総合商社・外銀・外資系メーカー内定者たちがおすすめする、インターン20選

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最終更新日:2023年10月30日

総合商社・外銀・外資系メーカー内定者たちがおすすめする、インターン20選

6月に入り、18卒就活生を対象にしたサマーインターンシップの募集を開始する企業が増えてきました。18卒向け就職活動においても、学生の夏休みを利用してインターンを開催する企業が増えてきたように感じています。
そこで今回はunistyle top students(unistyleが主催する優秀層学生によるコミュニティ)に参加してくれた学生の中で、総合商社、外資系銀行、外資系メーカーなど、人気企業から内定を獲得した17卒就活生がおすすめするサマーインターンシップを紹介したいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

インターンに参加する理由

インターンシップに参加する理由は人それぞれですが、参加することで得られるメリットは多くあります。17卒内定者の人達もそれぞれ動機や目的を持ってサマーインターンシップに参加していたので、インターンに参加した6つの理由についてご紹介したいと思います。

①興味のある業界に対する理解を深める
選考対策のためにも、また入社してからのミスマッチを防ぐためにも、その会社や業界について深く理解しておくことは非常に重要です。インターンに参加しその業界の業務経験をすることで、自分が現段階で興味を持っている業界に対する理解を深めることができます。インターンで与えられるワークを通して様々な学びを得ることが出来る、というのはもちろんですが、その会社で実際に働く方と会う機会が沢山あるため、自分がその業界で働くイメージを持ちやすくなります。

②視野を広げる
インターンに参加することで、今まで興味を持っていなかった業界の新たな魅力や面白さを発見することが出来ます。自分が将来やりたいことを叶えられる業界は1つでないことも少なくなく、もともと興味を持っていなかった業界でも説明会やインターンを通して志望度が上がり就職先として選択する学生も多くいます。特にサマーインターンの時期であれば、どんな業界が存在していてどんな人が向いているのか知識もないため、取り敢えずインターンに参加して自分が興味が持てるかためしてみるのは大事なことでしょう。視野を広く持って就職活動をすることで自分の可能性を広げることが出来るため、現段階で興味を持っていない業界のインターンに参加することは非常に有効であるといえます。

③志望企業の早期選考ルートを狙う
インターンを開催する企業の多くは、参加者に対する早期選考を行っているのが実態です。経団連に所属する日系大企業も例外ではなく、インターンに参加した学生の中で優秀な学生には早期選考の声をかけます。志望する企業の早期選考に進むことで、ライバルに差をつけることが出来るだけではなく、気持ちに余裕を持って選考に臨むことができます。
また、インターンで出来た仲間と選考に関する情報を共有することが出来ます。就職活動は情報戦でもあるため、インターンに参加することで志望企業の選考を有利に進める事ができるでしょう。

④内定を獲得しにいく
特に外資系企業やベンチャー企業では、インターン参加者の中で優秀な学生に対してはインターン後数回の面談で内々定を出すケースが少なくありません。本命企業の選考が開始する前に、1つでも他社の内定をもっておくことは就職活動において気持ちの余裕に繋がります。早い時期にそれなりに納得のできる企業の内定を獲得することで、本命企業の選考に余裕を持って臨むことができます。総合商社の内定者の多くが、総合系コンサルティング・ファームの内定や楽天、DeNAなどのメガベンチャーの内定をもらった上で本選考を受けているのが実態です。予めそれなりにいきたいと思える企業の内定をもらっておくことで、その後の業界研究や企業研究の効率が格段にあがるので、ぜひ早めに内定がもらえるようにチャレンジして欲しいと思います。

⑤本命企業のための選考練習になる
インターンからの早期選考に参加することで、本命企業の選考(面接やES)の練習をする事ができます。特に面接は、沢山経験を積んで自信をつける事が大切です。本命企業ではない会社の選考を受けることで、あまり気構えすぎることなく選考の練習をすることができるのでおすすめです。もちろん選考の練習になるように学生時代の経験を聞かれたら答えられるようにするなど、事前準備は必要になります。事前準備をした上で、選考に落ちた場合は何がよくなかったのか反省することでその後の本命企業の選考に活きるでしょう。

⑥経験だけでなくお金ももらえる
5日間〜1ヶ月前後で有給インターンを開催する企業が増えてきています。中には1ヶ月のインターン参加で優秀者には50万円にも及ぶ金額がもらえる企業もあります。1day等の短期インターンよりもじっくりと課題に取り組むため、より多くの学びを得ることが出来る上に報酬ももらえるインターンも少なくありません。実際に中期間働くことで、その業界での働き方の理解にも繋がるので時間が合う限り参加してみるとよいでしょう。


おすすめサマーインターン

上記でインターンシップに参加する理由について取り上げましたが、どんな動機や理由でも良いのでとにかく挑戦し、参加してみることが大切です。そこで、17卒内定者が参加して良かったと思うサマーインターンシップについて紹介します。

