさという制度を整えることが重要になります。入試制度を4Pで分析すると、下記のように考えられます。①Product:教育内容=上記の通り、「ビジネスに役立つ知識の提供」をメインとする②Price:学費、受験料、入学金についてはトータルで増加するのであれば減額を考えてもよい③Promotion:多くの学生に認知してもらうためにも大規模なマーケティングキャンペーンが実施できるとよい④Place:センター利用入試など、全国各地で受験できる仕組みは必須といえる◆打ち手の確定「日本発のビジネス専門学部」を開設し、就職実績の高い地方私立大学としてのブランドを確立します。優秀な学生を集めるためにも、初期はプレスリリースを中心としたマーケティングを実施し、尚かつ受験しやすいように受験料、学費、入学金をできるだけ安くし、学生を集めます。教育内容としても、一年間の留学経験、プログラミング言語の必修化など、今後のビジネス社会において役に立つ知識を詰め込む教育に特化した学部として知名度を高める戦略を取ります。5.検証実際に特色ある地方大学として近年注目を集めているのが、秋田国際教養大学です。秋田国際教養大学では、一年間の留学が必須であり、授業も英語で行われるなど、国際化の流れを意識した教育プログラムとなっています。また過去には金沢工業大学がキャリア教育が充実している大学第一位として取り上げられ、就職の強い大学としてブランドを築きつつあります。一方で、最近でも取り上げられたように、地方私立大学が留学生をやたらと入学させて、不法就労の温床となってしまっているのではという指摘があります。地方大学としては入学してもらえれば、入学金も学費ももらえるため、実際に大学に来なくても問題がないと考えてしまい、留学生としても日本の大学から入学許可が出ればvisaも取得できるため、日本に居住しやすくなります。双方の思惑が一致した結果、大学生のほとんどが海外からの留学生で、その留学生もサテライトで授業をするなど、実際に登校している実態がないような大学も多数生まれてきてしまっています。また法科大学院については学生の質が問題視されています。入学水準に満たないような学生を入学させることで学費を稼いでいるのではないかという疑念がもたれています。いくつかの法科大学院においては合格者が極端に少なく、法科大学院としての体裁が保てていないのが現状のようです。少子高齢化、人口減少社会を迎えた日本が今後も発展し続けることができるかどうかの一つの鍵に、「教育」は間違いなく関わってきます。東京大学が秋入学を本格的に検討を始めるなど、今回考えた地方私立大学だけでなく、全ての大学において大学教育を見直す時期に来ています。是非皆さんも自分自身の問題として考えてみて下さい。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobyKārlisDambrāns外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開! 43,857 views
【総合商社・決算速報!】2018年3月期・第3Q決算を解説!純利益レース実況中継【三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅】 【総合商社・決算速報!】2018年3月期・第3Q決算を解説!純利益レース実況中継【三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅】 早いもので、2018年も2月に入りました。日系大手の選考情報解禁(3月1日〜)が数週間後に迫り、2019年卒の皆さんのなかには、焦りや危機感を感じている方も多いかもしれません。そんななか、各企業も2018年3月期・第3Q(第3四半期:2017年4月〜12月)の決算情報をリリースしています。就活生は投資家ではありませんので、各社の決算内容について詳しく理解しておく必要はありません。むしろ、各企業の短期的な業績にばかり左右されてしまうことは、望ましいキャリア選択に必ずしも結びつかないとも考えています。なぜなら、皆さんが就職活動で目指すべきは、「直近の業績が好調な会社」ではなく、「皆さん自身のキャリア観にマッチした会社」であるからです。とはいえ、志望度が高い企業の業績については、最低限の知識は持っておくべきです。その企業が「どうやって、いくら儲けているのか」をまったく知らないままで、「御社が第一志望です!」と豪語するのは無理があるでしょう。本記事では、2018年2月2日〜8日にかけてリリースされた総合商社(上位5社=三菱商事・伊藤忠商事・三井物産・住友商事・丸紅)の第3Q(2017年4月〜12月)決算について、就活生が知っておくべき内容だけをピックアップしてお伝えします。総合商社の直近の業績については、本記事を読むだけで十分です。わかりやすい解説と図解を加え、会計知識のない学生でも理解しやすい内容に仕上げましたので、ぜひ最後までご覧ください。※本記事が紹介する決算情報は、すべて各社のIR資料から抜粋しています。【本記事の構成】◆そもそも「連結純利益」とは何か◆昨年度(2017年3月期)の振りかえり◆【2018年3月期・第3Q】総合商社の連結純利益◆【2018年3月期・第3Q】各社の収益分析◆総合商社の純利益レースに大した意味はない?