短所は短所のままでいい?!面接で短所を聞かれた時の答え方

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最終更新日:2023年10月25日

短所は短所のままでいい?!面接で短所を聞かれた時の答え方

「あなたの短所(弱み)は何ですか?」という質問は、面接でよく聞かれる質問の一つであるにも関わらず間違った回答の仕方をしている就活生が毎年多く見受けられます。

本記事では、面接で短所を問う企業側の意図、それを踏まえた上で学生はどのように答えると良いのかについて内定者の回答を交えながら考察します。

注意点

厚生労働省のHPに掲載されている『公正な採用選考の基本』によると、"短所・弱みに関すること"は採用選考時に配慮すべき事項であり、就職差別につながるおそれがある事例に抵触する可能性があります。しかし、就職活動で聞かれやすい質問の一つであるため、本記事ではその対策方法等を解説させていただきます。

【参考】厚生労働省:公正な採用選考の基本

本選考とインターンの締め切り情報

なぜ面接官は「短所(弱み)」を聞くのか

面接官は自社にマッチする人材を採用していますが、どのような基準で人材を見極めているのでしょうか。新卒採用はポテンシャル採用であるため、大きく以下の2つに分けることができます。

 ■自社の社風、文化、職種に合っているか(人柄)
 ■どのような素養、スキルを有しているか(スキル)

この2つの要素を見極めるために、面接官は短所(弱み)を質問しています。具体的に述べていきます。上述した面接官の意図に照らし合わせると、

人柄・スキル

■人柄(自社の社風、文化、職種に合っているか)

(1)短所が自社の社風、文化、職種とミスマッチしていないか(マッチング)

 

■スキル(どのように素養、スキルを有しているか)

(2)自分の短所を客観的に理解できているか(自己理解)
(3)短所をどのように改善しようとしているか(改善意欲)

上記3点を見極めようとしていることがわかります。

より理解していただくためにも、就活生Aさんの回答をもとに実際にどのように答えれば良いかを解説します。

以下が就活生Aさんの回答になります。

「私の短所は多くのことを一手に引き受けてしまうところです。ダンスサークルでは幹事長をしていますが、断ることが苦手な性格も相まって、多くの仕事を一人で引き受けてしまいます。結果として、期限内にやらなければならないことが終わらなかったり、体調を崩すなどチームメイトに迷惑をかけてしまいました。今後はチームに迷惑をかけないように、自分のできる能力を客観的に見極めていきたいと思っています。」

(1)短所が自社の社風、文化、職種とミスマッチしていないか(マッチング)

適正が合っているかどうかは、今回の回答だけではわからないと言えます。なぜなら企業の求める人材像によって、適正があるかないか評価が変わるためです。

例えば、責任感が強く一人で何でもこなしていくガッツのある人材を求める企業であればプラスの評価を受けるかもしれません。逆に企業風土として、チームワークを重視している企業であれば、一人で抱え込んでしまう性格はマイナスの評価を受けてしまうかもしれません。

(2)自分の短所を客観的に判断できているか(自己理解)

自己理解がしっかりとできていることがわかります。

自身の能力や素養を客観的に把握し、それを踏まえた上で行動することができる就活生は、企業に入社後も活躍できる可能性が高いと言えます。

とりわけ短所(弱み)においては、基本的に向き合いたくないものですし、誰しもが他人には見せたくないものでしょう。

そのような中で「短所(弱み)を適切に把握し、改善に努めている就活生であれば、入社後も自分に向き合いながら自身の役割を全うしてくれるだろう。」と、面接官も感じやすいと言えるでしょう。

(3)短所をどのように改善しようとしているか(改善意欲)

具体的な改善策の説明が不十分なため、評価としてマイナスになる可能性があります。改善のために取り組んでいることや、今後取り組もうと思っている事を話すことができれば、改善意欲があるというプラスの評価を得ることができます。

上記の具体例を踏まえると、短所を回答する際には、今までの人生において、短所を克服した具体的なエピソードがあればより話しやすいでしょう。また、企業ごとに社風や文化が異なるため、短所がマイナスに作用してしまうかもしれない企業には別の短所を用意したほうがいいかもしれません。

そのため、短所に関して適切な回答をするためには、学生時代に取り組んだ内容を説明する「ガクチカ」やどんな企業なのかを理解するための「企業分析」が必要です。

面接官に短所を聞かれたときどう答えればいいのか

さて、ここからは具体的な回答の仕方に関して述べます。短所に関して聞かれた際には、アプローチが2つあります。

1.長所の裏返しを答える
2.素直に短所をさらけ出す

なんとなく聞いたことがあるかもしれませんが1つずつ解説をします。

1.長所の裏返しを答える

よくある短所の答え方としては「長所の裏返しとしての短所」を答えると 一貫性のある人物であることも示せるうえ、マイナスイメージを伝えることもないため、使いやすいというメリットがあります。多くの内定者がこの手法で実際に内定を得ています。

例えば、この手法で内定者が実際に語った短所としては下記のようなものがあります。 

  • 「積極的に行動できるという長所の反面、慎重さに欠けて失敗することがある」
  • 「完璧主義で、決断や行動が遅くなってしまうことがある」
  • 「責任感が強いあまりに頑固なところがある」 
  • 「おおらかで多くの人と分け隔てなく関わることを意識しているものの、 八方美人的な側面がある」 

上記の通り、この手法は短所を語りながらも自己PRを伝えることのできる攻防一体型の答え方になっており、一見完璧な答え方に見えますが、多くの就職活動生がこの手法で自己PRをしようとするため、面接官としても「またか」と思われてしまい、大きな差別化につながらないというデメリットはあります。

2.素直に短所をさらけ出す

もう一つの答え方として「素直に自分の短所を伝える」という方法もあります。個人的にはこちらの方法で伝える方が評価が高くなると感じていますし、多くの面接官もこちらの手法を好むでしょう。

自分の欠点に向き合い、素直に伝えられる人には芯の強さを感じます。

素直に短所を伝える際には、(1)短所⇒(2)短所による失敗経験⇒(3)意識の変化・改善策⇒(4)自己PRのエピソードなど現在へのつながりといった流れで語ることで、マイナスイメージだけでなく、あなたの良さがより伝わるので意識してみて下さい。

上記の流れを意識すると、以下のような文章構成になります。

(1)短所

自己中心的でわがままなところがある。
 

(2)短所による失敗経験

中学生の頃、◯◯部で部長として初めて人の上に立った際に、自分のしたいことを優先しすぎて、周囲との人間関係が悪化し、チームとしての機能が下がる経験をした。
 

(3)意識の変化・改善策

だからこそ、高校以降はなるべく自分を抑えて全体を見て足りない部分を補うこと、自分がしたいことと周りがしたいことをすりあわせることを強く意識するようになった。
 

(4)自己PRのエピソードなど現在へのつながり
今でも自己中心的でわがままな自分を自覚しながら周囲とのすりあわせに最も神経を使っている。 

以下の記事で、上記の2パターンで長所・短所を分析し内定を勝ち得た就活生の多くの回答事例が企業ごとに掲載されていますので是非参考にしてみて下さい。

内定者の短所の回答例

以下で内定者の回答例を紹介します。短所について考える際に参考にしてみてください。

SMBC日興證券内定者の回答(短所)

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三菱UFJ信託銀行内定者の回答(短所)

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三井化学内定者の回答①(短所)

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三井化学内定者の回答②(短所)

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伊藤忠商事内定者の回答(短所)

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豊田通商内定者の回答例(短所)

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デロイトトーマツコンサルティング内定者の回答(短所)

