【第2回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か?

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最終更新日:2025年04月07日

【第2回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か?

株式会社コーポレイト ディレクション(CDI)の現役コンサルタントによる全3回のシリーズ寄稿です。

これまでのコラムでは、私達が面接・グループディスカッションにおいて何を評価しているかという話を通して、コンサルタントに求められる素養とは「答えの無い問題を前にしてその場で考え議論する力」であるとお伝えしてきました。今回はなぜこういった素養が求められるのかについて、コンサルタントの本質的な提供価値とは何か、という観点からお伝えしたいと思います。

企業研究

グラフを見て、何を想像するか?

戦略コンサルタントという仕事の説明として、どのような言葉を思い浮かべますか?

「数々のノウハウから経営のアドバイスをする仕事」「戦略を描いて実行にまで落とし込む仕事」「綿密な調査分析に基づき正しい戦略を立てる仕事」・・・本やインターネットなどでよく出回っているものも含めて色々な表現の仕方がありますが、どうやら「解を導く」ことにフォーカスしているのが共通項であるように思います。私の意見では、上記のどれも間違いではないながらも、本質は少し別のところにあると感じています。

コンサルタントが受ける相談はどれも困難な経営課題ですが、難しい問題を前にして本当に難しいのは、問題を解くことそのものではなく、解くべき問いを立てることです。悩んでいるが、何を解決すれば悩みが解消されるのかわからない、という状況だと思ってみてください。学問の世界を想像すればイメージがつきやすいと思いますが、高校まで(場合によっては大学初等まで)は解を出すための「方程式の解き方を学ぶ」過程である一方、大学の研究とは「解くべき問いを立てる/立て続ける」ことであり、これこそが学問の本丸であることに似ています。

より経営的な観点から、解くべき問いを立てることの難しさ/大切さを考えてみましょう。ある画期的な業務支援システムを独自に開発した中堅IT企業を想像してみます。当社はこの独自システムを企業向けの営業によって販売することで順調に売上を伸ばしてきましたが、この数年で急に売上が横ばいになってしまいました。このシステムの売上高のグラフを思い浮かべてみましょう(10年前に販売を開始し毎年倍々くらいに売上が拡大してきたのが、3年前から急に横ばいになった、というようなイメージです)。このグラフを見て、みなさんは何が起きていると想像しますか?

まず思いつくのは、営業力の限界だと思います。売上の拡大に伴って、営業人員が足りなくなっているとか、全体としてのレベルが落ちてきている、といったことです。これが問題だとすれば、「解くべき問い」は、営業をいかに強化するかです。

もっと他の可能性は考えられないでしょうか?

例えば、このシステムに対するニーズを抱えている企業がそもそも限られていて、もうほとんど取り込みつくしてしまっている。つまり、いまの商品コンセプトが限界を迎えているという可能性です。もしこれが本当だとすれば、営業力を強化しても、そもそもニーズを持っている人を取りつくしてしまっているわけですから、効果はほとんどありません。この場合の「解くべき問い」は、新しいコンセプトを持つ商品をいかに開発するかかもしれませんし、もしかしたらビジネスモデルの転換まで検討しなければならないかもしれません。

戦略コンサルタントの本質的な価値は、「認識」を示すこと

実際のプロジェクトでは、こういった仮説を立てては検証し、を繰り返していきます。仮説を立てる能力が「解くべき問いを立てる」力、検証する能力が「解を導く」力です。大事なのは、仮説を立てる能力は検証する能力とは全く異なっており、自分なりの物の見方や認識を示すことが起点になっているということです。急に売上が横ばいになっているグラフを見て、「コンセプトが限界に来ているのではないか」と「認識」するかどうか。

認識するということ、さらにそれを示しクライアントの認識を変えることこそが、コンサルタントの本質的な提供価値だと思います。コンサルタント自身の認識が起点になって初めて戦略の絵を描くことができますし、クライアントの認識を変えることで初めて本当の実行支援があります。実行支援と一口に言っても、常駐でコンサルタントを派遣することだけが実行支援ではありません。クライアントの認識を根底から覆すことに徹底的にコミットし、それによってクライアント自身を動かす。これも立派な実行支援、個人的にはむしろ、これこそが実行支援の本質だと思っています。

解を導く力も当然必要ですが、コンサルタントの能力としては基礎力に近い位置づけです。これが、解を導くことはコンサルタントの提供価値の本質とは少し違うと申し上げた理由です。

「認識」をぶつけ合える「同志」に参画してもらいたい

実際のプロジェクトで「認識」が問われるのは、特にプロジェクトの始めです。プロジェクト開始直後、場合によってはさらにその前の受注時に、最終的な提言の仮説(私達は「初期仮説」と呼んでいます)を立てその検証に入っていくので、この初期仮説の筋の良し悪しでプロジェクト期間の過ごし方も最終的な提言の質も大きく変わってしまいます(もちろん、初期仮説が正しいとは限らない、むしろ何らかの欠陥があることがほとんどなので、検証しながら常に仮説をブラッシュアップしていくというサイクルは常に継続していきます)。

現象をどう認識しどういう仮説を立てるかというプロジェクトの肝となるプロセスには、プロジェクトメンバー全員でじっくりと取り組んでおり、全員で会議室に数時間缶詰め、ということもザラです。こういった一見非効率にも見える時間の使い方をするのは、認識する、という行為の前には、新米コンサルタントも熟練したパートナー(注)も完全に平等であり、ひとりひとりの異なる認識が合わさって初めて仮説がより筋の良いものに昇華していくためです。

