理系学生にとって総合商社という選択肢

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最終更新日:2023年10月17日

理系学生にとって総合商社という選択肢

こんにちは。

14卒の総合商社内定者です。
今日は、「理系×総合商社」というテーマでお話したいと思います。

理系学生という括り

一言で「理系学生」といっても様々なタイプがあると思います。
毎日毎日実験に明け暮れる院生もいれば、プログラミングに四苦八苦する学部生。
真面目な理系とは名ばかりでまったく勉強をしてない人や、「理系なのに」海外を飛び回っている人。
何が言いたいかというと、「理系」という括りはあまりにも、広すぎるジャンルを指す言葉であるということです。
理系というのは、1つのプロフィールに過ぎません。
それ以上でもなく、それ以下でもありません。
自分は理系だから...ということで思考を止めたり、固定観念に捕われることは、可能性を狭める、とてももったいないことです。
これらを踏まえて頂いた上で、「理系×総合商社」の実態と一般論をお伝えしていきます。
ちなみに私は、全く勉強せず、単位も全く足りず、留年した...そんな学部生でありました。

理系×総合商社×実態

内定者を見てみると理系の学生は、2割〜3割程度存在します。(どの総合商社も半数以上が院生です)
いわゆる「体育会」や「帰国子女」に続く括りが「理系院生」だと勝手に思っています。

理系×総合商社×就職活動

総合商社と言うのは、わかりにくい会社です。
様々な事業形態に加え、関連会社も多く、収益モデルや地域も多種多様です。
授業や生活で、経済や経済人と触れ合う機会が少ない理系学生には、特にわかりにくいように感じます。
これは就職活動全般に言えることですが、理系学生は文系学生に比べ、「情報量」が少なくなります。
特にいわゆる「文系職」においては、研究室の先輩や同期も受けておらず、頼れる人がいないという人をよく見かけます。
また就職活動が本格的に始まれば、拘束時間の差からどうしても、不利な状況に陥ってしまいます。
そこでオススメすることは、「就職活動をいまから始めること」です。
普通の学生のリズムでやっていれば、様々なビジネスを理解することは難しくなります。
仕事や世の中、そして自分を知る活動をいちはやく始めてください。
「就職活動の成否は、12月までに決まる」と先輩が言っていましたが、あながち外れていないように感じます。
もうひとつのオススメとしては、夏季や秋季のインターンシップに参加してください。
様々な事業や人に触れるのは、情報を得る以上の効果をもたらしますし、なにより「就職活動仲間」ができます。
励まし合い、時に刺激し合う仲間を得ることは、長い就職活動において、様々な面で助けになるはずです。

理系×総合商社における面接あるある

学校で習った、専門知識を生かして...御社の○○という領域で...
理系学生あるあるとして上のような発言があります。
これは問題点が2点あります。
1点目は、学校で習った知識が一体ビジネスでどれほど本格的に活かせることができるのでしょうか?
学校で習った知識が活きた!というビジネスマンの話はあまり聞いたことがありません。
また、私たちを判断する社会人のかたも「学校で習得した知識がビジネスに活きることを期待している」わけではありません。
面接官が勉強や研究内容に求めること(特に総合商社では)は、記憶力や地頭、むしろ継続性や勤勉性だと感じます。
2点目は、配属リスクです。「ラーメンからロケットまで」と言われる総合商社の事業領域において、あなたの知識を活かせる場面に巡り会うチャンスはどれほどあるでしょうか?不
用意に「専門知識の活用」を振りかざせば、「この人は、○○の部門以外で働く気がないのかな(=採りにくい)」と思わせてしまいます。総合商社にいくということは、「配属リスク」は受け入れるということといっても、言い過ぎでないように思います。
それでも尚、学業で関わった専門分野に関わりたいのであれば、「専門知識の活用」ではなく、「なぜその分野に関わりたいと思ったのか」を考えるべきです。
また、面接でのあるあるとしては、ほぼ100%「なぜ理系なのにここにいるの?」「なんで研究職にいかないの?」「なぜ院にいかないの?」といった理系というプロフィールに対する固定観念が引き起こす質問に時間が割かれます。
理系→総合商社という進路は珍しくありませんが、やはり少数派であり、面接官としては気になります。
しかし、これは「絶対に飛んでくる質問」、言うなれば「理系の得」です。
多くの学生が院に進み、研究職に進む中、なぜ自分は違う道を進むのか、自分の過去と未来像をもって「正当化」しましょう。
ここをもし伝えることができないのであれば、あなたはなぜ総合商社を志すのか、という原点に立ち返ってしまいます。
是非「なぜ総合商社なのか?」この問いに、たくさんの時間を割いてみてください。