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PwCコンサルティング合同会社・PwCアドバイザリー合同会社内定者の回答(短所)

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集英社内定者の回答例(短所)

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凸版印刷内定者の回答(短所)

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アサヒビール内定者の回答(短所)

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明治内定者の回答(短所)

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これだけはだめ!短所を聞かれた時のNGワード集

これまでの話でお分かりのとおり、短所に関する質問に対して短所を言うだけでは意味がありません。短所が見方を変えれば長所になったり、短所から、あなた自身が取るべき行動まで説明する必要があります。

つまり、以下のような返答では面接官の望む答えになっていないので注意してください。

「短所はありません」系

これでは、短所があってもいいと思っている面接官に対して、答えになっていません。また、長所の裏返しであるという回答をする際には、注意が必要です。答え方しだいで長所を摩り替えているだけという印象をあたえることがあるので気をつけましょう。

マナーや常識と思われることについて

「遅刻癖がある」「納期を守らない」など社会人として最低限必要な資質について短所とするのは控えましょう。あなた自身が面接官だったら一緒に働きたくないはずです。

変えることが難しい特徴

実は盲点だったりするのがこの類です。「優柔不断である」というのは、性格の問題です。もし、この性格を直したくても、子供のころからの性格だったりするとなかなか直せないか可能性があります。

面接官もその点を理解しているため、その短所を本当に改善できるだろうかと疑問に思うかもしれません。

もし、その短所を短所でなくなったエピソードだったり、これから直せるビジョンが見えない場合、俗に言う、ポータブルスキル(マネジメント能力や課題解決力、リーダーシップなど)を短所にするほうが具体的なキャリア像も見えるため面接官にPRできるでしょう。

最後に

面接官に短所を聞かれた時の対処法は理解できたでしょうか。面接官の質問の意図を理解することで、面接官が求める答えをアウトプットできるでしょう。内定者の回答例も参考にしつつ面接に取り組んでみてください。  