外資系メーカー
・P&G
・日本ロレアル
・ユニリーバ
夏のインターン参加者から多く内定者を出すため、インターンに参加することで内定獲得のチャンスを得ることが出来ます。また、インターン参加の為のエントリー基準や課題が厳しいため、本格的に就職活動が始まる前に、自分の実力を試すことが出来ます。(外資系メーカー内定者)

外資系コンサル
・PWC
・アクセンチュア
・デロイトトーマツコンサルティング
・EYアドバイザリー
インターン参加者に向けた、早期選考があります。また、仮に早期選考で内定を獲得することが出来なかったとしても、本選考を受ける事が出来るため、何回も選考にチャレンジするチャンスがあります。(外資系コンサル・IT系企業内定者)

総合系コンサルティング・ファームに早くから内定すれば、後の就活は自分の志望する業界にリソースを集中的に投下することができる。焦って闇雲に業界研究する必要がなくなるので効率的だといえます。(外資系コンサル・外資系投資銀行内定者)

・ドリームインキュベータ
投資銀行のサマージョブよりも選考が早いため、他社選考の練習になります。また、参加者のレベルが高いため、就職活動で切磋琢磨出来る友だちを作ることが出来るメリットもあります。外資系コンサルは全体的に内定者数が多く、サマーインターン参加者から大量に内定を出します。サマーインターンに参加することが、本選考の内定を獲得するための条件になっている会社もあるため、参加することをおすすめします。(外資系コンサル・外資系投資銀行内定者)

金融
・SMBC日興証券(投資銀行部門)
投資銀行部門の事業内容について詳しい解説があるため、インターンを通して業界に対する理解を深めることが出来ます。講義を含めてインターンの内容が非常に充実しているため、日系証券志望の方だけでなく、外資系投資銀行の本選考を受ける方にもおすすめです。

・三井住友海上
学生に対するフィードバックが手厚いため、他者から見た自分についての理解を深めることが出来ます。本命企業の選考に向けた準備にも非常に有効です。
(総合商社・投資銀行・広告代理店・損害保険内定者)

広告代理店
・博報堂
・電通
インターン参加者から多く内定を出します。博報堂は1月に早期選考があり、仮にそこで内定を獲得出来なくても本選考を受けることが出来るため、選考のチャンスが複数与えられます。(外資系コンサルIT系企業内定者)

日系メーカー
・味の素
味の素は書類選考が厳しいと有名ですが、インターンに参加することで、その書類選考をパス出来る可能性があります。食品メーカーでの仕事の仕方や海外展開について学ぶことが出来るため、業界に対する理解を深められます。(総合商社・メーカー・IT系企業内定者)

人材
・リクルート各社
(リクルート住まいカンパニー、リクルートライフスタイル、リクルートマーケティングパートナーズ、リクルートスタッフィング、リクルートコミュニケーションズ、リクルートジョブズ、インテリジェンス)
リクルートグループのインターンは、参加者に報酬が支払われます。また、内定者の7-8割がインターン参加者であるため、インターンに参加することで内定獲得に近づくことが出来ます。多くの企業が本選考で使用するテストセンターはリクルートグループが作成しているため、テストセンターを早い時期から受験出来るのも魅力の1つです。(外資系コンサル・IT系内定者)

IT系
・ワークスアプリケーションズ
20日間の長期インターンで、参加者には一律16万円の報酬が与えられます。また、選考直結型で参加者の約3割が報酬50万と3年間有効の内定パスを獲得出来ます。インターン内容は、与えられたお題に対して製品を考え、それをプログラミングで作成するというものです。プログラミングに関しては初心者ばかりで、経験の有無は問われないため、誰でもインターンに挑戦することが出来ます。BtoBのビジネスを経験してみたい人には特におすすめです。(総合商社・メーカー・IT系内定者)

・ソフトバンク
約1ヶ月の長期インターンですが、参加者には報酬が支払われます。実際の仕事内容が見えるインターンシップで、インターンの結果次第では内定に直結します。(外資系コンサル内定者)

最後に

以上、unistyleで人気企業内定者にヒアリングした結果、あがってきたおすすめのインターンシップ20選を紹介しました。
就職活動が始まったばかりの時期は、あまり先入観を持ちすぎることなく、広い視野を持って様々な業界・企業のインターンに参加する事をおすすめします。インターンに参加することで、選考に有利になるだけではなく、社会人として働くイメージを持つことが出来る、新たな価値観を得ることが出来る、自分が将来やりたいことが明確になる、就職活動を乗り切る仲間ができる、など沢山のメリットを得ることが出来ます。
まだ余裕のある夏の間に様々な企業のインターンに参加し、志望業界・企業の内定獲得に向けて動き始めましょう。

 

