【内定辞退】本当に直接出向かないとダメ?適切な対応方法を解説

24,026 views

最終更新日:2023年11月01日

【内定辞退】本当に直接出向かないとダメ?適切な対応方法を解説

本選考とインターンの締め切り情報

「内定辞退しないといけないけど、直接会って伝えるか、電話で伝えるか、メールで伝えるか、どうするのが正しいんだろう」

「内定承諾書を提出したら、他の企業の選考は受けられないのかな」

内定を獲得し、就活も終わりに近づくこの時期。誰しも一度は上記のような思いをしたことがあるのではないでしょうか。

先日、日経新聞で「内定辞退をする際は、直接企業に出向き感謝を伝えるべきだ」という記事が出ました。

その後、この記事に関して様々な意見が飛び交っています。

例えば、YAHOO!ニュースでは、「直接出向くのはやりすぎ、メール、もしくは電話の方が良いのではないか」という意見が挙げられました。

この様に日経新聞の記事に対して賛否両論がありますが、結局何が正しいのでしょうか。

結論から述べるとunistyleとしては、就活生にとってはメールがベストだと考えています。(もちろん状況にもよりますが。後ほど詳しく解説します。)

そこで本記事では、メール・電話・直接会うことのメリット・デメリットを整理しどの方法が最も良いのかを考察し、正しい内定辞退の方法についてまとめます。

日経新聞で取り上げられた記事の主張


それではまず、日経新聞で取り上げられた記事の主張がどのようなものなのかを見てみましょう。

内定辞退の正しい伝え方、「直接会って、まず感謝」を

売り手市場である現在、就活生にとって内定を複数獲得することは難しくない時代です。

この時期複数内定を獲得している就活生にとって、深刻なテーマとして挙げられているのが「内定辞退」についてです。

これについて日経新聞で取り上げられた「内定獲得後のマナーセミナー」では、下記のように述べています。

■内定は得たが他に本命があり、就活を続ける場合
「本命に落ちたときに入社する意志があるのであれば保持しても良いが、就職活動を継続したいという旨は、内定先企業に伝えたほうが良い。」

■実際に本命から内定をもらった場合
速やかに、先に内定していた企業の人事担当者に連絡を取り『進路について相談したいので伺いたい』と告げるべき。企業に足を運ぶことが重要

参考:日経新聞[内定辞退の正しい伝え方、「直接会って、まず感謝」を] 2019/05/15付

まとめると、日経新聞の主張は、内定を辞退する場合、直接出向き感謝を伝えるべきと言うことです。理由は、企業にとって内定を出すことは重要な経営判断であるからだそうです。

果たして”企業にとっての重要な経営判断だから”という企業都合の理由は、就活生が”直接企業に出向かなければならない理由”になるのでしょうか。

人事と就活生の本音


日経新聞の記事では上記のように述べられていますが、これに対して実際人事や就活生はどのように思っているのか調べてみました。

人事の声

就活生の声

unistyleでインターンをしている就活生にも話を聞いてみました。

■正直、直接出向くのはめんどくさい
■関係性が良ければ電話や直接でも構わないが、そうでもない企業に行くのは気が引ける

人事としては、『辞退するのは仕方がない、お互い時間的に拘束されるため直接出向く必要はなく、メールや電話で十分である』と考えているようです。(これと似たような意見がYAHOO!ニュースでも取り上げられていました。)

また、就活生としても直接出向くことに対して、関係構築できているならまだしも、抵抗を感じていたり、直接出向くことに対して良いイメージを持たない人が多いようです。

ということは、人事も就活生も「直接会って話す」ことにあまりメリットを感じていないのではないでしょうか。

内定辞退方法(メール・電話・直接)のメリットとデメリット


そこで内定を辞退する方法のメリット・デメリットを改めてまとめてみたところ、「時間・緊急度・精神面・人事と就活生の関係性」の4つの軸が浮かび上がってきました。

それを元に内定辞退するそれぞれの方法について考察していきます。

メールの場合

電話の場合

直接会う場合


上記のようにまとめ、先程あげた4つの判断軸を基準に考えると、就活生にとってはメールがベストな方法ではないでしょうか。

電話で伝える場合、メールよりも直接話して伝えることができるため誠意は伝わりやすいといったメリットはあります。直接会いに行くほど時間もかかりませんし、最も早く確実に伝えることができる手段でしょう。しかし、人事担当は就活が盛んな時期が最も忙しいため、繋がらない可能性が高くなります。

折り返しの電話のタイミングが合わず、なかなか辞退を伝えられないこともあります。また直接ほどではないものの、人事と話すことには緊張を伴うため、自分のタイミングで掛けられないことが、精神的に負担になる可能性も出てきます。

直接会う場合、やはり時間が一番のネックポイントになりそうです。就活生としては移動と面談の時間で相当な時間を拘束されますし、交通費もかかります。また辞退を伝えに行くわけですから、ある程度の心構えも必要です。