そもそも「連結純利益」とは何か近年、総合商社の業績を分析・比較するときには、一般的に「連結純利益」という数字が用いられるケースが多いです(本記事もこの数字をベースに考察を進めます)。実際に総合商社の決算情報を見ていくまえに、この「連結純利益」という概念について、カンタンに確認しておきましょう。「純利益」とは何かまず「純利益」とは、「売上金額からすべての費用を差し引いたあと、最終的に企業の手元に残るもうけ金」のことを指します。つまり、企業がその期間に稼ぎ出した「最終的な利益」のことです。「連結純利益」とは何か「連結純利益」とは、企業グループ全体の純利益のことを指します。すなわち、親会社本体の純利益に、その企業の子会社・関連会社の純利益を加算(”連結”)したもの*のことです。多くの子会社や関連会社を保有している大企業にとっては、自社単体での業績よりも、グループ全体の業績のほうが重要です。したがって、そうした大企業の決算内容を分析するときには、とくに「連結純利益」が重要な数字として注目されることになります。現在の総合商社は、「トレード」から「事業投資」へとビジネスモデルの軸足を移行しつつあるため、自社グループ企業からの取込利益(子会社や関連会社の純利益のうち、親会社の利益として認識する取り分)が大きな収益源になっています。このようにグループ経営を行う総合商社においては、連結純利益がとくに重要な決算事項として注目されることになります。*子会社・関連会社の純利益は、必ずしもすべてが連結決算に反映されるわけではありません。親会社からの出資比率に応じて、連結決算への算入額が決定されます(例:子会社Bへの出資比率が30%の場合、子会社Bの純利益のうち30%を親会社Aの連結純利益に加算する)。昨年度(2017年3月期)の振りかえり上記の解説を踏まえたうえで、まずは総合商社各社の昨年度(2017年3月期)決算を振りかえっておきましょう。2017年3月期の各社の最終連結純利益は、以下の通りでした。資源分野でV字回復を果たした三菱商事が4,402億円の連結純利益を稼ぎ出し、伊藤忠商事から業界首位を奪還。食料分野などで安定収益を稼いだ伊藤忠商事も、3,522億円を稼いで同社の史上最高益を更新しました。三井物産も3,061億円の連結純利益を達成するなど、各社とも前年度から大幅増益を達成しており、2017年3月期は業界全体として好調な年度であったと評価できます。【2018年3月期・第3Q】総合商社の連結純利益さて、ここからが本題です。総合商社の2018年3月期・第3Q決算*。各社の第3Qの連結純利益は以下のとおりでした。*現時点で明らかになっている部分(2017年4月〜12月=1年間の4分の3)までを暫定的に集計した中間報告。三菱商事が業界トップをキープしており、これに三井物産、伊藤忠商事と続いています。9か月ぶんの暫定決算であるにもかかわらず、三菱商事以外の4社は昨年度(2017年3月期)1年間での連結純利益をすでに上回っており、総合商社業界全体として好調をキープしていると言えます。【2018年3月期・第3Q】各社の収益分析以下では、各社の収益構造を事業セグメントごとに分析します。各総合商社がどのような事業バランスで収益をあげているか、ざっくり把握しておきましょう。【三菱商事】王者の貫禄。金属などで圧倒的な収益今期、圧倒的なボリュームの純利益を稼ぎ出している三菱商事。今回の第3Qの決算発表にともない、2018年度3月期・通期での連結純利益予想も引き上げ、これまでの史上最高益(4,712億円:2008年3月期)を大きく上回る5,400億円の最終純利益を見込んでいます。第3Qまでは、市況が大きく上昇した金属分野が絶好調。金属分野単独で、連結純利益全体の半分近くに相当する1,787億円を稼ぎ出しています。また、自動車事業の持ち分利益が拡大した機械分野、昨年度に連結子会社化したコンビニエンスストア・ローソンが引き続き貢献した生活産業分野なども堅実に推移。三菱商事・増一行CFOも「事業系も市況系も好調を維持しており勢いのある決算となった」と自評しています。■三菱商事投資家情報■三菱商の今期、純利益23%増に上方修正過去最高、金属事業が好調(日本経済新聞)【三井物産】ついに巻き返し!資源の強さをふたたび示す連結純利益ベースで伊藤忠商事を逆転した三井物産。もともと圧倒的な強みを持っていた資源分野を中核に据え、大きな収益をあげています。ご覧のとおり、純利益全体の約60%を金属資源分野だけで稼いでいます。資源価格の上昇によって各地の権益から得られる収益が大幅に向上し、資源分野のインパクトの大きさをあらためて証明した決算になりました。しかし、三井物産といえば、2016年3月期に資源分野で大きな減損を出したばかり。市況変動リスクの小さい非資源分野の強化を掲げているものの、今回の決算でも生活産業分野において267億円の赤字を残すなど、非資源事業の収益化にはもう少し時間がかかるようです。「資源の三井」の強大さを示した一方で、資産ポートフォリオの最適化(=資源依存からの脱却)にはやや課題が残る決算内容だと評価できます。■三井物産投資家情報IR資料室【伊藤忠商事】今期も絶好調!