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民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ 民間就活と公務員試験併願に向けた戦略とコツ 皆さん、こんにちは。19卒の国公立大生です。私は現在休学しています。以前は国家総合職試験に向けて勉強をしていたものの、現在は民間就活に切り替えました。私が休学してまで、なぜ民間就活に切り替えたのかその理由については、「」の記事に目を通して頂ければ、ご理解して頂けるかと思います。今回は、公務員試験を目指している方であれば、一度は考えるであろう「民間就活と公務員試験の併願」についてお話したいと思います。私自身も、民間か、公務員か、それとも併願にするかについて相当な期間悩みました。インターネットで併願についての記事も検索しましたが、千差万別述べていてどの情報が正しいのか、どの記事を参考にすれば良いのか全く分かりませんでした。私自身はこの記事を通して、併願が良いか悪いかのようなことが言いたいわけではなく、客観的な判断材料を皆さんに提供したいと考えています。当記事が、過去の私のように併願するか悩んでる方にとって、また併願を決めた方にとって少しでも役立てば幸いです。はじめにずばり、民間と公務員の併願は可能なのでしょうか。結論から言うと「可能」です。ただし、併願するには相当な覚悟が必要となります。単純に言えば他人の2倍の就職活動をすることになる訳ですから、かなりの気力と体力を要します。また、併願したからといって、どちらかが成功するといった保証は全くなく、両方とも失敗する可能性も当然ながらあります。これらを念頭に置いた上で、それでも併願をするという覚悟を決めた方に向けて、併願のための最善策を提案していきたいと思います。公務員試験併願についてまず、公務員試験での併願についてまとめたいと思います。公務員試験では、複数の試験種を併願することが通常であるため、多くの方が受験するであろう試験種について時期・試験科目の特徴を簡単にまとめたいと思います。【併願されることの多い公務員試験】​今回は、国家総合職いわゆるキャリア官僚については対象外としています。その理由としては、官僚志望の方は内定が得られなかった場合、民間企業に行くか、来年もう一度受け直すことが多いためです。官僚が第一志望の方は、他の公務員試験を受けることが少ないため、今回は省略させて頂きます。【公務員試験フロー】以下の表は、平成28年度の日程を参考に作成しています。​​公務員試験は年度によって試験日程が大きく変わることが多いため、必ずご自身で確認いただくようお願いします。上記に示した、7つの試験に関しては多くの公務員志望者が併願しています。もっとも、国税専門官と財務専門官、東京都Ⅰ類Bと特別区Ⅰ類に関しては、日程的にそれぞれどちらかしか受けることができません。また、国家総合職試験の1次試験は、他の公務員試験よりも日程的に早いため、練習として受ける方も多いようです。民間と公務員試験の主な時期次に、民間就活と公務員試験のスケジュールについて簡単にまとめてみました。​以上、見て頂ければ分かるかと思いますが、民間就活の方が公務員試験よりも早期に選考が始まるため、一定の勉強量を確保することが難しくなります。ここが、併願の最も難しい点で、民間就活をしながら公務員試験に向けてラストスパートをかけなければなりません。よほどの覚悟がなければ、両立はかなり難しそうです。また、早期に民間の内々定を得ると、公務員試験への意欲も薄れがちです。自分が将来的にどうなりたいのか、どのようなキャリアを歩みたいのかについて、この時期にはある程度固めていく必要があります。併願のリスク以上のように、民間と公務員の併願はスケジュール的に非常に厳しいといえます。公務員試験は一般的に平均で1000〜1500時間の勉強量が必要といわれています。最低の1000時間で足りるとしても、1日5時間勉強したとしても200日、8時間したとしても130日近くかかります。また、都庁や人気県庁など倍率、難易度が高い試験を目指す場合には、これ以上の勉強時間が求められるでしょう。併願する場合、民間就活が始まると十分な勉強量が確保しにくいため、当然ながら公務員試験一本に絞っている人よりも、より早く準備をする必要があるといえます。もっとも公務員試験対策はSPI等のWebテストにも活かすことができます。また、反対に民間就活に向けた自己分析や面接、GD対策は、公務員の面接やGDでも活きます。公務員試験には、数的処理と時事問題が多くの場合課されますが、その内容は民間で課されるWebテストの内容と非常に似ているため、公務員試験の勉強をすることがWebテスト対策に繋がります。一概には言えませんが、私の感覚としてはWebテストの方が難易度が低いです。次は、国家一般職の実際の面接カードの設問を参考に民間のES対策が公務員試験面接にどう活きるか見てみましょう。[志望動機・受験動機][これまでに取り組んだ活動や体験]達成感があったと感じたり、力をいれてきたりした経験について、簡潔に記入してください。・学業や職務において・社会的活動や学生生活において(ボランティア活動、サークル活動、アルバイトなど)[関心事項]最近関心を持った社会問題や出来事、日頃興味を持って取り組んでいることなど[趣味特技など][自己PR]長所や人柄について志望動機・受験動機以外は、民間企業のESでよく問われる項目と何ら変わりません。このように公務員試験でも面接で聞かれる内容については民間企業と大差ありません。その上、ほとんどの試験種では面接は1,2回程度しかないため、民間と比較して面接選考自体の難易度は低いといえます。併願に向けた戦略・コツここからは、併願に向けて何をどのようにすべきかその戦略とコツについてご提案したいと思います。私自身去年一年間公務員試験の勉強をしてきたため、その経験に基いてお話します。