「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー

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最終更新日:2023年10月16日

「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー

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5-1=0

代数学的には誤った数式です。

これを見てピンときた方。何のことか見当すらつかない方もいらっしゃると思います。

こちらは2019年1月末に約2年後の活動休止を発表した人気アイドルグループ "嵐" について表した数式として話題を集めたものです。

嵐は5人組のグループですが、そこから1人でも欠ければ、それはもう嵐ではない。
誰1人として欠けてはいけない。

そんな "嵐の定理" とも呼ばれるこの数式は、嵐の仲の良さや絆の強さを表すものとして、一時はTwitterのトップトレンドに挙がるなど大きな話題を集めました。

「嵐は最高のグループだ」といった正に称賛の嵐に沸く中、捻くれ者の私にはこのような考えが浮かびました。

「果たしてこれが人気グループのあるべき姿なのか?」

以上より本記事では、嵐の定理「5-1=0」を起点に、個人と組織の関係性」及びそこから導かれる就活生が考えるべき組織論のアプローチを提示していきます。 

本選考とインターンの締め切り情報

前提として:嵐の今回の決断や考え方は素晴らしいと思う

前提として、筆者は「5-1=0」も含めた今回の嵐の一連の活動休止に関する対応に関して、否定的な考えは持っていません。

人気グループと言えども、事務所や本人たちが合意した形で決断したことにあれこれ言う権利はなく、ましてや「無責任」なんて考え方には至りえないと思っています。

本記事は嵐自体について述べることが主旨なのではなく、「嵐のような考え方を持つグループ・チーム・組織」について、就職活動と照らし合わせながら考察しているという位置づけをまず理解していただければと思います。

「あなたがチームで働いている姿が想像できません」

章タイトルは私が大学時代に所属していた陸上競技サークルの後輩が東京海上日動のインターン面接で実際に面接官にフィードバックされた内容になります。

ご存知の通り、陸上競技は典型的な個人スポーツです。もちろん駅伝のような他人のタイムが自分を含めたチームの結果に影響する競技もありますが、それもあくまで個人のタイムの合計に過ぎません。

なぜ企業は集団での経験を求めてくるのか

この手の話は上記例に限らず多くの後輩から相談を受けた記憶があります。

ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?における「1.個人として努力し、成果を上げることができる」をアピールするようなエピソードというのは用意しやすいことも多い一方、いわゆる企業ウケがよくないのではと個人としての経験ばかりしていたことに不安や焦りを感じている就活生は一定数存在している印象があります。

ではなぜ、企業側は個人としての経験よりもチームとしての経験を就活生に求める傾向にあるのか。

unistyleユーザーの皆さんには聞き飽きた話かもしれませんが、それは「仕事は基本的に1人で完結するものではなく、ほとんどが複数人数が関わり合って進めていくもの」だからです。

皆さんの多くが目指すような企業は事業部やプロジェクトチームといった組織に細分化されたのち、それぞれに属する個々人が協業することで事業部の成果・企業全体の成果に貢献していくことになります。

そのため、学生時代から集団の中で自らの強みを発揮し、チームに貢献した経験をしたことがある人材を企業側が評価するのは自然な考え方でしょう。

なお、個人で何かをした経験しかなく、自己PRなどで悩んでいる就活生は就職エージェントneoの利用も検討してみると良いでしょう。

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勘違いすべきでないこと:「個人としての努力は前提かつ重要」である

上記のような背景から、「就活界隈では個人としての経験はチームとして成果を上げるための前提に過ぎず、それについてアピールしてもあまり意味がない」といったような風潮は少なからずあると思っています。

確かに個人の努力なくして組織の成果はまず上がらないので "前提" というのはそうなのでしょうが、その重要性自体にも目を向けてほしいと考えています。

終身雇用・年功序列といった日本的雇用慣行が薄れ、高学歴卒や「〇〇社に勤めている」という肩書の価値低下が指摘される昨今。

もともと学歴フィルターというのも、「高学歴層では目標達成のために愚直に努力できる人材に出会える可能性が高い」という観点での統計的差別によるものと言われています。

一方で、「今の時代、正解があること・言われたことをただただ必死にこなす能力はAIでも出来るようになるんだから、学歴なんて肩書の意味はなくなる」のような論調も少なからず耳にします。

しかし、起業家のような一見アイデア力で勝負しているように見える人材であっても、結局のところ個人としての努力がベースとなっており、多くの人は「そもそもの行動や努力が足りない」という段階で甘んじている面もあると思っています。

就職活動においても、下記で述べたように「何をやるか」以前にそもそも時間をかけて努力する気概が足りていない就活生は多く見受けられます。優秀な就活生は、必ずどこかで個人としての努力を積み重ねています。

「人生の夏休み」とも呼ばれる大学生活において、"効率性" を語るほど時間が無い人がどれだけいるのか疑問であり、重要なファーストキャリアを決定する就職活動に圧倒的に時間をかける選択が間違っているとは考えにくいでしょう。

出典:unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話

以上より、企業がエピソードとして個人ではなく組織での経験を求めることが多いのは事実にせよ、「個人としての努力」それ自体は前提かつ重要であるという立ち位置は把握していただければと思います。

「個人と組織」の関係性を考えてみる 

「ヒト」は組織の構成要素の一つである

ヒト・モノ・カネ・情報が経営の四要素と言われるように、当然ですが現代社会においては基本的に人間の力がなくては事業は成り立ちません。

ヒトが集まればそのまま組織になるというわけではありませんが、ヒトの集合体は組織の構成物の一つであり、ビジネスモデルによって割合は前後しますが企業の競争力の源泉に少なからず関係しています。

例えば皆さんが今ご覧になっているunistyleも、ユーザーが直接目にするのはこういった記事を始めとするコンテンツ(=商材)になるわけですが、現状それを作り出しているのは我々人間です。

個人の成果は組織の成果に直結するか 

企業とは、営利を目的とする組織です。

一般的な大企業が利益を上げるためには、先述した通り、事業部・プロジェクトチームといった単位の成果に向けて個々人が行動することが求められます。

では、そのような小単位の組織が成果を上げる要因は何か。ヒトにフォーカスして考えてみると、まず個々人のスキルが高いことは当然成果を上げる要因になります。1のスキルを持った人が5人いる組織と、2のスキルを持った組織が5人いる組織とでは、後者の方が成果が出るのは当然でしょう。

組織論においてはそれよりも、単純な足し算では同じ成果が期待できるメンバーをうまく稼働させてより大きな成果を出すこと。すなわち、「1+1+1」で「3」より大きな成果を出すことが重要な論点になります。

企業全体で見れば、例えば新卒就活においていかに優秀な個人をどれだけ採用できるかはもちろん人事側の重要なミッションでしょう。しかし、それと同時に、限られた人的資源というリソースをどう各組織に割り当てるかというのも、メンバーシップ型をとる日系大企業の多くでは重要になってきます。