よって、採用においても、言った通りに手を動かしてくれるいわば「駒」のような人ではなく、同じ立場で一緒に考えてくれる「同志」を募集したいというのが私達の思いです。個人的な体験を挙げると、例えばGDの後に「コンサルタントだったらどう考えるんですか」と答えを聞いてくる学生さんは、勉強熱心なのはとても結構なことですが、それだけでは残念ながらあまり一緒に働きたいという気持ちにはなりません。「自分は●●というように考えたのですが、どう思いますか/議論させてください」というように、お互いの認識のぶつけ合いを前のめりに求めてくるような人と、ぜひ一緒に働きたいと思います。

より話を広げると、コンサルタントという第三者としての認識の価値の一つは、相手が常識と思っていることに対して、いかに素朴な、しかし本質的な疑問を投げかけられるかというところにあります。クライアント、ひいては社会に対して、自分自身の素朴な認識を投げかけ続けるのも、コンサルタントとしての一つの在り方です。

よって、日頃から身の周りのことにアンテナを張って「これはおかしいのではないか」という素朴な疑問を抱き、自分自身の見解を持っているような人も、ぜひ一緒に働きたいです。例えば私個人の場合は、就職活動の「受験勉強」的な側面に、学生の頃から強い疑問を抱いています。就活本や就活塾なるもので面接の答えを勉強したり、業界や個別の企業に対して偏差値的なランクが付いたりする。こういった状況下で、学生が本当にやりたい職業を選んだり、社会で本当に活躍できる人材を選び育てたりすることが果たしてできるのだろうか、という思いは、個人的に投げかけ続けていきたいことの一つです。もちろん就職活動以外のことでも何でも構わないので、自分の見解を自分の言葉で語りたい人に、ぜひ参画いただきたいと思います。

(一応補足すると、就活本や就活塾も使い方次第でとても有効なツールになるとは思います。そもそも何が聞かれるかを知っておくとか、場馴れをするとか、そういった目的で活用するのが一つの付き合い方だと思います)

相手の認識を変えることの「タフ」さ

ここまでは自分たちがどう認識するかという話ですが、その先には相手の認識を変える、というさらに高い壁が待っています。相手の認識を変えるために、私達の日々の仕事の中では、「何を言うか」と同じくらい、「どう伝えるか」に時間をかけることを意識しています。

百ページ以上に渡ることもある報告書の中で、クライアントの認識を変えるための鍵になる重要なスライド(私達は「キースライド」と呼んでいます)はせいぜい数枚ですが、プロジェクトの最終段階になると、チームメンバーで議論を尽くしながらその数枚を作っては捨てを繰り返してブラッシュアップしていきます。学生のみなさんにはどうしてもイメージがつきにくい部分かもしれませんが、日々膨大な業務に追われる社長に対して、一瞬で正確にメッセージを伝え認識を覆すためには、ひとつひとつの言葉の使い方、概念的な絵の描き方、ストーリーのつなげ方等に、一切の妥協は許されません。

この過程に入りずっと一つのことを深く考え続けていると、一度思いついた伝え方のアイデアを「捨てたくない」という無意識的な自己防衛反応が出たり、深く考えているがゆえに聞く側の視点に立つことが難しくなったり、といった葛藤も生じます。それを乗り越えて、真に認識を変えることのできる伝え方に至ることは本当に難しいです。

さらに、「どう伝えるか」を考える時間を確保しようといくら意識しても、やはり実際にはその前段である「何を言うか」を徹底的に考えることの方に時間がかかってしまっていて、時間の余裕が無いことがほとんどです。タイムリミットからくる心理的プレッシャーの中で、最後の最後まで「どう伝えるか」を考え続けることは、相当なタフさが求められます。

このように、伝え方のブラッシュアップは、頭の中が本当にぐちゃぐちゃになり続ける(笑)とても辛いプロセスで、いわゆる下っ端仕事であるヒアリング調査やエクセルでのデータ分析など全く取るに足りないと感じるほどです。しかし、チーム内で「これだ!」という深いメッセージを出せたときの達成感、そして何よりクライアントがすっと腹落ちする形でこちらの認識が伝わったときの感動は、何にも代えがたい、コンサルタントのやりがいの一つです。

CDIが大切にしている、認識の伝え方の「幅」

認識の伝え方に正解はありません。しいて言うならば、クライアントが最も納得してくれる伝え方が正解です。コンサルタントによって、クライアントによって、本当に色々な伝え方があるなと私自身日々驚かされていますし、その許容の幅がとても広いことは、CDIの一つの特徴ではないかと思います。

例えば、私が入社して一番驚いたのは、ダイレクトにメッセージを書くことをあえてせず、偉人の言葉や、哲学書や歴史書からの引用文だけが書いてあるスライドを挟むという戦法(笑)です。時代を経て生き残ってきた言葉を借りて、メッセージの輪郭をぼんやりと浮かび上がらせると同時に、時間を掛けて咀嚼するとメッセージの核がすとんと腹落ちする、そんな伝え方だと思います。

このような表現に初めて出会ったときには、客観的事実を元に戦略を語るコンサルタントが、アウトプットに先人の言葉を借りることもあるのか、とショックにも近い感覚を抱いたことをよく覚えています。こういった「離れ業」は、基本を忠実にマスターしていることが大前提ですし、何十年と経験のある熟練したコンサルタントでなければ深みが出ませんので、非常に使う人を選ぶ「芸当」です(当然、今の私にはとてもできません笑)。よって、「離れ業」は本当にたまにしか登場しませんが、「自分だけの自由な方法で認識を伝えることこそが、戦略コンサルタントの価値である」というCDIが大切しているひとつの在り方がよく表れている例だと思います。

ここまで読んでいただいて、「認識を示す」仕事を、面白そうと思っていただけたでしょうか。それとも、何だかよくわからない、面倒そうだなぁという印象でしょうか(笑) 。あなた自身は、どう「認識」しますか?

