【23卒向け】大手企業約60社の5月締切本選考情報

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最終更新日:2022年08月09日

【23卒向け】大手企業約60社の5月締切本選考情報

23卒の就職活動の情報解禁日から2か月が経過しました。

3月に提出したエントリーシート(ES)の結果が出始め、選考を受けている企業、いわゆる「持ち駒」を増やしたいという就活生も多数いるのではないでしょうか。

そこで本記事では”5月にエントリー締切を迎える本選考情報”を就活生からの人気の高い大手企業約60社分紹介します。

本記事からそのまま各社のエントリーページに移動することもできますので、効率的なエントリーにお役立てください。

本記事の注意点

情報の精度には最大限注意していますが、本記事の掲載情報には誤りがある可能性があります。新型コロナウイルス等の影響で選考内容に変更があるかもしれないため、本記事の掲載情報だけでなく、必ず"各社から発表されている一次情報"を確認していただくようお願い致します。

5月の締切企業一覧 ※締切日順に掲載

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【エントリーはこちらから】5月の締切企業一覧

5月締切企業情報

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九州電力

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最後に

5月締切企業情報まとめ

本記事では、"5月に本選考のエントリー締切を迎える企業"を締切日順に紹介してきました。

本記事を参考に各社の本選考締切日を管理し、「効率的なエントリー・就活スケジュール設計」に役立てていただければと思います。

【本選考のエントリー解禁前に準備必須】企業管理シートをお配りします!
→unistyleオリジナルの「エントリー企業管理シート」になります。スプレッドシートをダウンロードするだけで使用できますので、ぜひご活用ください。

また、unistyleでは23卒就活生向けにLINEオープンチャットグループを運営しています。

匿名で様々な就活生と情報交換をすることができるという便利な機能になりますので、"最新の選考状況や選考結果連絡の有無等をリアルタイムで確認したい"という方は、ぜひご活用ください。

就活生の利用者数累計40万人!LINEオープンチャットを紹介-25卒・26卒向け-
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さらにunistyleでは、今後も23卒就活生向けに「本選考のエントリー締切情報」を公開していく予定です。

