【24卒】今からでもエントリーできる！6月にエントリーできる締切情報まとめ

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最終更新日：2023年09月22日

【24卒】今からでもエントリーできる！6月にエントリーできる締切情報まとめ

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本記事では、6月中に締切を迎える企業の本選考情報をまとめています。

本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので、効率的なエントリーに是非お役立てください。

注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

6月の締切企業一覧 ※締切日順に掲載

【エントリーはこちらから】6月の締切企業一覧

六月締め切り情報一覧

本記事を読む前に

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最後に

5月締切企業情報まとめ

本記事では、"6月に本選考の応募締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

24卒の採用も終盤に差し掛かっておりエントリーできる企業も少なくなってきました。

納得内定が貰えるように最後まで頑張りましょう。

本記事を参考に各社の締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

企業管理シート

また、unistyleでは24卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

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さらにunistyleでは、今後も24卒就活生向けに「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

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【22卒速報】上位大学別人気業界ランキング｜IT人気上昇、商社・メーカー人気は変わらず 【22卒速報】上位大学別人気業界ランキング｜IT人気上昇、商社・メーカー人気は変わらず コロナ禍で社会はより一層、複雑となりました。それは就活も例外ではなく、航空業界や旅行業界で採用活動が縮小するなど、学生が志望する業界にも変化が出ていると考えられます。そんな中、学校の授業や就職活動はオンラインでの活動が中心となり、周囲の学生の動向が掴みにくいと感じている就活生も多いのではないでしょうか。そこで、本記事ではunistyleに登録している学生のデータを用いて22卒の学生の志望業界の変化・大学別の志望業界を調査していきます。周りの就活生がどのような業界を志望しているのか、ぜひ確認してみてください。本記事の構成22卒業界動向調査〜IT人気上昇、商社・メーカー人気は変わらず〜大学別志望業界調査〜上位大学で根強いメーカー人気〜​​​​​​∟東京大学∟京都大学∟早稲田大学∟慶應義塾大学∟上智大学∟学習院大学∟明治大学∟青山学院大学∟立教大学∟中央大学∟法政大学最後に22卒業界動向調査〜IT人気上昇、商社・メーカー人気は変わらず〜こちらは21卒及び22卒の学生の希望業界のデータをまとめたものとなっています。※上の表は、2021/4/16時点でunistyleに登録している21卒・22卒の学生（21卒は有効回答数88,115人、22卒は有効回答数96,263人）をもとに、会員登録時に回答していただいた志望業界のデータを参考に作成されています。上の表より、21卒・22卒は共に食品・医療系メーカーの志望学生が最も多いことが分かります。また、後に続くIT・情報通信と商社（総合・専門）は21卒と22卒で比べると順位が入れ替わっており、IT・情報通信業界の人気が上昇傾向にあることが読み取れます。さらに、運輸・物流に関しては、新型コロナウイルスの影響で各社が採用活動を縮小したこともあり、志望度が減少していると考えられます。22卒志望業界・21卒と比較すると大きな変化は見られない・商社、IT・情報通信、メーカーは安定して志望度が高い大学別志望業界調査〜上位大学で根強いメーカー人気〜こちらでは業界志望度を大学別に見ていきます。以下の2点をご留意ください。※unistyle登録時のデータであり、その後のユーザーの志望業界の変化は追えていない点※2022卒は2021/4/16時点のデータであり、2021卒は昨年度１年間のデータのためサンプル数に開きがある点こちらは、掲載している大学一覧です。東京大学京都大学早稲田大学慶應義塾大学上智大学学習院大学明治大学青山学院大学立教大学中央大学法政大学東京大学※2021年度は1,167人、2022年度は1,297人の回答を元に作成東京大学ではメーカー、コンサル・シンクタンクの志望者が多いようです。メーカーに関しては、日本のモノづくりに興味を持ち、大学で培った高度な知識・技術を活かして働きたいという方が志望していると考えられます。また、野村総合研究所やアクセンチュア、マッキンゼー・アンド・カンパニーなど、コンサル・シンクタンクに就職する学生も増えているようです。（参考：ダイヤモンドオンライン）京都大学※2021年度は858人、2022年度は1,004人の回答を元に作成京都大学ではメーカー、コンサル・シンクタンク、商社の志望度が高く、東京大学と同じようなランキングになりました。