なぜ私は総合商社を志したのか

私は大学受験時、「モノ作り」に憧れて工学部系の門を叩きました。
しかし、大学で様々なこと(サークルやアルバイト)を経験する中で、「モノ」をつくることよりも、「仕組み」をつくることや、「どんなモノをつくるのか」ということに興味が移りましたし、そちらのほうが重要なのではないかと感じるようになりました。
具体的に言うと、極端にはなりますが、「工場で車をつくること」よりも、「どんな車をつくるか」また「作った車をどう届けるか」「この車の流通はどうするのか」「どうすればイイ車をつくる組織をつくれるのか」などです。
また様々な活動を通し、「チームの先頭にたって様々な関係者をまとめていくことのできる」、自分の強みなどを知りました。
また総合商社という働き方や、身に付く能力、世間への影響力などを踏まえて総合商社を選びました。(他には、メーカーや広告代理店などで、研究職などは全くだしませんでした)

最後に

冒頭にも書きましたが、理系というのは1つのプロフィールに過ぎません。
理系学生で過ごした時間は、あなたが気づかないところで、血となり、骨となっています。
生かすも殺すも、あなた次第。
一般論に踊らされることなく、徹底的に自分を振り返ってみてください!
大事なことは「自分の頭で考え抜き出した結論をやり遂げること」です。