人事目線から考えても、相談するために会いに行くならまだしも、辞退する意思が揺らぎないものである場合は、敢えて人事の時間を抑える必要はなさそうです。

メールで伝える場合、関係性ができている企業や人事には、そっけない印象を与える可能性があります。ただ、短時間で作成し送ることができるメールは、相手と直接言葉を交わす必要もないため、精神面に余計な負担を掛けずに済みます。採用活動で忙しい人事目線で考えても、電話に出たり直接会ったりする時間を抑える必要なく、確認できるタイミングでメールを見ることができるため人事の負担も少なくて済みます。

そのため、就活生にとってはメールがベストな方法になるのではないでしょうか。

メールがベストだが電話や直接会う方が良い場合もある


上記のことから、冒頭でも述べたとおりunistyleでは「メール」で伝えることがベストだと考えますが、場合によっては電話や直接伝えるほうが良い場合もあります。それがこれから述べる4つのパターンです。

電話の方が良い場合

■企業や人事の人との関係性が良い場合
中小企業の場合や、インターンや選考を通してある程度関係性が出来ている場合は、メールだけで済ませると相手に淡白な印象を与える可能性があります。せっかくお互い良い印象だったにも関わらず、辞退後どちらも気まずい思いをしないためにも、できれば電話で伝えましょう。

■緊急度が高い場合
例えば、ある日の午後に内定先Aの人事と面談が入っていました。しかし、その日の午前中に第一希望の企業Bから内定通知が届きました。自分は企業Bへの就職を希望しているため、内定先Aは辞退することになります。午後の面談も行く必要がなくなるため、すぐにその旨を伝えなければなりません。メールでは人事がすぐに確認できない可能性があるため、この場合は早く確実に繋がる電話での連絡が望ましいでしょう。

直接出向く方が良い場合

■企業や人事との関係性が良い場合
電話の場合と同様、関係性の良い企業や人事には直接会って話す方がお互い印象の良いまま、内定を辞退することができます。

■人事が引き止めたい場合
人事としては優秀な人材を手放したいとは思いません。そのため辞退連絡を電話で行った際、人事から会おうと言われる場合もあります。この場合、少しも悩んでいないのであれば断ってOKですが、もし本当は辞退するか否か悩んでいるのであれば、人事からアドバイスを貰えるかもしれないので、直接会ってみるのも良いかもしれません。

まとめると、電話や直接会う方が場合にポイントとなるのが「緊急度」と「企業との関係性」です。緊急度が高い場合、セミナーや内定式等のイベントへの参加・不参加の関係から、企業に迷惑がかかることが考えられます。

また企業との関係性においては、自分が気まずくならないようにといった、就活生側の倫理観の問題になってくるため判断はお任せします。会いたければ会う、そうでなければ会わないという選択をしても良いと思います。

ただし電話で伝える場合、電話を掛ける時間帯や人事の都合を考慮する必要があります。直接会うとなればそれはなおさらです。その場合はきちんと時間や相手の都合を考えて行動するようにしましょう。

正しい内定辞退の方法


上記を踏まえた上でunistyleが推奨する正しい内定辞退方法をお伝えします。

ただでさえ不安がつきまとうのが就活期です。安心して就職活動を行うために、複数内定をもらった状態で選考を受け続けることは良いと考えています。

とはいえ、入社できる企業は1社だけなので、内定を辞退する時が来ます。その時のために、ここから内定辞退の方法について詳しくご紹介していきます。

内定承諾後の辞退は可能か否か

結論可能です。

内定承諾書を提出したとしても、会社側が就活生に入社を強制するのは法的に難しいというのが一般的な見解としてあります。

企業側は、辞退して欲しくないため、内定承諾書を書かせるなど様々な手段を取ります。しかし、承諾したからと言って、他の企業の選考を受けてはならないという決まりはないので、安心して就活を行ってください。

unistyleではメールを推奨していますが、電話・メール・直接、どの手段を取るにしても、重要なポイントは「簡潔に述べること」「結論から述べること」の2点です。

メールで伝える場合

メールで伝える場合、直接会ったり、電話で伝えるよりも感謝の気持ちが伝わりにくいので、内定へのお礼と謝罪の言葉をきちんと丁寧に述べることを心がけましょう。

▼こちらはメールのテンプレートになります。メール作成をする際には参考にしてみてください。

(テンプレ)
件名:内定辞退の連絡(○○大学 氏名)
本文:
○○株式会社
人事部
人事部長
○○様

いつもお世話になっております。
○○大学○○学部の(氏名)です。

先日は内定の通知をいただき、誠にありがとうございました。
誠に恐縮なのですが、貴社の内定を辞退させていただきたく連絡を差し上げております。

(理由)
最後まで悩みましたが、自分の適性や今後目指していく道などを考慮した結果、他社への入社を決意したからです。

○○様をはじめ、採用に関わってくださった関係者の皆様には、心より感謝しております。
最後になりますが、貴社の益々の発展を心より申し上げます。

(署名)
氏名
大学名
連絡先
メールアドレス

電話で伝える場合

電話で伝える場合、人事部に直通の番号に掛けます。もし直通の番号がない場合は企業の代表電話に掛け、人事部(採用部)に取り次いでもらいましょう。※早朝や夜遅く、お昼の時間帯は避けるのがベストです。