メーカーでは、パナソニック、村田製作所など、関西に本社を構える企業を目指す就活生が多いようです。（参考：ダイヤモンドオンライン）また東京大学ほど割合は高くありませんが、京都大学でもコンサル・シンクタンクの志望者割合が高くなっています。早稲田大学※2021年度は3,801人、2022年度は4,053人の回答を元に作成早稲田大学では、2021卒に引き続きメーカー・商社の人気が高いようです。特徴としては、マスコミ志望の学生の割合が高い点でしょう。マスコミの早稲田と言われるだけあり、他大学と比較しても高い人気を誇っています。大学が発表しているデータからもその傾向は見て取れるでしょう。（参考：早稲田大学|就職実績）慶應義塾大学※2021年度は2,984人、2022年度は3,249人の回答を元に作成慶應義塾大学でも早稲田大学と同様に商社・メーカーが上位に来ています。マスコミの早稲田、金融の慶應といった話がよくされますが、その傾向がランキングにも表れており、金融・保険が3位に入っています。大学が発表しているデータからも上位にある総合商社やメーカー、金融系は多いようです。（参考：慶應義塾大学|就職実績）上智大学※2021年度は1,196人、2022年度は1,288人の回答を元に作成上智大学も他上位大学と同様、商社の志望度が高い結果になっています。また、メーカー（食品・医療・生活・その他）、マスコミ関係の人気も高まっているようです。さらに大学が発表しているデータによると、アクセンチュア、楽天、日立製作所など、ランキング4位のIT・情報通信に就職する学生も多いことが分かります（参考：上智大学刊行物・就職（内定先）資料）。学習院大学※2021年度は704人、2022年度は765人の回答を元に作成学習院大学の特徴は金融・保険を志望する学生の割合が非常に高い点だと思われます。大学が発表しているデータによると、りそなホールディングス、第一生命、みずほフィナンシャルグループなどに就職する学生が多いようです。（参考：学習院大学|就職実績）明治大学※2021年度は2,461人、2022年度は2,857人の回答を元に作成明治大学では昨年に引き続きメーカー（食品・医薬・生活・その他など）の人気が高い結果となっています。その後に続くIT・情報通信、金融・保険は大学HPの就職実績より、楽天、日本電気（NEC）、りそなホールディングス、あいおいニッセイ同和損害保険などに就職する学生が多く、全体として志望度が高いことが分かります。（参考：明治大学|就職実績）青山学院大学※2021年度は1,460人、2022年度は1,566人の回答を元に作成青山学院大学は、21卒-22卒で比較するとメーカー（食品・医薬・生活・他）の志望割合が伸びていますが、その他で大きな変化は見られません。大学が発表しているデータからは、ランキング5位のIT・情報通信、金融・保険に就職する学生が多いことが分かります。（参考：青山学院大学|就職・進路データ）立教大学※2021年度は1,593人、2022年度は1,862人の回答を元に作成立教大学は、21卒と22卒で比較すると、メーカー（食品・医薬・生活・他）、金融・保険の志望度が高まっています。また、大学が発表しているデータからは、ランキング5位のIT・情報通信に就職する学生が多いことが分かります。（参考：立教大学|就職・進路データ）中央大学※2021年度は1,755人、2022年度は1,859人の回答を元に作成中央大学は、21卒-22卒で比較しても学生の志望度に大きな変化がないことが分かります。メーカー（食品・医薬・生活・他）、IT・情報通信、金融・保険、商社など他の大学と同じような結果となっています。余談になりますが、法曹界に強みを持つ中央大学なだけあり、法学部の卒業生（20卒）の公務従事者は21.2%と他学部よりも高い数値を示しています。（参考：中央大学進路・就職データ）法政大学※2021年度は2,004人、2022年度は2,149人の回答を元に作成法政大学では21卒と22卒で比較するとメーカー（食品・医薬・生活・他）の志望度が大きく増加していることが分かります。一方で、IT・情報通信の志望者はやや減少しているようです。また、他の大学にも見られるように安定的に金融・保険、商社の志望度が高いことが分かります。最後に本記事では22卒の学生の皆さんの志望業界の動向や大学別のランキングを紹介させていただきました。今回提示させていただいたデータはあくまで全体から見た一指標に過ぎません。「私の大学では商社・コンサルを受ける人が多いから私も受けなくちゃいけないのかな？」といった風に読み取るのではなく、あくまでこのような傾向なんだといった程度に読み取っていただけたらと思います。以下では、現在就職活動を進めている方やこれから就職活動を始める方向けの記事を紹介しています。ぜひそちらも合わせてお読み下さい。【これから就活を始める人向けの記事】【就活を終えた学生が読んでほしい記事】さらに、unistyleでは業界別にLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。→unistyleでは、22卒就活生向けに計31個グループのグループを運営し、2021年4月時点で9万人を超える就活生にご参加いただいています。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は是非ご参加ください。unistyleには会員限定コンテンツが多数ありますので、まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 15,026 views