更に広く新卒就活市場全体で見ても、日本という組織にどう人材を割り振るかを決める活動が就職活動だったりもします。

皆さんの学生生活においても、例えば新歓で「いい」新入生をより多く集めることに対する取り組みは多く見受けられるのですが、「いいサークル」というものをつくるには役職決めやメンバー決めといった人的資源配分の観点からも貢献できるという視点も持っていただければと思います。(もちろんサークルやゼミといった組織は一般には営利を目的とした団体ではないため、企業と同じようにはいかない面もあるとは思っていますが)

「いい組織」とは何かを考えてみる

では、以上の内容から、「いい」組織とは一体どういうものなのか。どうすれば、「1+1+1」で「3」より大きい成果を出すことができるのか。

「仕事が1人で完結しない」理由

「仕事は基本的に1人ではせずチームで進めていくもの」である理由として、

・単純に業務量として1人ではこなせないため
・個人のスキルでカバーできる領域には限界があるため

の2点が挙げられます。

総合職一括採用としてゼネラリストとしての活躍が求められることが多い日系大企業の場合でも、「営業職」「係長」といった職種・役職が設定されているように、個々人がそれぞれの立場から行動していくことで事業は成り立ちます。

例えば、メーカーの一般的な仕事の流れである「研究開発→調達→生産→営業」といった役割を全て同時に全うしている人材はまず存在しません。いくら高品質の商品を生み出すアイディアがあっても実際に小売店の棚に並ばないことには利益にはなりませんし、商品を生産する体制が確立していないことには営業活動も意味をなさなくなってしまいます。

まとめれば、一つの商材にも、数多くのプレーヤーが関わり合って最終的な利益を生み出しているということ。すなわち、個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくことが求められており、事業の円滑化のためには不可欠な組織の在り方だと言うことができます。
(繰り返しますが、「1人で完結できる度合い」といったものはビジネスモデルによって前後します)

実際に大企業で1年働いてみて感じたこと

筆者は昨年春に大学を卒業し、新卒でSIerと呼ばれる業界に属する大企業で1年近く働いてきました。

短い期間ではありますが、実際に社会に出て働いてみて一番実感したのは、先述した「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくこと」によって組織は成り立っているのだということです。

unistyleでもSIer業界は典型的な上記軸に該当する業界だと述べてきましたが、実際に働くまでは「そういうものらしい」と自己PRで述べる強みを寄せようかぐらいにしか考えていませんでした。

しかし、実際の企業の現場では
・プログラミングは全く出来ないが、コミュニケーションロスを起こさない仕組みづくりにとことん長けた社員
・基本無口で正直普段は何をやっているかよくわからないが、データベース周りの故障だけは何でも解決してくれる社員
etc...

といったように、「それ自体は実体がないサービス」であるシステムを完成させるために、それぞれのスキルや知見を総結集してプロジェクトは進んでいくのだと実感するようになっていきました。

また、ICTのソリューションには、企画段階から分析・運用段階まで文系・理系問わず多様な人材が携わっており、それぞれが異なる価値観や要望を持った人が存在しています。

参考:富士通のES対策!求める人材を理解して採用レベルの志望動機・ガクチカへ

エンドユーザーにサービスを届けるためにはグループ他社や情報サービス産業に携わる各プレイヤーと共に事業を遂行していく必要があります。クライアントとなり得る業界・分野は非常に多岐に渡り、あらゆる角度から社会へ価値提供している点が特徴と言うことができます。

参考:【NTTデータ】選考フロー別対策|ES・Webテスト・面接まで

嵐の定理と日系大企業 

さて、冒頭で話題に挙げた嵐ですが、活動休止の決断理由は「嵐は誰1人として欠けてはいけない」グループだからでした。

リーダーの大野さんが芸能界から一旦離れることを考えていたことをきっかけに、「大野さん(=1)」が欠けた「嵐(=5)」は「嵐じゃない(=0)」というのが嵐全体の考え方に見えます。

特に嵐のことを詳しいわけではない一般人の私があれこれ語るのは恐縮ですが、大野さんは嵐の中でも歌が上手く・櫻井さんは司会やまとめ役・二宮さんはトーク力に優れ...といったように、メンバー一人ひとりが自分の役割を持ち、助け合いながら嵐という国民的グループを作り上げたのだと勝手に考えています。

そんな中で、大野さん1人が欠けるのでも足りないピースは補い合い切れず、グループとしての意義は大きく薄れるという想いを、メンバーの方々は少なからず抱いていたのかもしれません。

お互いがお互いを補い合う "n銃士" 的な組織

このような、個人がそれぞれの特性を活かしお互いを補い合うチームの代表格として知られるのが、フランスの小説家アレクサンドル・デュマの代表作である『三銃士』です。

アトス・アラミス・ポルトスの3人は王妃を救う大冒険へ、それぞれ性格や得意技が異なる中でお互いの役割を発揮しながら足を進めていきます。

今では剣裁きに関係なくとも、「切っても切り離せない友情関係」のようなものを "n銃士" として間接的に表現した作品はいくつもあります。
(一番有名なのは、2009年にアカデミー賞作品賞を獲得したスラムドック$ミリオネア辺りでしょうか)

私自身、小学校の時からこのn銃士的なチームには何となく憧れを抱いており、駅伝のメンバーやエース格のサークルの同期といった仲の良い友人と一緒に "四銃士"なり"六銃士" といった形で勝手に命名したりもしていました。

例えば各メンバーが色分けされた戦隊モノのヒーローなんかもn銃士的な考えが一部根底にある印象もあります。

「助け合い」「誰1人として欠けてはいけない」「みんながいたから乗り越えられた」といったようなチームは理屈抜きで美しく・格好良く感じるもので、組織の理想的な姿として好印象を持つ方は私に限らず多いものだと勝手ながら思っています。

冒頭から触れている嵐についても、典型的なn銃士をベースとしたグループと言えるのかもしれません。

考えて欲しいこと:"n銃士 "とは「誰にとって」いい組織なのか

さて、ここまでの内容では「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力できる組織」こそがいい組織なのだという結論に至りそうな形になっています。

そんな中で、一つの考え方を提示する一曲を提示します。

力を合わせりゃ どんな困難も怖くない
皆で一緒にいこうぜ! ヨーロッパ丸かじり(Hey!)

出典:スタメンKiDS 『スタメン七銃士』
作詞:kenmochi hidefumi(水曜日のカンパネラ)

こちらは小学生男子メンバーによる7人組ユニットスタメンKiDSの楽曲である『スタメン七銃士』の一節になります。

唐突に嵐と関係のないグループの話になりましたが、就職活動に絡めるためにビジネスにおける組織について両者を踏まえながら考察していきます。

 組織のメンバーが欠けることはそれなりにある

嵐は「一人でも欠けたらそれは嵐ではない」という信念(=嵐の定理)から活動休止の道を選びました。

当然ですが、ビジネスの現場では「〇〇さんが退職されたからこの事業部は撤退する」という決断は勝手にできるものではなく、基本的にはメンバーが欠けても全社方針に沿って事業を継続していく必要があります。

メンバーシップ型の日系大企業では、本人やチームの本意 / 不本意に限らず突然の異動というのが発生する可能性はいつでも考えられます。

そんな中で、「誰1人でも欠けてはいけない」という状況は継続的な組織運営の観点では好ましくないものであり、知識やノウハウの共有を日常的にするなどして「〇〇が欠けてはいけない」という状況からは少しでも離れた方がリスクは小さいでしょう。(近年の働き方改革の観点でも、業務量的な話で「多少誰かが休んでも仕事が回るような余裕を持った人的資源配分をすべき」という論調を耳にすることは多くなっています)

みんな「で」において、やるのは「誰」か?