▼こちらはトークの一例です。これ通りに話すのではなく、人事と会話することを忘れないでください。

(受付)
お世話になっております。私、○○大学の(氏名)と申します。お忙しいところ恐縮なのですが、人事部の方(※分かれば担当者名)お願いします。

(人事担当に繋がった)
お世話になっております。私、○○大学の(氏名)です。○○様(担当者名)、ただいまお時間よろしいでしょうか。

先日は、内定のご通知をいただきましてありがとうございました。内定をいただきながら、本当に勝手で申し訳ないのですが、本日は御社の内定を辞退させていただきたくご連絡を差し上げました。

(理由を聞かれた場合)
並行して選考が進んでいた会社から内定を頂きました。最後まで悩みましたが、自分のやりたいことや適性を含め考えた結果、その会社とご縁を感じたため、このような決断になりました。

本来ならば、直接お詫びに伺うべきところですが、取り急ぎお電話でご連絡差し上げました。申し訳ありません。

ありがとうございます。貴重なお時間をいただきながらこのような形となり、大変ご迷惑をおかけしました。失礼いたします。

直接出向いて伝える場合

直接出向いて伝える場合、人事の方も忙しい中時間を割いてくださっているので、簡潔に結論から述べるようにしましょう。

話す内容は電話で伝える場合と同じで構いません。

最後に


冒頭で日経新聞、YAHOO!ニュース、そしてunistyleで三者三様の意見があるとお伝えしました。「どれも言ってること違うじゃないか!どれが正しいんだ!」と思った方もいるかもしれません。これは誰の視点から考えるかによって異なってきます。

例えば大学のキャリアセンターからの視点で考えてみましょう。大学としては今就職活動をしている人だけではなく、来年、再来年就職活動をする学生のことを考えなければなりません。自分の大学の学生の就職活動サポートのために企業との関係を保ち、これから就職活動を行う学生に影響が出ないようにしなければなりません。そのため最も誠意の伝わる方法として、「直接会って、まず感謝」という方法を選択しました。

人事からの視点で考えると、直接会う時間を作るのは厳しいけれど、メールでは本人確認できないといこともあります。そのため確実性を取り、電話の方がありがたいという意見になります。

そして就活生目線からの視点で考えると、最も精神的負担も少なく、時間的拘束も少ないメールで内定辞退を行うのがベストだという結論になります。

unistyleは、皆さんに納得のいく就職活動を行って欲しいと思っています。それを叶えるためにも、時間の使い方やメンタルケアはとても重要です。志望度の低い企業よりも、志望度の高い企業に時間を費やし就活に臨んでください。