総合商社・外銀・外資系メーカー内定者たちがおすすめする、インターン20選 総合商社・外銀・外資系メーカー内定者たちがおすすめする、インターン20選 6月に入り、18卒就活生を対象にしたサマーインターンシップの募集を開始する企業が増えてきました。18卒向け就職活動においても、学生の夏休みを利用してインターンを開催する企業が増えてきたように感じています。そこで今回はunistyletopstudents（unistyleが主催する優秀層学生によるコミュニティ）に参加してくれた学生の中で、総合商社、外資系銀行、外資系メーカーなど、人気企業から内定を獲得した17卒就活生がおすすめするサマーインターンシップを紹介したいと思います。インターンに参加する理由インターンシップに参加する理由は人それぞれですが、参加することで得られるメリットは多くあります。17卒内定者の人達もそれぞれ動機や目的を持ってサマーインターンシップに参加していたので、インターンに参加した6つの理由についてご紹介したいと思います。①興味のある業界に対する理解を深める選考対策のためにも、また入社してからのミスマッチを防ぐためにも、その会社や業界について深く理解しておくことは非常に重要です。インターンに参加しその業界の業務経験をすることで、自分が現段階で興味を持っている業界に対する理解を深めることができます。インターンで与えられるワークを通して様々な学びを得ることが出来る、というのはもちろんですが、その会社で実際に働く方と会う機会が沢山あるため、自分がその業界で働くイメージを持ちやすくなります。②視野を広げるインターンに参加することで、今まで興味を持っていなかった業界の新たな魅力や面白さを発見することが出来ます。自分が将来やりたいことを叶えられる業界は１つでないことも少なくなく、もともと興味を持っていなかった業界でも説明会やインターンを通して志望度が上がり就職先として選択する学生も多くいます。特にサマーインターンの時期であれば、どんな業界が存在していてどんな人が向いているのか知識もないため、取り敢えずインターンに参加して自分が興味が持てるかためしてみるのは大事なことでしょう。視野を広く持って就職活動をすることで自分の可能性を広げることが出来るため、現段階で興味を持っていない業界のインターンに参加することは非常に有効であるといえます。③志望企業の早期選考ルートを狙うインターンを開催する企業の多くは、参加者に対する早期選考を行っているのが実態です。経団連に所属する日系大企業も例外ではなく、インターンに参加した学生の中で優秀な学生には早期選考の声をかけます。志望する企業の早期選考に進むことで、ライバルに差をつけることが出来るだけではなく、気持ちに余裕を持って選考に臨むことができます。また、インターンで出来た仲間と選考に関する情報を共有することが出来ます。就職活動は情報戦でもあるため、インターンに参加することで志望企業の選考を有利に進める事ができるでしょう。④内定を獲得しにいく特に外資系企業やベンチャー企業では、インターン参加者の中で優秀な学生に対してはインターン後数回の面談で内々定を出すケースが少なくありません。本命企業の選考が開始する前に、1つでも他社の内定をもっておくことは就職活動において気持ちの余裕に繋がります。早い時期にそれなりに納得のできる企業の内定を獲得することで、本命企業の選考に余裕を持って臨むことができます。総合商社の内定者の多くが、総合系コンサルティング・ファームの内定や楽天、DeNAなどのメガベンチャーの内定をもらった上で本選考を受けているのが実態です。予めそれなりにいきたいと思える企業の内定をもらっておくことで、その後の業界研究や企業研究の効率が格段にあがるので、ぜひ早めに内定がもらえるようにチャレンジして欲しいと思います。⑤本命企業のための選考練習になるインターンからの早期選考に参加することで、本命企業の選考（面接やES）の練習をする事ができます。特に面接は、沢山経験を積んで自信をつける事が大切です。本命企業ではない会社の選考を受けることで、あまり気構えすぎることなく選考の練習をすることができるのでおすすめです。もちろん選考の練習になるように学生時代の経験を聞かれたら答えられるようにするなど、事前準備は必要になります。事前準備をした上で、選考に落ちた場合は何がよくなかったのか反省することでその後の本命企業の選考に活きるでしょう。⑥経験だけでなくお金ももらえる5日間〜1ヶ月前後で有給インターンを開催する企業が増えてきています。中には1ヶ月のインターン参加で優秀者には50万円にも及ぶ金額がもらえる企業もあります。1day等の短期インターンよりもじっくりと課題に取り組むため、より多くの学びを得ることが出来る上に報酬ももらえるインターンも少なくありません。実際に中期間働くことで、その業界での働き方の理解にも繋がるので時間が合う限り参加してみるとよいでしょう。おすすめサマーインターン上記でインターンシップに参加する理由について取り上げましたが、どんな動機や理由でも良いのでとにかく挑戦し、参加してみることが大切です。そこで、17卒内定者が参加して良かったと思うサマーインターンシップについて紹介します。外資系メーカー・P&G・日本ロレアル・ユニリーバ夏のインターン参加者から多く内定者を出すため、インターンに参加することで内定獲得のチャンスを得ることが出来ます。また、インターン参加の為のエントリー基準や課題が厳しいため、本格的に就職活動が始まる前に、自分の実力を試すことが出来ます。（外資系メーカー内定者）外資系コンサル・PWC・アクセンチュア・デロイトトーマツコンサルティング・EYアドバイザリーインターン参加者に向けた、早期選考があります。また、仮に早期選考で内定を獲得することが出来なかったとしても、本選考を受ける事が出来るため、何回も選考にチャレンジするチャンスがあります。