先ほどのスタメンKiDSの楽曲の一節には「皆で一緒にいこうぜ 」という言葉がありました。

では、この場合の「皆で」とは誰を指すのか。これは(恐らくメンバー)"全員で" という意味でしょう。

「みんなで頑張ろう」「チーム一丸となって勝ちに行こう」といった ”全員主義” とも言える方針は日本人好みの考え方だと言われることがあります。

個人が入学試験会場で合格点を取るかどうかで合否が分かれる大学受験ですら、「受験は団体戦」という言葉で団体意識も求められたことがあるという方もいるでしょう。

しかし、個人的な意見ではありますが、この「みんな『で』」という意識と「みんな『が』」という意識には乖離があると思っています。

「みんな『で』」一丸となって成果を上げるには個々人の行動が当然不可欠です。しかし、これは見方によっては「個々人がどう活躍するのかは問題ではなく、組織全体がうまくいけばいいもの」として、「みんなのうち誰かがやってくれるだろう」という当事者意識に欠けた集団になる可能性を含むものだと考えています。

もちろん、ビジネスモデルによって個々人の成果が見えにくい働き方というのは多数存在していますが、「評価されにくい=行動・努力をしなくてもよい」というわけには当然いきません。

「みんな『で』一丸となる」意識は必ずしも必要ではなく、個々人が「自分『が』この案件を成功させるのだ」・「自分『が』この問題を解決するのだ」という強い当事者意識から主体的に行動出来る個人の集まり。これこそが真の「組織として成果を上げることが出来るいい組織」という見方も出来るのでは無いでしょうか。

馴れ合いではなく、誰かが補ってくれるだろうでもなく、誤解を恐れずに言えば「自分の力でなんとかしてしまおう」ぐらいの気概を持った個人の集合体は強固に見えます。

個人で出来る仕事は個人で済ませてしまった方が意識違いといった障害や稼働を削減する効果もあり、何でもかんでも「みんな『で』取り組もう」とする姿勢は結果的に組織の成果を阻害することも考えられるでしょう。

「リーダーシップは全員に」の意味

リーダーシップとは、リーダーだけ必要とされる能力ではなく、チームの誰もが持っているべきものだと言えます。

出典:自己PRでリーダーシップをアピールするポイントは3つ!‐ES例文5選付‐

上記記事を始めとして、unistyleでは何度も「リーダーシップとはリーダーだけが持つべき素養ではなく、メンバー全員が持つことでより良いチームとなる」という旨を述べてきましたが、ここまで本記事を読み進めた方はその意味が明らかになってきたのではないでしょうか。

先述した「自分『が』」という意識・態度は、信頼関係構築や周囲を巻き込むといったリーダーシップを生み出す一因になるということを認識いただければと思います。

では、実際の選考では組織論をどう活用していくべきか

ここまでは個人と組織の関係を一貫して考えていきました。

この内容をエントリーシートや面接といった選考フローでどう活用するかは皆さん次第ではありますが、一つ例を挙げながらもう少しヒントを加えます。

「チームプレー」と「チームワーク」

私事ではありますが、筆者は大学時代陸上競技とダーツという二つのサークルを掛け持ちしていました。

身体的な活動量が大きく異なる両者ですが、共通して言えるのがどちらも典型的な個人スポーツだというところです。(ダーツが「スポーツ」かという話は置いておいて下さい)

どちらも、複数人数で戦う競技は存在します。陸上競技なら、リレーや駅伝・ダーツならダブルスやトリオスといった団体戦がそれに該当します。

しかし、結局のところ団体戦とは言え、その結果はほぼ個人のタイムやスコアを積み重ねたものに過ぎません。「1+1+1」をどう高めるかよりも、1自体を高めないとチームの結果には結びつきません。かと言って、自分1人の力でどうにかなるわけでもありません。

何だか個人競技なのか団体競技なのか線引きが難しいような話になりましたが、これを言語化するうえで一つのヒントとなるのが以下の言葉です。

『我々の間にチームプレーなどという都合のよい言い訳は存在せん。あるとすればスタンドプレーから生じるチームワークだけだ。』

出典:ITmedia  エンタープライズ 荒巻課長は電脳部下の夢を見るか――攻殻機動隊にみるHuman Resource Management

こちらは士郎正宗氏原作の漫画『攻殻機動隊』の有名な一節です。

私自身作品自体をあまり深く知っているわけではないですが、この言葉の意味に関して様々な意見が飛び交っていること自体は認識していました。

"チームプレー" とは文字通り、「チーム『で』プレーすること」です。
先述したお互いが自らの役割を認識し足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくn銃士的な側面が大きいと言えます。

しかし、作中でこの言葉を残した荒巻課長は、このチームプレーを "言い訳" と表現しています。この部分が「『誰かが何とかしてくれるだろう』という当事者意識に欠けた状態」に近しいものがあると言えます。

「データベース回り」といった過度な役割化は、その領域から外れたときに自分ゴトとして捉えられず、荒巻課長の言う ”言い訳” に繋がります。
(GDで役割決めが本質的ではないとする理由もこれに近いものがあります)

チームワークとは、「チームワークを発揮しよう」という直接的な意識から生じるものではなく、個々人のスタンドプレーから結果的に生じるものという意味があると考えられます。

陸上競技もダーツも、プレー中は誰かが助けてくれるわけでもなく、結局は自分の力で目の前にある道は切り開いていかなければなりません。それでも、その多くにはチームワークが存在しています。

皆さんが持つ、就活ではアピールしにくいと考えがちな、「個人としての経験」。

それは確かに直接的なチームプレーではないかもしれません。では、メンバー・サークル全体・バイト先の店舗といった各組織の成果に、一体どのような形で貢献しているのか。

本記事を起点に、あなたなりの個人と組織の関係論を導き出していただければと思います。

 最後に ー 個人と組織は不可分。だからこそ常に向き合い続けよう

最近、「いかがでしたか?」で締めを開始するような中身の無いキュレーション記事乱立の問題点が指摘されています。それらを見ても物事を解決できないことが上記では問題視されています。

中身の無い内容を乱立されるメディアは価値が高いものとは言えないでしょう。一方、Webサイトに記載されている内容で解決出来る物事が限られているというのは以前からわかっていた話であり、過度にそこに解を求めるべきではありません。

今回も、「こうやって個人の経験を伝えれば内定が獲得出来る」という解を提示したのではなく、個人と組織の考え方について示唆を与えたものに過ぎません。
(そもそも、「〇〇すれば内定」みたいなあり得ないテクニックを語ることは適当ではないと思っています)