本記事では面接で短所を聞かれた時の答え方について解説してきました。こちらの動画では面接の全体像について紹介しています。ぜひご覧ください。

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慶應生でも上場企業に入社できるのは半分もいないという事実 慶應生でも上場企業に入社できるのは半分もいないという事実 慶應義塾大学は私立大学の雄として、プライドの高い学生が多いように思います。(unistyle創業者の二人も慶應生ですが例外ではないかもしれません。。。)一方で、慶應義塾大学が発表している統計資料からはそのエリート意識にはちょっと見合わないような就職実績が窺い知れます。今回は慶應生のエリート意識と実際の就職実績の乖離について実際のデータを元に考えてみたいと思います。上場企業に入社できるのは40%強の慶應生のみ慶應義塾大学は公式HP内にて就職実績をかなりこまかく出している大学です。どの程度の規模の企業に就職しているのかは以下のPDF資料からわかります。業種別・規模別割合この資料によると慶應生の中で東証一部上場企業に就職したのは41.1%、東証二部上場企業に就職したのは0.5%と合計しても41.6%の学生しか上場企業に入社できていない事実が伺えます。「メガバンクは滑り止め!?慶應生による慶應生の就職活動の実態」という記事の中でも書きましたが、多くの慶應生は採用数の多いメガバンクや大手生保・損保を滑り止めだと捉えがちです。もちろん非上場の企業の中に人気の高い企業があることもあるでしょうが、一方で一部上場企業でも人気が高いとは言えない企業もあるでしょう。そのため全体としていわゆる多くの慶應生が入りたい企業に入社できるのはやっぱり4割ちょっともしくはそれよりも少ないのだろうなと考えられます。そもそも大企業に入社するのは早慶に入学するよりもはるかに難しい慶應生の多くが人気企業に入れると考えている一方で、実態としては4割程度の学生しか人気企業に入れていないという実態はどうして起こるのでしょうか。大きな原因としては、そもそも大企業に入社するのは早慶に入学するよりもはるかに難しいということを多くの学生が認識していないからということが考えられます。多くの学生が真面目に勉強して高い学歴を手に入れれば、ある程度保証された人生を歩めるのではと考えた結果がエリート意識と就職実績の乖離なのではないかと思います。いま、人気絶頂の総合商社に入社できるのは東大・早慶の学生でも20人に1人ぐらいであると過去のエントリーでは書いています。参考:東大・早慶の総合商社志望者で入社できるのは20人に1人ぐらい少子高齢化が進む一方で、早慶両大学ともに入学者数を拡大しており、旧帝大など早慶よりも難易度が高いと言われる大学も入学者数を減らしていない現状の中で、同年代の中の高学歴の比率が高まっています。昔ほど早慶という学歴がありがたくないということもあるかもしれません。就職活動は毎年50万人程度の学生が参加すると言われていますが、早慶+旧帝大で4万人の学生がおり、就職マーケットの8%が早慶旧帝大の学生で占められています。多くの慶應の学生は自分たちは上位1%〜2%の人間だと言う意識が強いのではないでしょうか。上記の総合商社の例の通り、人気企業というのは学歴もある人間の中から更に、人間性や能力が優れた人を採用するため、難関大学の入試よりも遥かに難しくなるのでしょう。大企業なら安定は幻想、未来の勝ち組企業は大企業以外にある長々と書いてきましたが、大企業・人気企業に入社できないからダメだという話なのではなく、実態と意識の乖離を意識した上でどういう選択をするのか考えてみてほしいと思っています。大企業といえども安泰ではなく、「10年前は東電・シャープに入社した人は勝ち組だった」でも書いた通り、大企業といえども繁栄を続けるのは難しいと言えます。今、人気絶頂の総合商社各社も、商社冬の時代と呼ばれる苦しい時代には不採算部門を、メタルワンや伊藤忠丸紅鉄鋼のように子会社として分離することでリストラを図ってきた過去があります。そして現在も高い人気を誇る外資系投資銀行や外資系コンサルの各社も日本に進出したばかりの頃は人気がなく、日系の銀行や証券会社に入社できなかった人が新卒で入社したり、銀行・証券会社などで出世の芽がなくなった人が転職するような企業でした。このように企業の人気や業績というのは不変のものではなく、常に変化を続けるものであることを踏まえた上でどういった企業に入社するか考えるとよいかもしれません。自分が興味できる業界かつ市場としても成長している業界であれば、現在の大企業を抜く勢いで成長を続けることは十分に考えられます。その時に生え抜きの社員としているのは停滞した大企業にいるよりも面白いと感じる人もいるのではないでしょうか。もちろん、「今の東芝のような逆境の企業に就職する逆張り就職」で書いた通り、一時的に人気が落ちた大企業に辞める覚悟を持った上で入社するのは悪い選択肢ではないでしょう。最後にファーストキャリアは重要だと言えるとともに、大企業や人気企業、志望企業に入社できなかったからダメだということでは決してありません。重要なのは入社したら終わりではなく、入社してからどういったキャリアを歩むのか、いざという時には会社にしがみつくのではなく、転職・進学・起業などの選択肢も考えながらどういった仕事なら楽しんでやれるのか考え続けることだと思います。就職活動終了後に満足できるようにするためにも、大手企業・人気企業ばかりでなく根本的にどういった仕事なら楽しめるのか、どういった仕事なら大企業や人気企業じゃなくてもいきたいと思えるのかという点について少し考えてみてほしいと思います。なお、就職活動に不安があるという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーからは、自分の就活の軸に合った企業選びを手伝ってもらえるだけでなく、その企業のエントリーシート・面接といった選考対策のサポートを受けることができます。少しでも興味のあるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。 128,687 views
GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ GAFAの敵がついに出現!その正体とは?~就活生に必要なGAFAの基本知識~ 「GAFA」、ネット広告やITサービス系の企業を志望している就活生なら必ず一度は耳にしたことがあるでしょう。これは、Google、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。この4社の登場によりビジネスの世界だけでなく、私たちの生活も大きく変化しました。実際に、Googleで検索したり、Amazonで商品を購入したり、Facebookで友達の近況を見たり、そうしたことをAppleのiPhoneで見る、というのが私たちの生活の当たり前になっています。さらに、IoTという言葉が登場したように、今後はどんなモノにもインターネットが接続される時代になっています。「私はメーカー志望だからGAFAは関係ない」なんて言っていられなくなります。志望業界を問わず、全就活生の最低限の基本知識としてGAFAについて分かりやすく説明していますので、ぜひご一読ください。本記事の構成GAFAとは?Google世界最大の広告主であるGoogle。その収益の86%を占める【検索連動型広告】のビジネスモデルとは?Amazon世界最大のECサイトであるAmazonが赤字?その赤字を生むビジネスモデルの背景にはあるカラクリとは。Facebook23億8000万人(2018年12月31日時点)のユーザーを誇る世界最大のSNSであるFacebookだが、若年層のユーザー数減少の危機に直面中?Apple世界中に熱狂的なファンを抱えるApple。iPodやiPhoneなど次々と革新的な製品を生み出してきたが、主力のiPhoneの販売台数が伸び悩む。なぜGAFAがここまで成長できたのか?GAFAの敵がついに出現!その正体とは?GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?最後にGAFAとは?GAFAとはGoogle、Amazon、Facebook、Appleの4社を総称した言葉です。ビッグデータを応用した巨大IT企業であるこの4社の登場により、ビジネスの世界のみならず私たちの生活も大きく激変しました。その経済規模は、4社合計の時価総額約3兆ドル(約330兆円)というとてつもない数字からもわかるかと思います。日本の国家予算の約101兆円(2019年度)に対して、GAFAの時価総額はその3倍を超える規模となっています。また、イギリスの国家予算を超えて世界第5位となり、大国並みの影響力を発揮するようになりました。【参考】4社で時価総額3兆ドルITの巨人「GAFA」の支配はどこまで続くのか(GLOBE+/朝日新聞)ここからは、大国並みの経済規模にまで成長したGAFAの「創設から現代に至るまでの沿革、事業領域、特徴やビジネスモデル、GAFAの敵、今後の展望」を簡単に説明していきます。Google主な事業領域:「検索」「検索」というインターネットを使用する際に必要な工程にプラットフォームを整備し、どんなときでも誰でもが通る「インターネットの入り口を作った」という点がGoogleの成功の最大の要因だと考えられます。