（外資系コンサル・IT系企業内定者）総合系コンサルティング・ファームに早くから内定すれば、後の就活は自分の志望する業界にリソースを集中的に投下することができる。焦って闇雲に業界研究する必要がなくなるので効率的だといえます。（外資系コンサル・外資系投資銀行内定者）・ドリームインキュベータ投資銀行のサマージョブよりも選考が早いため、他社選考の練習になります。また、参加者のレベルが高いため、就職活動で切磋琢磨出来る友だちを作ることが出来るメリットもあります。外資系コンサルは全体的に内定者数が多く、サマーインターン参加者から大量に内定を出します。サマーインターンに参加することが、本選考の内定を獲得するための条件になっている会社もあるため、参加することをおすすめします。（外資系コンサル・外資系投資銀行内定者）金融・SMBC日興証券（投資銀行部門）投資銀行部門の事業内容について詳しい解説があるため、インターンを通して業界に対する理解を深めることが出来ます。講義を含めてインターンの内容が非常に充実しているため、日系証券志望の方だけでなく、外資系投資銀行の本選考を受ける方にもおすすめです。・三井住友海上学生に対するフィードバックが手厚いため、他者から見た自分についての理解を深めることが出来ます。本命企業の選考に向けた準備にも非常に有効です。（総合商社・投資銀行・広告代理店・損害保険内定者）広告代理店・博報堂・電通インターン参加者から多く内定を出します。博報堂は1月に早期選考があり、仮にそこで内定を獲得出来なくても本選考を受けることが出来るため、選考のチャンスが複数与えられます。（外資系コンサルIT系企業内定者）日系メーカー・味の素味の素は書類選考が厳しいと有名ですが、インターンに参加することで、その書類選考をパス出来る可能性があります。食品メーカーでの仕事の仕方や海外展開について学ぶことが出来るため、業界に対する理解を深められます。（総合商社・メーカー・IT系企業内定者）人材・リクルート各社(リクルート住まいカンパニー、リクルートライフスタイル、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートスタッフィング、リクルートコミュニケーションズ、リクルートジョブズ、インテリジェンス)リクルートグループのインターンは、参加者に報酬が支払われます。また、内定者の7-8割がインターン参加者であるため、インターンに参加することで内定獲得に近づくことが出来ます。多くの企業が本選考で使用するテストセンターはリクルートグループが作成しているため、テストセンターを早い時期から受験出来るのも魅力の１つです。（外資系コンサル・IT系内定者）IT系・ワークスアプリケーションズ20日間の長期インターンで、参加者には一律16万円の報酬が与えられます。また、選考直結型で参加者の約3割が報酬50万と3年間有効の内定パスを獲得出来ます。インターン内容は、与えられたお題に対して製品を考え、それをプログラミングで作成するというものです。プログラミングに関しては初心者ばかりで、経験の有無は問われないため、誰でもインターンに挑戦することが出来ます。BtoBのビジネスを経験してみたい人には特におすすめです。（総合商社・メーカー・IT系内定者）・ソフトバンク約1ヶ月の長期インターンですが、参加者には報酬が支払われます。実際の仕事内容が見えるインターンシップで、インターンの結果次第では内定に直結します。（外資系コンサル内定者）最後に以上、unistyleで人気企業内定者にヒアリングした結果、あがってきたおすすめのインターンシップ20選を紹介しました。就職活動が始まったばかりの時期は、あまり先入観を持ちすぎることなく、広い視野を持って様々な業界・企業のインターンに参加する事をおすすめします。インターンに参加することで、選考に有利になるだけではなく、社会人として働くイメージを持つことが出来る、新たな価値観を得ることが出来る、自分が将来やりたいことが明確になる、就職活動を乗り切る仲間ができる、など沢山のメリットを得ることが出来ます。まだ余裕のある夏の間に様々な企業のインターンに参加し、志望業界・企業の内定獲得に向けて動き始めましょう。photobygtknj 29,262 views
21卒は就活氷河期になるかも？経済学部がガチで調べてみました。 21卒は就活氷河期になるかも？経済学部がガチで調べてみました。 こんにちは。就活中の慶應生です。最近、経済学を勉強していて景気循環があることを知りました。景気循環は一定のサイクルで回っており、そろそろ不況が来るかもしれないという予想が立っているらしいと聞きました。そこで、景気が悪くなってしまうと新卒の採用状況にも影響してくるのではないかと不安になり、本当にそうなってしまうのか調べてみました。結論から言うと、21卒の就活市場が悪化するかもしれません。就活市場が悪化する理由は、日本経済が不況になる可能性があるからです。”どこに申し込んでも、選考が進まない、通らない・・・”と何社出しても最終面接まで行きつかず、内定が取りにくくなる時代が再び来るかもしれません。不況になった場合、採用人数ってどうなるの？どれくらい危機的状況なの？本当に不況が来るの？今から対策できることって何？など21卒の皆さんが疑問になることを考察し、解決していきたいと思います。不況になると新卒採用ってなぜ減るの？皆さんに質問です。不況になると就活の状況がどのように変わると思いますか？21卒の皆さんならば、なんとなく不況が来たら企業の採用人数も少なくなるのは感覚でもわかるのではないでしょうか？少し考えてぱっと答えが出た人も、感覚では分かるけど詳しくは説明できない、と様々だと思います。不況が来ると就活の状況がどうなるのか、詳しく説明していきたいと思います。