シリーズ一覧

▶︎▶︎▶︎「売上2倍」系GDの背後に見える、表面的ディスカッション力の横行

▶︎▶︎▶︎【第2回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か?

▶︎▶︎▶︎【第3回:現役コンサルタントが語る】「コンサルタント」という言葉の響きに憧れを感じた時に読む話

【筆者紹介】


佐藤  沙弥(さとう さや) 京都大学経済学部卒業後、株式会社コーポレイト ディレクション(CDI)に入社。 IT事業会社の新規事業開発支援、食品会社のマーケティング戦略立案、サービス事業会社の店舗網再構築のアドバイザリーなど、消費者向けサービス提供会社のプロジェクトを中心に経験。CDIの新卒採用活動にも携わる。

CDIのホームページはこちら

(注)パートナー:コンサルタントとしてのキャリアパスの最終点であり、コンサルティングファームの「共同経営者」のポジション。パートナーの仕事は大きく分けて2種類あり、1つは顧客開拓とプロジェクトの受注(=営業)、2つ目は人材育成なども含めたコンサルティングファームそのものの経営全般。

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就職活動では苦労した」という話をちらほら耳にします。主に「なかなか内定を得られず就活が長期化してしまっている」「内定を得たものの、自分が納得のいく企業ではない」などというケースです。こうした状況を考えると、留学経験は必ずしも就職活動の武器になるとは限らないようです。【失敗する特徴5つ】①語学力自慢だけ②海外では〜◯◯なんだよね(自分の主張なし)③単に長く滞在しただけ④現地での取り組みを言語化できない⑤変に自身を持っている引用:無内定の長期留学経験者にありがちな5つの特徴上記引用記事でも触れられていましたが、年々留学生の数は上昇しており決して珍しくなく、留学生だからといって市場価値が高まる訳ではありません。失敗する留学生の共通する特徴の5つを踏まえ、改めて留学と就職活動を成功させるためには以下の2つが鍵となると考えています。目的意識を持った留学を失敗する5パターンの学生の1つとして挙がっていましたが、「語学力強化」の為の留学としてアピールすることはおすすめできません。上位校のTOEICの点数は(TOEICが英語力の全てではないですが便宜上)800点以上と言われています。「私は留学していたので、TOEIC◯◯◯点で英語は話せます!」とアピールしてもそれほど響きはしないでしょう。逆に「留学していたのにこれだけしか点数取れないの?」などのマイナスに働いていしまう可能性も考えられます。留学をしていないだけでTOEIC900点や英検1級、トリリンガルの人は上位校には沢山います。たとえ語学力をアピールするにしても、「私は将来世界を舞台に営業を行っていきたいと考えています。そこでこれまで英語力を伸ばすために試行錯誤し学習に力を入れてきましたが、限界を感じました。目標であったTOEIC950点を達成するには、環境を変えて挑戦するしかないと思い留学を決意しました。留学中は〇〇や☓☓を積極的に行い、□□という困難もありましたが、△△することで目標を達成することができました。」のようにロジックをしっかりと通す必要があるでしょう(この場合も何故英語力としてTOEICを選んだのかなど疑問は尽きませんが)。留学経験は就職活動では間違いなく聞かれると思われます。「何故留学をしようと思ったのか?日本ではできなかったのか?何を現地で学んだのか?それをどのように企業で活かすことができるのか?」。目的意識を持った留学でない限り(就活において)絶対的にプラスの影響を与えるとは限りません。参考:事前に入念な準備をインタビュワーの皆様が約2ヶ月ほど準備期間に充てたと回答してくださりましたが、準備不足だったと認識するのも無理もないでしょう。<引用:>unistyleでは、面接・内定が解禁される前年の6月から翌年6月までの1年スパンでの就職活動を計画しています。もちろん人によってペースは違いますし、自己分析などは常にブラッシュアップしていく必要があります。ボスキャリが始まる11月までに一通り準備を終わらせようと思うと、非留学生よりも半年近く早く取り組み始める必要があるように思われます。冒頭でも述べましたが、上記プロセスの内、留学中の為インターンやOB訪問の実施まで手が回らないにしても・自己分析→テスト対策は最低限優先して実施しておくべきでしょう。下地が全くないなかで面接に挑むことは難しいですが、土台をしっかりと組み立てた上での実践は難しくはないと思われます。先程の学生の中には、ボスキャリでは内定が貰えなかったけれども、1月より留学先で就職活動を初めて帰国後9月に第一志望企業より内定を貰っている方もいます。まとめいかがだったでしょうか。全体を通して留学生は就職が大変だという印象を与えてしまいましたが、決してそのような訳ではありません。自分の今の生活から飛び出し、家族も友人もおらず言葉も通じない世界に一人で飛び込んでいく姿勢は、誰にでもできることではなく、そのような勇気ある資質を企業は必要としていると思われます。ただ、貴重な機会である留学を、就職活動に左右されることなく過ごしていただきたいと思いこのような記事を執筆致しました。以下が本記事のまとめになります。【本記事のまとめ】・留学≠就職活動で有利・留学生の就職活動は大きく3種類(海外フォーラム・帰国後就活・卒業を1年遅らせ就職活動を行う)・海外フォーラムで満足の行く結果を残すには→目的を持った留学をする→事前の入念な準備を心がける【留学生向け記事一覧】・・・・・外部サービス外国人採用・雇用のことなら「外国人採用ガイド」 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初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは 初任給と平均年収に惑わされるな!