一般的に公務員試験を目指す人は、大学3年生の4月から予備校に通うなどして、勉強をし始めます。併願を考えている人も、この時期から始めれば十分合格は可能であると私自身は考えています。夏休みや秋から勉強を始めて合格する方もいるため、自分のスペックや能力を踏まえた上で、いつから勉強を始めるかを判断しましょう。とはいいましたが、早くから勉強を始めるに越したことはありません。ちなみに、多くはないですが私の周りにも併願している人はいました。そのような人は、早めに内定が出る企業を受ける等、公務員試験が集中している時期になるべく選考が被らないようにしていたようです。しかし、公務員試験の1次試験、2次試験の時期は、6月の民間採用解禁の時期とどうしても被ってしまうため、勉強と選考をうまく両立することが求められます。そのため、民間就活だけをしている人よりも、業界を絞り受ける企業もかなり絞り込んで受けている人が多いかと思います。面接時の受け答えについてここからは、私の主観でお話しますが、民間企業の面接では公務員試験を併願していると言わないほうが無難です。企業側の心理としては、併願している就活生は公務員試験に落ちたときのための保険として、民間企業を受けているというような印象を抱く傾向にあるといえます。また、民間企業の採用担当者には、公務員試験志望者は「利益目標を追えない」というイメージを持たれがちです。「公務員が利益を追求していない訳ではない」という反論もあるかとは思いますが、それが真実かどうかは別として、相手がどういう印象を抱くかを意識して面接に臨むのが良いかと思います。同じく公務員試験の面接でも、民間企業を併願している旨は伝えない方が無難でしょう。理由としては2つあります。1点目は、不要な対策をしないためです。併願している説得力のある理由を端的に伝えることは非常に難しいです。併願していることを伝えてしまうと、ほとんどの場合その理由について問われます。確固たる理由があり、それを端的に相手に伝えることができるのであれば、伝えてもいいかもしれませんが、そうでないならば伝えないほうが無難です。2点目は、面接では他の質問に時間を使った方が有意義だからです。併願している理由を伝えることであなたの評価が上がることはあまり考えられません。基本的に、その質問に答えたところで、相手の印象としてはマイナスがゼロになったに過ぎません。そのような質問に時間を割くのであれば、他のあなたの評価がプラスになるような長所や強みが伝わる質問に時間を使いましょう。したがって、民間、公務員ともに併願している旨は伝えない方が良いかと思います。以上述べたことは、あくまで私の考えですので、その点ご理解いただいた上で、併願している方は実際の面接で併願していることを伝えるかどうか自身で検討してみて下さい。最後に以上、ここまで見てきて併願するかどうか多くの方が悩んでいることかと思います。僭越ながら、私から皆さんにアドバイスさせて頂くと、民間就活と公務員試験の両方が中途半端になるくらいなら、併願はするなということです。「二兎を追う者は一兎をも得ず」というように、両方を追いかけた結果、就職留年した人も実際に知っています。何度もしつこいようですが、併願するのであれば、それなりの理由と覚悟を持って臨みましょう。併願して両方で良い結果が出た人もいますし、併願自体は決して無理なことではありません。しかし、両方で内定を得たところで、自身が行くことができるのはどちらか1つです。そのため、なるべく早く自分の適性、志向を見極めましょう。そのため、なるべく早い時期から自己分析を行い、公務員か民間かどちらに就職するのがベストなのか考えましょう。この記事が、皆さんの就職活動に少しでも役立てば幸いです。今後もunistyleを是非ご活用ください。【参考記事】・・photobyTimWang 31,669 views
unistyle監修者 鈴木えみ子さん unistyle監修者 鈴木えみ子さん このページではunistyle記事の監修者のプロフィールをお一人ずつ掲載しております。unistyleの記事は、人事採用やキャリアコンサルティングなど、就活関連の幅広い経験を持つ方々に監修をしていただいております。監修記事や監修者からのメッセージを、ぜひ就職活動の参考にしてみてください。鈴木えみ子さん・名前:鈴木えみ子さん・資格:国家資格2級キャリアコンサルティング技能士・所属:合同会社C&C・SNS/HP:└HP:https://www.cocorote.net・プロフィールアパレル業界の人事・採用、社内講師を経て、講師として独立。キャリアコンサルタントして高校、専門学校、企業など各方面でキャリア形成支援をおこなう。講師歴は20年以上、コミュニケーションや会話、心理学を長く学ぶ。心理学の実践と検証によって受講者の心に響かせる講義法を習得。「効果・成果」がでる体感型メソッドの即効性が認められ、また依頼したくなる研修・講演が特徴です。・就活生のみなさんへ一言就職活動で初めにすることは自己分析です。どんな働き方をしたいか、どんな仕事に興味があるか、今まで学んできたこと、どんな経験をしてきたのかを振り返ることです。就活中に新しいスキルや知識を学ぶ姿勢を持ち続けましょう。また、キャリアセンターやOB・OG訪問、業界セミナーを活用し、人脈を築くことはモチベーションアップに繋がります。ストレスも多くなる時期です。ストレスを上手に向き合いましょう!鈴木えみ子さんが監修した記事一覧他のunistyle監修者は以下から確認できます。 201 views