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「相手の立場に立って考える」だけで終わらない塾講師の受かる自己PR 「相手の立場に立って考える」だけで終わらない塾講師の受かる自己PR こんにちは、某大手金融業内定者です。予備校でのチューター経験を元にした自己PRをし、複数社から内定をいただいた私とともに、「塾講師・予備校のアルバイト」において、「」をどのように伝えていけばいいのか、確認してみましょう。本記事のコンテンツ・塾講師・予備校のよくある自己PR・1.個人として努力し、成果を挙げることができる・2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる・3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる・4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる・5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができる・最後に塾講師・予備校のよくある自己PR塾講師・予備校のアルバイトは、序文でも述べたように多くの方がやっています。生徒に教える立場であることや課題の解決をするという性質のために、自己PRで使われることも多いです。しかしながら、就職活動をしていると、その自己PRも人によって洗練されているかどうかは異なっているように感じました。よくある自己PRとして多いのが、「私は予備校の売り上げ低迷をリーダーとして立て直しました。生徒の在籍が減っていた原因を、生徒の立場に立てていないことだと感じ、生徒一人一人とコミュニケーションをとることで解決しました。結果として校舎の売り上げを伸ばしました。」というようなイメージです。特に就職活動を始めたばかりの方だと、このような自己PRになっている方が多いのではないでしょうか?この自己PRだと・生徒の在籍が減少することに対して、生徒の立場に立てていないという見通しの甘さ・生徒の立場に立てていないとしても、生徒一人一人とのコミュニケーションだけでその解決はできるのかという疑問。・そもそもこの自己PRを通して自分の強みの何を推したいのかわからない。などなど、突っ込みどころが満載となります。社会人にもなっていない私からしても突っ込みどころ満載なので、面接官からしたら聞くに堪えない自己PRになっていると思います。とは言っても、塾講師・予備校経験から自分自身の強みを的確に表現し、仕事と結びつけ内定を得ている学生も多くいました。参考:「相手の立場で考える」という言葉は自己PRとして使えるのでしょうか。この記事では実体験をもとに解説しています。1.個人として努力し、成果を挙げることができる個人として努力し成果を挙げることができることは、ある意味大前提としての力であると思います。この力は塾講師・予備校経験から説明することはそこまで難しくはないでしょう。多くの場合は「生徒の成績を伸ばすために努力した」という話をするように思います。生徒の成績アップのために、教材の予習復習はもちろん、自分でプリントを作る人もいるでしょう。また、授業の質をあげるために、プレゼンテーションの練習をする学生もいるでしょう。私自身も面談でより効果的に生徒のニーズを引き出すために、本やスキルアップセミナーに行ったり、時には夜遅くまでロールプレイングをしていたこともあったように覚えています。また、これは私自身の見解ですが、こういった類の「成績をあげる」というアピールは割とありきたりなため、大層な工夫をしていない限りは差別化が難しいような気もしています。2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができるこれに関してもアピールしやすいように思っています。例えばですが、塾講師・予備校勤務者がよく経験するのは「生徒のモチベーション管理」であると思います。生徒と信頼関係を築き、学習していない原因を追求し、その原因に対して解決策を提示していく、ということが多くの場合の予備校勤務者の仕事だと思います。また一歩踏み込むと、保護者の方のニーズを組みとって提案していく、という場合もあるかと思います。結局、生徒が主役と言ってもお金を出しているのは保護者です。保護者がお金を出して気持ち良く生徒を通わせてくれるには何が重要なのかを考えることが大切です。例として「勉強する姿勢」や、「実際の成績が伸びていること」などが挙げられます。そういったことを汲み取り、課題提案していくことを伝えられると、さらにレベルの高い自己PRができると思います。3.リーダーシップを発揮し、周囲の人と目標を共有し達成することができる上記2つに関しては一般的な就職活動生でも行っている自己PRであるかと思いますが、これ以降は自分なりに考える必要があると思います。塾講師・予備校スタッフの多くの方は、校舎の営業成績や生徒の学習量低下について、全員で問題解決をした人も多くいると思います。また一人の生徒の成績を伸ばすために、様々な講師の方と協力して成績を伸ばすという経験をした人もいると思います。そういった中で重要なのは「コミュニケーションを重視した」というような浅い自己PRに終始してしまってはいけないということです。私自身の体験で考えても、コミュニケーションを重視しただけでは上記の問題は解決できません。実際に自分自身がどのようなリーダーシップ体験をしてきたのかということを言及すると良いかと思います。自分は周りを引っ張っていくタイプのリーダーなのか、支えるタイプのリーダーなのか、アイデアマンなのか、実行役として活躍したのか、様々なタイプがいると思います。リーダーシップというと一番最初の引っ張っていくタイプになろうとしている方が多いように感じていますが、実際の自分自身のキャラクターを明確にし、PRすることが差別化になると思います。以下はNTTコミュニケーションズ内定者の回答となっています。ぜひ参考にしてください。5年間の個別指導塾での、中学受験の講師のアルバイトを通じた経験だ。