面接における逆質問の重要性|どのような質問が評価されるのか?

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最終更新日:2023年10月31日

面接における逆質問の重要性|どのような質問が評価されるのか?

本日話題になった記事の中で新卒の採用面接における逆質問に関するものがありました。

書いたのはとある企業の取締役で、面接官の立場から「逆質問の重要性」と「どのような質問を評価するのか」書かれていますので、面接を控えている就職活動生はぜひ参考にしてみてください。今回はこの記事をもとに、面接における逆質問で話すべきことは何かという点について話をしたいと思います。

本選考とインターンの締め切り情報

逆質問は最も重要な項目の一つ

上記の記事内にて、「こちらから聞く質問というのは単なる足切りのために使っている質問であり、それほど重要ではないのである。その代わり本当に重要なのは、「応募者から出てくる質問」である。

 

失礼とは思うが、応募者から出てくる質問のレベルによって、「この人がどの程度の能力なのか」ということは結構把握できるように思う。」とあるように、逆質問というのは、面接の中でも非常に重要な質問の一つであるにも関わらず、多くの学生は「特にありません」など残念な回答をしがちです。

 

質問をするというのは、質問に答えるよりも難しく頭をつかうものだからこそ、差がでやすいものです。

もちろん逆質問をしなければ絶対に落ちるというものではありませんが、非常に大きなウェイトを占めているものであり、できるだけ面接官の心に残る質問をするべきだということをまずは頭の中に入れてほしいと思います。

評価されない逆質問と評価される逆質問

上記の記事の中で、評価されない逆質問の例として下記が挙げられています。こういった質問をしてしまいがちな学生が多いので、面接の前にもう一度考えなおしてみてください。

・残業時間はどの程度ですか
・平均年齢はどの程度なのですか
・社内の雰囲気はどうですか?
・どのような企業文化なのか教えてください
・御社の会社の強みを教えて下さい

残業時間や平均年齢などを聞いてくる学生の多くは、「残業が多いのは嫌だ」、「平均年齢が若いということはそれだけ離職率が高い会社だから嫌だ」といった自分自身の不安を打ち消してもらいたいがために質問をするように感じられます。

 

本人としては、不安で仕方なく本音で質問しているのだと思いますが、評価する側としては、自分の不安を解消するためにこのような質問をする人は、相手の立場に立って物事を考えることのできない人なのかもしれないと評価を落とさざるを得ないでしょう。

また社内の雰囲気や企業文化といったものを聞いたとしても、よほど強固な企業文化のある会社でない限りは学生が知りたい情報というのは引き出せず、ざっくりとした回答しか得られないでしょう。

 

このようなざっくりとした表面的な情報だけで満足してしまう学生は自分の頭で考える力が弱いかもしれないと思われてしまう可能性が高いといえます。

 

最後に「会社の強みを教えて下さい」といった質問も、それを聞いてどうするのかという根本的な質問で投げ返されてしまうでしょうし、ある程度熱意のある学生であれば、記事にも書かれている通り、「HPや社員の方の話から◯◯が強みだと考えていますが実際はどうでしょうか?」といった自分自身の意見を述べることができるでしょう。

 

上記とは逆に、鋭い質問の例として挙げられたのは、「Aさんは勤続12年ということですが、この仕事をなぜ12年も続けてこれたのですか?」という質問です。

 

これはAさんの価値観を問う問題であるとともに、面接官が受け手である学生を積極的に採用したいと考えれば、仕事の面白さややりがいといった部分について言及せねばならず、学生にとっても面接官の価値観およびそのレベルを推し量ることのできる質問になっているというのがよい点でしょう。

 

何のための逆質問か

多くの学生が忘れがちですが、面接は一方的に面接官に評価されるのではなく、「学生も企業を評価する場」です。

 

だからこそ自分がどのようなことを面白いと思えるのか、企業選びの軸を明確にし、自分なりの価値観とその企業が合うかどうかを吟味すべきでしょう。

 

よい逆質問をする上では、自分自身の経験や価値観から企業選びの軸を明確にした上で、質問の意図を明確にするのが第一歩といえます。

その上で面接官の回答が自分の考えに合うのかどうかを吟味することで、面接官とお互いが評価しあうという対等な立場に上がることができるということを忘れないようにするともっと気楽に面接にのぞめるのではないでしょうか。

最後に

多くの学生が、面接とは企業側に媚を売った者がちと思い込んでおり、企業が気に入る言葉を並び立てることにばかり注力をしてしまいがちですが、面接は本来は、受け手である学生にとっても企業を評価する場です。

 