Googleの検索機能にはChrome・翻訳・GoogleMapなどがありますが、その中でもGoogle最大の強みが検索におけるページランク技術です。【ページランク技術】とはページランク技術(PageRank)は、検索ワードに対するウェブページの重要度を決定するためのアルゴリズム(算法・計算式)であり、評価の高いページを上位表示するために用いられている中心的な技術。検索だけでなく動画や音楽の分野ではYoutube・YoutubeMusicなど、通話・テキスト分野ではGmail・メッセージ、仕事の効率化を図る分野ではドキュメント・スプレッドシート・GoogleDrive、日常生活で役に立つフォト・連絡先・カレンダーなど、ユーザー体験を向上させています。また、ソフトウェア・サービスだけでなく、ハードウェアにも注力しており、GooglePixel・Andoroid端末などのMadebyGoogleデバイスではAppleと対抗するほど売り上げを伸ばしています。【参考】Android搭載機の世界出荷台数、2014年は10億台突破する見通し、Gartnerの予測(日経×TECH)ビジネスモデル【検索連動型広告】ユーザーの検索に応じて最適な広告を表示するシステム広告収益が主な収入源で、Googleの収益の約86%を広告収益が占めています(2018年第一四半期)。このひとりひとりのユーザーにとって最適な広告を表示するために、Googleが収集したビッグデータを活用し、ユーザーにとって最も有益な広告を表示することで、広告主の企業としても効率の良く広告を出せるようになっています。アメリカでは、インターネット広告の売上をGoogleとFacebookの2社が独占しています。2019年のアメリカでのデジタル広告費6.3兆円に対して、GoogleやFacebookを含むトップ10がアメリカデジタル広告費の77%を占めています。また、2017年にはGoogleとFacebookの2社が世界のデジタル広告費の約61%を占めています。【参考】Google、広告が好調で増収増益:「AIファースト企業に」(Yahooニュース)TotalMedisAdRevenue2017/statista米国の今年上半期のデジタル広告費は6.3兆円、伸びは鈍化(TCスクール)沿革創設者:ラリー・ペイジ、サーゲイ・ブリン1995年:スタンフォード大学でラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが出会い共同経営者として検索エンジンを開発1998年:Google設立・法人化2001年:Googleグループを設立2004年8月19日:株式公開(NASDAQ)「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにすること」というミッションのもと、世界中の数十億のユーザーに数百というプロダクトを届けています。2019年度会計第三四半期(9月30日締め)では、売上高は前年同期比20%増の404億9000万ドル(4兆4500億円)となっており、Googleがその事業を順調に拡大していることがわかります。【参考】グーグル親会社Alphabetの第3四半期決算、20%増収--利益は予想下回る(ZDNetJapan)Google:これまでの歩みと現在Amazon主な領域:「購買」Amazonは、ECサイトであるAmazon.comを運営しています。誰しもが毎日行う「購買」というフェーズにプラットフォームを構築しました。【EC】とはECとはElectronicCommerceの略称で、日本語では「電子商取引」と呼ばれます。ネットワーク上で、商品やサービスを売買するビジネスのことを指します。Amazonの主な事業は以下の3つがあります。①EC事業②アマゾン・ウェブ・サービス(AWS)③広告事業消費者目線ではECサイトでの利益がAmazonの営業利益の大部分を占めているように思えますが、実際にはEC事業の割合はそこまで大きくはないです。2018年のAmazonの売上高は2328億ドル(25兆6000億円)であるのに対し、EC事業による利益は52.8%に過ぎまぜん。残りの収益はアマゾン・ウェブ・サービス(AWS)や広告事業によるものです。AWSとは、Amazonが自社ECサイト用に構築していたサーバーシステムを他の企業に貸し出すサービスのために初期費用が抑えられています。そのために、顧客に低価格でサーバーを貸し出すことが可能になっており、2018年第二四半期には前年同期比49%の成長率と26%の高い営業利益率を誇る事業に成長しました。近年ではアマゾンの広告事業が急速に成長しています。その広告事業というのは、ユーザーがAmazonで商品を検索した際に関連する商品の広告を表示する検索広告が中心になっています。広告主である企業は、Googleへの広告からAmazonへの広告にシフトする傾向がみられます。それは、Googleでの「検索」というフェーズに広告をだすよりも、Amazonでの「購買」というフェーズに広告を出すほうが、ユーザーの購買行動を喚起できるからだと考察できます。【参考】米アマゾンの2018年売上は3割増の2328億ドル、ネット通販売上は13%増の1229億ドルアマゾンの広告事業がグーグルを脅かす・検索広告が急成長、米国で第2位の企業に(JBpress)ビジネスモデル「利益を出さない」と言われるAmazonには「バーチャス・サイクル」というビジネスモデルがあります。成長モデルと再成長モデルを融合させた「バーチャス・サイクル」により、成長モデルでの利益を次のビジネスへの投資に回すことで再成長を促しているため、利益を利益として享受しないということです。(画像引用元:https://www.zentail.com/blog/bezos-virtuous-cycle-leverage-invest-infrastructure)①成長モデルバーチャス・サイクルの第一段階は「成長モデル」です。この成長モデルでは、顧客視点に立脚し、「Amazonならどんな商品でも売っている」というUX(ユーザー体験)を与え、次回もAmazonで購入させることで利益を生み出しています。普通の店舗型小売店では2割ほどの人気商品が全体の売上の8割を占めていますが、Amazon.comではニッチでニーズの少ない商品が人気商品よりも売上が大きくなっています。これをロングテール戦略と呼びます。陳列棚に限りがある店舗型小売店とは違い、Amazon.comのようなECサイトではどんな商品でも無限に掲載することができます。Amazon.comではここを強みとしており、人気商品は低下価格に抑えてユーザーを呼び込み、ニーズが少ないニッチな商品を幅広く揃え通常価格で販売することでUXを高めています。②再成長モデルバーチャス・サイクルの第二段階は再成長モデルです。第一段階の成長モデルで得た利益を次のビジネスへの投資に充てています。再成長モデルで今までに投資されてきたビジネスには、AWS、AmazonPrime、AmazonDash、Amazongo、ドローン配達などがあります。このように成長モデルで得た利益を次のビジネスへの先行投資に回す再成長モデルを合わせたバーチャス・サイクルがAmazonの利益を出さないビジネスモデルです。【参考】LearnfromtheBezosVirtuousCycle(Zentail)事業投資①Dashビジネス(画像引用元:https://jp.techcrunch.com/2019/08/02/2019-08-01-amazon-is-killing-off-the-dash-button-later-this-month/)AmazonDashとはDashButtonやDashReplenishmentServiceのことで、日用消耗品や食料品などの特定の商品のロゴが描かれた注文ボタンを押すと自動的に配送されるというサービスです。しかし、このDashボタンのサービスは2019年8月には終了しました。サービスが不調だったわけではなく、Dashビジネスの主力をDashReplenishmentService(以降DRS)に切り替えたからです。DRSというのは、家庭での日用消耗品の在庫がなくなったことを検知し、自動的にAmazonから新しい商品が届くというサービスで、アメリカでは2016年1月にスタートしています。もはや、「ボタンを押す」という作業すら省き利便性を向上させることでUXをさらに高めています。【参考】アマゾンが「Dashボタン」を終了させる理由──実はDashビジネスは好調だった②Amazongo(画像引用元:https://japan.cnet.com/article/35125863/)ECサイトのAmazon.comはECサイトvsリアル店舗という構図で数多くのリアル店舗と競合してきましたが、このAmazongoはリアル店舗vsリアル店舗という構図で、真っ向勝負の姿勢を見せています。Amazongoは無人コンビニと言われ、店内にある無数の監視カメラとAIによってどの人がどの商品を何個持ってゲートを通ったのかを判定し自動的に決済が完了しているというサービスのことです。