おすすめコラム 4 件

現役行員が語るメガバンクの2年目行員の特徴 現役行員が語るメガバンクの2年目行員の特徴 こんにちは、16卒の都内メガバンクに勤務している者です。就職活動生に(なぜか)人気のある銀行業界ですが、メガバンクで勤務する人間が日頃どんな業務に従事しているのか、周りの同期の働きぶりはどうなのか、気になったりすることはありませんか?「OB訪問しているからそんなことは知っている」という方もいらっしゃるかもしれませんが、1学年で500人近くいる銀行員に数時間インタビューしてわかることはたかが知れているという考え方もあると思っています。そこで今回は、メガバンク2年目の行員の実態をレポートしてみたいと思います。仕事が楽しいと公言している同期は2割もいない500人同期がいれば色々な人がいるわけで、既に1割以上辞めました。ちなみに、仕事が楽しいと公言していたり、日々の仕事ぶりをいきいきと語る同期は肌感覚で2割もいないかなというのが印象です。研修で近況報告し合ったりすると、支店でのきつい仕事ぶりに「早く本部にいきたい」と泣き言を言っている始末。日々の業務に忙殺され、就職活動の時の勇ましさや夢はどこにいったのかという人が多いという印象を受けます。余談ですが、支店削減の時代の潮流から、以前よりも本部への希望を出すと通りやすい傾向にあるようです(きつい仕事から逃げた方が本部の仕事で結果を出せるのかは疑問ではありますが)。2年目までにFP2級必達など、各年次で絶対に取らなければならない資格やテストがあるのですが、1年目終わり頃から先頭集団に離される人達が現れ始めます。テストが悪くても営業成績が良ければ問題ないじゃないかと思われる方もいらっしゃるかと思いますが、銀行の場合テストや資格で良い成績を修められる実力があって初めて実績を残せる場合が多いので、その点誤解はされないほうが良いと思います。参考:ひたすらノルマ達成のためにつめられるどのメガバンク、支店もそうだと思いますがノルマ達成に対する上司のこだわりが半端じゃないです。「数字が上がるまで帰ってくるな」とか平然と言われたりします。すごく凹んでいる机や壁があったりする支店もあります(なぜそうなっているのかは想像におまかせします)。実績はグラフで掲示される支店もあるので、数字が上がっていない人は居心地が非常に悪くなってしまうという事態も発生します。そんなわけで、鬱で辞めていく人も一定数います。ちなみに、ノルマを達成しても褒められたりせず、というかやって当たり前という雰囲気すらあるので、「自分は何のためにこんなに頑張っているのか」と目的を見失ってしまう若手もいます。新規営業をしている2年目が多い貸出や運用提案など基礎的な研修は1年目に受講し終わるので、2年目の行員は支店周辺の会社の飛び込み営業をしているケースが多い印象です。既存取引先もケアするのですが、現在のトレンドとして企業は内部留保を溜め込む傾向にあるので、恒常的に資金需要があるわけではありません。新規営業は30社回ってその中で1社でも担当者と会えれば運がいいと言われるので、ここでも心を折られる若手が出現します。昔は夜11時頃まで働いていた時代もあったようですが、現在は三六協定の遵守が求められるので、1ヶ月の残業時間は45時間以内(=1日多くても2時間程度しか残業はできない)となります。限られた時間の中でどれだけ多くの会社を回れるかが肝要になっています。結婚した同期など各諸比率生き急いでいる同期はごく少数で、同期550人のうち結婚した同期2%、子どもが生まれた同期1%程度です。結婚内定だと2割くらいな印象です。支店では定期的にゴルフコンペがあるので、ゴルフを嗜む同期は9割程度と圧倒的です。取引先と接待ゴルフに行くケースもあるので、上に上がれば上がるほどゴルフの腕を上げる必要があるとも言い換えられます。最後に筆者としてはノルマ達成のためにどう行動するか考えるのは苦ではないので、銀行の仕事はやりがいがあると感じています。それ故に、同期の話を聞いたりすると違和感を感じたりもします。そのような事態を生じさせる根本的な要因の一つは、就職活動時代に銀行の仕事を見極めきれなかったことではないかと思います。楽な仕事では決してないですし、辛い局面も頻繁にやってきます。だからこそ得られるやりがいも大きいと思います。これから銀行業界を目指す就職活動生の皆様はその点を認識したうえで、今後の活動に励んでいただければと思います。photobyKevinGill 28,279 views
コンサルの早期選考を受ける意味とメリット コンサルの早期選考を受ける意味とメリット 日系企業は経団連の倫理憲章があるため、多くの大手企業の選考が遅くなります。一方でベンチャー企業や外資系企業などの経団連に所属しない企業については早期選考を実施しており、インターン経由で内定を出したり、早期に本選考を実施したりしています。外資・日系のコンサルティングファームも早期の選考が盛んな業界の一つです。今回は、総合商社、不動産ディベロッパー、広告代理店、海運など日系の大手企業志望者でも、コンサルの早期選考を受けておくべき理由について説明したいと思います。本記事のコンテンツ・理由①:ケース面接対策は日系企業でも必須になりつつある・理由②:日系人気企業と同水準の難易度の選考・理由③:面接慣れが就活で最も合否を分ける・日系企業が第一志望の学生のコンサル志望動機の考え方・最後に・コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介理由①:ケース面接対策は日系企業でも必須になりつつある近年では日系企業やベンチャー企業でも、外資系コンサルが積極的に導入してきたケース面接を取り入れることが増えてきました。16卒の三菱商事では面接において、人によってケース面接をかしており、「いじめ減少のために考えられる施策は?」