【24卒】今からでもエントリーできる!6月にエントリーできる締切情報まとめ 【24卒】今からでもエントリーできる!6月にエントリーできる締切情報まとめ 本記事では、6月中に締切を迎える企業の本選考情報をまとめています。本記事からエントリーページに直接移動することも出来ますので、効率的なエントリーに是非お役立てください。注意点情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。6月の締切企業一覧※締切日順に掲載6月1日日本電気(NEC)6月5日JR東日本企画(jeki)NTT都市開発6月11日ヤクルト本社6月12日あいおいニッセイ同和損害保険オービックDMG森精機6月13日ロッテ6月15日富国生命保険6月19日西日本電信電話(NTT西日本)6月30日凸版印刷【エントリーはこちらから】6月の締切企業一覧本記事を読む前に以降の会員限定コンテンツでは、各社のエントリー締切日に加え、"本記事からのマイページ登録・各社の企業研究ページへの遷移"が可能となっています。まだ会員登録をされていない方は会員登録をしていただき、本記事をより効果的に活用して下さい。日本電気(NEC)本選考技術系職種(第4クール)■応募締切第4クール(最終)エントリーシート提出締切6月1日(木)SPIテスト受検締切6月4日(日)一次面談6月14日(水)~6月16日(金)マッチング面談6月26日(月)~6月30日(金)本選考エントリーはこちら本選考事務系職種(第3クール)■応募締切第3クールエントリーシート提出締切6月1日(木)SPIテスト受検締切6月4日(日)一次面談6月14日(水)~6月19日(月)マッチング面談6月27日(火)~6月30日(金)本選考エントリーはこちら日本電気(NEC)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら日本電気(NEC)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらJR東日本企画(jeki)総合職採用二次締切(最終)■応募締切・二次締切(最終):2023年6月5日(月)13:00送信完了まで本選考エントリーはこちらJR東日本企画(jeki)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらJR東日本企画志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらNTT都市開発2024年度新卒採用【第2クール】■締切日時①エントリーシート、顔写真、30秒動画提出:6月5日(月)17:00②テストセンター会場予約:6月14日(水)、受験:6月15日(木)本選考エントリーはこちらNTT都市開発の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらNTT都市開発志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらヤクルト本社本選考■エントリー締切【食品開発職】第3回締切:6月11日(日)23:59本選考エントリーはこちらヤクルト本社の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらヤクルト本社志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらあいおいニッセイ同和損害保険基幹社員(転居可・転居可(エリア限定)・転居不可)※四次募集■提出締切日【エントリーシート提出】2023年6月12日(月)13:00まで※提出後の応募コース、エントリーシートの変更はできません。本選考エントリーはこちらあいおいニッセイ同和損害保険の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらあいおいニッセイ同和損害保険志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらオービック2024年卒向け本選考(5月度/6月度)■応募締め切り6月度:6/12(月)合否発表:6/16(金)本選考エントリーはこちらオービックの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらDMG森精機新卒採用本選考※11回締切■応募締切:2023年6月12日(月)23:59本選考エントリーはこちらDMG森精機の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらDMG森精機志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちらロッテ2024年度新卒採用【第二回】全職種■応募締切日:6/13(火)正午本選考エントリーはこちらロッテの企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちらロッテ志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら富国生命保険本選考必須エリア職セミナー(北海道・山梨・長野・香川・佐賀・熊本・宮崎)※開催日別締切■予約受付:各開催日1日前(土日祝日を除く)10:00本選考エントリーはこちら富国生命保険の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら富国生命保険工業志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら西日本電信電話(NTT西日本)本エントリー第4回■応募締め切り:6/19(月)正午本選考エントリーはこちら西日本電信電話(NTT西日本)の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら西日本電信電話(NTT西日本)志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら凸版印刷本選考■選考地区・ES締切日(技術職以外は全てAM9:00締切)《営業・事務職》関東(東京):6月30日(金)《専門コース(法務、財務・経理)》関東(東京):6月30日(金)本選考エントリーはこちら凸版印刷の企業研究ページ(選考通過者ES・本選考レポート・選考対策記事)はこちら凸版印刷志望者向けの企業別LINEオープンチャットはこちら最後に本記事では、"6月に本選考の応募締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。