面接官が「鋭い質問」だと唸る質問をするだけで満足することなく、その質問に対する回答を評価し、しっかりと企業を値踏みするつもりで受けると自ずとよい評価がついてくるでしょう。

 

その域に達することができるように、ぜひ自分の考えを多くの社会人に聞いてもらい、自信を持って面接に望んでほしいと思います。

 

下記参考では、逆質問に関する他の記事を紹介しています。こちらも併せてご一読いただき、より良い逆質問につながれば幸いです。

 

参考:

【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには?
→逆質問でも、「NG質問」について紹介しています。
【逆質問】面接でよく聞かれる逆質問の例文集

→逆質問について、どのように質問を考えれば良いのか、特に「IR資料」を有効に使うことについて解説しています。

 

photo by Phil Dolby

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ません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。また、待遇などを含めて、もう少し詳しい情報が欲しいという就活生には就職エージェントneoがおすすめです。アドバイザーから、志望業界・志望企業の選考フローに合わせたアドバイスを受けられます。少しでも興味があるという方は、下記の画像をクリックしてサービスを利用してみてください。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か? 【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か? 株式会社コーポレイトディレクション(CDI)の現役コンサルタントによる全4回のシリーズ寄稿です。**********【前回の記事はこちら】▶︎▶︎▶︎**********これまでの2回のコラムでは、私達が面接・グループディスカッションにおいて何を評価しているかという話を通して、コンサルタントに求められる素養とは「答えの無い問題を前にしてその場で考え議論する力」であるとお伝えしてきました。今回はなぜこういった素養が求められるのかについて、コンサルタントの本質的な提供価値とは何か、という観点からお伝えしたいと思います。グラフを見て、何を想像するか?戦略コンサルタントという仕事の説明として、どのような言葉を思い浮かべますか?「数々のノウハウから経営のアドバイスをする仕事」「戦略を描いて実行にまで落とし込む仕事」「綿密な調査分析に基づき正しい戦略を立てる仕事」・・・本やインターネットなどでよく出回っているものも含めて色々な表現の仕方がありますが、どうやら「解を導く」ことにフォーカスしているのが共通項であるように思います。私の意見では、上記のどれも間違いではないながらも、本質は少し別のところにあると感じています。コンサルタントが受ける相談はどれも困難な経営課題ですが、難しい問題を前にして本当に難しいのは、問題を解くことそのものではなく、解くべき問いを立てることです。悩んでいるが、何を解決すれば悩みが解消されるのかわからない、という状況だと思ってみてください。学問の世界を想像すればイメージがつきやすいと思いますが、高校まで(場合によっては大学初等まで)は解を出すための「方程式の解き方を学ぶ」過程である一方、大学の研究とは「解くべき問いを立てる/立て続ける」ことであり、これこそが学問の本丸であることに似ています。より経営的な観点から、解くべき問いを立てることの難しさ/大切さを考えてみましょう。ある画期的な業務支援システムを独自に開発した中堅IT企業を想像してみます。当社はこの独自システムを企業向けの営業によって販売することで順調に売上を伸ばしてきましたが、この数年で急に売上が横ばいになってしまいました。このシステムの売上高のグラフを思い浮かべてみましょう(10年前に販売を開始し毎年倍々くらいに売上が拡大してきたのが、3年前から急に横ばいになった、というようなイメージです)。このグラフを見て、みなさんは何が起きていると想像しますか?まず思いつくのは、営業力の限界だと思います。売上の拡大に伴って、営業人員が足りなくなっているとか、全体としてのレベルが落ちてきている、といったことです。これが問題だとすれば、「解くべき問い」は、営業をいかに強化するかです。もっと他の可能性は考えられないでしょうか?例えば、このシステムに対するニーズを抱えている企業がそもそも限られていて、もうほとんど取り込みつくしてしまっている。つまり、いまの商品コンセプトが限界を迎えているという可能性です。もしこれが本当だとすれば、営業力を強化しても、そもそもニーズを持っている人を取りつくしてしまっているわけですから、効果はほとんどありません。この場合の「解くべき問い」は、新しいコンセプトを持つ商品をいかに開発するかかもしれませんし、もしかしたらビジネスモデルの転換まで検討しなければならないかもしれません。