や「東京一極集中が進む中で大阪ができることは何か?」といった内容が聞かれていました。また過去の三井物産のグループワークでも、三井物産ビルの地下のコーヒーショップの売上を倍にする施策を考えよといった形で、ケース面接の対策をしておくと議論を進めやすくなるようなお題が出されています。参考:三菱商事本選考情報日系でケース面接が実施されるようになった理由や実際の対策方法については下記を参考にしてください。参考:→「ケース面接」=「コンサル業界」だと多くの学生が考えるのではないでしょうか。しかし、今や多くの日系大手企業で出題されています。また総合商社だけでなく、日系大手企業においてもグループディスカッションは盛んに行われており、グループディスカッションのお題の多くは、ケース面接対策をしておくと容易に議論を組み立てることができます。まだまだケース面接は多くの人が対策していないこともあり、少し本を読んで議論の組み立て方を覚えるだけでかなり優位に立つことができます。もちろん表面的な議論の組み立て方を学ぶだけでは、トップレベルのコンサルティングファームには通用しないのですが、多くの学生よりも優位に立つことができるので、やらない手はないでしょう。参考:理由②:日系人気企業と同水準の難易度の選考近年、コンサルティングファームは需要の高まりから新卒採用も積極的に行っており、採用数を増やしている傾向にあります。採用数を増やしているというものの、採用のハードルはある程度高く、unistyleユーザーの過去の傾向からの感触としては、総合商社・広告代理店などの日系人気企業と同水準レベルの採用ハードルであると考えられます。日系企業と併願して外資系コンサルを受けている人も多く、レベル的にも似通ってくる傾向にあるように感じられます。これが採用数の少ないベンチャー企業やとにかく学生を囲い込むために内定を多く出す企業だと、内定をもらったとしても自分自身がどの程度の立ち位置にいるのかわからなくなってしまうでしょう。もちろんベンチャー企業の中でも採用数が少ないからこそ、応募学生の人柄を360度観察しようと非常に細かく見てくれる会社もあるので、そういった企業については受けてみてもよいかもしれません。参考:→日系大手企業志望だとベンチャー企業を視野に入れないケースが殆どだと思います。しかし、ベンチャー企業を受けるメリットは「持ち駒が増える」だけでなく沢山あります。本記事ではベンチャー企業を受けるべき理由・メリットについて解説しています。理由③:面接慣れが就活で最も合否を分ける過去のunistyleユーザーの多くが、就活では面接慣れが大事であり、本命企業を受ける前にどれだけ選考を受けて自信を持てるかが大事だと語っています。三菱商事や博報堂などの人気企業に内定する人でも、面接慣れをしていない時期には何をどう話せば評価されるのか感覚を掴んでおらず、連戦連敗であることも少なくありません。そのため早期に日系人気企業と同水準レベルの選考を課しているコンサルティングファームを受けるのはケース面接の面だけでなく、選考慣れのことを考えても受けない理由はないといえます。対策していないから自信がないという人も、全然話せないのか意外に話せるのか、自分の立ち位置を正確に理解する意味でも早めに1社受けてみることをおすすめします。日系企業が第一志望の学生のコンサル志望動機の考え方でもコンサルティングファームの志望動機は考えられないから、選考を受けるのはと躊躇してしまう人もいるかもしれません。ですが、基本的に、日系人気企業に内定する人の企業選びの軸とコンサルティングファームに内定する人の企業選びの軸は似通っている部分も多くあります。例えば、「自分の提案やアイディアを周囲の人と協力して実現したい」という総合商社や広告代理店の内定者が多く掲げる企業選びの軸は、コンサルティングファームでも当てはまります。「日本のプレゼンスを高めたい」という留学経験者がよく思う企業選びの軸についても、コンサルティングファームは当てはまる業務が多いといえます。このように企業選びの軸が合致していれば、志望動機は考えやすいと思います。最後に就職活動においては当初想定していない企業だったけど、説明会や選考を受けるうちに志望度が高くなるケースが往々にしてあります。コンサルティングファームは様々な企業に対して、自らのアイディア、考えでサポートしていく知的労働であり、やりがいを感じられるという人もかなり多くいると感じています。過去の内定者でもコンサルティングファームと総合商社や広告代理店などの日系人気企業と悩んで進路を決める人が多くいますので、ぜひ食わず嫌いせずに積極的に受けて欲しいと思います。コンサル業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際にコンサル業界志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 34,544 views
【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か? 【第3回:現役コンサルタントが語る】解を導くのがコンサルの仕事か? 株式会社コーポレイトディレクション(CDI)の現役コンサルタントによる全4回のシリーズ寄稿です。**********【前回の記事はこちら】▶︎▶︎▶︎**********これまでの2回のコラムでは、私達が面接・グループディスカッションにおいて何を評価しているかという話を通して、コンサルタントに求められる素養とは「答えの無い問題を前にしてその場で考え議論する力」であるとお伝えしてきました。今回はなぜこういった素養が求められるのかについて、コンサルタントの本質的な提供価値とは何か、という観点からお伝えしたいと思います。グラフを見て、何を想像するか?