非資源の安定収益と整ったバランス純利益ベースでは三菱商事・三井物産の後塵を拝すものの、今期も非資源分野の強みを活かして突き進む伊藤忠商事。昨年度の連結純利益(3,522億円)も同社の史上最高益となりましたが、今年度はこれを第3Qの時点ですでに上回っており、足元の業績はまさに絶好調と言えます。稼ぎ頭は、コンビニ・ファミリーマートや青果メジャーDoleなど、優良事業を多く抱える食料分野。さらには、住生活や機械、情報・金融などの非資源分野を中心に、各事業分野がバランスよく収益をあげていると評価できます。先日は社長交代のニュースで話題を呼んだ伊藤忠商事。同社が強みとする非資源事業は資源事業に比べると市況変動の影響を受けにくく、資源分野の事業よりも安定的な収益が見込めると言えます。鈴木新社長のもと、既存事業をうまく成長させつつ、あらゆる分野で有望な新規事業をつくっていくことができれば、今後も順調な成長を続けることができそうです。■■伊藤忠商事IR(投資家情報)【住友商事】資源のリカバリー、そしてメディア・不動産の安定成長住友商事も好調。今期第3Qでは、前年同期比126%増となる2,528億円の連結純利益を稼ぎました。赤字が続いていた資源・化学品分野で431億円の黒字を計上。また、ジュピターテレコム(J:COM)などのメディア事業、不動産事業などを中心に非資源分野できっちりと収益を出しており、昨年度までから大きくジャンプアップした決算となりました。■住友商事IR(投資家情報)【丸紅】大幅増益!しかし遠のく、他社の背中穀物や電力・プラントなどの分野で、独自の知見と強みをもつ丸紅。ここ数年の業績は芳しくありませんでしたが、今期は大きな増益を達成し、通期の最終連結純利益の予想も2,000億円へと上方修正しています。生活産業や電力・プラントなど、得意とする領域でしっかり稼いでいます。また、昨年度は赤字分野であったエネルギー・金属分野も、石炭や銅価格の上昇によって黒字へと改善しています。しかし、決算資料の中身をよく見てみると、今回の増益の主要因は米国の減税政策にあるようです。純利益ベースで他社から引き離されつつあるなか、確実に収益化できる事業をつくるべく、積極的なアプローチを続けていかなければならないでしょう。■丸紅IR投資家情報最後に:総合商社の純利益レースは無意味?ここまで、総合商社の2018年3月期決算について比較・考察してきました。各社の連結純利益の推移や収益構造については、就職活動をすすめていくうえでの基礎的な業界知識として、本記事でご紹介した程度の内容は把握しておくべきでしょう。しかし一方で、本記事の冒頭でも指摘したとおり、短期的な業績に気を取られすぎるのも好ましくありません。その業績推移がいつまで続くかも分かりませんし、そもそも皆さんが選ぶべきは「直近の業績が好調な会社」ではなく「皆さん自身のキャリア観にマッチした会社」であるはずです。また、そもそも総合商社どうしの「連結純利益レース」自体、(単にメディアが煽っているだけで)実際には大した意味を持っていないという指摘もあります。実際、各社の社長もそれぞれ以下のようなコメントを出しています。◆三菱商事・垣内社長(2017年、純利益ベースで総合商社首位を奪還したことについて)「これも誤解を招くんですが、商社という集団の勝者になる、ということは私のイメージにまったくないんです。ですから、首位を奪還ということはあまり意識したことがない」出典:「商社の枠を飛び出す」三菱商事社長が描く未来像(NIKKEISTYLE)◆三井物産・安永社長「(純利益の)目標数値は必達だが、何位になるかはあまり興味がない」「一騎当千のつわものが自由に飛び回り、新しいビジネスを作り出す集団でなければならない」出典:三井物社長:最強自負する資源で投資継続、市況低迷でも競争力発揮へ(Bloomberg)◆伊藤忠商事・岡藤社長(2018年4月1日以降は会長CEO)「損益計算書(PL)上の数値競争が過熱しており、このままでは商社業界全体がマーケットから信頼を失う。(18年4月から始まる)次の中期経営計画では、単なるPLの数値で競争するのはやめなあかん」「社員が誇りを持てる、自分の子どもを入社させたいと思う、仕事も家族の生活も大事にする等、誰もが憧れる会社を目指す」出典:伊藤忠が利益で首位陥落、数値競争からの離脱を目指す(DIAMONDOnline)以上を踏まえたうえで、unistyleが総合商社を志望する皆さんにお伝えしたいことは、「ファーストキャリアとして総合商社を選ぶうえで、本当に深く検討すべきは直近の連結純利益ではない」ということです。直近の結果に過ぎない連結純利益に惑わされず、あなた自身の価値観やキャリアビジョンにマッチした総合商社(ひいては企業)に入社することこそが、長期的にみて幸福なキャリアに繋がっているはずです。あなた自身の志向性を定めたら、早いうちから3つの論点(自己PR・学生時代頑張ったこと・志望動機)を磨きあげ、内定獲得に向けて戦略的・計画的に行動しましょう。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。▼unistyleに掲載している総合商社の本選考対策はこちらから■■■ 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