まず、景気が悪化すると企業の業績が下がり利益が減ります。そして、企業は赤字になるのを防ぐために、企業は余分なコストを削減し始めます。企業の経費の中でも大きく占めるのが人件費です。人件費を削減すると、新卒採用も縮小することになります。実際に、上のグラフを見ていきましょう。水色が求人総数です。直近一番大きな金融危機であるリーマンショックは2008年に起こりました。その後の2009年をピークに2014年まで、明らかに求人総数は減少していることが分かります。このように、景気が悪くなると求人数も減り、新卒の採用人数も減ることが考えられます。参考：第35回ワークス大卒求人倍率調査（2019年卒）リーマンショック時の就活では、世の中の景気が悪くなると、どのような状況になるのでしょうか。先ほど出てきたリーマンショックを例に用いて解説していきたいと思います。リーマンショックとは皆さんは、リーマンショックをご存じでしょうか？私たちが小学生の時にあった出来事です。”一回は聞いたことがある”という人も多いのではないでしょうか。リーマンショックとは、2008年9月に起こり、アメリカのリーマン・ブラザーズが倒産したことによって引き起こされた、世界的金融危機のことです。アメリカで起こった不況の影響は、日本にも到来しました。そして、日本経済は不況になり、就職活動にもマイナス影響をもたらしました。私たちはまだ小学生だったこともあり、不況の影響は感じることが少なかったと思います。しかし、当時の日本経済はかなり低迷した時期でした。この低迷は給与のボーナスにも影響し、大幅にカットされていたようです。自分が在籍していた企業では、リーマンショック以降賞与が３年間カットされていた。引用：２００８年のリーマンショックが日本経済に与えた影響元アメリカ大統領のバラク・オバマさんもリーマンショックの出来事をかなり深刻に捉えていたようです。2008年9月以降世界経済に大きな悪影響を及ぼしたことが分かります。「1929年の）大恐慌以来、最も深刻な金融危機だ」引用：2008年9月15日リーマンが破綻破産法適用申請リーマンショック以降、日本の就職活動も難しくなりました。実際に、企業の経営も悪化し、内定が決まっていたのにも関わらず、内定取り消しを受けた学生も多くいたようです。2008年度では2000人を超える就活生が内定取り消しになってしまいました。参考：ルール廃止で増加懸念内定取り消し７３人、今年も低水準関連：「え…こんなことで内定取り消し…？」あなたの身近にも潜んでいる内定取り消しの悲劇就活における言葉の定義ここで、リーマンショックの時の就活状況を理解する前に、言葉の定義を理解していきましょう。皆さんは就活市場での、売り手市場と買い手市場の定義は説明できるでしょうか？最近はよく、”売り手市場”という言葉をよく耳にすることが多いです。今一度、その意味を理解し、整理しておきましょう。就職市場における「売り手」とは？「買い手」とは？「売り手」は、就職したい学生。「買い手」は、採用したい企業。なぜ、このような表現になるのか？雇用するにあたって、給与というお金を支払うのが企業だからと考えるとイメージしやすくなるでしょう。就職市場は、売り手が優位になったり、買い手が優位になったりと変動するものです。たとえば企業のトータルの求人数が少なければ、就職は狭き門となり、企業はじっくりと応募者を選考でき満足度を高めることができますが、一方で応募者である学生は苦労することになります。よって、企業側優位であり、このような場合は、「就職買い手（優位）市場」となるわけです。逆に、企業のトータル求人数が膨れあがったにもかかわらず、就職希望学生数が変わらなければ、就職は広き門となります。結果として、学生は就職先企業をじっくり選ぶことができ満足度を高められ、企業は優秀な入社予定者の確保に苦しむことになります。よって、「就職売り手（優位）市場」となるのです。引用：就職売り手市場、買い手市場最近よく言われている売り手市場は、「就職したい学生にとって優位な状況」です。一方で、リーマンショックの時の買い手市場は、「就職したい学生にとって不利な状況」なのです。また、景気と就活の関係をよく表している指標の一つに有効求人倍率というものがあります。こちらの言葉も今一度確認してみましょう。有効求人倍率とは、企業からの求人数（有効求人数）を、公共職業安定所（ハローワーク）に登録している求職者（有効求職者数）で割った値のことで、雇用状況から景気を知るための統計資料の一つです。経済指標としても重要で、厚生労働省が毎月公表しており、ニュースや新聞などでも報じられます。有効求人倍率は、求職者1人に対して、何人分の求人があったかを示すもので、求職者数よりも求人数が多いとき＝人手が不足しているときは、有効求人倍率が1を上回り、逆のとき＝就職難のときは1を下回ります。有効求人数は、公共職業安定所を通じた求人・求職情報を利用するため、求人情報誌や転職情報サイトなどの求人情報は含まれていません。引用：有効求人倍率とは？雇用状況から景気を知るための統計資料の一つということは、有効求人倍率が下がっていれば、景気も下がっているということです。一方で、有効求人倍率が上がっていれば、景気は上がっています。つまり、景気と有効求人倍率には正の相関があります。【本記事上の定義】・売り手市場…就職したい学生にとって優位な状況・買い手市場…就職したい学生にとって不利な状況・有効求人倍率…景気を知るための統計資料の一つリーマンショック時の就活状況言葉の定義を理解したと思うので次に、リーマンショック時の就活状況を見てみましょう。リーマンショック時の就活は、買い手市場でした。先ほども定義を見たように、買い手市場は「就職したい学生にとって不利な状況」です。実際に、内定取り消しがかなりあった時代の就活市場は、学生にとって厳しいものでした。