嵐が「5-1=0」を選んだのなら、今度は1人欠けてもグループ活動を続ける道を選んだ関ジャニ∞と対比して捉えてみてもいいかもしれません。

途中で述べた、役職決め・メンバー決めといったテーマで学生時代頑張ったことを書き上げてみてもいいかもしれません。

unistyleは、「一人ひとりの納得したキャリア選択のための考え方を提示するメディア」であるという意味を、本記事を通して感じ取っていただければ幸いです。

話が逸れましたが、個人と組織は不可分です。

「個人でも稼げる時代」と言われながら、GAFAを始めとした莫大なデータを持つ組織が世界をも支配するのではという指摘もある、混沌とした時代。

「個人『でも』」稼げる時代でも、「個人で稼げるような人材」の組織化は今後も続いていくでしょう。

また、今回はどちらというと “n銃士” の弱点側にフォーカスして記述しましたが、あくまでそれはビジネス上の観点に過ぎません。

日常生活で何が何でも組織の成果を基準に良し悪しを判断するのは息苦しいことですし、互いが互いを補い合うn銃士は理屈抜きで美しく感じます。

私自身、n銃士的なチームにはこれまでの人生で何度も助けられて来ました。明確な役割は無く、チームへの貢献意識すらない中でも、直感的にいいチームだと思える所に所属出来ることは喜ばしいことだと思っています。

学生時代の出会いは、社会に出てからと比べれば損得無しに付き合えるものばかりであり、長期的に見ても貴重な存在です。

それでは最後になりますが、七銃士とは別かつ私の好きなスタメンKiDSの曲の一節をお借りして、本記事の末筆とさせていただきます。

強がって意地張って いきがってみたって
蓋を開ければ 皆んな同じ
つまんないことにくよくよする
そんな暇なんてないないなーい

出典:スタメンKiDS 『まつりBAYASHI!!』
作詞:kenmochi hidefumi(水曜日のカンパネラ)