戦略コンサルタントの本質的な価値は、「認識」を示すこと実際のプロジェクトでは、こういった仮説を立てては検証し、を繰り返していきます。仮説を立てる能力が「解くべき問いを立てる」力、検証する能力が「解を導く」力です。大事なのは、仮説を立てる能力は検証する能力とは全く異なっており、自分なりの物の見方や認識を示すことが起点になっているということです。急に売上が横ばいになっているグラフを見て、「コンセプトが限界に来ているのではないか」と「認識」するかどうか。認識するということ、さらにそれを示しクライアントの認識を変えることこそが、コンサルタントの本質的な提供価値だと思います。コンサルタント自身の認識が起点になって初めて戦略の絵を描くことができますし、クライアントの認識を変えることで初めて本当の実行支援があります。実行支援と一口に言っても、常駐でコンサルタントを派遣することだけが実行支援ではありません。クライアントの認識を根底から覆すことに徹底的にコミットし、それによってクライアント自身を動かす。これも立派な実行支援、個人的にはむしろ、これこそが実行支援の本質だと思っています。解を導く力も当然必要ですが、コンサルタントの能力としては基礎力に近い位置づけです。これが、解を導くことはコンサルタントの提供価値の本質とは少し違うと申し上げた理由です。「認識」をぶつけ合える「同志」に参画してもらいたい実際のプロジェクトで「認識」が問われるのは、特にプロジェクトの始めです。プロジェクト開始直後、場合によってはさらにその前の受注時に、最終的な提言の仮説(私達は「初期仮説」と呼んでいます)を立てその検証に入っていくので、この初期仮説の筋の良し悪しでプロジェクト期間の過ごし方も最終的な提言の質も大きく変わってしまいます(もちろん、初期仮説が正しいとは限らない、むしろ何らかの欠陥があることがほとんどなので、検証しながら常に仮説をブラッシュアップしていくというサイクルは常に継続していきます)。現象をどう認識しどういう仮説を立てるかというプロジェクトの肝となるプロセスには、プロジェクトメンバー全員でじっくりと取り組んでおり、全員で会議室に数時間缶詰め、ということもザラです。こういった一見非効率にも見える時間の使い方をするのは、認識する、という行為の前には、新米コンサルタントも熟練したパートナー(注)も完全に平等であり、ひとりひとりの異なる認識が合わさって初めて仮説がより筋の良いものに昇華していくためです。よって、採用においても、言った通りに手を動かしてくれるいわば「駒」のような人ではなく、同じ立場で一緒に考えてくれる「同志」を募集したいというのが私達の思いです。個人的な体験を挙げると、例えばGDの後に「コンサルタントだったらどう考えるんですか」と答えを聞いてくる学生さんは、勉強熱心なのはとても結構なことですが、それだけでは残念ながらあまり一緒に働きたいという気持ちにはなりません。「自分は●●というように考えたのですが、どう思いますか/議論させてください」というように、お互いの認識のぶつけ合いを前のめりに求めてくるような人と、ぜひ一緒に働きたいと思います。より話を広げると、コンサルタントという第三者としての認識の価値の一つは、相手が常識と思っていることに対して、いかに素朴な、しかし本質的な疑問を投げかけられるかというところにあります。クライアント、ひいては社会に対して、自分自身の素朴な認識を投げかけ続けるのも、コンサルタントとしての一つの在り方です。よって、日頃から身の周りのことにアンテナを張って「これはおかしいのではないか」という素朴な疑問を抱き、自分自身の見解を持っているような人も、ぜひ一緒に働きたいです。例えば私個人の場合は、就職活動の「受験勉強」的な側面に、学生の頃から強い疑問を抱いています。就活本や就活塾なるもので面接の答えを勉強したり、業界や個別の企業に対して偏差値的なランクが付いたりする。こういった状況下で、学生が本当にやりたい職業を選んだり、社会で本当に活躍できる人材を選び育てたりすることが果たしてできるのだろうか、という思いは、個人的に投げかけ続けていきたいことの一つです。もちろん就職活動以外のことでも何でも構わないので、自分の見解を自分の言葉で語りたい人に、ぜひ参画いただきたいと思います。(一応補足すると、就活本や就活塾も使い方次第でとても有効なツールになるとは思います。そもそも何が聞かれるかを知っておくとか、場馴れをするとか、そういった目的で活用するのが一つの付き合い方だと思います)相手の認識を変えることの「タフ」さここまでは自分たちがどう認識するかという話ですが、その先には相手の認識を変える、というさらに高い壁が待っています。相手の認識を変えるために、私達の日々の仕事の中では、「何を言うか」と同じくらい、「どう伝えるか」に時間をかけることを意識しています。百ページ以上に渡ることもある報告書の中で、クライアントの認識を変えるための鍵になる重要なスライド(私達は「キースライド」と呼んでいます)はせいぜい数枚ですが、プロジェクトの最終段階になると、チームメンバーで議論を尽くしながらその数枚を作っては捨てを繰り返してブラッシュアップしていきます。