unistyleでは、各社の本選考情報を日々更新しています。最新の締切情報を見たい方はこちらからご確認ください。

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おすすめコラム 4 件

総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 総合商社の女性総合職採用比率と他業界の比較 先日も政府として国家公務員の女性割合を30%以上にする政府目標を発表するなど、女性の社会進出に関する議論が盛んです。日本における女性の社会進出度の低さは以前から指摘されており、世界経済フォーラムが毎年発表している「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート」におけるランキングは毎年非常に低い順位で推移しています。就職活動においても、女性の総合職採用は不利なのかという質問をよく受けますので、今回は女性の就職活動に関わるデータを色々と調べてみました。ちなみに総合職に占める男女の割合については、就職四季報2015年度版から引用させていただいています。就職四季報には、男女別だけではなく、文理別の採用数や採用実績こう、3年後離職率などの就活生が知りたいデータがいろいろ詰まっていますのでぜひとも手に取っていただければと思います。就職四季報2015年版全体のデータ厚生労働省が発表した「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」によると、対象企業129社の総合職採用予定者に占める女性割合はわずか11.6%というデータが出ています。またこの発表では、男性応募者の5.8%が採用されているのに対して、女性応募者は1.6%しか採用されていないとして、男女の採用格差があることを示しています。参考:「コース別雇用管理制度の実施・指導状況」総合商社のデータ【2013年卒総合商社男女比内訳】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率三菱商事1751462916.57%三井物産1281052317.97%伊藤忠商事110991110.00%丸紅1481212718.24%住友商事136124128.82%総合商社全体69759510214.63%女性採用比率1位は丸紅の18.24%、最下位は住友商事の8.82%です。女性の採用に積極的な三菱、三井、丸紅と消極的な伊藤忠、住友という形が見て取れます。伊藤忠・住友と関西系の二社は社風としてもガツガツしていると言われており、男性色の強い企業なのがデータからは言えそうです。一方で、丸紅はさすが「ギャル紅」と呼ばれるだけあるといったところでしょうか。長期にわたる海外駐在、長時間労働など女性にとっては働きにくい環境とイメージしがちな総合商社ですが、総合商社全体の女性比率は上記で紹介した全体のデータよりも高いものとなっています。【参考】総合商社内定者の志望動機他業界との比較【2013卒その他業界女性比率】2013年のデータ総合職合計男性女性女性比率日本生命131120118.40%東京海上908733.33%三菱電機89074015016.85%ソニー1601332716.88%トヨタ592539538.95%NTTドコモ2571857228.02%KDDI2531916224.51%NHK2291705925.76%読売新聞社62412133.87%朝日新聞社66412537.88%その他の業界についても女性総合職の比率が発表されている会社のものを抜粋しました。傾向としては金融関連の企業は非常に女性総合職の採用比率が低く、東京海上ではわずか3.3%です。総合職で採用しない分、一般職や地域総合職で大量に女性を採用するのが金融機関の特徴と言えそうです。一方で、通信業界やマスコミ業界は軒並み、女性総合職の採用比率が高く、朝日新聞社は37.88%という結果になっています。通信業界・マスコミ業界ともに3年後の離職率は低く、女性が活躍するための風土がある程度整っている様子が読み取れます。女性の社会進出やキャリア進出という文脈の中では、海外の事例をモデルケースにする例が多いのですが、このような日本の伝統的企業にその答えがあるのかもしれません。もちろん女性の役員活用についてはまだまだ遅れており、KDDIで2014年4月に初めての女性執行役員が誕生したと報道されたのみです。ちなみにグローバル企業の代表格といえるgoogleの女性比率もまだ30%にすぎないようです。参考:GettingtoworkondiversityatGoogle学歴にみるデータ最後に学歴に関するデータを紹介したいと思います。①キャリア志向の人は上位校への進学を目指す、②企業が学歴をスクリーニング基準として採用しているとすると、上位校の男女比は女性総合職の採用数に直結しそうです。東京大学の女性比率は約18%、京都大学が22%、慶應義塾大学が34%、早稲田大学が36%となっています。