「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー

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最終更新日:2023年10月16日

「個人の経験しかない」と感じる就活生はまず個人と組織の関係性を考えてみよう ー嵐「5-1=0」よりー

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5-1=0

代数学的には誤った数式です。

これを見てピンときた方。何のことか見当すらつかない方もいらっしゃると思います。

こちらは2019年1月末に約2年後の活動休止を発表した人気アイドルグループ "嵐" について表した数式として話題を集めたものです。

嵐は5人組のグループですが、そこから1人でも欠ければ、それはもう嵐ではない。
誰1人として欠けてはいけない。

そんな "嵐の定理" とも呼ばれるこの数式は、嵐の仲の良さや絆の強さを表すものとして、一時はTwitterのトップトレンドに挙がるなど大きな話題を集めました。

「嵐は最高のグループだ」といった正に称賛の嵐に沸く中、捻くれ者の私にはこのような考えが浮かびました。

「果たしてこれが人気グループのあるべき姿なのか?」

以上より本記事では、嵐の定理「5-1=0」を起点に、個人と組織の関係性」及びそこから導かれる就活生が考えるべき組織論のアプローチを提示していきます。 

本選考とインターンの締め切り情報

前提として:嵐の今回の決断や考え方は素晴らしいと思う

前提として、筆者は「5-1=0」も含めた今回の嵐の一連の活動休止に関する対応に関して、否定的な考えは持っていません。

人気グループと言えども、事務所や本人たちが合意した形で決断したことにあれこれ言う権利はなく、ましてや「無責任」なんて考え方には至りえないと思っています。

本記事は嵐自体について述べることが主旨なのではなく、「嵐のような考え方を持つグループ・チーム・組織」について、就職活動と照らし合わせながら考察しているという位置づけをまず理解していただければと思います。

「あなたがチームで働いている姿が想像できません」

章タイトルは私が大学時代に所属していた陸上競技サークルの後輩が東京海上日動のインターン面接で実際に面接官にフィードバックされた内容になります。

ご存知の通り、陸上競技は典型的な個人スポーツです。もちろん駅伝のような他人のタイムが自分を含めたチームの結果に影響する競技もありますが、それもあくまで個人のタイムの合計に過ぎません。

なぜ企業は集団での経験を求めてくるのか

この手の話は上記例に限らず多くの後輩から相談を受けた記憶があります。

ES・面接で人気企業内定者が企業に伝えていた5つの強みとは?における「1.個人として努力し、成果を上げることができる」をアピールするようなエピソードというのは用意しやすいことも多い一方、いわゆる企業ウケがよくないのではと個人としての経験ばかりしていたことに不安や焦りを感じている就活生は一定数存在している印象があります。

ではなぜ、企業側は個人としての経験よりもチームとしての経験を就活生に求める傾向にあるのか。

unistyleユーザーの皆さんには聞き飽きた話かもしれませんが、それは「仕事は基本的に1人で完結するものではなく、ほとんどが複数人数が関わり合って進めていくもの」だからです。

皆さんの多くが目指すような企業は事業部やプロジェクトチームといった組織に細分化されたのち、それぞれに属する個々人が協業することで事業部の成果・企業全体の成果に貢献していくことになります。

そのため、学生時代から集団の中で自らの強みを発揮し、チームに貢献した経験をしたことがある人材を企業側が評価するのは自然な考え方でしょう。

なお、個人で何かをした経験しかなく、自己PRなどで悩んでいる就活生は就職エージェントneoの利用も検討してみると良いでしょう。

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勘違いすべきでないこと:「個人としての努力は前提かつ重要」である

上記のような背景から、「就活界隈では個人としての経験はチームとして成果を上げるための前提に過ぎず、それについてアピールしてもあまり意味がない」といったような風潮は少なからずあると思っています。