私は算数を担当していたが、講師が各生徒の他教科の授業や状況が分からない事を課題に感じた。授業の合間に「この生徒の授業、最近どう?」と聞くこと、聞かれることがあったからだ。他教科を指導している講師と、生徒の各教科の状況を共有する必要があると考えた。そこで私は担当した生徒に連絡帳を毎回持参させ、他教科の講師に、各授業の際に講評を書いてもらい、生徒の各教科の状況を共有した。当初、面倒だと他の講師に敬遠されたが、自分は毎回怠らずに実施した。またアルバイトのシフトが被っておらず、面識の薄い国語と社会の講師を巻き込む為、彼らと深い関わりのある理科の講師に協力を頼んだ。その際に「他の講師の手間が軽くなるように、文章ではなく、各項目に〇☓△で講評を書いてもらう事」「協力すれば効率的に授業が出来る事」を伝えてもらった。この取り組みにより「生徒の各教科毎の目標点が明確になった」「時間配分が下手、問題文の読み間違えが多いなどの、生徒の長所と短所を共有できた」という理由で、生徒の成績が向上し、結果、日本一難しいと言われる筑駒中に合格した。相手にとってのメリットを明確にすること、煩わしい事に対してまず自分が実行すること、そして自分一人ではアプローチ出来ない相手に対しては他人を利用する事で、周囲を巻き込むことが出来た。参考:NTTコミュニケーションズ内定者エントリーシート4.価値観や立場の異なる人と協力して成果をあげることができる「2.関係者と信頼関係を構築し、課題やニーズを引き出し、解決のための提案から実行まで行うことができる」の部分でも言及しましたが、基本的にはスタッフ、保護者、生徒の3人のステークホルダーがいると思っています。この3者の価値観についてはスタッフ:生徒の成績を上げることで保護者の満足度を満たし、売上を最大化したい。また生徒に大量に合格させることで合格実績を挙げたい。保護者:自分自身の子供の成績を、必要最低限の費用で上げることで志望校を合格させたい。生徒:必要最低限の学習で終えたい。楽に成績を伸ばしたい。となるかと思います。私自身は、3者は「第一志望合格」という共通の認識を持っていることは確かである、という前提条件を明確にした上で自己PRを作り上げていました。これも先にも言った通り、「コミュニケーションをとる」という浅いPRに終始しないようにしていただければと思います。5.今までにない仕組みや企画を提案し、周囲の協力を得た上で実現することができるこれも塾講師・予備校業務で行った人はいるような気がしています。例えば生徒同士を競わせるシステムや、特別授業など、スタッフ主体で行ったイベントが多くあると思います。基本的には①生徒・保護者・スタッフの問題点の洗い出し②その問題点の原因③解決策となる施策④その中で発揮した人間性というような流れで話していくのではないかと思います。これはただし、非常に伝えにくい自己PRになるとも思っています。自分自身の体験の整理が追いついていないと、ただただイベントを行った事実のみが残り、その中でどんな工夫をしたのか、つまり受験者が仕事でどんな人間性を発揮してくれるのかが見えなくなってしまうのです。下記のエントリーシートを参考に書いていただけるといいと思います。予備校での受験アドバイザーとして「年間営業成績で全国1位」を目指し取り組んだ。非常に困難な状況だと感じたが、この状況をポジティブに捉え取り組んだ。当初、口頭で生徒を説得するアドバイザーが大半だったが、それより自然とテストや授業を受ける量を増やせる「仕組み」が必要だと考え、生徒のニーズが勉強環境の改善であることを活かし、後述の仕組みを提案した。授業やテストを受けた回数に応じて生徒にポイントを付与し、そのポイントにより予備校の座席を指定席として利用できる、授業を優先的に予約できるようにし、授業やテストを利用する事で生徒の不満点を改善できる仕組みである。自分の思いつきだけで一方的に物事を進めないようメンバーの意見を多く反映させることや、自分のアイデアを共有・改善することを意識して会議を行い実行した。その結果、校舎の営業成績は年間ではないが開校以来初の全校1位を獲得することができた。参考:三井住友信託銀行内定者エントリーシート最後にいかがでしたでしょうか。今回は1つ1つについて説明していきましたが、実際に合格するためには「1.個人として努力し、成果を挙げることができる」ということを前提として、複数の強みをアピールすることになると思います。ここで重要なのが、何度も書いていますが「上っ面の自己PR」にならないようにすることが最も重要でしょう。「生徒の立場に立って密なコミュニケーションを取る。」このようなワードを私自身も耳が痛くなるほど聞いてきました。そういった自己PRをされている方とは、その次の面接でお会いすることはなかったと思います。内定者のESやunistyleの記事を参考に、自分自身の経験やそこで培った力をしっかりとした言語化するよう努めていただければと思います。参考:こちらの記事で内定者の回答を読み、ご自身の自己PRの参考にしてみてください。なお、自己PRに不安があるという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。また、基本的な自己PRの書き方を一から確認したいという方は、下記の動画も参考にしてもらえればと思います。 105,250 views
インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 インターンにありがちな「新規事業立案系ワーク」の目的と攻略法 現代の新卒就活では、本選考と並んでインターンシップが切っても切り離せない存在になっています。下記のエントリーでも紹介しましたが、「本選考との関係」という観点においては、インターンに参加する目的や企業にとっての位置づけは主に3つに分類されます。本選考との関係の3つのケース(1)インターンでの評価が内定獲得に直結するケース(2)インターンへの参加・取組みによって本選考で優遇されるケース(3)インターンと本選考が本当に切り離されているケース一定程度のエントリー数を確保しつつ、あなた自身が上記の3段階のうちどこに目的をおくのかを明確にしながらインターンに臨むべきでしょう。参考:今回は、インターンでの優遇度合いと並んで就活生が気になるところである、コンテンツとしてそもそも何をやるか、すなわちインターンの内容について取り上げていきます。本記事を通読すれば、これから参加するインターンの時間を有意義に使うことが出来るでしょう。もっと言えば、インターン当日に評価され内定獲得に一歩近づくことことにも繋がります。是非、最後までお読みください。企業から見た、インターンを実施する目的と内容企業が行う採用活動は、それが直接的に利益を生む事業行為ではありません。そこにわざわざ投資をしてインターンシップを開催している以上、認知度の向上・優秀層の囲い込み等何らかのリターンを獲得することを企業側は目的にしています。当然ですが、実施する目的があるのであればそれに沿ったコンテンツを組み込まなければなりません。例えば、認知度の向上やエントリー数の増加を目的としたいのにも関わらず、若干名を採用し長期間の現場実践型インターンを実施することは合理的ではないでしょう。「なぜ多額の費用をかけてインターンを開催するのか」、企業はそれに向き合い、いつ開催するのか・何日間で開催するのか・どういう選考フローにするかといった内容を詰めていくことになります。なお、就職活動に不安があるという方には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。「インターンの内容」の4分類先述した「インターンを実施する目的」に沿って開催されるインターンは、類似したもの同士である程度パターン化することが可能です。ここでは、中でも代表的なインターンのコンテンツを紹介します。※ここで言う「インターン」には、下記エントリーにあるような「ベンチャー企業での有給長期インターン」は含まず、企業が選考活動・広報活動のために行うものに限定されます。インターンの分類(1)内定直結!?現場実践型インターン今更ですが、「インターン」とは英単語"internship"に由来する言葉です。internshipとは元々は何もグループワーク→発表を3日間でやるみたいなものではなく、欧米を中心にスキルや実績を高めるための職業訓練の位置づけとして実施されるものです。日本のようなポテンシャル採用が一般的でない欧米等では、大学卒業後にインターンシップでスキル・実績を積み、その成果を買われる形で就職するという割合が高くなります。そのため、就職活動を始める前はこの分類を「インターン」の一般的なイメージとして持っていた方もいるかもしれません。現場実践型インターンでは、実際のオフィスや研究所で社員と机を並べて文字通り現場に近い形で就業体験が出来る点が特徴になっています。単なる「見学」ではなく「働く」ことに重点が置かれるため、多くが数週間以上の期間をかけて行われます。現場社員が主に指導社員も兼ねて長期間に渡って実施されるため、企業からすれば稼働が大きくかかり、対応できる学生数は限られます。すなわち、この手のインターンに参加するには厳しい選考を勝ち抜く必要があり、最も参加の難易度が高いインターンに分類されると言えるでしょう。一方で、少人数でより現場に近い指導を受けられることから、インターン中の取組みと内定獲得の関係性は高まりやすいと言えます。評価が高ければ実質的な即内定や本選考のフロー大幅カットも期待できるため、多少拘束期間が長くとも積極的にチャレンジしていきたいところです。インターンの分類(2)再頻出!?グループワーク型インターン3日~5日程度の日系企業で割合が高いのが、このグループワーク型インターンです。企業の仕事内容を直接体験するというよりは、事業内容に関連したグループワークを6名程度の学生で行い、最終日に発表を行うというのが一般的になっています。実際に就職活動を始めるまでは、「企業を知る」という意識でインターンを捉えている就活生は少なくないように思いますが、実際に参加してみるとこの手の内容が多いことを意外に感じた方もいるかもしれません。初日にいきなりグループワークを始めるというよりは、座学のような説明から入りある程度のインプットを行うことも多いのですが、グループワーク自体はある意味一番「直接的な仕事理解」という観点からは離れるコンテンツとも言えます。そのため、自分なりに意味付けをして吸収する姿勢で臨まないと、参加の意義を感じにくいケースがあるため注意が必要です。インターンの分類(3)多くは相乗り!?対話・見学型インターン経営の3要素はヒト・モノ・カネと呼ばれますが、実際に働く人との対話や企業が持つ設備について見学を実施するインターンもあります。こちらはインターンとして「社員座談会だけ」「工場見学だけ」実施というケースはそれほど多くは無く、例えば「基本はグループワークだけど2日目午後に20分×4タームの座談会がある」といったように他のコンテンツと一緒に実施されることの方が多い印象です。また、どちらも本選考解禁後のイベントとして実施されることもあります。社員と話をしたいのであればOB訪問でも実現できるかつよりリアルな話が聞ける可能性が高く、施設を見たところでESや面接の精度が高まるわけでもないからこの手のインターンは不毛だという意見も耳にします。確かにこれに参加したから即内定ということはまずありませんが、社員対話会や施設見学が本選考エントリーの必須条件となっている企業・別のインターンの優遇に直結する企業もあるにはありますので、その辺りは個別企業の正確な情報収集が必要になります。直接の優遇が少ない分、内定獲得にどう結び付けるかについては就活生次第の側面が強いことが特徴と言えるでしょう。インターンの分類(4)参加は簡単!?説明会+α型最後に、基本は人事や現場社員のプレゼンを聞く形式で、途中でグループワークやら座談会やらが入ることもあるという企業説明会+α程度のインターンも存在します。だいたいが数時間~1日程度で、マイページからエントリーするだけで選考無しで参加できるものが多いのが特徴です。ここまで来ると「インターン」と言っていいものなのかは意見が分かれるところかもしれませんが、1dayインターンの中には意外とこの形式のものは多い印象です。