女性は親元を離れず、キャリア志向でも地元国立大学へ進学するという意見もあったので調べましたが、山梨大学が30%、島根大学が37%と大きな違いは見られませんでした。慶應や早稲田といった上位校の女性学生の中にも、一般職志向の学生は多く、特に総合商社や金融の人気はまだまだ高いと言われています。商社一般職の倍率は総合職よりも高い500倍になることもあるようです。学歴が企業の採用スクリーニングに使用されているとすると、上位校の一部学生が一般職に流れたとしても、20%〜30%の女性が総合職として採用されるべきと言えるでしょう。【参考】企業が学歴差別をする理由最後に女性のキャリア問題についてはなかなか難しく、上記で紹介した通り、Googleのようなグローバル企業もまだ取り組みの最中であると言えます。日本の雇用環境について、新卒一括採用、終身雇用を前提とした採用慣習、ホワイトカラーエグゼンプションなど様々な議論がされています。しかし議論がどうしても新卒一括採用批判や残業代なし法案といった形で、個別のものに集中してしまいがちであるように感じています。女性のキャリアについても単純に女性の採用数を増やす、幹部を増やすために数字目標を掲げるといった対処ではなく、なぜ女性が働きづらいのか、その大元となっている制度や雇用体系は何なのかといった全体からの議論をするべきだと思っています。なお、雇用環境について日本型雇用と欧米型雇用のメリット・デメリットについてはこちらのブログで紹介されている本が面白いかもしれません。参考:いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる/海老原嗣夫氏いっしょうけんめい「働かない」社会をつくる(PHP新書)photobySamChurchill 69,944 views
 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 【和訳つき】三井物産・安永社長が「起業家精神」を語る【unistyle業界研究ニュース】 10月29日、英FinancialTimes(FT)誌にて三井物産・安永竜夫社長のインタビューが掲載されました(11月15日現在、和訳版はリリースされていません)。インタビューのタイトルは“TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(三井物産・安永竜夫CEOが、日本の新しいアントレプレナーシップを語る)”。三井物産や総合商社に入社したいと考えている学生はもちろん、事業を創出する仕事に興味がある学生にとって、非常に示唆の深い内容となっています。参考:TatsuoYasunaga,MitsuiCEO,onJapan’snewentrepreneurship(FT)本記事では和訳も付記しながら、安永社長のインタビュー内容から①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」就活生にとっても興味深いであろう、以上2つのポイントについて紹介・考察します。①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却「資源の三井」が直面した資源リスク2016年3月度の決算発表にて、資源価格の下落の影響から史上初の連結最終赤字に転落した三井物産。三井物産は、金属やエネルギーなど資源分野に大きな強みをもつ一方、保有資産が資源分野に偏りすぎているとして「資源一本足打法」などと揶揄されてきました。FT誌のインタビュー記事によれば、“Forallthebreadthofitsportfolio,hehadinheritedacompanywhoseprofits(itdisclosedatthetime)fell¥2.8bn($23.7m)forevery$1perbarreldropinthepriceofcrudeandhadbeen,justthreeyearsearlier,90percentderivedfromresourcesandenergy.(安永社長が就任した当時の三井物産は、原油価格が1バレルあたり1ドル下落するごとに28億円の損失が出る状態にあった。そのわずか3年前には、利益全体の90%が金属資源とエネルギーによるものだった)”というほど、資源分野に偏ったポートフォリオを保有していた三井物産。資源には価格変動が付き物であり、そうした市況の影響から逃れることはできません。資源ビジネスへの依存度が高いほど、必然的に価格変動によるリスクも大きくなります。2016年に計上した巨額の赤字によって、三井物産は改めてその「資源偏重リスク」を強く認識したはずでしょう。同年は伊藤忠商事が非資源ビジネスを武器に総合商社1位に躍進したこともあって、三井物産は”資源依存”からの脱却=非資源ビジネスの強化という新たな課題に向き合うことになりました。参考:三井物産・三菱商事、「初の赤字転落」の深刻度(東洋経済オンライン)物産ショックから1年-「三菱商事、三井物産」赤字見通し発表から1年でどうなった?