DRSでは「ボタンを押す」という作業すら省き徹底的にユーザー体験を向上してきたAmazonですが、今回のAmazongoはリアル店舗で「会計をする」という作業を省くという点で革新的なサービスとなっています。③ドローン配達Amazonのドローン配達はその名の通り、配達にドローンを用いることです。このドローン配達のメリットとしては、輸送が難しい山間部への配達が可能になったり、空輸のために最短ルート・最短時間での配達が可能になります。配達にかかる人件費の削減と今まで以上に早く商品を届けることを実現するために、現在ではその実証実験が行われており、近いうちにサービスを開始するとしています。【参考】アマゾン、ドローン配送を開始へ数カ月以内に(日経新聞)沿革創設者:ジェフ・ベゾス1994年(平成6年)7月:Amazon.com,Incの前身となる法人「Cadabra.com」を登記。1995年7月:Amazon.comが正式オープン2000年1月:Amazon.co.jpにて本のストアがオープンジェフ・ベゾフがAmazon創設前に所属していた企業で行ったインターネットビジネスの調査によって、インターネットが年2,300%という驚異的なペースで普及していることが分かりました。そこで、ネット販売に適した商材を検討したところ、結果的に残ったのが本でした。本の流通業界で大きくシェアを確保している企業がいなかったため、Amazonは書籍の販売からスタートを切ったというわけです。Facebook主な事業領域:「SNS」Facebookは世界中での利用者が23億8000万人(2018年12月31日時点)を誇る世界最大のSNSです。どんな人でも誰とでも繋がることができるという、オープンなデジタル上の公共スペースというのがFacebookの最大の特徴です。Facebook社が運営するSNSには、自社のFacebookや買収したInstagram・Whatsappなどがあります。ビジネスモデルFacebookはその収益の大部分をデジタル広告によって得ており、2015年にはFacebook全体の95%を広告収益が占めました。Facebookの広告はユーザープロフィールでの趣味嗜好などの個人情報を使って、表示する広告を各ユーザーごとにカスタマイズすることが可能で、ユーザーが快適にサービスを利用できるように低品質な広告は表示しないアルゴリズムに変更しています。そのために、ユーザーにとって興味のある広告が表示されるため広告が不快にならず、広告主にとっても効率の良い広告を出せるようになっています。今ではGoogleと肩を並べる世界最大のデジタル広告主にまで成長したFacebookですが、競合となるSNSが次々と生み出されている状況で、若年層のユーザー減少という課題を解決するために、以下のようなビジネスモデルの転換を模索しているようです。ビジネスモデルの転換①「急激なユーザー離れを受けて転換へ」公共的なSNSからプライベートな対話へのシフト・プライバシーの保護②「中国型モデルに接近するフェイスブック」中国モデルを参考にした決済、電子商取引のサービス導入による利便性の向上【引用】フェイスブックが大胆にビジネスモデルを転換へ(NRISolutions)沿革創設者:マーク・ザッカーバーグ2004年2月:ハーバード大学生向けの「TheFacebook」を立ち上げる。2005年・2006年:ベンチャーキャピタリストから巨額資金の獲得に成功2012年:株式公開2017年7月:株価が5.7%急騰し175ドルに到達。時価総額は0.5兆ドルに達し、ユーザー数が20億人(世界人口の27%)に到達。2018年12月31日:ユーザー数が23億8000万人を記録ハーバード大学の学生間での交流を促進するために始まったというのは有名な話ですが、今では一つの大学という規模をゆうに超え、世界最大のSNSに成長しました。その理由の一つに、Facebookのミッション​​​​​「誰もが安心して情報を共有できる、オープンでつながりのある世界を実現したい」があります。誰であっても誰とでも繋がることができるオープンな「デジタル上の公共スペース」というプラットフォームを作り上げることで、世界最大の利用者を誇るSNSにまで発展することができました。【参考】FACEBOOK公式サイトApple主な事業領域:「ハードとソフト」Appleの事業領域はiPhoneなどのハードウェアから、iOSやAppleStoreなどのソフトウェア・サービスなど幅広く展開しています。ハードウェア:iPod、iPhone、iPad、AppleWatch、iMacソフトウェア・サービス:iOS、AppleStore、AppleMusic、iTunesAppleはこれまでiPhoneの売上に依存してきましたが、現在ではiPhoneの販売台数が頭打ちになってきている状況で、今後はソフトウェアに注力していく方針のようです。【参考】iPhone依存率が50%を切ったアップルの転換点(東洋経済新聞)米アップル、サービス事業が急成長iPhoneに次ぐ柱(日経新聞)沿革創設者:スティーブ・ジョブズ、スティーブ・ウォズニアック1976年:スティーブ・ジョブズとスティーブ・ウォズニアックがガレージで創業。1977年:法人化。AppleIIの発売が成功。1983年:スティーブ・ジョブズが社長に。1984年:Macintoshを発売するも、失敗。スティーブ・ジョブズがAppleから去る。1997年:CEOとしてジョブズがAppleに復帰。2001年:iPod発売2007年:iPhone発売2010年:営業利益1兆円を突破2011年10月5日:スティーブ・ジョブズが死去2014年:iPhone6シリーズが大ヒット、通期の売上高も18億円に。iPodやiPhoneなど、革新的な技術を持ち、かつ洗練されたシンプルなデザインの製品を数多く生み出しているApple。そのミッションは、「革新的なハードウェア・ソフトウェア・サービスを通じて顧客に最高のユーザー体験を届けること」としており、それゆえに新製品の発売の度に長蛇の列ができてしまうほど熱狂的なファンを獲得することに成功しました。なぜGAFAがここまで成長できたのか?大国の国家予算規模までに成長したGAFAですが、その成長要因をGAFAの共通項から分析します。GAFAに共通している特徴①ビッグデータの活用②AIなど最新技術に莫大な投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収③長期的経営思考とスピード④各社独自の経営方針①ビッグデータの活用それぞれの得意分野でユーザー体験を提供することでユーザーが増え、ビッグデータを収集・分析することで、さらなるユーザー体験を向上させることができます。そして、さらにユーザーが増えるという好循環を生むことができます。そのため、GAFAの最大の強みはビッグデータをいち早く収集・独占してきたことでしょう。Google膨大なビッグデータにページランク技術を活用することで検索結果に順位付けをするアルゴリズムを構築。高精度でユーザーにとって価値が高い順番に検索結果を表示することを可能にしています。ユーザーがGoogleを利用すればするほどデータが収集され、さらにアルゴリズムの精度が高くなっていきます。【参考】Google’sCTRanswerjustwhatyou’dexpect,andthisiswhySEOsgobananas(SearachEngineLand)Amazon大量の購買情報からAIを用いて、ユーザーひとりひとりの嗜好を分析し、ユーザーごとの購買予測に基づいて購買の可能性の高い別商品を提示するリコメンデーション機能を活用しています。また、購買傾向に類似性のある別のユーザーが買った商品などの提案をすることで、ユーザーひとり当たりの購買品数、購買頻度を高めています。【参考】ユニクロを脅かすアマゾンの"超個客主義"/他社を突き放すビッグデータ経営(PRESIDENTOnline)Facebookユーザーにとって興味のない広告・関連性の低い広告を表示しないようにアルゴリズムを適宜更新しています。また、広告がユーザーに不快にならないようにサイズを小さくする取り組みもあります。ユーザーが快適にサービスを利用できる環境を整備し、ユーザーと関連性の高い広告を表示しています。【参考】ビッグデータは天使か悪魔かFB「狙う広告」見直し(日本経済新聞)AppleAppleのビッグデータの活用は、個人情報を活用しないという点で他の3社とは違います。iCloudにサインインすることでユーザーの行動と個人情報が紐づきますが、サインインを必要としないサービスでユーザーの行動データを収集しています。その例にAppleMapsがあります。サインインをする必要がないので個人情報に紐づくことなく、ユーザーの行動を収集し、MapsにAR(拡張現実)を対応させる動きを見せています。【参考】プライバシーポリシー(Apple公式HP)②AIなど最新技術に莫大な先行投資・将来的に競合となりうる企業はMAで経営統合・買収GAFAの特徴の2つ目は最新技術への莫大な先行投資です。最新技術を他社よりもいち早く確保することが急務となっています。事業規模がどんなに小さくても最新技術を有し将来的に競合となりうる企業は買収するというのが定石となっています。買収し自社に取り組むことで、競合となりうる脅威を潰し自社のプロダクトや事業領域を広げています。