確かに個人の努力なくして組織の成果はまず上がらないので "前提" というのはそうなのでしょうが、その重要性自体にも目を向けてほしいと考えています。

終身雇用・年功序列といった日本的雇用慣行が薄れ、高学歴卒や「〇〇社に勤めている」という肩書の価値低下が指摘される昨今。

もともと学歴フィルターというのも、「高学歴層では目標達成のために愚直に努力できる人材に出会える可能性が高い」という観点での統計的差別によるものと言われています。

一方で、「今の時代、正解があること・言われたことをただただ必死にこなす能力はAIでも出来るようになるんだから、学歴なんて肩書の意味はなくなる」のような論調も少なからず耳にします。

しかし、起業家のような一見アイデア力で勝負しているように見える人材であっても、結局のところ個人としての努力がベースとなっており、多くの人は「そもそもの行動や努力が足りない」という段階で甘んじている面もあると思っています。

就職活動においても、下記で述べたように「何をやるか」以前にそもそも時間をかけて努力する気概が足りていない就活生は多く見受けられます。優秀な就活生は、必ずどこかで個人としての努力を積み重ねています。

「人生の夏休み」とも呼ばれる大学生活において、"効率性" を語るほど時間が無い人がどれだけいるのか疑問であり、重要なファーストキャリアを決定する就職活動に圧倒的に時間をかける選択が間違っているとは考えにくいでしょう。

出典:unistyleの記事をひたすら読み込んだ私が面接で無双した話

以上より、企業がエピソードとして個人ではなく組織での経験を求めることが多いのは事実にせよ、「個人としての努力」それ自体は前提かつ重要であるという立ち位置は把握していただければと思います。

「個人と組織」の関係性を考えてみる 

「ヒト」は組織の構成要素の一つである

ヒト・モノ・カネ・情報が経営の四要素と言われるように、当然ですが現代社会においては基本的に人間の力がなくては事業は成り立ちません。

ヒトが集まればそのまま組織になるというわけではありませんが、ヒトの集合体は組織の構成物の一つであり、ビジネスモデルによって割合は前後しますが企業の競争力の源泉に少なからず関係しています。

例えば皆さんが今ご覧になっているunistyleも、ユーザーが直接目にするのはこういった記事を始めとするコンテンツ(=商材)になるわけですが、現状それを作り出しているのは我々人間です。

個人の成果は組織の成果に直結するか 

企業とは、営利を目的とする組織です。

一般的な大企業が利益を上げるためには、先述した通り、事業部・プロジェクトチームといった単位の成果に向けて個々人が行動することが求められます。

では、そのような小単位の組織が成果を上げる要因は何か。ヒトにフォーカスして考えてみると、まず個々人のスキルが高いことは当然成果を上げる要因になります。1のスキルを持った人が5人いる組織と、2のスキルを持った組織が5人いる組織とでは、後者の方が成果が出るのは当然でしょう。

組織論においてはそれよりも、単純な足し算では同じ成果が期待できるメンバーをうまく稼働させてより大きな成果を出すこと。すなわち、「1+1+1」で「3」より大きな成果を出すことが重要な論点になります。

企業全体で見れば、例えば新卒就活においていかに優秀な個人をどれだけ採用できるかはもちろん人事側の重要なミッションでしょう。しかし、それと同時に、限られた人的資源というリソースをどう各組織に割り当てるかというのも、メンバーシップ型をとる日系大企業の多くでは重要になってきます。

更に広く新卒就活市場全体で見ても、日本という組織にどう人材を割り振るかを決める活動が就職活動だったりもします。

皆さんの学生生活においても、例えば新歓で「いい」新入生をより多く集めることに対する取り組みは多く見受けられるのですが、「いいサークル」というものをつくるには役職決めやメンバー決めといった人的資源配分の観点からも貢献できるという視点も持っていただければと思います。(もちろんサークルやゼミといった組織は一般には営利を目的とした団体ではないため、企業と同じようにはいかない面もあるとは思っていますが)