学生側が動いて参加するコンテンツは少ないため、インターン中の取組みというよりは、あっても参加回数をカウントし本選考の際の参考にするぐらいの位置づけのケースがほとんどになります。本記事のメインテーマは、分類(2)グループワーク型インターン。上記のように一口に"インターン"と言っても大きく分けて4つの分類があり、当然これら4つに当てはまらないコンテンツも存在しています。本記事では、中でも分類(2)グループワーク型インターンを主軸に解説を加えていきます。取り上げる理由としては以下の3つが主軸として挙げられます。ベンチャーから日系大手企業まで幅広く導入している実施形態である参加倍率がそこまで高くないものもあり、多くの就活生が一度は経験するグループワークはインターンに限らず本選考や入社後にもやる可能性があるインターンのグループワークで多いテーマは何かここまではインターンという大枠から分類を行っていきましたが、その中の1つである「グループワーク型インターン」も、さらにテーマ毎に細かく分類することが可能です。企業規模や業界によって様々なグループワークのテーマがありますが、中でも頻出なのが「新規事業立案」ワークになります。もちろん、全企業のグループワーク型インターンのコンテンツを収集しているわけではありませんが、unistyleに掲載されているインターンレポートだけ見ても、新規事業立案型は業界問わず幅広く実施されている印象があります。参考:インターンレポート一口に新規事業立案といっても、実際に当該企業が今後実践していくビジネスモデルを考えるものもあれば、「日本の社会課題を解決せよ」のような抽象度の高いものまで様々です。余談ですが、テーマについてはケース問題のように数年使い回されることもあるため、過年度の内容を1度見ておくことは有効です。就職活動を始めるまでは、まさかこれだけの企業が「大会議室で何班かに分かれる形で机を並べインターン生で新規事業について議論し、適宜社員からフィードバックを貰いながら最後に発表を行う」というある種パターン化されたコンテンツを実施しているとは思いもしなかったという方は少なくないと思っています。では、なぜグループワーク型の中でも新規事業立案をテーマにする企業が多く存在するのでしょうか。新規事業立案型ワークが多い理由(1)「事業を生み出す」トレンドと広報効果「真の安定とは、安定した組織への所属ではなく、個人として市場価値の高いスキルを身につけることである」「真の安定とは、変わらないことではなく、常に変化・対応し続けることである」上記のような話を近年耳にする機会は多くなってきています。「大企業に勤めれば一生安泰」の時代は過ぎ、大企業でも時代の流れに沿った変革が今後はより一層強く求められることになるのは今さら言うまでもありません。参考:そんな「これまでに無い新しい何かを生み出す」ことが求められているのは、多くの就活生が何となくでも認識しているはずであり、どちらかと言えば好意的に捉えるケースの方が多いものだと考えています。例えば、現在人気絶頂の総合商社ですが、就活生と話していると「トレーディングから事業投資にシフトしているところが面白そうに感じた」ということを述べる方が意外に多い印象があります。何となくですが、トレーディング=地味で泥臭い仕事・事業投資=先進的かつ華やかな仕事という漠然としたイメージは、総合商社の人気向上に少なからず影響している印象ですらあります。総合商社はイメージ先行のミーハー就活生がとりあえず受け全滅してしまうケースが多く、ビジネスモデルや仕事内容を正しく理解し、本当にそれが自分に向いているものなのかを深く考えられている就活生はそれほど多くないと思っています。また、日系大企業の多くは、まだまだ既存の商材・ビジネスモデルの延長の事業がメインになっており、実際にいわゆるゼロイチのような真の新規事業立案に携われる社員は少数だったりもします。すなわち、「新規事業立案ワーク」は実際の仕事体験とはかけ離れているケースが多いという意味になります。それでも多くの企業が新規事業立案ワークをやり続けるのは、「ウチの企業はこういう提案も出来る・こういう事業に携われる可能性がある」という一種の宣伝狙いもあるのかもしれません。純粋な仕事体験を就活生にやって欲しいのであれば現場実践型インターンを開催しているはずであり、効率性を重視しグループワークで済ます企業の場合は多少なりとも上記のような思いがあると考えられるでしょう。新規事業立案型ワークが多い理由(2)企業が求める素養との親和性理由(1)ではどちらかと言うと「広報活動」寄りの話をしましたが、こちらはもう一つの主要なインターンを開催する目的である「優秀な人材の見極め・早期接触」に近い話になります。仕事というものには基本的に正解がなく、何を・どのように進めていくかについて試行錯誤しながら行動していく必要があります。「仕事が出来そうか」という観点が採用基準の一つである以上、現時点で最も確実な選考方法は「実際の現場で仕事をさせて成果を見極めること」でしょう。しかし、当然それには準備や人的な稼働がかかる中で、「新規事業立案」という形がないものから生み出す力を疑似的に判定していることが考えられます。「これがあるからその通りやって成果を出す」ではなく、「何も決まっていない段階からあらゆる条件から考えてより良い提案をする」という"正解が無い度合い"をより高めたテーマを設定することで、今の時代に求められる素養を持っているかを見極めようという意図が考えられます。ちなみに、仕事での振る舞いを仕事をせずに想像するという意味では、グループディスカッション(GD)も近しいことが言えます。仕事においてもディスカッションを通して打ち手を決めるという場面は多くあるため、ビジネスでの振る舞い≒グループディスカッション(GD)での振る舞いと考えて選考に取り入れているのだと思われます。また、それ以外にも、多人数を少ない面接官で1度に見られるといったメリットもあります。参考:新規事業立案型ワークが多い理由(3)受入れの幅広さと発想の多様性先述した分類(1)〜分類(4)のインターンのうちどれを実施するか選択するためには「学生の受け入れ人数」というのが一つの指標となります。