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7人に1人が就職できない時代

7人に1人が就職できない時代

掲載開始日:2014年06月13日
最終更新日:2017年01月24日

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ここからは就職活動を取り巻く現状として、超就職氷河期と言われる時代について、具体的な数値とともに明らかにしたいと思います。ここでは7人に1人が就職できない時代と言われる非常に厳しい就職事情を解説するとともに、学生のとるべき対策についても話をしたいと思います。

1.7人に1人が就職できない時代

2010年7月に大きなニュースになりましたが、読売新聞が実施した「大学の実力調査」により、79,000人もの学生が就職留年している可能性が高く、卒業予定者数が568,000人であることから約7人に1人が就職留年する可能性が高いことが判明しました。当時は大きなニュースとして取り上げられるとともに、大学としても就職留年者に対する学費免除制度を整備するなど対策がとられました。
この事態はリーマンショック後の経済不況により、企業が採用数を絞ったためだと考えられがちですが、実は企業としてはもっと採用したいというデータがあります。

2.7人に1人が就職できないにも関わらず、人手が足りていない企業

実は多くの企業がもっと採用したいと考えているにも関わらず、採用できていないのが実態のようです。2011年の10月に株式会社マイナビは国内企業1,757社を対象とした2012卒の就職活動に関する調査結果を発表しました。その調査結果によると、内定者の「質・量ともに満足している」企業は過半数を超えたものの、「質は満足・量は不満」、「質・量ともに不満」の企業を合わせると40%を超えている結果となっており、企業としては採用予定数の確保が難航している様子が見て取れます。
採用活動が難航している原因のトップが、「学生の質の低下」がトップで、「母集団の確保」、「辞退の増加」と続き、多くの企業が学生の質に満足していないことが見て取れます。この点については「企業が欲しい人材」にて詳しく説明しています。

3.企業が求めている水準まで"就活力"を高めることが重要

学生側としては十分やっているにもと考えているにも関わらず、企業側の評価は低いということはなぜ起こってしまうのでしょうか。受験における偏差値のように明確な基準がないことも一つの原因でしょうが、一番の大きな原因は企業と学生の対話不足が大きいと感じています。企業としてはどのような人材を採用したいと考えているのかうまく発信できていませんし、学生としては企業がどんな人材を欲しいと考えているのか汲み取りきれていません。その結果、就職したくてもできない学生と採用したくてもできない企業という不幸なミスマッチが生じています。
そこでこの就活テクニックにおいては、企業が求めている人材とは何か、企業が求めている人材だと企業側に伝えるにはどうすればよいのかということから逆算して戦略的に就職活動を進めるテクニックについて具体例とともに掲載しています。
是非とも、就活テクニックを読んでもらい、企業が求めている水準まで、"就活力"を高めるための努力をしてもらえればと思います。

今回のまとめ

・7人に1人が就職できないのが今の就職活動を取り巻く現状
・就職できない学生がたくさんいる一方で、人手が足りていない企業もたくさんある
・企業は学生の就職活動に対する意識に満足していない
・企業が求める水準まで学生の意識を高めることがミスマッチの簡単な解決方法の一つ

photo by FindCC

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