GAFA各社のこれまでの主な買収は以下の通りです。Google2004年10月:keyholeを買収、現Googlemaps、Googleearth。2005年3月:Urchinを買収、現GoogleAnalytics。2005年7月:携帯電話ソフトウェア会社であるAndroidを買収。2006年10月:動画配信サービスYouTubeを16億5000万ドル(約2000億円)で買収。2007年11月、携帯電話用ソフトウェアのプラットフォームであるAndroidを発表2017年9月:台湾を拠点とするスマートフォンメーカーであるHTC社の一部を11億ドルで買収。Amazon1998年:イギリスのオンライン書籍販売の「bookpages」を買収。1998年:ドイツのオンライン書籍販売の「Telebuch.de」を買収。1999年:Webサイトのアクセス状況を順位付けするサイトであるAlexaInternetを買収。Amazono.comでのページランキングに技術が活用されています。2012年:倉庫内のロボット配送の「KivaSystems」を7億7,500万ドル(639億1580万円)で買収。2017年6月:高級スーパーである「WholeFoodsMarket」を137億ドル(1兆5,000億円)で買収。Amazonは1994年に創業してから2017年までに79社を買収しており、その目的としては扱う商材を拡充する目的と、物流施設のインフラ整備、販売ノウハウの確保という目的があるかと思います。カメラとリアルタイム画像処理システムを搭載したKivaSystemsのロボットを、Amazonの物流施設での運搬に導入したところ、2015年には1倉庫あたり2,200万ドルの経費削減に繋がったそうです。また、Amazonは無人コンビニである「AmazonGo」などのリアル店舗への進出を行なっていますが、「WholeFoodsMarket」の買収によってリアル店舗への進出と生鮮食料品分野の販売ノウハウを取得しようとしました。Facebook2012年4月:写真共有サービスのInstagramを10億ドルで買収。2014年2月:スマホ向けのメッセージング・サービスのWhatsAppを190億ドルで買収。Instagramはサービス開始2年で既に3000万人以上のユーザーを抱えていました。Facebookは、若い消費者の関心がInstagramに向いていることに気付き買収を決断しました。将来的に競合となりうる企業を排除するための買収ともいわれていますが、この買収がFacebookの成長の最大の要因と考えられています。Apple2009年7月:オンライン地図、API技術を有するplacebaseを買収→2012年9月AppleMapsを搭載したios6.0をアップデート2010年4月:音声によるパーソナルアシスタント、Siriを買収→2011年10月、Siriを搭載したios5.0をアップデート2012年7月:指紋認証によるセキュリティ開発のautentechを買収→2013年7月、指紋センサー搭載のios7.0をアップデート2019年5月:Intelのスマホモデム事業を10億ドルで買収すると発表、iPhoneに搭載する5Gモデムの開発に向けたIntelの従業員と知的財産の獲得が目的と考えられています。2010年以降、AppleがAIスタートアップの買収が最多で20社。【参考】アップル、買収20社で最多AIスタートアップ争奪戦(日本経済新聞)③長期的経営思考とスピード長期的経営思考とは「会社の企業価値を最大化するために、長期的な目線で事業や財務に関する戦略を総合的に組み立てる考え方」のことです。GAFAに共通していることは、短期的にどれだけのマイナスがでようと、長期的な目線に立って将来の成長のために勇気をもって先行投資をしてきたことです。長期的経営思考・短期的な損失を厭わない。・どこよりも早い先行投資によって市場での競争優位性を高め、後発企業の参入障壁を大きくする。・投資の目線が長期的で未来志向。また、経営判断のスピードが異常に早いということもGAFAの4社に共通していることです。GAFAは他社よりも早く先行投資することで市場での競争優位性を確保しています。そのためには、新規事業に投資してもいいのかどうか悩んでいる時間がありません。悩んでいるうちに他社に出し抜かれビジネスチャンスがどんどん減少していきます。GAFAの経営判断は経営計画が20%の段階での事業を5つスタートさせ、ヒットした事業が1つでもあれば他の4つを切り捨てて、そのヒットした1つの事業を伸ばしていくというように言われています。経営計画が100%の1つの事業を確実に進める日系企業とはその判断スピードが全く違い、日系企業がカメならGAFAはF1カーに例えられます。【参考】シリコンバレーの企業はどのようにしてスピードを上げているのか?④各社独自の経営戦略GAFAの成長には、各社独自のルールや戦略といった経営戦略が影響しているかと思われます。Google「20%ルール」この20%ルールというのは、「従業員は、勤務時間の20%の時間を通常の職務ではなく、自分の行いたいプロジェクトに費やすことができる」というものです。採算性を度外視した制度ではありますが、のちに莫大な利益を生む「Gmail」など多くの事業を創出しています。現在ではこのルールはないに等しいとされていますが、事業創出の目的はしっかりと果たせた制度であったことは疑いないでしょう。【参考】Googleの取り組み(Google公式HP)Amazon赤字のまま成長Amazonの成長要因はバーチャス・サイクルにあるということは説明しましたが、投資額が利益よりも大きいために何度も赤字を繰り返しています。しかし、そうした投資のおかげで誕生したクラウドコンピューティングサービスであるAWSはGoogleやMicrosoftですら参入をためらうようなレベルで市場シェアを高めました。近年では有料会員制動画コンテンツであるAmazonPrimeに多額の資金をつぎ込んでおり、2018年の年初時点でアメリカでの会員数は1億人に迫る勢いです。従来の赤字を出してでも先行投資をやめない姿勢を崩さずに、次の事業を成功させてきたことがAmazonの最大の特徴と言えるでしょう。クラウド事業の好調もあり現在では黒字に転じていますが、その利益もAmazonPrimeへの投資に回されていて、今度ますます拡大していくことが予測されます。【参考】Amazonが2019年第3四半期の決算を公表売上24%増ながらプライムへの投資が純利益を圧迫FacebookFacebookはサービスの拡充だけを成長戦略にするのではなく、ネットワーク効果を狙う方針です。これはつまり、ユーザー体験の向上だけでなく、ユーザー数を拡大していくということを意味します。2012年の写真共有アプリ「Instagram」と、2014年のインスタントメッセンジャーアプリ「Whatsapp」の買収により、ユーザーの規模を拡大させています。もともとのFacebookに加え、InstagramやWhatsappのユーザーを取り込むことに成功したということです。また、マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、Instagramでのショッピング機能を拡充していくことで一つのメディア・サービスで行動を一貫できるようにしています。【ネットワーク効果】とはユーザーが増えれば増えるほど、その製品やサービスの価値が増加し、さらにユーザーが増えていくということです。ネットワーク外部性とも呼ばれます。【参考】FacebookがInstagram買収に大金を投じた理由--両社の狙いと写真共有にもたらす影響(cnetJapan)Apple連結売上高に占めるiPhoneの割合が非常に高く、その売上に依存しています。そのiPhoneのブランディングがAppleの成功の大きな要因となっています。①差別化戦略Appleは、iPodやiPhoneなど今までになかったような製品を生み出すことで、新しいユーザー体験を作ってきました。Apple製品は革新的な技術で、かつ洗練されたシンプルなデザインが特徴的です。新製品の発表もさながらファッションショーのようなエンターテインメントとなっています。製品のネーミングも、頭文字にiを付けることでユーザーにApple製品だを認識しやすくしています。②集中戦略iMac、iPod、iPhoneというハードウェアで、iOS、iTunes、AppleStoreというソフトウェア・サービスを提供することでAppleの一貫したサービスを提供しています。マルチホーミングを嫌うユーザーに対し、ハードウェアからソフトウェアまでAppleだけで完結できるような集中戦略をとっています。【参考】Appleが成功し続けてきた理由の一つ「絶対優位のデザイン戦略」とはGAFAの敵がついに出現!その正体とは?超大国並の事業規模にまで拡大したGAFAに向かうところ敵なし、というように思ってしまいがちですが、実は様々な問題を孕んでいます。その問題点とは何なのでしょうか。成長過程の中で将来的に競合となりうる企業を買収し自社に取り組むことで、脅威を排除していくというのがGAFAの定石だと解説しましたが、今後GAFAの脅威となりうる企業もまだまだたくさんあります。そのGAFAの敵とはいったい何なのか。