24卒の採用も終盤に差し掛かっておりエントリーできる企業も少なくなってきました。納得内定が貰えるように最後まで頑張りましょう。本記事を参考に各社の締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。また、unistyleでは24卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。→unistyleでは24卒就活生向けに就活用グループを運営しており、今後もグループを拡充させていく予定です。上記記事に各グループの参加用URLを掲載していますので、興味のある方は記事からご参加ください。さらにunistyleでは、今後も24卒就活生向けに「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。まだ会員登録を済ませていないという方は、以下から早めに会員登録をしていただき、本サイトを有効的に役立ててもらえればと思います。 34,718 views
書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 書評:『<就活> 廃止論』| "就活ルール" の未来 日本の新卒採用は大きな転換期を迎えています。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。各種メディアでもこの手の話は多く取り上げられていますが、重要なのは・アンテナ高く正確な情報を追うこと・基本的にやるべきことは何も変わらないと認識することの2つに限ると思っています。今回は、そんな現代の新卒就活の潮流に紐づいた書籍『<就活>廃止論』についてご紹介し、現在の新卒就活の特徴や課題について見ていきたいと思います。※本記事では、特に断りがない場合、「同書」という記述は全て『<就活>廃止論』を指します。<就活>廃止論【本記事の構成】▶『<就活>廃止論』の全体像▶"就活ルール"のその後▶『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点▶『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方▶『<就活>廃止論』への疑問▶最後に『<就活>廃止論』の全体像本書の内容を一言で言えば、「日本の新卒採用の問題点とそれを克服するための提言」について書かれている書籍になっています。~『<就活>廃止論』の章構成~第1章:「就活」の時代は終わった第2章:「就活」の<ステップ0>第3章:なぜ学生は就職できないのか第4章:出現率5%の優秀人材になる方法第5章:できる人材は自分で作れ~採用への提言~第6章:就職活動への提言第7章:次世代へのアクション筆者である佐藤孝治氏は、新卒でアクセンチュアに入社し、現在では就活コミュニティーサイト「Jobweb」の代表取締役会長に従事されている方です。発刊は2010年と今ではやや昔のものになっていますが、"就活ルール"が話題となっている現在だからこそ読んでおいて損はない内容がいくつも存在しています。『<就活>廃止論』は、これから就活本番を迎える学生にとって、非常に示唆深い書籍であると言えるためです。"就活ルール"のその後冒頭で、「アンテナ高く正確な情報を追うこと」が重要である旨を述べましたが、皆さんは世間で話題になっている"就活ルールの廃止"がどのような"ルール変更"であるか正しく説明できますでしょうか。「21卒からは就活スケジュールが廃止になる。すなわち、3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールは、20卒で終了となる。」上記のような認識の方は、もう少し情報に対する向き合い方を考えた方がいいかもしれません。”経団連が”ルールの設定をしなくなるだけ”就活ルール"廃止と言われると、就活ルールが21卒から無くなるかのように聞こえるかもしれません。しかし、以下の記事に書かれている観点は認識しておくべきでしょう。経団連は10月、大手企業の採用面接の解禁日などを定めた指針の作成を2021年春入社分から廃止することを決定。政府がこの議論を引き取り、新たな就活ルールについて検討することになった。出典:日本経済新聞就活ルールだけが問題ではないこの記事のポイントは、「政府がこの議論を引き取り」というところです。すなわち、経団連が就活ルールを「無くすことを決めた」のではなく、経団連が就活ルールを「決めることを辞めた」という意味になります。では、議論の舵を握ることになった政府は一体どのような判断を下すのか。これについても政府は既に大枠の方針を提示しています。政府は26日、学生の就職活動ルールについて、現在の大学1年生に当たる2022年卒業以降の学生についても、当面は現行日程を維持する方針を固めた。政府は新卒一括採用の見直しについても議論を始めているが、雇用制度の抜本的な改革には時間がかかるとみている。学生の混乱を回避するため、当面は日程を維持すべきだと判断した。出典:毎日新聞就活ルール22卒以降も現行日程政府方針上記は毎日新聞の10月26日付の記事です。経団連の発表から約50日後。政府は引き取った議論の焦点である「21卒以降の就活ルール」について、「当面は変更しない」。すなわち、21卒以降も3年生の3月に広報活動・4年生の6月に選考活動が解禁という現状のスケジュールはしばらく継続するという結論になります。22卒以降では毎年度改変の要否が判断されていく中で、今後将来的に廃止の方向性へ向かうことにはなるでしょうが、少なくとも直前になって急に変更といった直近の就活生への影響はないとほぼ言い切っていいでしょう。