就職活動という場において、就活生の皆さんはスーパーマンや聖人君子である必要はありません。

強がって意地張っていきがったところで自分は自分であり、時には周囲に助けを求め、助け合い、補い合うことは社会に出てからも大切になっていきます。

是非前向きな気持ちを崩すこと無く、残りの就職活動を全力で駆け抜けていって下さい。

皆さんの学生生活・社会人生活がより充実したものになりますように。

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就活は情報戦!有名企業内定者が実践していた効率的な選考対策とは? 就活は情報戦!有名企業内定者が実践していた効率的な選考対策とは? コラムを読んでくださっているみなさん、こんにちは。総合商社・金融内定のTです。非帰国子女・非体育会・非留学で、学生時代はサークル・アルバイトが生活の中心だった、低スペックの普通の大学生でした。そんな私は、12月から焦って就活をはじめ、また大した経験もしていなかったことから、効率的に、かつ最大限に効果的な就活を送ることを目標としていました。その中で得た、就活での情報の獲得方法をみなさんにいくつかご紹介していきたいと思います。就職活動を迎えるにあたって、みなさん就活生は自ら、能動的に情報を勝ち取りにいかなければ、情報は手に入りませんし就職活動を有利に進めることはできません。<あなたが、エントリーしたからこそ届く企業の採用情報><あなたが、説明会に参加したからこそできたOB訪問><あなたが、Twitterを駆使したからこそ知りえた限定情報>就職活動は、自分から能動的に情報を取りにいかないと始まりません!知らない間に、企業の新卒募集が終わっていた。なんてこともあり得ます。笑えません。情報弱者だったために「面接を受ける権利」すら得られないまま舞台から退場していく。そんな就活を送っている人が、就活を成功させられるでしょうか?さらには、短い就活期間で、効率性は命!!サクっと大事な情報をドバっと集めましょう!そこで今回のコラムでは、就職活動という枠組みの中で「情報強者」になるための手段をご紹介していきます。本記事のコンテンツ・1.就活に詳しい友達・高学歴の友達と話す・2.内定者を利用する・3.就職活動に関するブログ・4.サークル就職掲示板・5.2ちゃんねる・6.学生団体、内定者等がおこなっている就活セミナー・最後に1.就活に詳しい友達・高学歴の友達と話す就活に詳しい人にはもちろん、高学歴の友達のところにはより多くの人気企業に関する情報が舞い込んでいる可能性が高いものです。企業がほしい人材である高学歴の人のところには、公にはされていない「裏」情報であったり、先輩がその企業で働いていることで入る情報などがある可能性が高いのです。そのように、聞けたら儲けものといった情報だけでなく、企業の募集締め切りやセミナー情報などを友達から聞いて焦って登録、参加することも実際非常に多くあります。普段から仲のいい友達だったら気にしないかもしれませんが、そこまで親しくない…、就活の情報もらいたさに会うのは…といった場合もあるはずです。そんな時には、遠回しに会話してみたりするより、はっきり自分の狙いを伝えたほうが相手もすっきりするはず。自分からも情報を積極的に提供していくことも伝えるとなお相手の態度もそこまで難しくはならないはず。またこれは、個人的な偏見ではありますが、期末テストのとき多くの情報・ノートを持っている人って、就活にも詳しかったりする傾向がありました。2.内定者を利用するこの時期、たいていは暇をしている内定者に会うことで、就活全般について情報から、スケジューリング、その人のテクニックまで様々なことを聞けるはずです。さらに、社会人に会う以上は評価されてもおかしくはありませんし、時間も限られています。一方、内定者にはそんな権限もありませんし、上でも書いていますが圧倒的に暇です。つまり、まったく就活について知らないまっさらな状態でもリスクなしに話を聞いてもらえ、ESを何度も添削してもらうなど多少のわがままなお願いもできます。これも、自分の知り合いにいれば楽な作業ですが、知り合いの知り合いくらいのレベルで行きたい企業の人がいれば、是非紹介をお願いして会ってみましょう。成功体験をしている内定者であれば、内定者本人も成功体験は他人に偉そうに喜んでしゃべりたいものですから、会って話すのもそこまで難しいことではないと思います。3.就職活動に関するブログこれに関しては、量が膨大にあることから現在の自分にとって大事な情報を探し出すのは大変ですが、様々な検索ワード(ex,自己分析方法・総合商社年収・・・)を駆使していろいろな人が書かれている就活に関する記事を読んでみましょう。なんだかうさんくさいブログもありますが、ア○ブロ・ラ○ブドアブログ・ハテ○ダイアリーといったブログサイトには個人の考え・方法論・就活日記がしっかり書かれているブログが多くありました。そこから、自己分析の方法・業界分析の方法・就職活動のスケジュール・面接のフローといった戦略的な情報も集めることができます。4.みん就(みんなの就職活動日記)様々な業界・企業についての情報が載っている、大手就活情報サイトです。多くの就活生が利用するサイトで、業界・企業研究からES・選考対策まで、実際の就活生や内定者の声で多くの情報が載っております。企業の口コミや、選考・面接体験記、その他就活生向けのイベント告知といった幅広い情報が載っており、各社のインターン情報も載っていることから、これから就活を始める人にもおススメの情報サイトです。5.ワンキャリア「ワンランク上のキャリアを目指す、就職活動サイト」という謳い文句に違いなく、国内・外資系問わず多くの大手・有名企業に関する情報が載っております。企業情報も簡潔にまとめられ、その他クチコミ、ES・体験談、詳細な選考対策、イベント情報などが掲載され、一社に対して非常に情報が豊富なことが特徴に挙げられると思います。他にも、広く就活にまつわる記事も掲載されており、業界研究や選考対策だけでなく、最新の就活トレンドにも触れることができます。6.学生団体、内定者等がおこなっている就活セミナー内容が団体によってばらばらで、何よりうさんくさいというのが、正直なところです。しかし、こういったセミナーでは、②であったり③で獲得できる情報などが、一挙に2時間ほど凝縮された形で、就活生に還元されていくといった特徴があります。それこそ、内定者との交流会やそのセミナーに参加している就活生と知り合うことで「周りが就活に対して意識が低く、情報が少ない」「行きたい企業に内定している先輩が周りにいない。」といった部分も解決できるのです。さらに、企業の人事がその場にいるわけでもないので、リラックスして聞きたい質問をできることや、身近な存在としてアドバイスを求めることも可能です。…と以上6つの手段を、紹介させていただきました!!最後に最後に…就職活動は、情報戦です。それは、単に限定セミナーがあるといった直接的な情報から、自己分析の方法などのテクニック的な情報まで、さまざまな種類の情報すべてを指しています。情報をたくさん効率的に集めてください。しかし、同時にその大量の情報の中で溺れないでください!自分にとって必要・不必要なのか、有益・無益なのか、しっかり自分の頭で考えて情報を取捨選択することを心掛けてください!そうすることで、効率的かつ効果的な情報活用ができるはずです!みなさんの就職活動が上手くいくことを願っています!photobyPRONewtowngrafitti 33,102 views
新卒に1000万円、急激な人材市場の変化に就活生はどう向きあえばいいのか。 新卒に1000万円、急激な人材市場の変化に就活生はどう向きあえばいいのか。 NECは、新卒であっても学生時代に著名な学会での論文発表などの実績があれば1000万円を超える報酬を支給する報酬制度を発表しました。その背景としてNEC社長の新野隆氏はこう語っています。「グローバルでの競争を戦うには、国内の制度を変えていく必要がある」この発言は、人工知能(AI)などに精通した優秀な人材の獲得を巡る世界的な競争に対する危機感を表しています。参考:日本経済新聞|NEC新野社長「新卒年収1000万円、世界では必然」世界的に加熱する人材の獲得競争の波は日本にも波及し、NECをはじめとした日本企業の給与体制に大きな影響を与えています。そこで本記事では、NECのように給与水準の引き上げを行なった日本企業の年収や求められるスキルなどを具体的に紹介していきます。また米国など海外との比較を通じて、日本の給与制度や雇用制度の問題点を解説するとともに、このような環境の変化に対して就活生がどう向き合っていけば良いのかを考察します。本記事の構成新卒年収1000万の背景新卒年収引き上げを発表した企業例└ソニー└ヤフー└ファーストリテイリング└くら寿司IT人材の年収、日本はアメリカの半分以下就活生はどう向き合うべきか新卒年収1000万円の背景新卒年収1000万円の背景として、既存の人事制度への問題意識をNEC社長の新野隆氏は指摘してます。