(ZUUonline)「資源の三井」の非資源シフトこうした経緯から、三井物産は「強い資源をより強く」の方針こそぶらさないものの、あくまで“acceleratetheshiftawayfromresources(資源からのシフトを加速させる)”ことに注力しています。事実、2017年3月期には当期純利益3,061億円のうち約1,400億円を機械・インフラなどの非資源分野で稼ぎました。また、現在の中期経営計画「DrivingValueCreation」では、2020年には非資源セグメントで全体の約45%にあたる2,000億円の当期利益を達成するという目標を掲げています。参考:三井物産中期経営計画非資源強化のキーは、三井が誇る「起業家のDNA」こうした非資源強化の方針について、FT誌が掲載した安永社長のインタビュー記事では“Heispushingtheventurecapitalandprivateequitythemes,andhopingthatMitsui’s“DNA-rooted”entrepreneurialismwillcreatenewbusinesslinestotakeitsinvestmentsdeeperintoconsumermarketsandabsorbnewtechnologies.(安永社長は、ベンチャー・キャピタルおよびプライベート・エクイティのビジネスを推し進めている。また、三井物産のDNAに根付く起業家精神が、消費者市場にさらに深く投資し、新たなテクノロジーを吸収する新規ビジネスを創造することを望んでいる)”とあります。三井物産は、その長い歴史のなかで培われてきた「起業家のDNA」を活かし、新たな非資源ビジネス領域にも積極的に投資して事業を創造していくことを目指しているようです。さらに、“Thetradinghousemodel,hesays,iswellplacedtomakeithappen.AndunlikepureprivateequitygroupssuchasBainandKKR,headds,Mitsuiisusedtotakingaverylongview.(安永社長によれば、日本の総合商社のビジネスモデルは、そのような新規ビジネスを成功させるにあたって都合のよいポジションにある。また、ベイン・キャピタルやKKRのようなピュアなPEファンドとは違い、三井物産は長期的な視野に立って投資を行うことに慣れがある、とも述べた)”として、新規ビジネスへ投資するうえでの総合商社の優位性が強調されています。これまで資源偏重のポートフォリオで戦ってきた三井物産。しかし、「企業家精神」を喚起する安永社長のもと、これまでさほど注力してこなかった非資源領域にも積極的に踏み込んでいく方針のようです。なお、先日も欧州のEV(電気自動車)ベンチャーへの出資を決定するなど、上記の方針はすでに具体的な案件にも落とし込まれています。参考:②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」冒頭にあげた記事にて、FT誌は“MrYasunagafacestwochallenges;bothpointtothedifficultiesofbringingculturalchangetoacompanywhosehistorydatesbackto1876.(安永社長は、2つの困難に挑む。これらは双方とも、その歴史は1876年にまでさかのぼる三井物産において、その社内カルチャーを変革することの難しさによるものだ)”として、安永社長が取り組む2つの制度改革を紹介しています。(1)採用システムの変革:中途採用の増加1点めは、これから就職活動を行う学生にもダイレクトな影響があるかもしれない論点です。“theJapanesecorporaterecruitmentmodel—wherebyacompanytakesalargeblocofentrantsonceayear—isinflexible.MrYasunagahasalreadyincreasedtoabout60ayearthenumberofpeopleithiresfromoutside.(日本企業の採用システムでは、年に1度の新卒採用が採用枠の大半を占めており、融通が効きにくい。(これに対する打ち手として、)安永社長はすでに中途採用の採用人数を年間およそ60名に増やしている)”このように、三井物産は中途入社(転職者)を積極的に迎え入れる方針に転換しつつあるようです。現在、新卒の採用人数は例年通りの水準をキープしているようですが、こうした中途採用方針を今後も続けていくようであれば、将来的には新卒採用や社内構造にも大きな影響が出るかもしれません(新卒採用の人数枠が小さくなる、中途入社組が上位ポストに就くことで新卒入社組の出世が遅くなる等)。なお、三井物産は今年8月に新卒の学生を対象に「合宿」形式の選考を開催したり、2年前には博士課程の学生に限定した採用活動をスタートしたりと、さまざまな切り口から採用活動を変革しています。