『<就活>廃止論』が語る日本的雇用慣行の問題点『就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)』でも少し触れましたが、就活ルール廃止には、年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった高度経済成長期から続くいわゆる日本的雇用慣行からの脱却が根幹にあります。個人と会社の関係は、「一対一」の対応関係から、お互いが多数の選択肢を持つ関係へと変化している。出典:『<就活>廃止論』p37この部分で何が言いたいかといえば、大学を卒業した直後の4月に企業に就職し、その1社で定年まで勤め上げるという日本的雇用慣行は衰退している。すなわち、企業に入るタイミング・出るタイミングが人それぞれの時代へと変化しているということです。『最初の勤め先で人生は決まらない〜納得のいく就職活動を行うために〜』でも述べた通り、一昔前に比べれば日本でも転職というものが一般的になりつつあり、新卒で入社した企業を定年まで勤めあげる人の割合は減少傾向にあります。では、今回のような新卒ルールの変化(=入るタイミングの変化)は、このような日本的雇用慣行の根底を揺るがすものになるのか。結論、現状それだけでは現代の雇用システムを大きく変えることはまだ難しいでしょう。同書にも指摘がありますが、就活ルールという入るタイミングだけが変化しても、結局その分出口にも変化がなされなければ抜本的な変化には繋がりません。日系企業は諸外国と比較して解雇規制が強く、仕事で成果が上がらなくても余程のトラブルでも起こさない限り強制解雇をされることはないという特徴があります。雇用の流動化を高めていかない限り、いくら入口が変化しても日本的雇用慣行がいきなり廃止されるといったことはないでしょう。本件に関しては、unistyle創業者の樋口も近しい指摘をしています。本丸は解雇規制と終身雇用をどうするかなので、入り口のルール変更は大きな影響を及ぼすことはなさそう。すでに終身雇用を前提としない外資やベンチャーを志望する優秀層が増えており、大企業からの転職もじわじわ増えてるので徐々に変化しそうではある。https://t.co/K4v82Y4HF6—KotaroHiguchi(@happytarou0228)2018年10月9日『<就活>廃止論』とunistyleに共通する考え方先述した通り、『<就活>廃止論』は2010年発刊の書籍ながら、8年経った現在の就活生にとっても示唆深い内容になっています。そのため、2011年にサービスを開始したunistyleとも共通する考え方が多く、両者の内容を補完する意味でも読んでおいて損はない内容がいくつも書かれています。共通点1:企業が求める人材像はある程度共通している多くの学生が勘違いしているのだが、学生が就職活動に苦戦している理由は、新卒学生に対する求人が少ないからではない。企業が採りたいと思う学生が少ないからである。出典:『<就活>廃止論』p81unistyleでも何度もお伝えしている通り、総合職に求められる人物像というのは各企業である程度共通しています。端的に言えば、自社の利益に貢献できる人材がそれに該当します。企業からすれば、自社の採用基準を満たしていれば内定を出し、満たしていなければ内定は出さない。それだけの話です(もちろん最低限の採用人数を確保するためにある程度仕方なく採用するというケースはゼロではないでしょうが)。売り手市場・就活氷河期といった市場動向を気にする方は多いですが、最上位の学生にとってはいつの時代でも企業から引く手数多の存在であり続けます。また、業界や企業規模等によってその年の傾向は大きく異なり、売り手/買い手というのはあくまで平均値に過ぎないということは認識しておくべきでしょう。参考:ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?共通点2:「早期化」にはメリットも多い大学と企業社会をまったく特異な、断絶したものと考えるという習慣から抜けきれないから、「就職活動の早期化」を問題視する見方が出てくる。「早期化」、大いに結構ではないか。出典:『<就活>廃止論』p55今では主に3年生の6月から一般的になった企業のインターンシップ活動。それが本格化したのはついここ5年ぐらいの印象があります。『【緊急掲載】経団連、就活ルール廃止を検討|学生への影響は?』では「超早期化」となることをデメリットの一つとして挙げてはいますが、企業と早い段階から接点を持てることはプラスに働く面も多いと思っています。特に「3年で3割が辞める時代」と言われる昨今、学生と企業の間の情報の非対称性・ミスマッチを低減するという意味で、インターンシップを始めとした就職活動の早期化には一定の効果が見込まれます。よく、早期化のデメリットとして学業への影響を真っ先に挙げる論調は多いのですが、本書では「むしろ逆に将来に対する学生の意識の高まりが、「学ぶ」ことへの興味・関心を高め、学業にもプラスに働く面が強いと考える(同書:p53)」と述べています。すなわち、早期化したことで発生した期間で主に行うインターンへの参加・自己分析といった活動は、学業と相反するものではないというのが筆者の主張です。また、就活が無ければその時間を勉学の時間に本当に当てようとしている学生が実際問題どれだけいるのかという疑問も感じています。学生が学業に時間を割くようになるためには、就活に要する時間を減らすこと以前に、そもそもの学業に対する向き合い方を変えないとそれほど効果はないのかもしれません。「学業に悪影響が出るから早期化はダメだ」と短絡的に考えるのではなく、メリット/デメリット双方の考え方を吸収し、フラットに考えることの重要性を再認識させてくれるトピックと言えるでしょう。共通点3:自己PRに求められるのは、"再現性"人事担当者としては偶然性を排除しないと、人を採用する際のリスクになります。その判断ポイントは「自分のルール」を持っているかどうか。