売り手市場だった頃とは一転し、「御社が第一志望です」と言う学生が増えたり、数十社応募しても、面接でほぼ落とされる、内定一社取れれば良い方という状況が続きました。就職活動がかなり困難を極めていたようで、卒業を取り消して留年扱いにする措置を取る大学まで現れたこともあったそうです。売り手市場時代に生きる現役就活生からしたらイメージしにくいかと思いますが、当時は一人の応募企業が100～200社というのもザラであり、どんなに選考対策を行い数を追っていっても、なかなか実を結ばないという非常にシビアな就活風景でした。引用：不景気は就活に響く？就活生はどう動くべきか確かに、私たちはまだ売り手市場と言われている就活生で、イメージしにくいと思います。しかし、買い手市場になるとかなりの数の企業に応募しないといけない状況になります。応募企業が多くなると、企業研究の量やOB訪問も必然的に増えていくでしょう。数値的には、2009年の有効求人倍率は2.14倍と2008年と変わらなかったのですが、リーマンショックが起こった翌年の2010年には、大幅に有効求人倍率が1.62倍に下がっています。そして、2011年から2014年にかけて有効求人倍率は低迷を続けていました。先ほども、景気と有効求人倍率の関係性を見たように、不況になると、その後数年間は有効求人倍率は低迷し続けることが分かります。このような買い手市場になった場合も想定して、今後の就活を進めていきましょう。参考：第36回ワークス大卒求人倍率調査（2020年卒）？本当に不況が来るのか？リーマンショック後、就職活動を行った世代はかなり過酷な状況を強いられたことが分かりました。次に、不況が来るのか調べてみました。結論から言うと、不況が来るかもしれません。その理由を述べていきたいと思います。景気循環皆さんは「景気循環」という言葉を知っているでしょうか？今後、不況が起こる可能性を調べていったときにこのワードは知っておいてもいいと思いました。景気は就職活動にも影響を及ぼすものなので、ある程度の知識を持っておいてもいいかもしれません。一度、図も含めて理解していきましょう。資本主義経済の経済活動は、図表19-1のように時間を通じて上下変動をすることが実証されており、この変動を規則的な循環運動として捉えたものを景気循環とよぶ。景気の山から山まで(または谷から谷まで)を一循環(一周期)とよび、景気の山から経済活動が低下し始めた状態を後退、後退が進み谷に至るまでを不況、景気の谷から経済活動が上昇し始めた状態を回復、回復が進み山に至るまでを好況という。引用：第19章経済変動図からも分かるように、景気は循環していて、一定のサイクルであることが分かります。景気が後退していき、不況になり、回復し、好況に戻っていきます。今の景気の状況を知ることも、世の中を知る上で大切かもしれませんが、大きな文脈で見ることも一つの手だと思います。では次に、今までにどのような景気循環の流れがあったのか見ていきたいと思います。信用危機の再来に警戒感が強まっている。2018年はリーマンショックから数えて10年の信用サイクルの節目に当たるからだ。リーマンショックのような金融危機は好景気の下で信用供与が膨張していたところで、何らかのきっかけで債務不履行が発生し、リスクを減らすための資金回収に個々の投資家が走る結果、資金不足による倒産が連鎖して起こる。1987年に起きたブラックマンデーに始まり、1997年のアジア通貨危機、2008年のリーマンショックとほぼ10年の周期で金融危機が発生してきた。引用：リーマンショック10年､危機は再び来るのか1987年のブラックマンデー➡1997年アジア通貨危機➡2008年リーマンショックと約10年ごとの景気循環があることが分かります。上記の引用でも提示されていますが、2008年のリーマンショックから10年ほど過ぎ、もうそろそろ不況、金融危機が来るのではないかという予測は立てられます。もしかすると、今年か来年あたりにリーマンショックのような状況になるかもしれません。また、次のように景気について予測しているものもあります。BridgewaterAssociatesのRayDalio氏が、現在を「景気サイクルの終わりから1-2年前」の時点と明言した。〔中略〕同氏はサブプライム/リーマン危機を的確に言い当てた1人としても有名だ。引用：レイ・ダリオ：景気サイクル終盤で起こることこの証言は、2018年だったので、2019～2020年にかけて不況が来るかもしれないということを言っています。このレイ・ダリオさんはリーマンショックの予想を当てた方でもあるので、この証言はかなり有力であることが分かります。調べていく中で、そろそろ不況が来るのではないかと予想が多くありました。就活にも関わってくることなので、今後の景気の動向が気になる一方です。求める人材像が変わるここまで読んでくださった21卒のあなたは、「もしリーマンショックのような危機的な状況になるのならば、何を対策していけばいいのか？」と思うでしょう。その答えは、これからの時代において求められる人材になることです。では、皆さんはこれからの時代において求められる人材とはなんだと思いますか？論理的に考えることができる左脳型の人材でしょうか？それとも、共感ができ全体を把握できる右脳型の人材でしょうか？答えは、半分正解で、半分間違っています。つまり、右脳と左脳思考のどちらもバランスの取れた人材が今後求められる人材になります。確かに、論理的な思考が求められるのは正解です。しかし、それだけでは今後求められる人材にはなれません。今や、事務作業や簡単な処理はAIやコンピューターに代替されてきている時代になっています。そのように時代が変わってきているということは、「求められる人材」も変わってくるのではないでしょうか？