学生のみなさんにはどうしてもイメージがつきにくい部分かもしれませんが、日々膨大な業務に追われる社長に対して、一瞬で正確にメッセージを伝え認識を覆すためには、ひとつひとつの言葉の使い方、概念的な絵の描き方、ストーリーのつなげ方等に、一切の妥協は許されません。この過程に入りずっと一つのことを深く考え続けていると、一度思いついた伝え方のアイデアを「捨てたくない」という無意識的な自己防衛反応が出たり、深く考えているがゆえに聞く側の視点に立つことが難しくなったり、といった葛藤も生じます。それを乗り越えて、真に認識を変えることのできる伝え方に至ることは本当に難しいです。さらに、「どう伝えるか」を考える時間を確保しようといくら意識しても、やはり実際にはその前段である「何を言うか」を徹底的に考えることの方に時間がかかってしまっていて、時間の余裕が無いことがほとんどです。タイムリミットからくる心理的プレッシャーの中で、最後の最後まで「どう伝えるか」を考え続けることは、相当なタフさが求められます。このように、伝え方のブラッシュアップは、頭の中が本当にぐちゃぐちゃになり続ける(笑)とても辛いプロセスで、いわゆる下っ端仕事であるヒアリング調査やエクセルでのデータ分析など全く取るに足りないと感じるほどです。しかし、チーム内で「これだ!」という深いメッセージを出せたときの達成感、そして何よりクライアントがすっと腹落ちする形でこちらの認識が伝わったときの感動は、何にも代えがたい、コンサルタントのやりがいの一つです。CDIが大切にしている、認識の伝え方の「幅」認識の伝え方に正解はありません。しいて言うならば、クライアントが最も納得してくれる伝え方が正解です。コンサルタントによって、クライアントによって、本当に色々な伝え方があるなと私自身日々驚かされていますし、その許容の幅がとても広いことは、CDIの一つの特徴ではないかと思います。例えば、私が入社して一番驚いたのは、ダイレクトにメッセージを書くことをあえてせず、偉人の言葉や、哲学書や歴史書からの引用文だけが書いてあるスライドを挟むという戦法(笑)です。時代を経て生き残ってきた言葉を借りて、メッセージの輪郭をぼんやりと浮かび上がらせると同時に、時間を掛けて咀嚼するとメッセージの核がすとんと腹落ちする、そんな伝え方だと思います。このような表現に初めて出会ったときには、客観的事実を元に戦略を語るコンサルタントが、アウトプットに先人の言葉を借りることもあるのか、とショックにも近い感覚を抱いたことをよく覚えています。こういった「離れ業」は、基本を忠実にマスターしていることが大前提ですし、何十年と経験のある熟練したコンサルタントでなければ深みが出ませんので、非常に使う人を選ぶ「芸当」です(当然、今の私にはとてもできません笑)。よって、「離れ業」は本当にたまにしか登場しませんが、「自分だけの自由な方法で認識を伝えることこそが、戦略コンサルタントの価値である」というCDIが大切しているひとつの在り方がよく表れている例だと思います。ここまで読んでいただいて、「認識を示す」仕事を、面白そうと思っていただけたでしょうか。それとも、何だかよくわからない、面倒そうだなぁという印象でしょうか(笑)。あなた自身は、どう「認識」しますか?シリーズ一覧▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎【筆者紹介】​佐藤沙弥(さとうさや)京都大学経済学部卒業後、株式会社コーポレイトディレクション(CDI)に入社。IT事業会社の新規事業開発支援、食品会社のマーケティング戦略立案、サービス事業会社の店舗網再構築のアドバイザリーなど、消費者向けサービス提供会社のプロジェクトを中心に経験。CDIの新卒採用活動にも携わる。◆CDIのホームページはこちら(注)パートナー:コンサルタントとしてのキャリアパスの最終点であり、コンサルティングファームの「共同経営者」のポジション。パートナーの仕事は大きく分けて2種類あり、1つは顧客開拓とプロジェクトの受注(=営業)、2つ目は人材育成なども含めたコンサルティングファームそのものの経営全般。 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ゴールドマン・サックス出身の日本人起業家まとめ ゴールドマン・サックス出身の日本人起業家まとめ 米国の投資銀行ゴールドマン・サックス、新聞やニュースでその名前を目にすることも多いのではないでしょうか。最近では2013年9月にダウ工業平均30銘柄に採用され、世界的にもさらに存在感を強めている同社。unistyle利用者の中にも興味がある、もしくは真剣に入社したいと考えている人もいるかと思います。今回は、就職活動においても極めて難関と名高いゴールドマン・サックス出身の日本人起業家を紹介します。ところで外資系投資銀行全般に言えることですが、同社は報酬が非常に高額なことで有名です。