「自分のルール」をしっかりと持っていれば、成功の再現性は高いと判断してほぼ間違いないのです。出典:『<就活>廃止論』p116『自己PRは複数エピソードで語れ|ない人も高校時代で代用可能!』でも述べた通り、自身の強みを伝える自己PRでは複数エピソードを語ることで再現性を高めることが肝心です。当然ですが、サークル活動で新たなイベントを企画し何らかの成果を上げた人が企業でも新規事業を立案し収益向上に貢献できるとは限りませんし、アルバイトで周囲を巻き込みチームで成果を出した経験を持つ学生が企業でもリーダーシップを発揮できるとは限りません。採用担当もそれは織り込み済みです。しかし、そんな中で「自社に入ってからも活躍するだろう」というある種の期待感や確からしさを元に選考通過者を選別していくのが新卒就活です。「確からしさ」というのが、本書での「偶然性の排除」に該当し、それを高めるための複数エピソード・再現性だという関係性は把握しておくべきでしょう。『<就活>廃止論』への疑問上記のように、『<就活>廃止論』にはunistyleと共通する考え方がある一方、現在の就職活動に合致するかどうか疑問を感じる点もいくつか存在しています。疑問点1:「新卒"だけ"がキャリアの入口ではない」は確かだが...昔、終身雇用が全盛の時代であれば新卒で入社して短期間で辞めた人には、強いマイナスイメージがつきまとったが、現在ではそうしたネガティブな語感はほとんどない。出典:『<就活>廃止論』p36年功序列・終身雇用・新卒一括採用といった日本的雇用慣行が、従来よりも薄れてきていることは事実です。「新卒で入った企業で定年まで勤め上げる」人の割合は今後も減少していくことが想定されるでしょう。しかし一方で、現在でも日本社会でファーストキャリアが重要であることは事実であり、いわゆる「新卒カード」が優遇されている現状は認識しておくべきです。特に多くの大手企業では、集合研修やOJTを始め新卒に対し多大な費用をかけ育成をするなど、自身の市場価値を高めるうえで恵まれた環境が新卒採用者には整っています。本書では、「早期離職者にネガティブなイメージはほとんどない」と述べていますが、採用担当者からすれば「自社に来てもまたすぐに辞めてしまうのでは」というマイナスイメージは少なからず抱くはずです。企業に入ってもすぐ辞めるような大して能力が身についてないような人を採用するぐらいなら、新卒の学生を一から育成していった方がいいと考えるのは容易に想像できるでしょう。もちろん、本当に不当な労働条件下で働かされたといった"仕方がない"事情もあり得るでしょうが、採用担当者からすればどんな理由であれ「すぐ辞めた人」というレッテルは貼ることになります。「第二新卒でもネガティブなイメージはないからいいや」と逃げや言い訳に使うのではなく、新卒就活は最大のチャンスとして真剣に取り組むべき、という考えをもっていただきたいと思っています。疑問点2:「学歴フィルター」に対する考え方今どき上位校を出たからといって、いわゆる人気企業に必ず入れるなどということは全然ない。東大の学生でも有名企業をすべて落ちる人はたくさんいる。本当である。出典:『<就活>廃止論』p89上記は全くもってその通りの記述であり、東大=上位企業に内定という図式は必ずしも当てはまるわけではありません。しかし、「有名企業をすべて落ちる」というのは、そもそも上位学生は受ける企業のレベルが相対的に高いというバイアスがかかっています。わずか(ルール上では)3カ月程度で勝負が決まる短期決戦の現在の新卒就活において、「MARCH以上」といった学歴フィルターをスクリーニングとして採用の効率性を高める企業はいくつも存在しています。大切なのは、「学歴なんてほとんど関係ないから、入学偏差値が低くても上位学生と同じ土俵で勝負できる」と捉えるのではなく、学歴フィルターは「ある」と割り切って、採用基準を満たすための取り組みに注力することです。参考:就職活動における「学歴」丨「スクリーニング基準」と「採用基準」疑問点3:「学生団体」は変革人材の集合体?顕在化してわかりやすい変革人材クラスターが「学生団体」と言われる集団だ。学生団体は、自分たちの理想やビジョンを掲げ、大学の枠を超えて社会へ飛び出し、社会的に意義のある活動をしている学生の集団で、多くの団体で複数の大学横断的な学生から構成されている。出典:『<就活>廃止論』p176本書では"変革人材"の特徴として、目的意識・行動力・自己理解・環境選択・長期的視点・戦略思考といった要素を挙げています。今の時代Facebookを始めとしたSNSを中心に様々な学生団体の活動を見ることが出来ますが、それらの多くが上記のような変革人材の集合体であるかどうかは疑問に感じます。学生団体の多くは「自分たちの理想やビジョンを掲げ」ているでしょうが、それに沿って「社会的に意義がある活動」をしている団体がどれだけあるでしょうか。とりあえず集まった学生同士の馴れ合いで終わっている団体の方が多い印象がありますが。もちろん、何を持って「社会に意義がある」と判断するのかは個人の価値観に紐づくため正解があるわけではありませんが、少なくとも採用担当者にとって学生団体と接点を持つことが変革人材の効果的な採用繋がるケースがどれだけあるかは疑問に感じます。ちなみに、以下のエントリーは若干の極論も含みますが、ある意味的を得ているような気もしています。参考:学生団体に入るべきではない理由100パターン最後に『<就活>廃止論』は就職活動そのものの廃止を主張している書籍ではないため、その点を批判する意見も多いようですが、"就活ルール"で騒がれる今だからこそ有益な情報がいくつも含まれていると感じます。就活本と言われると自己分析本やWebテスト対策本といった選考突破のノウハウを得るためのものと考える方は多いと思われますが、時には就職活動の全体像を知るという意味で、このような書籍も活用してみてください。 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