世界との競争に勝ち抜くためには優秀な人材の確保が欠かせません。しかしながら、日本社会の根底にある「終身雇用と年功序列」の制度では、十分に優秀な人材を確保ができない現状があります。海外では一般社員に対して給与の上限は設けられておらず、本人のスキルや実力によって給与が上下する実力主義の給与体制が一般的です。そのため優秀であればあるほどその人材は日本企業よりもいい待遇を海外企業で得ることできます。こうした背景から、優秀な人材が国外に流出してしまうと考えられます。NECは、「研究者を除く社員には既存の制度を続けるが、ゆくゆくは世界の制度に寄っていくだろう」との考えを示しました。トヨタ自動車の豊田章男社長が「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」と述べたように、日本の労働環境は変革期に入ってきているのではないでしょうか。その変革の1つとして、特にIT人材の不足からこの分野での給与水準が引き上げられたと考えられます。参考:日本経済新聞|NEC新野社長「新卒年収1000万円、世界では必然」関連:新卒年収引き上げを発表した企業例それでは、NEC以外に新卒の給与水準を引き上げた企業を紹介していきたいと思います。またそれぞれの企業は、どのような人材を求めているのでしょうか。ソニーソニーは、人工知能などの領域で高い能力を持つ新卒社員の給与を引き上げ最高で730万円と、現在の約560万円から3割程度給与を上げることを発表しました。デジタル分野での人材の獲得競争が世界的に激しくなっていることが背景にあるとしています。参考:朝日新聞|ソニー、初年度の年収最高で730万円へAI人材狙うヤフーヤフーは、エンジニアとして優れた実績を持つ人に、初年度から年収650万円以上を提示しています。入社時に18歳以上30歳以下で就業経験のない人が対象で、初年度の年収が650万円以上となるのは「エンジニアスペシャリストコース」で、以下のいずれかの条件を満たすと応募することができます。エンジニアリングに付随する起業経験技術書の執筆経験自身が開発したアプリのDL数100万以上Kaggleにおいて、単独参加でコンテストTOP10%入賞経験競技プログラミングレート保持者トップカンファレンスでの論文発表経験これらの条件を満たすのは難しく、逆にこのレベルの条件を満たし年収650万円は少ないという声もあるようです。参考:livedoorNEWS|ヤフーが優れたエンジニアに年収650万円以上を提示むしろ安いとの見方もファーストリテイリング「ユニクロ(UNIQLO)」などを展開するファーストリテイリングが、一部の職種の初任給を4万5千円引き上げると発表しました。対象となるのは国内外の転勤が含まれるグローバルリーダー職のみで、変更後の初任給は現在の21万円から25万5,000円となります。また優秀な若手を確保するために、入社後最短3年で子会社の幹部などに抜てきし、年収は1000万円を超え、欧米勤務では最大3000万円程度とする人事制度を発表しました。参考:FASHIONSNAP|ファーストリテイリングが初任給を4万5000円引き上げ、グローバルな人材確保へ参考:日本経済新聞|ファストリ、入社3年で年収3000万円も幹部に登用くら寿司くら寿司は2020年春の新卒採用で、入社1年目から年収1000万円の幹部候補生を募集しました。条件としては、26歳以下(就業経験者、卒業後に1年以上ブランクがある者は対象外)という年齢制限に加え、TOEIC800点以上、簿記3級以上といった資格が必要で募集人数は10名でした。参考:東洋経済ONLINE|くら寿司が「年収1000万円」で新卒募集するワケ実例を踏まえた考察上記の改革を踏まえて考察してみると、市場価値が向上している人材はIT関連の専門知識を備えた人材と語学力やマネジメント力に優れ、将来は管理職として期待されている人材の2つタイプに分けられると考えられます。就活生の立場から考えると、自身の市場価値を上げるためにこれらのスキルを身につけることが出来る環境で働く、という考え方も企業選択における1つの基準になり得ると思います。しかし、市場価値を高めて何がしたいのか・自分が成し遂げたいことは何か、まで掘り下げて企業を選択することができれば、心から納得のいく就職活動にすることができるのではないでしょうか。IT人材の年収、日本はアメリカの半分以下それでは、こうした日本企業の取り組みは海外企業と比べてどうなのでしょうか。日本企業の給与水準では、特にIT人材の評価がグローバルスタンダードに達していないとされています。経済産業省によると、IT人材とはAI、IoT、ビッグデータ等に携わる人材や情報セキュリティに精通した人材を指すようです。以下の表は経済産業省が発表した各国のIT人材の年収分布を示した表です。出典:「経済産業省」資料上記の表から、IT人材の年収が日本はアメリカの半分以下の水準であることがわかります。経産省によると、日本のIT人材は年収500万円前後が多いですが、米国では1000万円~2000万円が多いとされています。また、産業界で続く大型のIT関連投資や、情報セキュリティ等へのニーズ増大により、IT人材の不足が深刻な問題になっていくでしょう。人材不足は今後さらに深刻化し、2020年にはIT人材が29.3万人(うちAI人材は約4.7万人不足)する見込みです。さらに2030年には、約59万人程度まで人材が不足すると推計されています。以上のような背景から、日本企業はより優秀な人材や人手不足となるIT人材を確保することが困難になるでしょう。そしてその困難を乗り越えるためには、既存の「年功序列・終身雇用制度」の見直しが必要であり、優秀な人材に対する待遇の改善が進んでいくと思われます。就活生はどう向き合うべきか本記事を読んで就活生の皆さんはどう感じたでしょうか。年収1000万円を稼ぐために必要なスキルを身に付けようと奮起したでしょうか。はたまた、年収に重きを置くのではなく自分がやりがいを感じる仕事をしたいと思ったでしょうか。仕事は人生において大きな時間を占める重要な要素です。そして就活生の皆さんはその仕事を通じて、金銭、達成感、人間関係など得ることで人生を豊かにし「幸せになりたい」と考えていると思います。幸せとはなにかそれでは「幸せ」とはなんでしょうか。この問いに対する1つの答えを示す著書として「幸福の資本論」という著書があります。そしてその著書において、幸せとは「金融資産」「人的資本」「社会資本」の3つの条件から成り立っているとあります。簡単に説明すると「お金・自己実現・人とのつながり」の3つから幸せは成り立っているという解釈です。もちろん、この3つ全ての要素を高いレベルで実現することが理想ですが、それぞれが絶妙なバランスで成り立っており、全てを高いレベルで実現することは相当難しいでしょう。ここで、私が皆さんに伝えたいことは「働いている自分をどれだけ具体的にイメージできているか」ということです。「自分のやりたいことで、年収1000万を稼ぎ、友人や家族との時間も大切にする。」このような理想をイメージしたのならば、なぜ年収1000万円必要なのか、その職種はプライベートの時間をしっかり確保出来るのか、どのように自分の成し遂げたいことにつながっているのか、をしっかり説明できるようになりましょう。また、現実的に年収1000万円を稼ぎつつプライベートの時間を確保することが難しいのであれば、理想年収を下げる、プライベートの時間を減らすなどの選択が必要です。年収は欠かせない要素の1つですが、逆に言えば1つの要素でしかありません。要はバランスが重要で、自分自身が理想とするバランスをどれだけ具体的にイメージすることができるかが重要です。そしてその理想は人それぞれ異なってあたりまえです。他者のわかりやすい理想に安易に迎合するのではなく、自分自身が考え抜いて理想の状態をイメージしましょう。そうすれば、面接で深掘りされた際にも筋道を立てて面接官が納得する回答をすることができるでしょう。また、より具体的に年収1000万円の生活水準を知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。参考:さらに、より自分自身のことを知り、理想の状況をどの企業で実現することができるのかを把握することが大切です。以下に自己分析や業界研究に関する関連記事を紹介していますのでぜひ活用し、この変化の時代を乗り越えていって欲しいと願っています。参考:日々刻々|幸福の資本論・自己分析記事まとめ・業界研究記事まとめ 18,092 views