就活で給料を調べる際に見るべき4つの項目とは この記事でわかること給料を調べる際に見るべき項目とは情報の入手方法について▼目次クリックで展開本記事の構成そもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?(1)年収の中央値(2)平均勤続年数(平均年齢)(3)昇給率・昇給額(4)給料の上限とは言え、どのように情報を入手すればいいの?まとめそもそも就活生は給料を調べる際、どんな情報を見ているのか?記事の冒頭でも述べましたが、各社の給料を調べる際、多くの就活生が見ている項目は"初任給と平均年収"の二つではないでしょうか。初任給とは?→学校を卒業して会社に雇用されるようになった人が、最初にもらう給与のこと。平均年収とは?→国・業界・企業など、指定された範囲内での総給与所得を給与所得者数で割った金額のこと。この二つは、就活に関する様々な書籍や各就活媒体によく掲載されている情報にはなりますが、掲載されている数値をそのまま受け取ってしまうと、誤った認識をしてしまう恐れがあります。その理由を以下で説明します。初任給に関して誤った認識をしてしまう場合初任給は月給で表されることが多く、「修士:248,000円・大卒225,000円」などと表示されている場合がほとんどです。ですが、これらはあくまでも「基本給・額面」と呼ばれるものであり、実際にもらえる給料(いわゆる手取り)とは異なります。なぜかというと、基本給・額面から「税金(所得税・住民税など)・社会保険料(年金・健康保険料)」などが引かれるためです。※ただ、企業によっては基本給・額面に「残業手当・インセンティブ」がつく場合もありますので、一概に「基本給・額面>実際にもらえる給料(手取り)」という訳ではありません。そのため、単純な月給以外にも以下のような観点で給料を見る必要があります。ボーナスはどの程度あるのか残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのか福利厚生はどの程度あるのかボーナスはどの程度あるのかボーナスに関しては、「(1)何ヶ月分支給されるのか?(2)平均額はいくらなのか?」を認識しておくべきでしょう。平均年収はボーナスを含めた金額となっていますが、月給には含まれていません。そのため、ボーナス制度のある企業は「月給×12ヶ月=年収」という構図にはなりません。企業によっては年間賞与(ボーナス)が500万を超える企業もありますし、より詳細な給料を知りたいのであればボーナスの仕組みもしっかりと理解しておくべきでしょう。ただ、ボーナスは「企業の業績・個人の成果」によって変動があるため、あくまでもおおよその指標として認識するのが望ましいかと思います。残業手当は別途支給されるのか、固定残業代(みなし残業)なのかこちらに関しては、いわゆる「基本給に残業代が含まれているか否か」という内容になります。例えば、基本給が同額である2つの企業が存在したとします。一方の企業の基本給には残業代が含まれているが、もう一方の企業は基本給とは別途で残業代が出るとします。このような2社が存在した場合、残業時間次第で後者の企業には基本給からの上乗せがあるため、ほぼ確実に後者の企業の方がもらえる金額は多くなるという訳です。そのため、「提示されている基本給の額=その企業の給料」と単純に認識してしまうことは浅はかだと言えるでしょう。各社の残業制度に関しては、新卒採用HPなどに必ず掲載されていますので、給料事情を調べる際にはこちらも併せて確認しておきましょう。(※ここでは、みなし残業の是非を述べている訳ではありません)【関連】労働問題弁護士ナビ:固定残業代(みなし残業)の仕組み|適正な残業代の計算方法福利厚生はどの程度あるのか就活生の中には「福利厚生=オマケ」程度に認識している方も一部存在しますが、実際はそんなことはありません。有名なものであれば「家賃補助(住宅手当)、家族手当」などが挙げられますが、これは見方を変えれば「福利厚生=給料の一部」と言い換えることもできます。ここで一つ具体例を出します。福利厚生は特にないが手取りが25万円のA社、一方で家賃補助4万円の福利厚生はあるが手取りが23万円のB社があったとします。(ボーナスやインセンティブなどは考慮しない)福利厚生・手取り以外の条件が全く同じだった場合、皆さんはどちらの企業を選択するでしょうか。おそらく、多くの方がB社を選択するかと思います。ただ、福利厚生は給料とは別途で記されていることが多いため、採用HPに記されている金額だけで優劣を判断してしまうと、誤った認識をしてしまうという恐れがあるという訳です。このように、福利厚生は給料に関する非常に重要な要素となりますので、給料を確認する際にはしっかりと目を通しておくべきでしょう。【参考】BOWGL:5分でわかる福利厚生の全て!知っておくべき分類と選び方を徹底解説【関連】平均年収に関して誤った認識をしてしまう場合「誤った認識をしてしまう」と記載しましたが、ここでは「平均年収を見ることは止めたほうがよい!」ということを言いたい訳ではありません。ここでお伝えしたいことは、"平均値と中央値を混合していませんか?"ということです。おそらく、平均値と中央値を混合している就活生の方はほとんどいないとは思いますが、念のため両者の違いをお伝えします。平均値→複数のデータを足し合わせ、そのデータの個数で割った値のこと中央値→複数のデータを小さい/大きい順に並べ、その中で真ん中に来る値のことでは、この平均値と中央値の違いをより理解していただくために、具体例を用いて説明していこうと思います。【具体例】社員が計10名在籍しているA社という企業が存在します。社員の年齢・役職はまちまちなのですが、全社員の年収は下から「300万、300万、300万、300万、300万、300万、300万、600万、600万、900万」となっています。【A社の平均値と中央値は?】では、A社の年収の平均値と中央値はどれだけの差があるのでしょうか?⇩◆平均値(300万×7人+600万×2人+900万×1人)÷10人=420万◆中央値小さい順、大きい順のどちらで並べたとしても「300万」が中央値となる⇩このように平均値と中央値では、120万円の差が出ます上記はあくまでも極端な例にはなりますが、このように平均値と中央値のどちらで給料を見るかにより、給料が大きく異なる場合があるという訳です。