年収1000万円じゃ全然贅沢できない！年収1000万円のリアルな生活感と稼げる業種まとめ

最終更新日：2023年09月25日

「とりあえず、年収1000万円以上稼げる仕事をしたい。大金持ちを目指すつもりはないけど、中の上の生活はしたい。」そんな風に考えている就職活動生も多いのではないでしょうか？

果たして、実際はどんな生活レベルで、どんな仕事をしているのでしょうか。もし将来家庭を持ちたいのであれば、生活には困りませんが、そこまで贅沢もできないかもしれません。

年収1000万円の人生をリアルにイメージしてみましょう。

【本記事のアウトライン】
▶年収1000万円以上を稼いでいる人の割合
▶年収1000万円の手取り額
▶年収1000万円のリアルな生活シミュレーション
▶年収1000万円を超える主な業種
▶まとめ

年収1000万円以上を稼いでいる人の割合

国税庁の調査によると、2017年の日本の平均年収は約420万円。30年前と比較をすると約30万円減少しており、年々減少傾向にあります。そのような状況の中で、年収1000万円以上稼いでいる人は全体の約4%です。

また、日本に企業が約400万社（うち：上場企業約3000社）ある中で、平均年収1000万円を超える会社は70社程度です。

つまり、年収1000万円を稼いでいる人は日本の中ではごくわずかなことがわかります。

参考：
平成28年分民間給与実態統計調査
平成26年経済センサス‐基礎調査
平均年収1000万円の上場企業リスト

年収1000万円の手取り額

年収はあくまでも年収であり、実際に手取りで受け取れる金額は1000万円ではありません。年収というのは会社における「支給額」です。手取りというのはそこから所得税や社会保険料などが差し引かれた金額です。

扶養家族の有無や、雇用保険などの有無、サラリーマンか個人事業主かなどで変動しますが、実質の手取り額はおよそ、700～800万円ぐらいの間になります。

参考：年収1000万円サラリーマンの手取り額と生活レベル

年収1000万円のリアルな生活シミュレーション

さて、年収1000万円だと、どのような生活レベルになるのでしょうか。「独身一人暮らし」と「既婚で4人家族」の2パターンでシミュレーションをしてみましょう。前提として、「都心部に暮らしている」「社宅制度は無し」「1ヶ月の手取りを60万円」とします。

独身一人暮らしの場合

1ヶ月でかかる固定費が21万円（※下図参照）となります。そのため、残りの39万円は自由に使うことが出来ます。特に節約せずとも、将来を見据えて、貯金や投資をする余裕があります。

生活レベルとしては、プチ贅沢ができそうです。

既婚で4人家族の場合

1ヶ月でかかる固定費が33万円（※下図参照）となります。そのため、残りの27万円は自由に使うことが出来ます。ここから、教育費、娯楽費（家族でお出かけ）、貯金、夫婦のお小遣いを捻出する必要があります。子どもがいる場合は特に教育費の割合が大きくなります。「公立か私立か」等で変動はしますが、子ども一人あたり、700万円～2000万円程かかるといわれています。

それを考慮すると生活レベルとしては意外と余裕がありません。生活には困りませんが、贅沢もできません。

参考：
子供の学習費調査
費目別東京の一人暮らしにかかる生活費の金額、全国平均との比較
食費、高熱費など、子供がいる家族の生活費の平均について

年収1000万円を超える主な業種

年収1000万円を超える主な業種や職種は以下のとおりです。

総合商社

総合商社が高給な理由は、「利益率」「仕事の難易度」が影響しています。商社のビジネスモデルとして、在庫などを持つ必要がないため、コストがかかりません。そのため、利益率が高くなり、人件費に投資をすることができます。

また、「投資事業」や「海外駐在」など語学力を含めた仕事の難易度が非常に高いため、高給になります。

コンサル

コンサルが高給な理由は、商社同様「利益率」「仕事の難易度」が影響しています。コンサル会社の強みは一人ひとりのコンサルタントです。己の身一つで顧客に価値提供（コンサルティング）をする必要があるため、「人」に投資をする必要があります。

そのため、コンサルティングをするためには、豊富な知識やスキルが求められます。

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外資系コンサルの業界研究
国内コンサルの業界研究

金融

金融業界が高給な理由は、「参入障壁の高さ」「高い専門性」が影響をしています。金融業界は規制業種のため、競合が参入しづらく、利益率が高くなりやすいです。

また、クリエイティブな要素は少ないですが、様々な資格を必要とする専門性が求められます。

外資系企業

外資系企業が高給な理由は、「成果主義」が影響をしています。

「Up or Out」とよく言われますが、終身雇用を導入している日系企業とは異なりずっと働ける保証がなく、成果を出せないと会社を辞めることがあります。そのため、必然的に活躍している優秀な社員が会社に残るため、高給になります。

まとめ

年収1000万円のリアルをイメージできたでしょうか。

年収1000万円以上稼いでいる人は全体の約4%という現状を踏まえると、「とりあえず、年収1000万円を目指します。」という目標を掲げているだけだと実現可能性が低くなってしまいます。しかし、年収1000万円を超える業種や職種はある程度絞られることがわかるため、具体的なキャリアパスを設計しやすいという側面もあります。

本記事を参考に、自分に適したキャリア設計をしましょう。