「これから求められる人材」を考えるポイントについてヒントになる本を紹介したいと思います。社会評論やビジネス関連の書籍を多く執筆しているダニエル・ピンク氏の著書『ハイコンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代』です。過去150年ほどの大きな流れを見てみると、大量生産の工場で働く強靭な肉体と精神を持ち合わせた労働者たちの「工業の時代」から、論理的で分析思考の得意な左脳型であるナレッジワーカーたちの「情報の時代」になりました。ナレッジワーカーの言葉の意味は以下の通りです。ナレッジワーカーとは、ナレッジ(知識)とワーカー(労働者)を組み合わせた造語です。企業に対して、知識による新たな付加価値を生み出す労働者、「知識労働者」のことを指します。肉体労働やモノづくりのための単純労働に対する概念で、形のない知的生産物を生み出す労働者と定義されています。20世紀に活躍した社会学者・経済学者として知られるピーター・ドラッカーが、1960年の著書『新しい現実』の中で提唱しました。引用：「ナレッジワーカー」とは？仕事内容や求められる能力、育成事例ナレッジワーカーがこれまでの時代を牽引してきたのは間違いない事実です。しかし、これからの時代は大きく分けて三つの要因によって知識労働者であるナレッジワーカーのような左脳型人間は活躍が難しくなってくると言われています。三つの要因①先進国の生活が豊かになった②より低賃金なアジアに仕事を委託できるようになった③AIやロボットなどのテクノロジーの発展により、仕事が代替されるようになった。上記の世界の動向を踏まえれば、左脳型の思考をしているだけでは今後の求められる人材に合わなくなってしまいます。もちろん、「左脳型の思考が必要ない」ということではないということです。左脳型の思考も必要であるという前提で右脳思考も大事になってくるのです。また、「今後求められる人材像」について、リクルートワークス研究所副所長の中尾隆一郎氏は下記のように述べています。【2つのタイプ】・広範な知識と経験に基づく調整力にたけたゼネラリスト以上に、社内外のさまざまな人々を結び付けて収益を生み出す力を有しているのがプロデューサー・限られた職域で定型的な業務に注力するスペシャリストよりも、さらに専門性が高くしごとに必要なテクノロジーを使いこなすことができるのがテクノロジスト引用：日本企業が求める人材像、2030年にはこの2タイプに!?特に前半部分の「社内外のさまざまな人々を結び付けて収益を生み出す力を有しているのがプロデューサー」は、これから特に大事になってくるものです。先ほども紹介した、「ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代」でも、”個別よりも『全体の調和(シンフォニー)』”が求められると述べています。ダニエル・ピンク氏は、この「調和（シンフォニー）」を次のように定義しています。今日、最も重視されるのは、分析力ではなく総活力、つまり全体像を描き、バラバラなものをつなぎ合わせて印象的で新しい全体観を築き上げる能力である。〔中略〕たとえば、パターンを認識すること、境界を外して考え、隠された関連性を見つけ出すこと、イマジネーションを大胆に飛躍させることなどだ。引用：ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代情報に簡単にアクセスできる時代になり、とても便利な時代になったと思っている人は多くいるでしょう。その一方で情報過多により、選択肢が無限にある今日では「全体的に捉える能力、バラバラの断片をつなぎ合わせる能力、統合する能力」がより一層求められるようになっています。言い換えると、右脳の重要性が高まっているということです。まとめると、今後は右脳と左脳の両方を持ち合わせた人材が求められます。当然ながら右脳はすぐに鍛えられるものではありません。本章で伝えたかった内容としては、「自分は高学歴だから内定がもらえるだろう。」と楽観視せずに、不況に備えて、今からできる就活対策を粛々と進めることが何よりも大切だということです。参考：ハイ・コンセプト「新しいこと」を考え出す人の時代【大前研一さんのお薦めの書籍】参考：成功ルールが変わる!―「カラオケ資本主義」を越えてネクスト・マーケット「貧困層」を「顧客」に変える次世代ビジネス戦略(ウォートン経営戦略シリーズ)就活生はどう向き合っていくか本記事を読んで、21卒のみなさんはどう感じましたか？仮に、金融危機が起こってしまった場合、就活市場に大きく影響を及ぼしていきます。リーマンショックの二の舞にならぬよう、就活の対策はぬかりなくやっていきましょう。また時代が変化していくと、これから求められる人材の流れも変わってきます。これらのことを頭の片隅に入れながら、21卒の皆さんは就活の対策をしていきましょう。就活は、自己分析、ES、グループディスカッション、面接など対策するべきことはたくさんあります。「売り手市場」という言葉に踊らされずに今からできること、「本選考に向けて早めの対策」をしっかりしていきましょう。油断は大敵です。また、unistyleには就活の対策記事がたくさんあります。ぜひたくさん活用して、納得した就活にしていきましょう。また以下の参考記事が、今の就活の状況を見つめ直す機会になれば幸いです。参考：新卒に1000万円、急激な人材市場の変化に就活生はどう向きあえばいいのか。参考：unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話【～対策記事一覧～】自己分析業界研究OB訪問志望動機企業選び面接 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年収1000万円じゃ全然贅沢できない！