減少する総合商社の若手の仕事、成長を阻害される若手社員とは 減少する総合商社の若手の仕事、成長を阻害される若手社員とは 近年、総合商社に対する就職人気は非常に高まっており、特に上位校を中心とする学生の間では最も就職したい業界の一つとして挙げられることも少なくありません。グローバルな職場環境、投資と経営を通じた企業価値の向上といった仕事内容の魅力もあれば、平均年収が1000万円を大きく超える会社も多いなど待遇面の魅力もあるでしょう。一方で、総合商社の中堅からベテランの方に話を伺うと、ここ3、4年で入社した若手にとって総合商社の職場は必ずしもいい環境ではないと話す人が少なくありません。若手の成長について心配するベテラン社員も多く、今回はその真意について噛み砕いて説明したいと思います。若手の数が多すぎる今の好調な経営環境から想像するのは難しいかもしれませんが、90年代後半から00年代初頭まで厳しい経営環境だったため、90年代後半〜05年ごろに入社した人は数十名から100名に満たない程度でした。そのため、06年頃〜10年までに入社した若手にとっては直近の先輩社員が少ない分、1人当たりにこなさないといけない仕事は非常に多かったそうです。新入社員のうちから決算資料の作成、事業会社管理と同時に受け渡しの担当も行い、幅広い業務を担っていました。一方で10年以後に入社した新人は、06〜10年までに大量に採用したこともあり、若手が多く、業務内容が分散されてしまいます。06年〜10年に入社した新入社員が1人でやっていた仕事を3人〜4人で担当することも出てきていると聞きます。ワークライフバランス重視の流れ近年、日本企業においてはワークライフバランス重視の流れが鮮明で、伊藤忠商事においては朝方勤務を推進し、業務効率を高めて残業時間の削減に努めています。参考:伊藤忠商事の朝方勤務、KDDIの退社後11時間以内の出社禁止などユニークな勤務体系全体の流れからも、以前のように夜遅くまで、時には徹夜も問わずに仕事をするという風潮は急速に後退しており、ある意味働きやすい環境が整ってきています。一方でワークライフバランスが整い、働きやすい環境が整うということは仕事時間が減少するとともに成長機会が少なくなっているということでもあります。特に若いうちは仕事も遅く、吸収すべきことがたくさんあるのですが、上記の通りそもそもの業務量も少なく、仕事時間が短くなるとどうしても一人前になるまでに長い期間を必要としてしまうでしょう。トレードから投資の流れで現場の仕事が減っているこれは部署によるといえますが、「現場の仕事が減っている」と感じているベテラン・中堅社員の人は多いようです。総合商社を志望して就職活動をある程度進めると、「トレードから事業投資へ」という話は聞くことになると思います。総合商社は元々は貿易業として、顧客企業の輸出入を担当していましたが、顧客企業の海外進出に伴い、徐々に総合商社の存在意義に疑問を感じる会社が増え、口銭の減少した結果、新たな事業モデルとして事業投資に移り変わっていきました。元々、トレードの仕事をしていた時は本社にも顧客企業と直接触れながら、貿易実務をこなしていましたが、近年では顧客企業とふれあう貿易実務部分を子会社に移管して、本社ではその子会社の事業管理がメインになっている部署もあります。また近年、総合商社各社が進出し始めているベンチャー投資や金融関連産業分野においてはトレードが存在せず、事業会社管理のみの部署も存在しているでしょう。実際にトレードを通じて顧客企業、扱う製品に対する知識や業界内のパワーバランスなどを、身を以って体感する機会が失われていることを危惧している中堅、ベテラン社員も多くいます。高いとはいえない総合商社の転職市場価値下記のコラムに詳しく書いていますが、元々総合商社の社員の転職市場価値はそこまで高いとはいえません。そもそもがプロフェッショナルというより何でも屋さんであり、成長に対する圧力はそこまで強くない環境です。総合商社からの転職で評価されているのはその業務内容というよりも、ブランドのある総合商社に入社できた地頭・リーダーシップなど、総合商社特有のスキルというよりは汎用的なスキルの部分だったりします。参考:意外に低い総合商社人材の転職市場価値そのような状況の中で、上記のように若手の業務量が減り、成長がさらに阻害されてしまうと、今後ますます総合商社の人材の転職市場価値は下がってしまうかもしれません。最後にもちろんこのような事態は総合商社各社の部長、役員も把握しており、今後、対策をしていくものと思われますが、人余りに加えて、ワークライフバランス重視の大きな流れの中で劇的に改善するのは難しいかもしれません。もし既に総合商社に入社した、入社を決めているという人は、こういった事態を理解した上で自分でどうするか考えてほしいと思います。業務以外の時間で自己研鑚に努めることが今まで以上に、自分のキャリアを充実させる上で重要になるかもしれません。総合商社業界の情報収集に役立つ!就活生向けLINEオープンチャットを紹介unistyleでは業界別の就活用LINEオープンチャットを運営しており、数多くの就活生が匿名で就活に関する情報交換をしています。実際に総合商社志望者向けのグループでも、各社の選考に関するトークが活発に交わされています。下記の画像をクリックすることで参加用ページに飛び、ニックネームとプロフィール画像を登録するだけで参加することができますので、興味のある方はぜひご参加ください。 20,793 views
銀行はオワコン?大手信託内定者が伝える将来性・内定獲得のコツ            銀行はオワコン?大手信託内定者が伝える将来性・内定獲得のコツ こんにちは、21卒の文系大学生です。就職活動では信託銀行を第一志望としており、大手信託銀行2社から内定をいただきました。さて、銀行業界がオワコンとも称される現在、信託銀行ってどうなのか?メガバンクや地銀の将来性を気にしているが、銀行業界自体には興味があり、選考を受けたいと考える方も多いのではないでしょうか。そこでこの記事では、信託銀行の将来性と私が第一志望から内定を得るために何をしてきたか。私なりに内定者の立場から考えた選考突破ポイントをお伝えします。信託銀行を目指している方はもちろん、銀行業界全般に興味がある方に役立つ内容になっていると思います。私の大学時代はサークル・アルバイトなどでいずれも「個」としての実力が試される活動が中心でした。その中で、目標を目指してスキルを高めることや、自分の経験を誰かのために活かすことにやりがいを感じたことから、専門性を磨くことで人生に影響を与える仕事に就きたいと考え、これを軸に就職活動を進めていました。【参考】信託とは「信じて託す」という言葉から来ており、お客様との信頼関係を非常に大切にします。よって「一対一で親密な関係を築くのが好き」「誰かのために努力をいとわない」という方は信託銀行が向いているかと思います。【参考】昨今の金融業界、信託銀行の立ち位置まずは、金融業界・銀行業界といった広い部分から順番に、信託銀行の立ち位置について説明していきます。普通銀行と信託銀行の比較普通銀行が採用人数を年々縮小していたり、オワコンなどと囁かれていることを受け、普通銀行と信託銀行の将来性について比較してみましょう。普通銀行は低金利に苦しみ、本来の主業務である預金と融資のみでは収益が上がらなくなってきているのが現状です。そのため、海外進出に力を入れたり、FinTechの活用で新しいビジネスを立ち上げるなど、新たな収益源を求め変革の時代と言われています。【参考】FinTech等に力を入れていくのは普通銀行と同様ですが、信託銀行では預金以外にも不動産・遺言・証券代行と多くの事業を手掛け、それだけ収益源の幅が広いことが普通銀行と大きく異なる点です。そのため、収益が落ちた部門を他部門で補うということができるのが信託銀行の特徴であり、強みです。加えて、高齢化が進む現在、相続に関連した遺言や資産継承のニーズが増えていくでしょう。お客様の人生、あるいは企業を金融サービスによりサポートするという面では普通銀行と共通しているため、普通銀行志望の学生も併願先として見ておいて損は無い業界と言えます。一方、大きな収益源の一つである投資信託販売では一件当たりごくわずかな手数料しか得られず、更にインターネット等で手軽に知識を仕入れることが可能なことから、サービス利用者の減少は否めません。信託銀行もいずれは業務見直しが必要と言え、以前のような安泰は望めないでしょう。不動産志望もライバル?就活市場の信託銀行の立ち位置このようにメガバンクを始めとした普通銀行と信託銀行の併願というのは想像がつきやすい部分かと思いますが、その他併願先としてはどのような業界があるのでしょうか。私が就職活動を通した所感では、信託銀行を志望する学生は、金融業界の他に不動産業界と併願している人が多い印象でした。一見不動産というと、金融からはやや離れた部分に感じられるかもしれません。「信託銀行」自体は確かに金融業界に位置付けられます。その中でも信託銀行の不動産部門は何十億円とする大規模な不動産を扱っており、社員の方曰く実は不動産市場においてもデベロッパーや不動産仲介会社と並ぶ重要な取引相手とのことです。よって不動産業界を目指す就活生の併願先となり得ることは抑えておくべきでしょう。