その正体を探ってみると、企業だけがGAFAの敵ではないことが分かりました。GAFAの抱える問題点と、GAFAに迫る敵について解説します。GAFAが抱える問題点とは?問題点①:個人情報の流出問題点②:フェイクニュース問題点③:アメリカ大統領選挙の際にロシア干渉問題点④:テロ集団の調査協力を拒否問題点⑤:脱税の疑い・デジタル課税問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占問題点⑦:イノベーションの芽を摘む問題点①:個人情報の流出GAFAという巨大な企業ですらユーザーの個人情報の流出が多発しています。どんな企業であってもユーザーやクライアントの情報が流出することが危険なことは理解できるでしょう。ましてや、GAFAのように自分の住所やクレジットカード情報を紐づけているサービスであれば猶更一大事です。個人情報の流出というのはその企業の信用に関わる重要な出来事であるものの、それが多発してしまうというのは改善すべき問題点です。・2018年10月、Facebookで約3000万人の個人情報の流出。・2018年12月、Google+で約5250万人の個人情報が流出。・2019年5月、アップルをiTunes利用者が提訴、購入データと個人情報の流出で(Bloomberg)・2019年9月、アマゾン、アプリで誤作動他人の氏名・注文履歴表示(日経新聞)・2019年12月、Facebookで約2億6700万人の個人情報が流出。問題点②:フェイクニュースFacebookで、嘘の情報を真実かのように垂れ流されるフェイクニュースが問題になっています。こういったSNS上のデマというのは往々にして見かけるもので、ユーザー個人が情報の真偽を見定める必要があると言われます。しかし、このフェイクニュースが問題になっているのは、Facebookが言論の自由を守るためにフェイクニュースを認識していても削除していないことにあります。ただし、「ディープフェイク」には流石に対応しなければならなかったようです。「ディープフェイク」というのは、特定の人の画像からAIが、あたかもその人が話しているかのような動画のことです。そのディープフェイクの動画内では、FacebookCEOのマーク・ザッカーバーグが秘密組織への感謝を述べるという動画になっています。こうしたディープフェイク動画に対しては流石に削除するポリシーを明言しています。【参考】Facebook、誤解を招くディープフェイク動画は削除する新ポリシー(ITMediaNews)問題点③:ロシアからの干渉上記で取り上げた問題点②フェイクニュースに関連する問題です。2016年アメリカ大統領選挙の際に、Facebook上でロシア系企業やロシア政府関連のアカウントからアメリカ内での世論を分断するためにフェイクニュースを流されたことが問題になりました。【参考】フェイスブックロシア発偽情報、米国で1億2600万人に届いたと問題点④:テロ集団の調査協力を拒否2015年12月にアメリカで起きた銃乱射事件に際して、アメリカ政府がAppleに対してテロ犯のiPhoneのロック解除を要請したにも関わらず、Appleがそれを拒否したという問題です。アメリカNPO法人のPewReserchCenterのアンケートでは、51%の民衆がロック解除をすべきという意見でした。しかし、Appleは自社のユーザーのプライバシー保護を理由に断固として拒否し、調査に協力しませんでした。【参考】AMessagetoOurCustomers(Apple.com)Apple対FBIの「ロック解除論争」問題点⑤:脱税・デジタル課税GAFAはその事業規模に対して適切な法人税を納めていないという意見が散見されています。一般的な企業の場合、本社や支店、工場などの物理的な拠点を置く場所に法人税を課しているが、プラットフォーム企業はネット上にそのビジネスを置くため法人税から逃れられるわけです。アメリカ大手スーパーマーケットであるWalmartが2008年以降に支払ってきた法人税が約640億ドルなのに対し、Amazonは約14億ドルにとどまっています。【参考】ウォルマート幹部、アマゾンに対し「税金を払え」(日経ビジネス)問題点⑥:市場独占・ビッグデータの独占GAFAによって市場が独占されているため、日本における独占禁止法違反・アメリカにおける反トラスト法違反の疑いがあります。GAFAが市場を独占していることは明白ですが、彼らのワシントン上院議会でのロビー活動によって反トラスト法を掻い潜り逃げ続けている状況です。【参考】テク大手ロビー活動に本腰、反トラスト調査受け(THEWALLSTREETJOURNAL)問題点⑦:イノベーションの芽を摘むGAFAの現状の競合他社はGAFAからすれば小さい企業です。何もしなくても自然と倒れるのを待つか、成長してきた場合には買収して自社に取り込むというのがGAFAの定石です。そのため、今までのようなイノベーションが見込めなくなっています。【参考】「GAFAやめました」若者が離れ始めた根本理由・GAFAは「イノベーションの芽を摘む」存在に(licedoornews)GAFAの敵はアメリカ政府?日本政府・EUがGAFAを包囲?GAFAの最大の敵はアメリカ政府だと言えるでしょう。超大国並の経済的影響力を持っているものの、様々な問題を抱えアメリカに法人税を払わずテロ犯への調査協力をも拒否するGAFAはアメリカ政府からしたら目の上のたん瘤のような厄介な企業です。アメリカ政府はGAFAに対する規制を今後強化していく方針で、日本政府やEUでも同様の風潮が見られます。①アメリカ政府これまでアメリカ連邦議会では、ビジネスを縛る規制を減らし、自由な事業展開の後押しを重視してきました。しかし、2019年から下院で企業規制に積極的な民主党が多数派を握るようになり、大統領選挙でのフェイクニュースなどGAFAに関する問題や疑惑が次々と浮上する中、「IT規制論(テック規制論)」が強まっています。また、GAFAが今まで逃れ続けてきた反トラスト法に関して公聴会が開かれ、調査が進められています。【参考】GAFA包囲網米巨大ITのデータ独占に不信感(産経新聞)②日本政府日本政府は、「デジタル・プラットフォーマー取引透明化法」という新しい法案を国会に提出予定です。この法案は、GAFAと中小企業間での不透明な契約を透明化するという内容になっており、ビッグデータを独占するGAFAに対して規制を強めていく方針です。【参考】政府、GAFA4社から聴取~データ独占規制は“いたちごっこ”の様相も③欧州連合欧州連合(EU)が、個人情報保護の取り組みとして「一般データ保護規則」(GDPR)を2019年5月に施行しました。EU圏内で取得したクレジットカードなどの個人情報をEU圏外に移転することを禁止しており、GAFAのビッグデータ活用に対する規制策を講じています。米中の技術覇権争いの激化でビジネスや安全保障でのデータの重要性が増している中で、GAFAから「データ主権」を欧州に取り戻す狙いがあり、EUはGAFAへの対決姿勢を一段と強める方針のようです。【参考】EU、GAFA規制一段と。「データ主権」回復狙う。新体制、12月発足へ(日経新聞)シリコンバレーの時代は終わった?GAFAのライバルは「BATH」?ユニコーン企業?ITベンチャー企業のスタートアップの場として人気が高いシリコンバレー。GAFAもシリコンバレー発のIT企業ですが、「IT企業ならシリコンバレー」という時代はもう終わったという見解もあります。それは、そもそものビジネスの舞台がアメリカだけでなく、GDPの成長が著しい中国に変わりつつあるということが背景にあります。【参考】「シリコンバレーの時代は終わった」と言える訳・米西海岸だけが先端技術の場所じゃない(東洋経済新聞)中国企業の隆盛「BATH」と呼ばれる成長が著しい中国企業があります。それはバイドゥ・アリババ・テンセント・ファーウェイの4つ企業の総称です。それぞれは以下のような事業領域で中国最大手の位置につけています。【BATH】バイドゥ:検索エンジンアリババ:ECサイトテンセント:ネットサービスファーウェイ:通信機器メーカー外資系企業の中国市場への参入を制限している中国政府の政策によって、GAFAがなかなか手を出せませんでした。そんな中、BATHが各々の事業領域で最大手につけているということは、世界最大の人口を誇る中国で14億人のユーザーをBATHが独占しているということです。中国で勢力を拡大しているBATHがGAFAの脅威になるのでは?と言われることが多くなってきました。【参考】巨大ITはGAFAだけじゃない中国「BAT」とは?(朝日新聞)ユニコーン企業GAFAの敵となりうるのはBATHだけでなく、ユニコーン企業の存在も度外視することはできません。【ユニコーン企業】とは急速に拡大成長したIT企業のことを指します。ユニコーン企業には次の4つの条件があります。①評価額10億ドル以上②起業10年以内③非上場④テクノロジー企業このユニコーン企業の代表例がUberTechnologyとAirbnbで、UberTechnologyはタクシー配車サービス、Airbnbは民泊サービスを展開しているユニコーン企業です。もともとFacebookもユニコーン企業の1つで、ユーザーが増えれば増えるほどビッグデータが収集できるようになり広告収益も拡大していきました。