参考:交渉役に役者12人三井物産が挑んだ新卒採用合宿とは(日本経済新聞)三井物産、博士課程採用スタート!採用担当者が求める「多様性」とは(withnews)(2)社内制度の変革:社内ベンチャー公募制度の導入2点めは、各社員に社内ベンチャーの起業を促す公募システムの導入です。“Theinnovationofwhichheismostproudisasupportsystemthatencouragesstafftocreatebusinessstart-upswithinthecompany.Twentyproposalshavebeenreceivedinthefirstyear.(社内改革として安永社長が最も誇っているのは、社員に対して社内スタートアップ起業を促す支援制度を導入したことである。(この実績として)初年度には20件の提案が受理された)”この制度は2017年4月にアナウンスされたもので、入社7年目以上の社員を対象に起業アイデアを募集し、社内選考を通過した案件については起案者本人と三井物産が出資するかたちで社内ベンチャー企業を設立するというものです。三井物産が最大3億円を出資するものの、発案者にはあくまで当事者として経営の舵取りを行ってもらうため、発案者本人にも数百万円程度の出資を義務付けています。参考:三井物産、社員本人出資の社内ベンチャー新制度導入(日本経済新聞)また、安永社長自身が“Itencouragesouryoungguysto...runthebusinessthemselves,utilisingMitsui’sbusinessplatformforlegal,accounting,taxationandevenmarketing.(この制度は、弊社の若手社員が自分の手でビジネスを経営するよう促すものです。彼らは、法務や会計、税制、そしてマーケティングにおいてさえも、三井物産のビジネス・プラットフォームを活用することができます)”と述べているように、資金調達のみならず三井物産のノウハウやビジネス環境までもが社内スタートアップに提供されるようです。個人での資金負担が必要になる(ストック・オプションを保持できるという意味ではメリットでもあります)とはいえ、三井物産に籍を置いたまま、それも三井物産から資金やノウハウの支援を受けながらスタートアップを起業できる、極めて魅力的な制度であると言えるでしょう。なお、導入初年度にあたる今年は全20件のアイデアが集まっているようです。今後、同制度からどんな社内ベンチャーが生まれるかにも注目したいところです。参考:最後に本記事では、英FT誌に掲載された安永社長のインタビューから①三井が誇る「起業家のDNA」で“資源依存”脱却三井物産が誇る“DNA-rooted”entrepreneurialismによって非資源領域にも積極的に投資を行い、新規ビジネスを創造すること②社内カルチャーを変革する「2つの制度改革」中途採用の強化にみられる採用改革、社内ベンチャー公募制度の導入など、社内制度の刷新によってイノベーションの障壁となりうる社内文化を改革すること以上2つのポイントを抜粋し、三井物産が見据える「改革」についてご紹介しました。総合商社は学生から最も人気のある業界の一つですが、入社後のビジョンを明確にイメージできている学生は決して多くないように感じます。本記事で取り上げた三井物産の例のように、各社がこれからどのような方針にもとづいて事業を展開していこうと考えているのか、きちんと理解しておくべきでしょう。参考:総合商社の業界研究photobyThoroughlyReviewed 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志望動機よりも企業選びの軸を意識せよ!リクルート内定者が語る就職活動アドバイスその1 志望動機よりも企業選びの軸を意識せよ!リクルート内定者が語る就職活動アドバイスその1 先日、リクルートの内定者と就活生によるWeb質問会を開催いたしました。その際に、多くの就職活動生の参考になる受け答えがありましたので、ここに記事として残したいと思います。リクルートを志望している方もそうでない方も参考になると思いますので、ぜひお読みください。本記事のコンテンツ・回答者プロフィール・面接は受けまくるべし!就職活動全般について・起業前提で入社もあり、リクルートの文化について・アルバイトからやりたいことを見つけた!志望動機や自己分析について・最後に回答者プロフィール【自己紹介】大学:文系(私立)学生時代に頑張っていたこと:予備校バイトでの営業活動、準体育会の活動内定先:リクルート人材部門を2つ、大手精密機械メーカー、スーパーゼネコン、他ベンチャー数社選社軸:①生まれや育ちの格差関係なく意思ある人が応援される世の中を作りたい②父親を超えるビジネスパーソンになりたい。受けていた業界:リクルート、機械メーカー、ゼネコン、マスコミを少々一言:特殊なスペックを持っていませんが、自分なりに考え抜いて複数社内定を得たように思います。