特に、「役員の給料が非常に高額であり、一般的な正社員の給料と大きな乖離がある企業」は上記のような傾向が強いと言われています。「平均年収のカラクリ」というと少し大げさかもしれませんが、"平均値=中央値"と誤認識しないように意識していただければと思います。では、就活生が本当に見ておくべき情報とは?上記で、「初任給と平均年収の数値をそのまま受け止めるのはマズイ」という内容を紹介しましたが、とは言ったものの他にどんな項目を見ればいいか分からないという就活生もいると思います。これに関しては取り上げだしたらキリがないのですが、より重要な項目は以下の4点に大別されると考えています。年収の中央値平均勤続年数(平均年齢)昇給率・昇給額給料の上限上記4点を網羅することで、より本質的に給料を理解することができます。それでは上記4点の各項目について詳しく見ていきます。【給料に関して見るべき項目(1)】年収の中央値上記でも述べましたが、「給料(年収)の中央値」を見ることは非常に重要となります。先ほどの説明に補足するのであれば、"その企業の中央値である給料は、その企業の平均年齢時にもらえる金額"と言い換えることができます。(もちろん100%正値という訳ではありませんが)【給料に関して見るべき項目(2)】平均勤続年数(平均年齢)給料とは一見関係のないように見える平均勤続年数(平均年齢)ですが、給料を見る際の重要な指標となります。基本的に給料と平均勤続年数(平均年齢)は「比例関係」にあり、"平均勤続年数(平均年齢)が高ければ高いほど、給与(平均年収)も高くなる"という構図になっています。ここで一つ具体例を出します。平均年収(中央値)が同額のA社とB社があります。平均年収(中央値)は同額ですが、A社は平均勤続年数が20年・平均年齢が44歳です。一方でB社の平均勤続年数は10年・平均年齢は35歳です。この両社を見て、読者の方はどのような印象をお持ちになったでしょうか。おそらくほとんどの方が、A社よりもB社の給料を魅力的に感じたことでしょう。先ほども述べた通り、給料と平均勤続年数(平均年齢)は比例関係にあるため、より若い年齢で同額の給料をもらえるB社の方が、相対的に考えて魅力的に感じるのではないでしょうか。つまり、給料と平均勤続年数(平均年齢)は相関関係にあるとも言えます。また、「●歳までに●●●万の年収を目指す!」など、時期と金額をセットにした目標を持っている方にとっても平均勤続年数(平均年齢)は重要な指標となります。平均年収や年収の中央値が同様でも、企業によってその金額に到達する年数(年齢)は異なりますので、そういった目標を持っている方は「平均勤続年数(平均年齢)」に目を向けることも忘れないようにしましょう。【給料に関して見るべき項目(3)】昇給率・昇給額就活生の皆さんであればすでにご存知のことだとは思いますが、基本的に「役職や年次」が上がれば給料は増加します。その給料が上がるという際に重要となるのが"昇給率・昇給額"です。昇給率→昇給後の給料が昇給前に比べてどの程度増加したのかを表す割合(%)昇給額→その年の月給が前年(昇給前)に比べてどの程度増加したのかを表す金額(円)この昇給率・昇給額は「キャリアプラン」に密接に関連しています。よく目にする「3年目は●●●万円、7年目は●●●万円…」などという金額は、この昇給率・昇給額をもとに計算されている場合がほとんどです。また、日系大手と言われる企業では「●年目から●年目にかけて●円上がる」などと明確に決まっている場合もあるため、おおよその昇給モデルは把握できるでしょう。ただこの辺りのセンシティブな情報は口外できない場合があり、現役社員に質問しても回答してくれない可能性がありますので、可能であれば人事の方などに質問していくのが最善かもしれません。【給料に関して見るべき項目(4)】給料の上限給料の上限に関しては、「新卒入社した企業で定年までずっと働き続けたい」と考えている就活生の方に見ておいていただきたい項目になります。上記のような考えを持っている就活生は年々減少しているようですが、日系大手志望者を中心にまだ一定数はいると思われます。給料の上限とは、簡単に言うと「その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料」のことを指します。日系大手などでは、上限の金額はある程度決まっており、どれだけ優秀な人であろうとその金額を超すことはほぼないと思ってもらって構いません。(社長や取締役などに就任すれば別ですが、本記事ではそういった事例を除いた上で説明しています)ただ、成果主義の側面が強い外資系企業・ベンチャー企業、またヘッドハントなどで採用した中途社員などは上記の事例に当てはまらない場合もありますので、全ての企業・社員に当てはまる訳ではないということを認識していただければと思います。ここで一つ具体例を出して説明します。某外資系投資銀行に務めているAさんという方がいます。Aさんは非常に優秀な方であり、30代前半にも関わらず1,500万程度の年収を稼いでいます。では、仮にこのAさんが地方の中小企業に転職し、前職と同様にバリバリ働いて成果を挙げていたとして、1,500万程度の年収を稼ぐことはできるでしょうか。答えは「NO」です。上記でも述べましたが、その企業の社員として稼ぐことのできる最大限度の給料はあらかじめ決まっていることが多いため、Aさんがどれだけ優秀な方であろうがその金額を超すことは中々難しいためです。このように「給料の上限」というものは決まっていることが多いため、「将来的に年収1,500万を目指したい!」と考えていても、どの企業に入社するかによって入社時点で実現可能性が0になってしまう可能性もあると言えるでしょう。基本的にどの企業も「50代前半が年収のピーク」と言われているため、この年代のモデル年収を聞けば"各社の給料の上限"を知ることができるはずです。とは言え、どのように情報を入手すればいいの?ここまで、「給料に関して就活生が見ておくべき情報」を紹介してきました。