戦略コンサルタントという仕事の説明として、どのような言葉を思い浮かべますか?「数々のノウハウから経営のアドバイスをする仕事」「戦略を描いて実行にまで落とし込む仕事」「綿密な調査分析に基づき正しい戦略を立てる仕事」・・・本やインターネットなどでよく出回っているものも含めて色々な表現の仕方がありますが、どうやら「解を導く」ことにフォーカスしているのが共通項であるように思います。私の意見では、上記のどれも間違いではないながらも、本質は少し別のところにあると感じています。コンサルタントが受ける相談はどれも困難な経営課題ですが、難しい問題を前にして本当に難しいのは、問題を解くことそのものではなく、解くべき問いを立てることです。悩んでいるが、何を解決すれば悩みが解消されるのかわからない、という状況だと思ってみてください。学問の世界を想像すればイメージがつきやすいと思いますが、高校まで(場合によっては大学初等まで)は解を出すための「方程式の解き方を学ぶ」過程である一方、大学の研究とは「解くべき問いを立てる/立て続ける」ことであり、これこそが学問の本丸であることに似ています。より経営的な観点から、解くべき問いを立てることの難しさ/大切さを考えてみましょう。ある画期的な業務支援システムを独自に開発した中堅IT企業を想像してみます。当社はこの独自システムを企業向けの営業によって販売することで順調に売上を伸ばしてきましたが、この数年で急に売上が横ばいになってしまいました。このシステムの売上高のグラフを思い浮かべてみましょう(10年前に販売を開始し毎年倍々くらいに売上が拡大してきたのが、3年前から急に横ばいになった、というようなイメージです)。このグラフを見て、みなさんは何が起きていると想像しますか?まず思いつくのは、営業力の限界だと思います。売上の拡大に伴って、営業人員が足りなくなっているとか、全体としてのレベルが落ちてきている、といったことです。これが問題だとすれば、「解くべき問い」は、営業をいかに強化するかです。もっと他の可能性は考えられないでしょうか?例えば、このシステムに対するニーズを抱えている企業がそもそも限られていて、もうほとんど取り込みつくしてしまっている。つまり、いまの商品コンセプトが限界を迎えているという可能性です。もしこれが本当だとすれば、営業力を強化しても、そもそもニーズを持っている人を取りつくしてしまっているわけですから、効果はほとんどありません。この場合の「解くべき問い」は、新しいコンセプトを持つ商品をいかに開発するかかもしれませんし、もしかしたらビジネスモデルの転換まで検討しなければならないかもしれません。戦略コンサルタントの本質的な価値は、「認識」を示すこと実際のプロジェクトでは、こういった仮説を立てては検証し、を繰り返していきます。仮説を立てる能力が「解くべき問いを立てる」力、検証する能力が「解を導く」力です。大事なのは、仮説を立てる能力は検証する能力とは全く異なっており、自分なりの物の見方や認識を示すことが起点になっているということです。急に売上が横ばいになっているグラフを見て、「コンセプトが限界に来ているのではないか」と「認識」するかどうか。認識するということ、さらにそれを示しクライアントの認識を変えることこそが、コンサルタントの本質的な提供価値だと思います。コンサルタント自身の認識が起点になって初めて戦略の絵を描くことができますし、クライアントの認識を変えることで初めて本当の実行支援があります。実行支援と一口に言っても、常駐でコンサルタントを派遣することだけが実行支援ではありません。クライアントの認識を根底から覆すことに徹底的にコミットし、それによってクライアント自身を動かす。これも立派な実行支援、個人的にはむしろ、これこそが実行支援の本質だと思っています。解を導く力も当然必要ですが、コンサルタントの能力としては基礎力に近い位置づけです。これが、解を導くことはコンサルタントの提供価値の本質とは少し違うと申し上げた理由です。「認識」をぶつけ合える「同志」に参画してもらいたい実際のプロジェクトで「認識」が問われるのは、特にプロジェクトの始めです。プロジェクト開始直後、場合によってはさらにその前の受注時に、最終的な提言の仮説(私達は「初期仮説」と呼んでいます)を立てその検証に入っていくので、この初期仮説の筋の良し悪しでプロジェクト期間の過ごし方も最終的な提言の質も大きく変わってしまいます(もちろん、初期仮説が正しいとは限らない、むしろ何らかの欠陥があることがほとんどなので、検証しながら常に仮説をブラッシュアップしていくというサイクルは常に継続していきます)。現象をどう認識しどういう仮説を立てるかというプロジェクトの肝となるプロセスには、プロジェクトメンバー全員でじっくりと取り組んでおり、全員で会議室に数時間缶詰め、ということもザラです。こういった一見非効率にも見える時間の使い方をするのは、認識する、という行為の前には、新米コンサルタントも熟練したパートナー(注)も完全に平等であり、ひとりひとりの異なる認識が合わさって初めて仮説がより筋の良いものに昇華していくためです。よって、採用においても、言った通りに手を動かしてくれるいわば「駒」のような人ではなく、同じ立場で一緒に考えてくれる「同志」を募集したいというのが私達の思いです。個人的な体験を挙げると、例えばGDの後に「コンサルタントだったらどう考えるんですか」と答えを聞いてくる学生さんは、勉強熱心なのはとても結構なことですが、それだけでは残念ながらあまり一緒に働きたいという気持ちにはなりません。「自分は●●というように考えたのですが、どう思いますか/議論させてください」というように、お互いの認識のぶつけ合いを前のめりに求めてくるような人と、ぜひ一緒に働きたいと思います。