多くの学生を参加させれば、それだけ接点を増やすことが出来る一方、稼働の手間増加や1人ひとりを見る時間の減少など、目的を鑑みながら実施内容を決定していくことになります。新規事業立案ワークでは、既存の考え方にとらわれない柔軟な発想が求められます。ありきたりではない質の高い提案をするには、異なるバックグラウンドを持った多様な人材が集めるとうまくいくことが往々にしてあります。「同質の集団からは同質のアウトプットしか生み出されない」という考え方がありますが、特に実行フェーズまで携わらないワークであることから、実現性以上に発想力豊かなアウトプットを期待される点が特徴になります。企業が採用HP等で人材の多様性を謳うことが多いのも近しい背景があるかもしれません。参考:まとめると、以下2つの両者の相性の良さが数が多い一因であると考えられるでしょう。グループワーク型インターンはそれなりの人数の学生を一度にさばけるのに加え、新規事業立案は大抵文理問わず幅広い層の学生が参加できる新規事業立案でよい提案をする上では、多様な人材でグループワークをすることが重要となることが多い新規事業立案インターンでありがちなことこれまで見てきたように、新規事業立案インターンは多くの就活生は経験しているものである以上、いわゆるあるあるネタに近い共通認識を持つ部分も多くあると思っています。先述した通り、新規事業立案インターンにおいて人事やメンターは「若者の自由な発想」のようなものに期待するケースが多いため、下記のようなあるあるを認識しておくことはよいアウトプットに繋がる可能性が高いでしょう。ここでは、新規事業立案の特性上遭遇しやすい事柄について触れていきます。新規事業立案インターンあるある(1)高齢者にターゲティングしがち新規事業立案インターンの進め方は企業によって様々ではありますが、学生に完全に丸投げというよりは、ある程度方針が企業によって提示される方が多い印象があります。その序盤のフェーズで実行されるのが「市場選定」になります。要は、誰に/どこに対してアプローチしていくのかを理由立てしながら説明するフェーズです。その中でも特に選定されがちなのが「高齢者層」になります。少子高齢化は日本の大きな社会課題の1つであり、「高齢化率が高まっている→高齢者層は市場として拡大が見込まれる→高齢者層にターゲティングすれば売上の拡大が見込まれる」というようなストーリーを丁寧に説明するプレゼンというのは度々見てきました。もちろん高齢者層を選ぶそれ自体が悪いわけではないのですが、ターゲティングするのであれば高齢者層の実態については正確な理解が必要でしょう。例えば、60歳代前半の男性の有業率はほぼ8割と言われています。定年や平均寿命が高まった昨今では、いわゆる高齢者=リタイア後の悠々自適な生活というイメージが当てはまらなくなるケースが増えています。「人口割合が高まる→市場規模が高まる→事業拡大が見込まれる」というのは必ずしもイコールで結ばれるものではなく、ストーリー立てとして妥当なものかどうかの検証はしていく必要があります。新規事業立案インターンあるある(2)AIをソリューションとして使いがち新規事業立案ワークで多くの時間を要するフェーズの1つが、ビジネスのテーマに対する具体的な方策を詰めていくところになります。参加先の業界やワークのテーマによって様々だとは思いますが、現代のビジネスは情報技術なしには成り立たないものが多い以上、何らかの形でICTの分野が絡んだ提案をすることは多いでしょう。ICTと言ってもアプローチの仕方は様々ですが、特に多く見受けられるのが、AI(人口知能)を用いた内容です。「人の代わりとなって何かすごいことが自動で出来そう」ぐらいの認識で、この手の話に詳しくないが何となくトレンドとして把握しているぐらいの方は多いのではないでしょうか。ひとくちに"AI"といっても様々な分類があり、当然現段階で出来ることと出来ないことがあります。必ずしも、AIを使うことがやり方として最適とは限りません。「AIだったらとりあえず実現してくれるだろう」ぐらいで「AIで画像認識させる」「AIで無人化する」ことをソリューションとする際には検討不足となっていないか注意が必要です。AIが効果的な役割を果たす局面は多々あるでしょうが、「思考停止の人口知能使用」になっていないか考慮した上で具体化していくべきでしょう。AIの出来る/出来ないについては2019年ビジネス書大賞を獲得した『AIvs.教科書が読めない子どもたち』が参考になります。『AIvs.教科書が読めない子どもたち』新規事業立案インターンあるある(3)メンターが手のひらを返して褒めてきがちこちらは新規事業立案インターンだからこそ起こるあるあるというよりは、メンターがつくインターン全般に共通する内容になります。メンターは基本的にインターン生に対して適宜フィードバックをしていく役割を果たしますが、その際「序盤は辛口の言葉で厳しいフィードバックをしていたが、最後は『よくやった』みたいに手のひらを返して褒めてくる」というパターンがあります。これはインターンに限らず新人研修等あらゆる場面で用いられる技法で、「叱る→褒める」の流れを重めに作ることで「自分は認められた」と自己肯定感を強く思わせる効果があると言われています。実際、ある日系大手メーカーで(新規事業立案ではないですが)グループワーク型インターンのメンターを複数回担当したことがある方に話をきくと、人事の方から「序盤は厳しく終盤は褒める感じでいってほしい」といったフィードバックの方針を指示出しされたという実例がありました。インターンは事実上企業の広報活動の一貫である以上、多くの企業にとって自社の"ファン"である学生を増加させることはインターンの目的になります。「自分が認められたインターン」であるならば、単純に楽しいものと思えたり・入社してからも自分を評価してくれる環境なのではないかと深読みしたりと、学生側が好意的に感じることに繋がるという狙いもあるのかもしれません。新規事業立案インターン参加に向けたアドバイス続いて、これまで指摘した内容を踏まえて、新規事業立案インターン参加に向けた心構えや当日の取組み方について触れていきます。