とは言ったものの、どのように情報を入手すればいいのか分からない就活生も多いのではないでしょうか。実際、数ある就活関連の書籍や就活媒体に上記のような情報は見られず、せいぜい「初任給と平均年収」程度しか掲載されていないというのが実情です。(逆の発想をすれば、初任給と平均年収しか掲載されていないからこそ、多くの就活生がその2つの項目しか見ていないと言うこともできますが)では、どうすれば情報を入手できるのか。その方法としては、主に以下の2点が挙げられると考えています。OB・OG訪問口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)OB・OG訪問OB・OG訪問は、最も効果的な方法且つ信憑性の高い情報を得ることができます。やはり実際の社員であれば社内の実情に詳しいですし、人事や採用担当には聞きづらい質問にも答えてくれる可能性が比較的高いためです。ただ、給料などのお金に関する質問はセンシティブな側面もあるため、質問の仕方には注意が必要です。以下に質問例を挙げていますので、こちらも参考にしながら自身のOB・OG訪問に取り入れていただければと思います。(あくまでも一例になります)「年収の中央値」を知りたい場合の質問⇩御社の社員の平均年齢は●歳くらいだとお聞きしましたが、そのくらいの年齢の方はどの程度の給料をいただいているのでしょうか?「平均勤続年数(平均年齢)」を知りたい場合の質問⇩御社(●●部署)の社員の方は、どのくらいの期間御社に務めていらっしゃるのでしょうか?/御社(●●部署)の社員は、どのくらいの年齢の方が多いのでしょうか?※ただ、平均勤続年数(平均年齢)は採用HPや就活関連の書籍に記載されている場合が多いため、必ずそれらを確認してから質問するようにしましょう。「昇給率・昇給額」を知りたい場合の質問⇩20代(30代…)では、毎年どの程度昇給するのか教えていただきたいです。/私は、働くからには成果を出して役職も上げていきたいと考えているのですが、それに際して一つ役職が上がるごとにどの程度昇給するのか教えていただけないでしょうか?「給料の上限」を知りたい場合の質問⇩御社に入社できた場合、御社でずっと働き続けたいと考えているのですが、その場合年収はどの程度まで到達するのでしょうか?また、以下にOB・OG訪問に関する参考記事を掲載しておきますので、こちらも併せてご覧ください。【参考記事】口コミサイト(OpenWork・キャリコネなど)口コミサイトを閲覧することも、情報を入手するための有効的な手段の一つとなります。その中でも今回は"OpenWorkとキャリコネ"をオススメしたいと思います。それぞれの特徴は以下の通りです。OpenWorkとはOpenWorkは、国内最大級の就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、その企業の「会社評価スコア・平均年収」などがリアルに示されています。平均年収や年収範囲が掲載されているのはもちろんのこと、「給与制度・評価制度」に関する口コミも多数掲載されているため、かなり具体的な情報を入手することができます。口コミサイトの中では「質・量」ともに国内トップレベルのサイトであるため、参考になる情報は多々あるでしょう。OpenWorkを閲覧したい方はこちらからキャリコネとはOpenWorkと同様、キャリコネも就職・転職クチコミサイトになります。現職・退社済みの社員からの口コミ情報をもとに、「働きやすさ・テーマごとの口コミ」などが掲載されています。回答者の平均年収に加え、「給与に関する口コミ・世代別最高年収」なども示されているため、かなりリアルな給料事情を知ることができます。キャリコネに掲載されている情報で不足があればOpenWorkで補填する(逆も然り)といった使い方をすれば、かなり有意義に情報収集することができるでしょう。キャリコネを閲覧したい方はこちらから両サイトとも「退職済み社員からの口コミが多いゆえにネガティブ情報が比較的多め・企業によってはn数が少ない場合がある・最新の口コミばかりではない」という側面があります。それゆえに「給料に関する情報に関しても不満の声が比較的多め・口コミ投稿時と現在では企業の実情が変化している可能性がある」などの留意点はあります。そのため、OB・OG訪問での情報収集に比べ、どうしても情報の信憑性は薄くなってしまうというデメリットはあります。ただ、簡単且つ効率的に情報をするにはもってこいの手段となりますので、OB・OG訪問と口コミサイト、両者の特徴をそれぞれ理解した上で自身の状況や得たい情報に応じて使い分けていただければと思います。まとめ本記事では、「就活生が見るべきお金に関する情報・情報の入手方法」など、"給料の見方"を包括的に解説しました。企業選びを進めるにあたり、給料に関する情報は切っても切り離せない事柄だと思いますが、本質的な部分まで理解している就活生は少ないように感じます。表面的な情報に惑わされず、給料の見方を正しく理解していただくためにも、ぜひ本記事の内容を頭に入れた上で企業選びを進めていただければと思います。また、下記に「給料にまつわるunistyleの記事」をいくつかピックアップして掲載していますので、こちらも併せてご覧いただければと思います。【関連記事】 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内定を多数獲得した就活エリートが実際に仕事をしてみたら使えないのはなぜか 内定を多数獲得した就活エリートが実際に仕事をしてみたら使えないのはなぜか 内定を多数獲得する就活エリートの存在就活シーズンが終わると、皆さんの周りにも内定を多数獲得した先輩や同級生がチラホラ現れるはず。学生時代に他の学生とは一歩も二歩も抜きん出た、目を見張る実績をあげたり、精力的な活動を行ってきた彼らは、就活対策もしっかりと行い、面接ウケも抜群の受け答え。企業からは引く手数多なのも納得です。そんな彼らを世間では「就活エリート」と呼びます。就活エリートの多くは、企業の期待通り、社会人になってからも目覚ましい活躍をします。