より話を広げると、コンサルタントという第三者としての認識の価値の一つは、相手が常識と思っていることに対して、いかに素朴な、しかし本質的な疑問を投げかけられるかというところにあります。クライアント、ひいては社会に対して、自分自身の素朴な認識を投げかけ続けるのも、コンサルタントとしての一つの在り方です。よって、日頃から身の周りのことにアンテナを張って「これはおかしいのではないか」という素朴な疑問を抱き、自分自身の見解を持っているような人も、ぜひ一緒に働きたいです。例えば私個人の場合は、就職活動の「受験勉強」的な側面に、学生の頃から強い疑問を抱いています。就活本や就活塾なるもので面接の答えを勉強したり、業界や個別の企業に対して偏差値的なランクが付いたりする。こういった状況下で、学生が本当にやりたい職業を選んだり、社会で本当に活躍できる人材を選び育てたりすることが果たしてできるのだろうか、という思いは、個人的に投げかけ続けていきたいことの一つです。もちろん就職活動以外のことでも何でも構わないので、自分の見解を自分の言葉で語りたい人に、ぜひ参画いただきたいと思います。(一応補足すると、就活本や就活塾も使い方次第でとても有効なツールになるとは思います。そもそも何が聞かれるかを知っておくとか、場馴れをするとか、そういった目的で活用するのが一つの付き合い方だと思います)相手の認識を変えることの「タフ」さここまでは自分たちがどう認識するかという話ですが、その先には相手の認識を変える、というさらに高い壁が待っています。相手の認識を変えるために、私達の日々の仕事の中では、「何を言うか」と同じくらい、「どう伝えるか」に時間をかけることを意識しています。百ページ以上に渡ることもある報告書の中で、クライアントの認識を変えるための鍵になる重要なスライド(私達は「キースライド」と呼んでいます)はせいぜい数枚ですが、プロジェクトの最終段階になると、チームメンバーで議論を尽くしながらその数枚を作っては捨てを繰り返してブラッシュアップしていきます。学生のみなさんにはどうしてもイメージがつきにくい部分かもしれませんが、日々膨大な業務に追われる社長に対して、一瞬で正確にメッセージを伝え認識を覆すためには、ひとつひとつの言葉の使い方、概念的な絵の描き方、ストーリーのつなげ方等に、一切の妥協は許されません。この過程に入りずっと一つのことを深く考え続けていると、一度思いついた伝え方のアイデアを「捨てたくない」という無意識的な自己防衛反応が出たり、深く考えているがゆえに聞く側の視点に立つことが難しくなったり、といった葛藤も生じます。それを乗り越えて、真に認識を変えることのできる伝え方に至ることは本当に難しいです。さらに、「どう伝えるか」を考える時間を確保しようといくら意識しても、やはり実際にはその前段である「何を言うか」を徹底的に考えることの方に時間がかかってしまっていて、時間の余裕が無いことがほとんどです。タイムリミットからくる心理的プレッシャーの中で、最後の最後まで「どう伝えるか」を考え続けることは、相当なタフさが求められます。このように、伝え方のブラッシュアップは、頭の中が本当にぐちゃぐちゃになり続ける(笑)とても辛いプロセスで、いわゆる下っ端仕事であるヒアリング調査やエクセルでのデータ分析など全く取るに足りないと感じるほどです。しかし、チーム内で「これだ!」という深いメッセージを出せたときの達成感、そして何よりクライアントがすっと腹落ちする形でこちらの認識が伝わったときの感動は、何にも代えがたい、コンサルタントのやりがいの一つです。CDIが大切にしている、認識の伝え方の「幅」認識の伝え方に正解はありません。しいて言うならば、クライアントが最も納得してくれる伝え方が正解です。コンサルタントによって、クライアントによって、本当に色々な伝え方があるなと私自身日々驚かされていますし、その許容の幅がとても広いことは、CDIの一つの特徴ではないかと思います。例えば、私が入社して一番驚いたのは、ダイレクトにメッセージを書くことをあえてせず、偉人の言葉や、哲学書や歴史書からの引用文だけが書いてあるスライドを挟むという戦法(笑)です。時代を経て生き残ってきた言葉を借りて、メッセージの輪郭をぼんやりと浮かび上がらせると同時に、時間を掛けて咀嚼するとメッセージの核がすとんと腹落ちする、そんな伝え方だと思います。このような表現に初めて出会ったときには、客観的事実を元に戦略を語るコンサルタントが、アウトプットに先人の言葉を借りることもあるのか、とショックにも近い感覚を抱いたことをよく覚えています。こういった「離れ業」は、基本を忠実にマスターしていることが大前提ですし、何十年と経験のある熟練したコンサルタントでなければ深みが出ませんので、非常に使う人を選ぶ「芸当」です(当然、今の私にはとてもできません笑)。よって、「離れ業」は本当にたまにしか登場しませんが、「自分だけの自由な方法で認識を伝えることこそが、戦略コンサルタントの価値である」というCDIが大切しているひとつの在り方がよく表れている例だと思います。ここまで読んでいただいて、「認識を示す」仕事を、面白そうと思っていただけたでしょうか。それとも、何だかよくわからない、面倒そうだなぁという印象でしょうか(笑)。あなた自身は、どう「認識」しますか?シリーズ一覧▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎▶︎【筆者紹介】​佐藤沙弥(さとうさや)京都大学経済学部卒業後、株式会社コーポレイトディレクション(CDI)に入社。IT事業会社の新規事業開発支援、食品会社のマーケティング戦略立案、サービス事業会社の店舗網再構築のアドバイザリーなど、消費者向けサービス提供会社のプロジェクトを中心に経験。CDIの新卒採用活動にも携わる。◆CDIのホームページはこちら(注)パートナー:コンサルタントとしてのキャリアパスの最終点であり、コンサルティングファームの「共同経営者」のポジション。パートナーの仕事は大きく分けて2種類あり、1つは顧客開拓とプロジェクトの受注(=営業)、2つ目は人材育成なども含めたコンサルティングファームそのものの経営全般。 31,278 views