内定者訪問や内定先からも呼ばれて17卒の皆さんの相談にものっているので、ぜひ参考にしてください。本日は宜しくお願い致します。面接は受けまくるべし!就職活動全般についてより深い自己分析は内定が出た後も行い、自分が本当にやりたいことを明らかにした「選社軸」について、①はっきりさせた時期および②選社軸を元に受ける業界を明確にした時期について教えて下さい。決めた時期及び業界を明確にした時ということですが、自分なりに完全に言語化できたのは、正直内定をもらった後のように思います。僕としては①ある程度自己分析した上で興味のある業界をあげる②その業界の仕事を説明会等で理解する③実際に内定を得る④内定を得た後、最期の自己分析をするといった流れでしていました。知っている業界それぞれを3段階評価し、その上で好きな業界に共通する自分の嗜好性を言語化した①ある程度自己分析した上で興味のある業界をあげる①の段階はいつごろの時期で、どの程度の業界をあげていましたか?現状でまだ企業選びの軸も定まらず、どの業界を見ていいのかぶれているのを感じています。ある程度の自己分析、並びに興味のある業界に関しては3月までにはあげ終えていました。私なりのやり方だと①知っている業界をとりあえずあげる(銀行、生保、インフラ、商社‥等々)②業界毎で興味があるかないかを⚪︎△×の3つに分ける③×の業界は見ない④⚪︎△に関しては説明会に行きつつ判断⑤その上でその業界に共通している自分の嗜好性を言語化するという風に行っていました。本命の選考の前に面接を受けまくることで、問題点を直していった今の時期に、これやっていてよかった、ということがあればお聞かせください。他の方々も言っているとおもいますが、やはり「面接」を受けまくることだと思います。いくら自己分析をして学生時代頑張ったことを作っても、話せなければ合格はないですし、落ちて初めて気づくこともあるかと思います。高給な会社=付加価値の高い企業かつやりがいがあると考えた。そして受ける企業は給与面で足きりした給与、福利厚生などの条件ばかりに目が行きがちで仕事内容や、やりがいといったことに注目することができていません。recruit@unistyleさんは給与や福利厚生といったことと、仕事のやりがいや面白さの部分についてどう切り分けて考えていましたか?私自身は①前提としての給料や福利厚生②その上で仕事のやりがいや面白さという風に考えていました。自分自身、これくらいの生活水準はほしいな、という所から、漠然とですが給与面で足切りをしていました。また個人的には給料が高い会社=世の中に付加価値の高いビジネスを行っている可能性が高い=やりがいのある仕事ができる、とも考えていたので、必然的にある程度給与水準の高い会社を受けることになっていたように感じます。とはいっても、学生時代の営業活動経験によって、じぶんなりのやりがいは見えていたので、そこまで悩まなかったというのが正直なところです、申し訳ないです。若手が活躍可能、そして社員の目的意識がはっきりしているからリクルート他社と比べてリクルートのどこがよいと感じましたかよかったと思う点は2つあります。①大企業の中で若手から活躍できる風土であること私自身は若手から仕事を任せてもらいながら、できる限り早くマネージャークラスになって仕事をしたいと考えていたので良いと感じました②社員の視座の高さ社員の方々が「何のために働くのか」ということを常々考えながら働いているという点に魅力を感じました。様々な社会人に会うことで働くイメージを持つべき!目標となるような人を見つけることも大事個人的ですが、私は「働く」ということがまだ他人事のようで、実感しきれていません。recuruit@unistyleさんのように、「自分が働くんだ」と情熱を持って就職活動に臨むためにも、働くことをリアルに感じるにはどんなことをしたらいいか教えてください。非常に難しい質問ですね‥笑私自身は父親に幼少期から仕事の話を聞かされていたこともあり、「あ、なんか仕事頑張るのってかっこいいな」って思っていたという経緯があります。そういった背景もあって、「父親」という存在がある意味仕事人としての憧れの存在で、父を超えたいな、じゃあ父をどういう部分でかっこいいとおもってるんだっけ?という風に考えたのが始まりだったと思います。やはり、いろいろな社会人の方にあって、働くということに触れる、そしてこの人を超えたいと思う人を見つけることがいいのではないでしょうか。起業前提で入社もあり、リクルートの文化についてリクルートの各カンパニーで求める人材は異なる!Unisytleの記事を活用!リクルートの各カンパニーで採用している人材の違いや求められている能力の違いなんかはありますか?カンパニーが多く、自分自身がどのカンパニーに応募していいのかまったく検討がつかないのが正直なところなので、参考に聞かせてください!私自身は割と明確にあるように思っています。そういった記事はunistyleで多くあるので参考までに貼っておきます。この記事の中で言及しているので参考にしてください。参考:リクルートは複数のカンパニーも受けるべし!