一方で、「あれ、おかしいな?この子ってこんなに使えないの?」と評価されてしまう就活エリートも少なからず存在します。unistyleでは主に、内定を獲得するための基本的な考え方をお伝えしていますが、今回は、そんな「就活エリート」がなぜ就職してから低い評価を受けることがあるのか、また少しでもそれを回避するためにはどうしたらいいのかを考えてみます。採用時の評価基準と仕事の評価基準は違う採用面接でウケがいいのと、実際に仕事ができるかというのは異なります。そもそも、企業側の採用の評価基準と、その企業で実際に働く社員への評価基準が大きく乖離しているという企業もあります。そうすると、採用時に評価が高い学生も、いざ仕事をしてみたら全然使えない、ということになってもおかしくありません。そういう採用基準を取っている企業も悪いという話にもなってしまいがちですが、実際に仕事をしている姿を見ることのできない学生を採用する以上、そこに乖離が生まれてしまうのはどうしようもないことでもあります。長期間のアルバイトやインターンシップの中で判断するのが、企業にとっても学生にとってもミスマッチがおこらない最善の方法の一つでしょう。実際、そのような形態をとっている企業もたくさんあります。ただし、多くの企業にとっても学生にとっても、すべての候補者を長期間のアルバイトやインターンで判断してから採用の可否を決めるというのは現実的ではないというのが実情でしょう。そう考えると、現在の筆記試験、エントリーシート、GD、面接などで学生を評価していくのはそれなりに合理的な仕組みでしょう。その上で、採用の選考課程では現れない、仕事で評価されるための要素を考えていかなければなりません。仕事に比べれば、就職活動はある程度答えが用意されているもの採用の評価基準では計れない、仕事の評価基準には、「今まで経験したこともなく、そもそも答えもない仕事の世界で結果を出すこと」がひとつ挙げられるでしょう。就職活動をはじめたときに、今までの人生ではじめて「答えのない世界」だと感じる方も多いのではないでしょうか。たしかに、就職活動はこれまでの受験勉強などと比べると、格段に「答えのない世界」でしょう。しかし、しっかりと考えてみれば、それぞれの企業には基本的には明確な採用基準(求める人材)があり、その求める人材を選別するために、ある程度合理的な選考過程が用意されています。仕事の世界に比べると、ある程度答えが用意されているのです。もちろん採用面接では、そういった答えのない状況に直面したときに、どう考え、どう行動したかを質問する企業もたくさんあります。それでも、実際に仕事でそのような状況に直面した時とは、違ってきてしまうことも多いでしょう。「答えのない世界で、なにをするべきかを自分で考え、実行し、結果を出す」ここに仕事での評価の要素が詰まっています。内定者側の気持ちの問題もどれだけ働く前に仕事をイメージしても、実際に働いてみると思っていたイメージと違うのは当たり前のことです。内定先を多数獲得したことで自分に自身を持つのは当然のことでしょう。それだけ自信を持って就職先を選んだにも関わらず、自分が思っていたイメージと全然違う仕事をしていると、余計にこんな仕事をするはずではなかったのにと思ってしまいます。目の前の仕事に取り組んでいく中で見えてくるものもたくさんあるのですが、「自分がやる仕事はこんなものじゃない」と勝手に思い、それが仕事にも現れ評価されない。そんな悪循環に陥っている新入社員もたくさんいます。また、入社して数年間(人によっては何十年間もそうかもしれません)は、「誰かに評価される」というのも、モチベーション高く仕事をしていく上でとても大事な要素です。評価されないから仕事がつまらないのか、本当にそもそもの仕事内容がつまらないのかは、一度考えてみる必要もあるでしょう。得てして人は評価されると仕事も楽しくなってくるものです。就活エリートだったのに評価されない新入社員はどうすればいいのか?前述したように、どれだけ事前に仕事をイメージしても、実際は思っていたものと違うなんていうことは当たり前です。それが当たり前のことなのだと受け入れた上で、自分がどうしたいか、どうするべきかを考えるべきでしょう。また、自分が評価されていないからつまらない、仕事がイメージと違っていたからつまらない、というのではなく、本当にやりたいこと、やりたい仕事が明確にあり、入った会社ではそれができなくて他にできる会社があるのであれば、若いうちから転職するも一つの手段です。ただし、本当にやりたいことが転職したところでできるのかというのは、それもまた転職した先で実際に仕事をしてみないと分からない可能性もあるということも肝に銘じておくべきでしょう。そうしないと同じことの繰り返しになってしまいます。せっかく多数の内定先から自分の意思でその会社を選んだのですから、まずは目の前の仕事に精を出すことも現状を打開できる方法のひとつです。自分はあくまで「就活」エリートであって、実際に働いてみたときの人材としての評価はまだ何もされていない、と思えば、違った世界が見えてくるかもしれません。ダイヤの原石であることは間違いないでしょうが、原石は磨かなければ原石のままで終わってしまいます。就活生はどうしたらいいのか?内定を多数獲得したのに、実際に働いてみたらイメージと違ったり、全然評価されない、ということを事前に防ぐにはどうしたらいいのでしょうか?学生のうちから、近しい先輩も含めた社会人のナマの声を聞くことは非常に重要です。企業説明会では聞けない話はたくさんあります。さらに、その社会人のナマの声も、その企業のすべてではないことも強く認識した上で色んな話を聞くべきでしょう。すべてを鵜呑みにせずに同じ会社でも色々な人から話を聞いてみると、なんとなくその企業で働く姿のイメージが現実に近いものになってくるかもしれません。今回の内容は、そうはいってもまずは内定を獲得してからの話になります。企業で働くイメージを膨らませると共に、どうしたら内定を獲得できるかを考えることも重要です。その上で、「内定を獲得できる=実際に働いてみて優秀」とは限らないということも認識すべきでしょう。「答えのない世界で、なにをするべきかを自分で考え、実行し、結果を出す」経験を今からたくさん積むのが就職活動でも、その先の社会人生活でも、満足のいく成果を得られるポイントとなるのではないでしょうか。photobyJennyOndioline 34,365 views