新規事業立案インターンへのアドバイス(1)基本はGDとやることは変わらないことを認識すべき「新規事業立案」と言われると何だかスケールの大きい特別なことをやるような気もしてしまいますが、基本的には採用選考で実施されるグループディスカッション(GD)とやることはそれほど変わらないと思っています。要は課題の特定・市場選定といった土台準備をしたうえで具体的な打ち手を策定していくことが基本であり、時間やフィードバックがあるぶんより精度を高めることが違いになります。下記のエントリーのようなグループディスカッション(GD)の総論についてインプットしておくだけでも効果があるでしょう。グループディスカッション(GD)完全攻略記事一覧1.【まず始めにこれを読もう!】GDとは?基礎知識を解説2.GDの対策方法・コツ3.GD頻出テーマと業界別の過去に出題されたテーマ4.GDのテーマごとの進め方5.GDの役割別(司会・書記・タイムキーパー)の対策方法6.一人でも複数人でも出来るGD練習方法(11選)新規事業立案インターンへのアドバイス(2)新規性だけでなく、妥当性・収益性も考慮すべき新規事業立案とは、これまでにない新しい事業を机上で創出し発表するものであることから、ありきたりな提案というのは一般的に評価されません。一方で、その評価軸はどれだけ奇抜か・どれだけ思いつきにくいかではありません。下記のエントリーにあるように、どれだけ「理にかなっているか」という部分についても重要な評価材料になります。「志望企業で実現したい新規事業やプランの提案」といった設問を前にすると、これまでにない斬新な提案が思いつかないからと悩んでしまう学生も多いと思います。しかしながら、過去の内定者の回答を見ていると、案外「斬新さ」などセンスによる要素があまり盛り込まれていないものも多くあります。こうした設問でセンスよりも大切なのは「理にかなった提案であるかどうか」だと思っています。参考:その中で特に考慮すべきは、「その企業が」当該ビジネスを実現する意義がどこにあるかを検討することです。もちろん同業界の企業であればビジネスモデルは近しいものがあるため完全な差別化は困難ではありますが、業界内での立ち位置や現在の事業ポートフォリオを鑑みた上で、なぜ自社がその事業に新しく取り組むといいのかについて論理立てた説明ができるといいでしょう。また、グループワーク型インターンは机上での議論であり実行フェーズまで携わらないため提案したもの勝ちの側面は確かにありますが、「どうそれを実現するのか」についてもある程度具体化することで提案の質が高まります。企業もそのワークで提案した内容をビジネスとして実行していくのであれば、収益性の観点からも「やるべき理由」を作っていくことが必要になります。大きな社会課題のテーマ設定や華やかなソリューションを掲げること自体は大いに問題ありませんが、是非このようにビジネスとして実現妥当で、かつ収益を生むものである点を伝えられるよう意識していただければと思います。新規事業立案インターンへのアドバイス(3)フィードバックはこまめにもらうべき先述した通り、新規事業立案インターンに限らず、ある程度の期間を要するインターンではメンターと呼ばれるような現場社員がグループにつくことが多くなっています。メンターがいない場合でも、グループワーク中は近くにいる人事に適宜質問・相談出来るケースがほとんどかと思います。これはよく若手社員の仕事への心構えのような記事でもしばしば取り上げられる話ではありますが、完成度が低い状態でも早い段階でフィードバックを貰いにいくことはインターンに限らず仕事の進め方として基本になります。もちろんフィードバックに一切時間をかけず最初から誰も文句をつけようが無い完璧な提案を一発ですることがスピード感の観点では理想ですが、現実的ではありません。例えば市場選定の段階で理由付けも含めチーム内で合意した内容を伝えるのではなく、ある程度アイデアベースで固まっていない複数案を壁打ちして評価を得た方がいいという意味です。早い段階でのフィードバックは、方向性のズレによる後からの大幅な手戻りを防ぐことはもちろん、他者へのアウトプットを増やすことで自分たちの中の考えもよりクリアになる効果が期待出来ます。報告をマイルストンとしてこまめに設定することで、時間に限りがあるグループワークでもメンバーが同じ方向を向いて議論を進めることにも繋がるでしょう。よく、「皆さんのことを学生としては扱いません(社員同様に接します)」「皆さんの提案は本当に会社の事業に組み込まれる提案として受け取ります」みたいな"現場感"を強く出してくるインターンがあったりします。それを聞いて委縮してレベルの低いことを言えないものだと行動できなくなる方もいるかもしれませんが、結局は人事も当然ですが学生相手であることは認識しています。そもそも、新規事業立案なんてものは仕事として難易度が高いものであり、社員であっても最初から質が高い提案が出来る人はそうそういません。何なら、メンターですらそれに携わったことがないというケースすら多くあるでしょう。もちろんやり方として、「ほとんど考えてないんですけどとりあえずフィードバックをください」のように相手に丸投げするのはよくありません。一方的にアドバイスを貰うのではなく、メンターと対話・議論を重ねていく中で自分たちの意見や検討結果を伝えていくことが肝心になります。最後にー定着すべきは、形式よりも考え方通年採用の開始を始め、日本の新卒就活の形態は今後大きく変わっていくことが予想されており、もはやインターンというやり方ですら時代遅れだという主張も見かけるようになってきました。とは言え、新規事業立案のような「これまでに無い新しい何かを生み出す」こと自体は今後ますます必要になることから、グループワークという形でなくとも考え方として身に着けていくことは肝心でしょう。インターン・研修・職場実践含め、皆さんがどこかで本記事の内容を活用される機会があれば幸いです。グループワークや何らかの提案で迷ったら、是非この記事に帰ってきてください。関連記事unistyleのインターンレポートはこちらから 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