志望度は考えず、自分がリクルートでやりたいことを話すと良い①海さんへの質問の回答で「志望動機ではなく選社軸を聞かれた」とのことなのですが、私は正直なところ主要12社を全て受けたいと考えております。その際に、他のカンパニーも同時で受けているが、その中でも御社の●●に魅力を感じる、という風に、素直に伝えてもよいのでしょうか?②テストセンターの性格検査にて重要だと思われる要素等があれば参考までに教えていただきたいです。①リクルートはいっぱい受けた方がいいと思うので良いと思います!極論第一志望であるかどうかはそこまで大きく関係ないと思います。むしろ、自分自身はこう考えていて、こういうことやりたいんだけど、リクルートではできると思ってるんですけどどうですか?くらいに話すと良いかと思います。変に社員が〜と風土が〜とかこのビジネスが〜と話すのは詰められて難しいと思いますよ②これは私自身が性格検査で意識していたことなので、正解かはわかりませんが、やはり、積極的かどうか、行動力があるか、といったところではないでしょうか。正直ほぼ意識せず受けていたので参考にならず申し訳ないです。。。社内起業の文化はもちろんある!私は将来何となくなのですがやってみたい事業があります。リクルートでは、社員が社内起業や新規事業を立案・推進することができるのか、できるとすればそのプロセスはどうなっていますか(カンパニー毎に違えばそれも教えてください)。社内起業の文化はあると聞いています。カンパニー等関係なく、社員同士で好きにチームを組んで、ビジネスのアイデアを出す「newring」という制度があります。確か私の記憶だと、受験サプリもこう言ったものから出てきたんだと認識しています。採用されると社内に部署ができてリソースを使えるようです。カンパニー間の異動は可能。しかし、その制度が実際に使われているかは謎もう1点質問なのですが、入社後のカンパニー間の異動は可能なのでしょうか?制度はある、と聞いています。しかしながら、その制度は実際のところちゃんと使われているのかはきわどいということも聞きました。制度で言うと、このカンパニーのこの部署でこういうことがやりたいと手を挙げると、自分の上司等にも相談なしに、面接のようなものを受けられるというのは聞いています。アルバイトからやりたいことを見つけた!志望動機や自己分析について志望動機や自己PRは面接で突っ込まれる度に考え直せ!その繰り返しで自己分析を深める!recruit@unistyleさんはどのように自己分析を行っていましたか?自己分析の方法ですが①紙ベースで学生時代頑張ったこと、志望動機を作る②実際の面接で話してみる③突っ込まれて答えられなかったところを考え直す。の手順を延々と繰り返していました。私はリクルートの社員さんにお願いして、模擬面接を何度もしてもらって、その対話の中で自己分析を深めていました。自己分析は絶対内定シリーズのワークシートで3周行った就活の話ができるような頼りになる友達が少なくて、困っています。やはりunistyleの記事は参考にしていました。自己分析は絶対内定のワークシートを使って3周程度はしたように思います。就活の軸については父親の影響など、自分のバックグラウンドについてしっかり考えた志望動機は何を話していましたか?リクルートでは選社軸:①生まれや育ちの格差関係なく意思ある人が応援される世の中を作りたい②父親を超えるビジネスパーソンになりたい。と話しており、父親を超えるビジネスパーソンになりたいという部分に関しては・影響力の大きさ・視座の高さ・そのスピード感を一番達成できるかいなかという点で比較検討していました。アルバイトでの「周りと競争しながら自分の言葉で提案を行う経験」から、自分のやりたいことが見えてきた「学生時代の営業活動経験によって、じぶんなりのやりがいは見えていた」とのことですが、学生時代のアルバイト経験とリクルートでの仕事のやりがいをどのように結びつけていたか教えていただければうれしいです!私自身学生時代の営業活動で感じていたやりがいは①自分自身が目の前の生徒の人生に影響を与えるという点②周りと競争しながら、自分の言葉で一人数十万単位の提案を行える点でした。私自身はある程度の成果を残したおかげで大学生スタッフの中でも多くの裁量を任せてもらえ、それが原動力となりました。特に②の部分に非常に強いやりがいを感じていました。リクルートでは若手から多くの企業を担当し、自分の言葉でさらに大きな提案をしていく、そして成果を残せば残すほどどんどん仕事を任せてさらに大きな提案をできることにワクワクしたので、そういったことを伝えたように思います。「大企業かつマネジメントが出来る会社」としてリクルートを選んだリクルートの方は30代前後では退職する方が多い印象がありますが、recruit@unistyleさんは将来のプランはどのように考えていますか?起業や転職、リクルート内でトップに上がるなど考えていることはありますか?私自身正直なところ決めきれていないことが確かです。しかしながら、「大企業で早くマネジメントができる会社に入りたい」と考えていたので、3年で辞めるようなことはないと思います。