【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには? 【逆質問でのNG質問3パターン】説明会・面接で失敗しないためには? 説明会や面接における逆質問において何を聞いていいのかわからないという学生も多いでしょう。聞きたいことを聞けばいいと開き直って質問しても、周りにいる学生や質問を投げかけられた社員に「それ聞いてどうするの?」って思われてしまうことも少なくありません。またそんな風に思われるくらいならとせっかくの質問の機会にもかかわらず、じっと黙ってやり過ごしてしまう人もいるでしょう。今回は説明会や選考における逆質問で評価される質問について考えたいと思います。▼目次クリックで展開本記事のコンテンツ・逆質問は非常に評価されてる、質問は差が出やすい・自分のできなさから来る不安を解消するための質問は評価されない・調べればわかる質問をわざわざ対面で聞くのは評価されない・それ聞いてどうするの?と思われる質問は評価されない・良い質問の最低条件は「質問の意図を伝えること」・最後に逆質問は非常に評価されてる、質問は差が出やすい逆質問を選考過程において重視している企業は少なくありません。企業によっては最終面接のほとんどが学生から企業に質問する逆質問で構成されていることがあります。プレゼンの内容についていくつか質問されたのち、志望動機と学生時代頑張ったことを聞かれ、逆質問。面接の時間の半分は逆質問であったことから重要だと思う。アクセンチュア本選考情報自己PRや志望動機についてはある程度、受け身で想定される質問に対応すればよいのですが、逆質問では自分から主体的に質問する必要があり、受け身で答えるものより難易度が高く差がつきやすいため導入されていると考えられます。自己PR・志望動機は流暢に話せるにもかかわらず、逆質問が全然出てこずにトンチンカンな内容で評価を下げてしまう人も少なくありません。説明会においても、優秀な人事ほど、優秀な学生は誰か見極めようとしながら参加しており、説明会最後の逆質問でキラリと光る質問をする学生はいないか見ています。一方で「そんなこと聞くの?」とがっかりする質問も少なくありません。評価されない質問は①不安を解消するための質問、②調べればわかる質問、③それを聞いてどうするのか不明確な質問の3つが挙げられます。自分のできなさから来る不安を解消するための質問は評価されない「英語はできた方がいいですか?」、「SPIは大事ですか?」など自分の不安を解消するための質問は、できない自分を売り込みにいっているようなもので避けた方が無難でしょう。どうしても不安があるのであれば、説明会や選考などの場ではなく、親しい先輩やOBに話を聞いた方が無駄に評価を落とさないでしょう。こうした不安解消のための質問をすることは、「自分はできない人です」と積極的にアピールしているのと変わりません。聞きたい気持ちは理解できますが、堪えるべきだと思っています。調べればわかる質問をわざわざ対面で聞くのは評価されない「男女比はどうなっていますか?」、「給与は高いですか?」などの質問がそれに当たります。近年は誰もが手軽に検索できるスマホを持ち、また企業の情報公開も進んでおり、例えば、「企業名+男女比」で検索するとわかることが多いです。説明会の場でも少し調べればわかることを敢えて時間を割いてまで質問してしまうのも、思慮浅く調べればわかることも聞いてしまうと思われかねません。もちろんどの情報が調べればわかるもので、調べてもわからない情報はどれか見極めるのはなかなか難しかったりするのですが。それ聞いてどうするの?と思われる質問は評価されない「合コンよくいきますか?」、「一日のスケジュールを教えてください」、「社風はなんですか?」などその質問を聞いてどうするのか不明確な質問は評価されないことが多いでしょう。また同様に就活マニア的になってしまう人に多いのですが、「御社のリスクマネジメント手法の違いを他社と比較して教えてください」、「貴社の営業利益率が同業他社よりも高いのはどういった創意工夫があるのでしょうか」といった知識をひけらかす系の質問も当てはまります。「それ聞いてどうするの?」って聞かれて「知りたかったから」ぐらいの答えしかでないと、評価されないどころかマイナスなケースも少なくないでしょう。(アイスブレイクとしてはいい質問はあるかもしれないけれど。)良い質問の最低条件は「質問の意図を伝えること」良い質問をする上での最低条件は質問の意図、なぜその質問をするのかということを端的に伝えることです。例えば社風を知りたいという上でも、「これまで個人スポーツをしてきたのでチーム内にもある程度の緊張感がある会社がいいと考えていますが、御社の社風や雰囲気はどのような雰囲気でしょうか?」とすると、単純に「社風はなんですか」と聞くより、なぜその質問をするのかがはっきりして質問される人としても答えやすいです。質問している人の人柄も見えるため、評価される可能性も高まるでしょう。質問の意図から読み取れる質問する人の考え方や人柄がその企業にマッチした時には高く評価されます。最後に今回は説明会や選考に絞って話をしましたが、日常生活においても質問力は非常に大切で、予め質問の意図を明確にするというのはより良い答えを引き出す上では有効なテクニックの一つといえます。どうしても「就活」というと特殊な環境でその環境下でのみ通用する秘伝のテクニックがあるんじゃないかと考えがちですが、就活で行われるコミュニケーションの多く日常生活の延長に過ぎません。その意味では説明会や選考での質問は日常生活でどれだけ考えて過ごしているかを問われているといえるかもしれませんね。【逆質問の関連記事】 57,049 views

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