年収1000万円のリアルな生活感と稼げる業種まとめ 年収1000万円じゃ全然贅沢できない！年収1000万円のリアルな生活感と稼げる業種まとめ 「とりあえず、年収1000万円以上稼げる仕事をしたい。大金持ちを目指すつもりはないけど、中の上の生活はしたい。」そんな風に考えている就職活動生も多いのではないでしょうか？果たして、実際はどんな生活レベルで、どんな仕事をしているのでしょうか。もし将来家庭を持ちたいのであれば、生活には困りませんが、そこまで贅沢もできないかもしれません。年収1000万円の人生をリアルにイメージしてみましょう。【本記事のアウトライン】▶年収1000万円以上を稼いでいる人の割合▶年収1000万円の手取り額▶年収1000万円のリアルな生活シミュレーション▶年収1000万円を超える主な業種▶まとめ年収1000万円以上を稼いでいる人の割合国税庁の調査によると、2017年の日本の平均年収は約420万円。30年前と比較をすると約30万円減少しており、年々減少傾向にあります。そのような状況の中で、年収1000万円以上稼いでいる人は全体の約4%です。また、日本に企業が約400万社（うち：上場企業約3000社）ある中で、平均年収1000万円を超える会社は70社程度です。つまり、年収1000万円を稼いでいる人は日本の中ではごくわずかなことがわかります。参考：平成28年分民間給与実態統計調査平成26年経済センサス‐基礎調査平均年収1000万円の上場企業リスト年収1000万円の手取り額年収はあくまでも年収であり、実際に手取りで受け取れる金額は1000万円ではありません。年収というのは会社における「支給額」です。手取りというのはそこから所得税や社会保険料などが差し引かれた金額です。扶養家族の有無や、雇用保険などの有無、サラリーマンか個人事業主かなどで変動しますが、実質の手取り額はおよそ、700～800万円ぐらいの間になります。参考：年収1000万円サラリーマンの手取り額と生活レベル年収1000万円のリアルな生活シミュレーションさて、年収1000万円だと、どのような生活レベルになるのでしょうか。「独身一人暮らし」と「既婚で4人家族」の2パターンでシミュレーションをしてみましょう。前提として、「都心部に暮らしている」「社宅制度は無し」「1ヶ月の手取りを60万円」とします。独身一人暮らしの場合1ヶ月でかかる固定費が21万円（※下図参照）となります。そのため、残りの39万円は自由に使うことが出来ます。特に節約せずとも、将来を見据えて、貯金や投資をする余裕があります。生活レベルとしては、プチ贅沢ができそうです。既婚で4人家族の場合1ヶ月でかかる固定費が33万円（※下図参照）となります。そのため、残りの27万円は自由に使うことが出来ます。ここから、教育費、娯楽費（家族でお出かけ）、貯金、夫婦のお小遣いを捻出する必要があります。子どもがいる場合は特に教育費の割合が大きくなります。「公立か私立か」等で変動はしますが、子ども一人あたり、700万円～2000万円程かかるといわれています。それを考慮すると生活レベルとしては意外と余裕がありません。生活には困りませんが、贅沢もできません。参考：子供の学習費調査費目別東京の一人暮らしにかかる生活費の金額、全国平均との比較食費、高熱費など、子供がいる家族の生活費の平均について年収1000万円を超える主な業種年収1000万円を超える主な業種や職種は以下のとおりです。総合商社総合商社が高給な理由は、「利益率」「仕事の難易度」が影響しています。商社のビジネスモデルとして、在庫などを持つ必要がないため、コストがかかりません。そのため、利益率が高くなり、人件費に投資をすることができます。また、「投資事業」や「海外駐在」など語学力を含めた仕事の難易度が非常に高いため、高給になります。unistyle関連記事：コンサルコンサルが高給な理由は、商社同様「利益率」「仕事の難易度」が影響しています。コンサル会社の強みは一人ひとりのコンサルタントです。己の身一つで顧客に価値提供（コンサルティング）をする必要があるため、「人」に投資をする必要があります。そのため、コンサルティングをするためには、豊富な知識やスキルが求められます。unistyle関連記事：外資系コンサルの業界研究国内コンサルの業界研究金融金融業界が高給な理由は、「参入障壁の高さ」「高い専門性」が影響をしています。金融業界は規制業種のため、競合が参入しづらく、利益率が高くなりやすいです。また、クリエイティブな要素は少ないですが、様々な資格を必要とする専門性が求められます。unistyle関連記事：外資系企業外資系企業が高給な理由は、「成果主義」が影響をしています。「UporOut」とよく言われますが、終身雇用を導入している日系企業とは異なりずっと働ける保証がなく、成果を出せないと会社を辞めることがあります。そのため、必然的に活躍している優秀な社員が会社に残るため、高給になります。unistyle関連記事：外資系に関する就職活動コラム一覧まとめ年収1000万円のリアルをイメージできたでしょうか。年収1000万円以上稼いでいる人は全体の約4%という現状を踏まえると、「とりあえず、年収1000万円を目指します。」という目標を掲げているだけだと実現可能性が低くなってしまいます。しかし、年収1000万円を超える業種や職種はある程度絞られることがわかるため、具体的なキャリアパスを設計しやすいという側面もあります。本記事を参考に、自分に適したキャリア設計をしましょう。 35,230 views
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