ちなみに面接では「社長になるつもりで働きます」と言っていました笑最後にいかがでしたでしょうか。今回の質問会ではリクルートについての内定戦略だけでなく、本人の具体的な就職活動の軸や業界研究の仕方まで知ることが出来ました。きっと多くの就職活動生の参考になる回答があったのではないかと思います。特に、内定者がリクルートでの面接で話した志望動機として「父親を超えるビジネスパーソンになりたい」というものが印象的でした。多くの就活生は大学時代の経験から得た強みや気づきなどにフォーカスしがちですが、このように自分の兄弟や父親について話すことも自分を面接官に知って貰う上で非常に大事でしょう。ぜひ多くの就職活動生に今回の質問会で得た極意を生かしてください。今回はインタビューでの受け答えを2つの記事に分け、「その1」では内定者の就職活動全般から志望動機や自己分析についてまとめました。次回の記事では実際の面接でのテクニックや、リクルート内定者の人間性などについての回答をまとめる予定なのでそちらもぜひ参考にしてください。「体育会経験ではなくあえてアルバイトでの営業経験を伝えた、リクルート内定者による就職活動アドバイスその2」こちらも併せてご覧ください。photobyMartinThomas 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【ケース】日本の散髪屋の数を求めよ【野村総研過去問】 【ケース】日本の散髪屋の数を求めよ【野村総研過去問】 外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開!今回は過去野村総研戦略グループの面接にて出題された「日本の散髪屋の数を求めよ」という問題を解説したいと思います。1.前提条件の確認とアプローチ方法の選定【前提条件】床屋も美容室も含めた「散髪屋」の数を推定したいと思います。【アプローチ方法】フェルミ推定の問題として有名なピアノ調律師の数の問題と同様に、人口ベースで総需要を求めて供給と釣り合うものと考えて計算する需要ベースで計算したいと思います。2.実際の計算散髪屋の数=①総需要(人口×年間散髪回数)÷②総供給(店舗当たりの従業員数×一日の担当件数×営業日数)で求めることができそうです。①総需要日本の人口を120百万人、平均寿命を80年、男女年代別どの層をとっても同じ数だけ人がいるものと仮定します。計算簡略化のため、全ての人が床屋もしくは美容院で髪を切るものと想定しています。男性は2ヶ月に1回、女性は3ヶ月に1回散髪をすると仮定すると、各年代ごとに下記の表の通り散髪回数が求められます。男性:60百万人×6回/年=360百万回女性:60百万人×4回/年=240百万回合計:600百万回②総供給次に供給側を考えます。店舗当たりの従業員数は3名とします。一日の担当件数は、一人当たり準備も含めて約2時間、営業時間が10:00〜18:00の8時間、実際の稼働率が50%程度と仮定すると、8時間÷1時間×50%=4件となります。営業日数は、美容院の週休を2日と仮定し、計算簡略化のために360日間の2/3の240日間を営業日数と仮定します。上記より総供給=3名×2件×240日間=1,440件/店舗当たりの年間件数となります。以上より、散髪屋の数=総需要600百万回÷年間供給1,440件=約42万店舗となります。3.検証厚生労働省のHPによると、美容所が223,286店舗、理容所が130,755店舗で合計354,041店舗となっております。少し多めに出てしまいましたが、恐らく店舗当たりの供給数がもう少し多いのではないかと思います。美容室及び床屋と分けて考えると更に精緻な店舗数が求められたかもしれません。皆さん自身でもトライしてみて下さい。【厚生労働省HP生活衛生関係営業の概要】※このページでは、美容室・床屋以外にもホテル・旅館、クリーニング店など生活に関連した施設の数の統計が発表されていますので、フェルミ推定の参考にしてみましょう。【ケース問題を解く上で必読の3冊】東大生が書いた問題を解く力を鍛えるケース問題ノート50の厳選フレームワークで、どんな難問もスッキリ「地図化」現役東大生が書いた地頭を鍛えるフェルミ推定ノート――「6パターン・5ステップ」でどんな難問もスラスラ解ける!過去問で鍛える地頭力外資系コンサルの面接試験問題【余裕があったら読んでおきたい+2冊】戦略コンサルティング・ファームの面接試験―難関突破のための傾向と対策ビル・ゲイツの面接試験―富士山をどう動かしますか?photobybrando外資コンサル業界完全攻略記事一覧1.【業界研究】外資コンサルの仕組み・大手企業ランキング・選考対策まで一挙大公開!2.【業界研究|コンサルティング】コンサルティングとは?から選考対策までを徹底解説3.【業界研究】外資コンサル大手企業一覧まとめ4.【業界研究】外資コンサルの年収ランキングを大公開! 31,078 views

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