一人当たり人件費は383,000ドル(GoldmanSachs2013AnnualReportより算出)であり、この値は臨時アシスタント等も含めた単純平均となります。そもそも会社がここまで社員にカネをかけるのは、支払った報酬の何倍もの利益をその社員がもたらすためであり、また、高度な金融知識を持つ優秀な社員の流出を防ぐためでもあります。金融ビジネスは、動かす金額が大きくなっても必要な手間はあまり変わらないため、少人数で大規模案件を回し、大きな利益を上げることが可能です。したがって、いかに優れた人材を囲い込むか、その手段としての高額報酬になるわけです。これから紹介するのは、その高給を打ち捨てて、自らビジネスを作り出すことを選択したリーダー達。サービス、著作等も合わせて紹介します。松本大(まつもとおおき、マネックスグループ代表取締役社長CEO)1987年東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券入社1990年ゴールドマン・サックスへ転じ、債券・金利・為替トレーディングで莫大な利益を上げる1994年史上最年少で同社のゼネラル・パートナーとなる1999年マネックス証券設立2014年テレビ東京大江麻理子氏と結婚マネックス証券は設立後わずか1年4ヶ月で東証マザーズへの上場を果たし、現在同社の月間株式売買高は1兆円を超え、業界内での順位は6番目となる。著書『私の仕事術』『お金という人生の呪縛について』森生明(もりおあきら、経営コンサルタント)1983年京都大学法学部卒業後、日本興業銀行(現在のみずほ銀行)入社1986年ハーバード・ロー・スクール法学修士課程卒1991年ゴールドマン・サックス入社、東京・ニューヨークに勤務1999年米ラバーメイド社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(TSUTAYAの運営母体)等を経て有限会社M.R.O設立日本興業銀行、ゴールドマン・サックスにてM&Aに従事してきた同氏は、独立後も経営顧問を務める企業のM&Aアドバイスを行っている。また、NHKドラマと映画「ハゲタカ」の経済監修を担当。著書『会社の値段』『MBAバリュエーション』木村正明(きむらまさあき、Jリーグ・ファジアーノ岡山代表)1993年東京大学法学部卒業後、ゴールドマン・サックス入社2003年同社マネージングディレクター就任、採用責任者も務める2004年ファジアーノ岡山の専務理事を務めていた高校時代の友人の紹介で、ファジアーノとの交流開始2006年Jリーグ加盟を見越したクラブの法人化に合わせ、社長就任同氏は、社長就任時債務超過状態で年間予算わずか400万円だったクラブを翌2007年には年間予算9,000万円まで成長させた。さらにJFLへ昇格した2008年には年間予算23,000万円にまで増額し、収支の黒字化を達成。江原伸好(えはらのぶよし、ユニゾン・キャピタル代表取締役)1976年マサチューセッツ工科大学建築学科および土木工学学科卒業1978年シカゴ大学MBA修了後、モルガン・ギャランティ・トラスト(現在のJPモルガン)入社1980年ゴールドマン・サックスへ転じる1988年同社のパートナーに就任1998年ユニゾン・キャピタルを設立、代表取締役就任ユニゾン・キャピタルは現在までに累計企業価値ベースで合計6,000億円に上る投資を実行。同氏はこれまでの投資先の中でオリエント信販、メディアリーヴス、コスモス・イニシア等の社外取締役を務め、企業価値向上に注力。仲暁子(なかあきこ、ウォンテッドリー株式会社代表取締役CEO)2008年京都大学経済学部卒業後、ゴールドマン・サックス入社。日本株式の海外機関投資家営業部にてセールスに従事2010年FacebookJapanへ初期メンバーとして転じ、UIディレクションを担当2011年同社退社し、LIGHTUPNIPPON発起同年ウォンテッドリー株式会社設立今回紹介した中で最年少となる同氏。幼い頃から漫画家を志しており、大学時代には長編作品をモーニング編集部へ持ち込んだ経験あり。実はゴールドマン・サックス退職〜FacebookJapan入社の間には半年間漫画を描いていた。著書『ココロオドル仕事を見つける方法』以上、ゴールドマン・サックス出身の日本人起業家を一部紹介しました。マッキンゼー等ほどは露出が多いわけではないので、「この人知ってる!」ということは少なかったかもしれませんが、最後まで読んで頂きありがとうございます。現在unistyleではゴールドマン・サックスのエントリーシートを会員向けに公開しています。チャレンジしたい人もそうでない人も、今後の就職活動に役立てて頂ければ幸いです。詳細はこちら→ゴールドマン・サックスESphotobyBureauofLandManagementOregonandWashington 58,004 views

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