そのように、UberTechnologyやAirbnbもユーザーの拡大によってはGAFAの敵になる可能性は十分にあります。しかし、「移動」と「宿泊」というフェーズがGAFAの「検索」「購買」「SNS」といったフェーズよりも限定的なため、GAFAに打ち勝つのは至難かと思われます。GAFAの今後の展望は?次のビジネスは自動運転で確定か?GAFAの成長が、ビッグデータを収集・分析することで広告収益を高め、その利益で次のビジネスへの投資に利用するというものでした。しかし、近年では中国のBATHやUberTechnologyなどの新興企業との競合や、アメリカ政府をはじめとする各国政府の包囲網など、立ちはだかる障害がたくさんあります。GAFAが次なるビジネスを見つけるのが先か、その前に成長が頭打ちになりBATHやUberTechnologyに追いつかれてしまうのが先か、GAFAの今後の動きがIT業界の趨勢を占うようになっています。GAFAの次のビジネスとして最も可能性が高いと言えるのは自動運転でしょう。この分野にはGoogle・Amazon・Appleがすでに参入しています。GoogleはスタートアップのWaymoを買収し、自動運転タクシーの商用サービスを2018年12月にスタートさせ、2019年にはドライバーなしの実証実験も行っています。Amazonはドローンで配達できない大きなサイズの商品用に自動運転技術を搭載した配達ロボット「AmazonScout(アマゾン・スカウト)」の実証実験を予定しています。この自動運転ビジネスとして確立すれば、日本の自動車産業に影響が及ぶことは間違いありません。また、タクシー配車サービスを展開するUberTechnologyにも自動運転が導入される未来を予測するのも難しくありません。そうなるとGAFAとUberTechnologyが同じ事業領域で競合することとなります。もしかすると、GAFAがUberTechnologyを買収する?なんていうニュースが飛び込んでくるかもしれません。当然、GAFAが事業を拡大していけばいくほど、彼らの市場独占を嫌う各国政府の規制もさらに強くなっていくことでしょう。GAFAがその規制の網をかいくぐり今後どんな展開を見せるのか目が離せません。【参考】グーグルは「1200億円以上」を自動運転に投資裁判資料で判明謎多きAppleの自動運転事業、2020年は「台風の目」となるのか最後に今回はGAFAの事業領域やビジネスモデル、その成長要因と迫りくる敵、今後の展望について解説しました。「検索」「購買」「SNS」というフェーズにプラットフォームを整備してきましたが、次の次の次まで先行投資をしてきたGAFAですから、私たちが想像もしない分野にまでビジネス展開のビジョンを描いているかもしれません。IoTの時代に、GAFAについて知っておくことはどの業界に身を置いても重要なことですので、GAFAに関する基本知識を頭に入れておきましょう。他にも、GAFAやIT企業に関する記事を見たい方は以下の関連記事をご覧ください。関連記事Googleの企業研究Amazonの企業研究IT業界の業界研究 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【業界別】息抜きをしながら業界研究|業界の実情がリアルに描かれている映画・ドラマまとめ 【業界別】息抜きをしながら業界研究|業界の実情がリアルに描かれている映画・ドラマまとめ 「倍返しだ」の台詞で社会現象になったドラマ半沢直樹のように、世の中や業界のリアルを写したドラマや映画が多くあります。就活をする上で必須な業界研究ですが、合同説明会や業界本でのインプットをしてもなかなかイメージがつかないこともあると思います。そこで今回は息抜きをしながらドラマや映画で業界研究ができてしまうおすすめの作品をご紹介します。【本記事のアウトライン】▶総合商社▶金融▶外資系投資銀行▶メーカー▶航空業界▶広告▶不動産▶まとめ総合商社不毛地帯総合商社を舞台としたドラマ。伊藤忠商事の元社長だった瀬島龍三がモデルで、主人公の壹岐正(唐沢寿明)が戦後に、元軍人でありながらその能力を買われ、総合商社である近畿商事(モデル:伊藤忠商事)に入社し、アメリカから戦闘機製造を受注する大型プロジェクトのために、奔走する姿を描いています。「商社マンとは何たるか」を感じることができる作品です。小説が原作になっているので、ぜひそちらも合わせて読んでみてください。不毛地帯DVD-BOX1不毛地帯(第1巻)(新潮文庫(や-5-40))HOPE囲碁のプロ棋士の夢に挫折した主人公(中島裕翔)が、学歴も社会経験も無い中、総合商社で働くこととなる。新入社員として、社会人として、経験と研修を重ねながら成長していく。会社の一員としての奮闘を描いた作品です。HOPE~期待ゼロの新入社員~DVDBOXunistyle関連記事:総合商社の業界研究はこちらから金融半沢直樹「やられたらやり返す、倍返しだ!」で社会現象を巻き起こした、池井戸潤による小説を原作にした本作品。東京中央銀行大阪西支店の融資課長の半沢直樹が銀行内部での不正や派閥争いに取り巻かれながらも銀行の頭取りを目指す経済ドラマです。筆者が元銀行マンだったため、銀行マンも認めるリアルな描写が満載です。半沢直樹-ディレクターズカット版-DVD-BOXオレたちバブル入行組(文春文庫)オレたち花のバブル組(文春文庫)ロスジェネの逆襲(文春文庫)銀翼のイカロス(文春文庫)華麗なる一族木村拓哉を含めて豪華キャストが話題となった山崎豊子原作のドラマ。山陽特殊製鋼倒産事件をモデルにしているといわれています。作中で登場する企業や登場人物は、阪神特殊鋼(モデル:山陽特殊製鋼)、阪神銀行(モデル:神戸銀行)、万俵家(モデル:神戸の岡崎財閥)となっています。銀行の合併や政治家の権益などを、人間ドラマを交えながら描いています。華麗なる一族DVD-BOX華麗なる一族〈上〉(新潮文庫)unistyle関連記事:金融の業界研究はこちらから外資系投資銀行ハゲタカ伝説の企業買収家と言われる鷲津(綾野剛)が、不良債権を抱えているメガバンクや大手企業を相手に次々と買収劇を繰り広げていくドラマです。「ハゲタカ」とは、経営不振の企業に投資を行い、素早く利益を回収する投資ファンドを揶揄しています。株式公開買い付けやバイアウトなど、金融用語がたくさん出てくるので、金融業界を勉強している就活生にとっては面白いと思います。ハゲタカDVD-BOX新装版ハゲタカ(上)(講談社文庫)新装版ハゲタカ(下)(講談社文庫)unistyle関連記事:外資系投資銀行の業界研究はこちらからメーカー下町ロケット中小メーカーではあるが、大企業にも負けない確かな研究開発力がある下町の工場が、大企業を相手にロケット部品などの導入に奮闘する本作品。メーカーとしてのやりがい、大企業と中小企業の関係性、競合企業との競争、新規事業の立ち上げ等、中小メーカーのリアルを描いています。メーカーを志望している学生は必見です。下町ロケット-ディレクターズカット版-DVD-BOX下町ロケット(小学館文庫)unistyle関連記事:メーカーの業界研究LEADERSトヨタ自動車の創業者である豊田喜一郎をモデルに、戦争や不況に阻まれながらも、従業員を大事にし機転を利かせながら、困難を乗り越え成長するドラマです。トヨタ自動車全面協力のもと製作されいるため、自動車業界の理解を深めることが出来ます。LEADERSリーダーズ[DVD]LEADERSIIリーダーズII[DVD]unistyle関連記事:トヨタ自動車の企業研究はこちらから航空業界アテンションプリーズ上戸彩が主演のキャビンアテンダントを目指す物語。接客や救急処置などの実際の訓練の様子を取り上げています。実際にこのドラマの影響を受け、キャビンアテンダントに憧れる学生も多くいました。アテンションプリーズDVD-BOXunistyle関連記事:航空の業界研究はこちらから広告ジャッジ!現役の電通の脚本家が書いた映画です。世界一のテレビCMを決定する広告祭を舞台に、大手広告代理店に入社した太田喜一郎(妻夫木聡)と同じ職場の大田ひかり(北川景子)が奮闘する物語です。劇中に登場する人物やCMなどに実在のモデルがあることが多いため、広告業界志望者にとっては見所満載の作品です。unistyleでも記事「広告代理店志望者なら電通の脚本家が描く映画「ジャッジ」は必見!」を掲載していますので、合わせて読んでみてください。ジャッジ!unistyle関連記事:広告の業界研究はこちらから不動産家売るオンナ不動産業界が舞台となっている北川景子主演のドラマ。「私に売れない家はない。」と豪語する優秀な営業ウーマンを演じています。若干オーバーかつコミカルではありますが、セリフや購入者の要望など不動産業界のリアルの片鱗を垣間見ることができます。家売るオンナDVD-BOXunistyle関連記事:不動産の業界研究はこちらからまとめドラマや映画は脚色されている部分もありますが、全てが間違っているわけでもありません。自分が興味を持っている業界に関連した作品があれば是非観てみてください。ドラマや映画を観るのも、業界研究のうちの一つの手段になります。本記事が業界研究の足がかりとなれれば幸いです。 17,049 views

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