【参考】現代において不動産と金融は切っても切れない強固な関係を築いており、金融の立場から不動産業に関わることが多くなっています。詳細について詳しく知りたい方はの記事を併せてご覧ください。私が信託銀行を第一志望にしたわけ私は就職活動を始めるまではサークルやアルバイトに打ち込むごく普通の大学生でした。留学や長期インターンシップの経験もありません。そんな私は冒頭でも少しお話しましたが、専門性を磨くことで人生に影響を与える仕事に就きたいと考えていました。その中で信託銀行を第一志望としたのは、信託銀行ではお客様の人生におけるトータルサポートが可能だからです。家を買う時には不動産・孫が生まれたら教育資金信託・老後は遺言や事業承継と人生の節目節目に同じ担当者が携わり、提案できる業界は他にありません。それだけお客様と信頼親密な関係を築き、人生のパートナーとなれるのが魅力でした。より本音ベースの理由としては、これだけ幅広い専門性が磨けたら、自分や身近な人の人生に役立つ知識が身に付くだろうという理由もありました。併願業界は信託銀行で携われる業務と共通している普通銀行・証券・生保・不動産仲介です。個人営業に従事したかったため、企業営業が中心の業界(金融業界で言うと損保、不動産業界で言うとデベロッパーなど)はあまり見ていませんでした。インターンシップ~本選考解禁まで。信託志望者は絶対に参加すべき次に、就職活動の時系列にそって就活生の関心が高いと思われる部分についてピックアップしていきます。まずはインターン関連の話になります。インターン+各イベントにも積極参加信託銀行では、大手2社(三井住友信託銀行・三菱UFJ信託銀行)のサマーインターンに参加しました。三井住友信託銀行は3日間・三菱UFJ信託銀行は5日間で、どちらも業務体験型のグループワークが中心でした。私の主観ですが、信託銀行は業務が複雑でパンフレットやHPのみの理解には限度があると思います。インターンに参加して業務を具体的にイメージでき、非常に勉強になりました。そして気になるのがその後ですよね。両社とも金融業界ありがちなスタンプラリー形式で、サマーインターン後もフォローアップの1dayインターンや社員座談会など開催されました。私は志望度の高さを示すべく、内定者イベントからグループ全体説明会まで、お知らせをいただいたものは全て参加しました。いわゆるスタンプラリーについては意味があるか意見が分かれるところではあります。個人的には志望度の高さを示せるだけでなく、イベントに参加するとそれだけ企業理解が深まるため、信託に限らず行きたい企業ならイベントには積極的に参加すべきと考えます。インターン参加の印象的な特典としては、三井住友信託銀行はサマーインターン参加者の中で選考を行い、プレミアムインターンという2daysインターンが冬に開催されました。三菱UFJ信託銀行は人事の方がメンターとして付き、模擬面接をしてくださるなどフォローが手厚かった印象があります。サマーインターンから本選考は始まっている!インターンに参加した私は、2・3月から始まる早期選考に呼ばれました。ただし、ここで強調しておきたいのは、インターンに参加するだけで満足してはならないということです。ある企業では、本選考のフロー(早期選考に呼ばれるor呼ばれない・面接の回数等)がインターン参加者の中でも人によって大きく異なっていたことから、インターンでの立ち居振る舞いが少なからず本選考に影響していると感じました。どの企業でも言えることですが、企業とコンタクトを取っている以上、いつどこで見られていてもおかしくないということは肝に銘じておきましょう。余談ですが、大手信託銀行については両社とも秋・冬のインターンは特に倍率が高いので、早い段階から志望度が高いならば夏に参加しておきたいところです。本選考~内定まで。選考突破の秘訣とは?次に、本選考解禁後について説明していきます。企業×自分・業務×自分を意識大手信託銀行2社は恐らくほとんどの就活生が併願します。よって、人事からすればもう一方によい人材を取られてしまうことを恐れ、志望度の高さを測ろうとすると予想し、自分の特性と企業を論理的に結びつけることを意識しました。例えば、スペシャリスト育成志向の企業では、自分が長い間携わった活動の話を通じ、1つの分野を極めていくことが得意と伝えるなどです。また、信託銀行は「部門が変われば転職と同じ」と言われるほど部門によって業務内容が大きく異なります。そのため当然「どこの部門で働きたいか」という話にはなると予想し、その部門の中で具体的にどんな業務に携わりたいかまで落とし込んで話せるようにしました。面接で見られていたと感じるポイント(1)勤勉さ就職活動で聞かれがちな「チームでの役割」も聞かれたことはありましたが、それよりも個人として問題解決にあたり、どのようなプロセスを辿ったかを非常に深堀りされました。信託銀行の業務は個人として営業成績を上げることが求められ、高度な専門性も合わせて必要となることから、論理的思考力や勉強のための努力を惜しまないかといった点も重視されているのではないかと思います。学業成績にも全ての面接で触れられたことから、良い評定はアピールポイントになるでしょう。ちなみに社員の方曰く、入社後14個ほどの必須取得資格があることから、勉強は欠かせないようです。(2)信頼関係構築力信託銀行はお客様から信頼され、大切な財産を託されることで成り立っているビジネスです。そのため、フィデューシャリー・デューティー(=お客様から信頼され、専門性の高いサービスを提供する人)という言葉を、全社をあげて大切にしていることは、説明会等でもよく言われていました。面接でも対人関係の問題についてどう対処したかを聞かれ、私の場合はアルバイト先でお客様と真摯に向き合った姿勢が評価されたと考えます。まずは信頼関係を築いたエピソードの整理や、「自分にとっての信頼とは?」などを自問自答することから始めましょう。他には、普通銀行や証券でも同じことが言えると思いますが、経済のニュースについて触れられたので、常日頃から世の中にアンテナを張っているかも見られると考えます。個人的には日経電子版や企業HPのニュースリリースは、企業ごとのニュースもチェックできるので非常に活用していました。信託銀行を目指す人へのFAQQ:資格は持っていた方が有利ですか?私は宅建を取得していましたが、褒められることも多く、プラスに働いたと感じます。ただし、資格を持っている事実よりも、取ろうとした動機や学生生活と両立して勉強したプロセスが評価されたという印象でした。学業成績に近しい感覚かと思います。資格を取るならば、業務に携わるにあたり必須の宅建やFPがおすすめですが、あくまでもプラス要因の一つと捉え、SPIの勉強や自己分析などがおろそかにならない範囲内で取り組むべきでしょう。【参考】英語資格についても、入社後定期的にTOEIC受験が課されるそうなので、学生時代に高得点を取っておくに超したことはないでしょう。Q:メガバンクではない理由はどう答えたらいいですか?1つ目は、信託銀行にしかない業務(遺言、不動産、証券代行など)をやりたい業務として挙げることです。これらの業務は法律で信託銀行でしか行えないと定められているため、絶対的な理由になります。2つ目はグループ内の立ち位置について述べることです。現在のメガバンクはグループの川上・信託は川下と例えられます。つまりグループ各社にお客様を繋ぐのがメガバンク・解決まで寄り添うのが信託銀行という形で、グループ内でバトンパスが行われているという意味です。高い専門性を活かしてお客様と共に課題解決したい・川下の役割を担いたいことを強調するといいでしょう。Q:OB訪問はした方がいいですか?OB訪問せずに内定を獲得している人もいるので必須とは言えませんが、した方が良いと思います。特に三井住友信託銀行はリクルーター面接があるので「聞きたいことはそこで聞けばいいや」と思いがちですが、OB訪問である程度の知識を付けた上でリク面に臨んだ方が、より深い質問をして周りの就活生と差を付けることが可能になります。身近にOBがいない場合は支店訪問をしてみましょう。OB訪問のやり方についてはの記事を併せてご覧ください。最後に最後までお読みいただき、ありがとうございました。この記事の内容をまとめると、以下の3点がポイントになります。信託銀行には将来性・存続性が見込まれる分野が複数あるインターンへの参加・当日の実績が本選考に大きく影響する本選考では、「勤勉さ」「信頼関係構築力」をアピールすべき就職活動を始めるまでは微塵もなかった経済の知識が、信託銀行のインターンや企業研究を通じて身に付いたことが一番の収穫だったと思います。私のように知識を付けることが面白い、もっと深めたいと思った皆さん、是非信託銀行の門を叩いてみてください!この記事が少しでもお役に立つことを願っています。関連記事 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