ゴールドマン・サックス出身の日本人起業家まとめ ゴールドマン・サックス出身の日本人起業家まとめ 米国の投資銀行ゴールドマン・サックス、新聞やニュースでその名前を目にすることも多いのではないでしょうか。最近では2013年9月にダウ工業平均30銘柄に採用され、世界的にもさらに存在感を強めている同社。unistyle利用者の中にも興味がある、もしくは真剣に入社したいと考えている人もいるかと思います。今回は、就職活動においても極めて難関と名高いゴールドマン・サックス出身の日本人起業家を紹介します。ところで外資系投資銀行全般に言えることですが、同社は報酬が非常に高額なことで有名です。一人当たり人件費は383,000ドル(GoldmanSachs2013AnnualReportより算出)であり、この値は臨時アシスタント等も含めた単純平均となります。そもそも会社がここまで社員にカネをかけるのは、支払った報酬の何倍もの利益をその社員がもたらすためであり、また、高度な金融知識を持つ優秀な社員の流出を防ぐためでもあります。金融ビジネスは、動かす金額が大きくなっても必要な手間はあまり変わらないため、少人数で大規模案件を回し、大きな利益を上げることが可能です。したがって、いかに優れた人材を囲い込むか、その手段としての高額報酬になるわけです。これから紹介するのは、その高給を打ち捨てて、自らビジネスを作り出すことを選択したリーダー達。サービス、著作等も合わせて紹介します。松本大(まつもとおおき、マネックスグループ代表取締役社長CEO)1987年東京大学法学部卒業後、ソロモン・ブラザーズ・アジア証券入社1990年ゴールドマン・サックスへ転じ、債券・金利・為替トレーディングで莫大な利益を上げる1994年史上最年少で同社のゼネラル・パートナーとなる1999年マネックス証券設立2014年テレビ東京大江麻理子氏と結婚マネックス証券は設立後わずか1年4ヶ月で東証マザーズへの上場を果たし、現在同社の月間株式売買高は1兆円を超え、業界内での順位は6番目となる。著書『私の仕事術』『お金という人生の呪縛について』森生明(もりおあきら、経営コンサルタント)1983年京都大学法学部卒業後、日本興業銀行(現在のみずほ銀行)入社1986年ハーバード・ロー・スクール法学修士課程卒1991年ゴールドマン・サックス入社、東京・ニューヨークに勤務1999年米ラバーメイド社、カルチュア・コンビニエンス・クラブ(TSUTAYAの運営母体)等を経て有限会社M.R.O設立日本興業銀行、ゴールドマン・サックスにてM&Aに従事してきた同氏は、独立後も経営顧問を務める企業のM&Aアドバイスを行っている。また、NHKドラマと映画「ハゲタカ」の経済監修を担当。著書『会社の値段』『MBAバリュエーション』木村正明(きむらまさあき、Jリーグ・ファジアーノ岡山代表)1993年東京大学法学部卒業後、ゴールドマン・サックス入社2003年同社マネージングディレクター就任、採用責任者も務める2004年ファジアーノ岡山の専務理事を務めていた高校時代の友人の紹介で、ファジアーノとの交流開始2006年Jリーグ加盟を見越したクラブの法人化に合わせ、社長就任同氏は、社長就任時債務超過状態で年間予算わずか400万円だったクラブを翌2007年には年間予算9,000万円まで成長させた。さらにJFLへ昇格した2008年には年間予算23,000万円にまで増額し、収支の黒字化を達成。江原伸好(えはらのぶよし、ユニゾン・キャピタル代表取締役)1976年マサチューセッツ工科大学建築学科および土木工学学科卒業1978年シカゴ大学MBA修了後、モルガン・ギャランティ・トラスト(現在のJPモルガン)入社1980年ゴールドマン・サックスへ転じる1988年同社のパートナーに就任1998年ユニゾン・キャピタルを設立、代表取締役就任ユニゾン・キャピタルは現在までに累計企業価値ベースで合計6,000億円に上る投資を実行。同氏はこれまでの投資先の中でオリエント信販、メディアリーヴス、コスモス・イニシア等の社外取締役を務め、企業価値向上に注力。仲暁子(なかあきこ、ウォンテッドリー株式会社代表取締役CEO)2008年京都大学経済学部卒業後、ゴールドマン・サックス入社。日本株式の海外機関投資家営業部にてセールスに従事2010年FacebookJapanへ初期メンバーとして転じ、UIディレクションを担当2011年同社退社し、LIGHTUPNIPPON発起同年ウォンテッドリー株式会社設立今回紹介した中で最年少となる同氏。幼い頃から漫画家を志しており、大学時代には長編作品をモーニング編集部へ持ち込んだ経験あり。実はゴールドマン・サックス退職〜FacebookJapan入社の間には半年間漫画を描いていた。著書『ココロオドル仕事を見つける方法』以上、ゴールドマン・サックス出身の日本人起業家を一部紹介しました。マッキンゼー等ほどは露出が多いわけではないので、「この人知ってる!」ということは少なかったかもしれませんが、最後まで読んで頂きありがとうございます。現在unistyleではゴールドマン・サックスのエントリーシートを会員向けに公開しています。チャレンジしたい人もそうでない人も、今後の就職活動に役立てて頂ければ幸いです。詳細はこちら→ゴールドマン・サックスESphotobyBureauofLandManagementOregonandWashington 58,027 views

現在ES掲載数

77,622

すべて見れる

上に戻る

会員登録・ログインして全てのコンテンツを見る

無料会員登録