「いい組織」とは何かを考えてみる

では、以上の内容から、「いい」組織とは一体どういうものなのか。どうすれば、「1+1+1」で「3」より大きい成果を出すことができるのか。

「仕事が1人で完結しない」理由

「仕事は基本的に1人ではせずチームで進めていくもの」である理由として、

・単純に業務量として1人ではこなせないため
・個人のスキルでカバーできる領域には限界があるため

の2点が挙げられます。

総合職一括採用としてゼネラリストとしての活躍が求められることが多い日系大企業の場合でも、「営業職」「係長」といった職種・役職が設定されているように、個々人がそれぞれの立場から行動していくことで事業は成り立ちます。

例えば、メーカーの一般的な仕事の流れである「研究開発→調達→生産→営業」といった役割を全て同時に全うしている人材はまず存在しません。いくら高品質の商品を生み出すアイディアがあっても実際に小売店の棚に並ばないことには利益にはなりませんし、商品を生産する体制が確立していないことには営業活動も意味をなさなくなってしまいます。

まとめれば、一つの商材にも、数多くのプレーヤーが関わり合って最終的な利益を生み出しているということ。すなわち、個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくことが求められており、事業の円滑化のためには不可欠な組織の在り方だと言うことができます。
(繰り返しますが、「1人で完結できる度合い」といったものはビジネスモデルによって前後します)

実際に大企業で1年働いてみて感じたこと

筆者は昨年春に大学を卒業し、新卒でSIerと呼ばれる業界に属する大企業で1年近く働いてきました。

短い期間ではありますが、実際に社会に出て働いてみて一番実感したのは、先述した「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくこと」によって組織は成り立っているのだということです。

unistyleでもSIer業界は典型的な上記軸に該当する業界だと述べてきましたが、実際に働くまでは「そういうものらしい」と自己PRで述べる強みを寄せようかぐらいにしか考えていませんでした。

しかし、実際の企業の現場では
・プログラミングは全く出来ないが、コミュニケーションロスを起こさない仕組みづくりにとことん長けた社員
・基本無口で正直普段は何をやっているかよくわからないが、データベース周りの故障だけは何でも解決してくれる社員
etc...

といったように、「それ自体は実体がないサービス」であるシステムを完成させるために、それぞれのスキルや知見を総結集してプロジェクトは進んでいくのだと実感するようになっていきました。

また、ICTのソリューションには、企画段階から分析・運用段階まで文系・理系問わず多様な人材が携わっており、それぞれが異なる価値観や要望を持った人が存在しています。

参考:富士通のES対策!求める人材を理解して採用レベルの志望動機・ガクチカへ

エンドユーザーにサービスを届けるためにはグループ他社や情報サービス産業に携わる各プレイヤーと共に事業を遂行していく必要があります。クライアントとなり得る業界・分野は非常に多岐に渡り、あらゆる角度から社会へ価値提供している点が特徴と言うことができます。

参考:【NTTデータ】選考フロー別対策|ES・Webテスト・面接まで

嵐の定理と日系大企業 

さて、冒頭で話題に挙げた嵐ですが、活動休止の決断理由は「嵐は誰1人として欠けてはいけない」グループだからでした。

リーダーの大野さんが芸能界から一旦離れることを考えていたことをきっかけに、「大野さん(=1)」が欠けた「嵐(=5)」は「嵐じゃない(=0)」というのが嵐全体の考え方に見えます。

特に嵐のことを詳しいわけではない一般人の私があれこれ語るのは恐縮ですが、大野さんは嵐の中でも歌が上手く・櫻井さんは司会やまとめ役・二宮さんはトーク力に優れ...といったように、メンバー一人ひとりが自分の役割を持ち、助け合いながら嵐という国民的グループを作り上げたのだと勝手に考えています。

そんな中で、大野さん1人が欠けるのでも足りないピースは補い合い切れず、グループとしての意義は大きく薄れるという想いを、メンバーの方々は少なからず抱いていたのかもしれません。

お互いがお互いを補い合う "n銃士" 的な組織

このような、個人がそれぞれの特性を活かしお互いを補い合うチームの代表格として知られるのが、フランスの小説家アレクサンドル・デュマの代表作である『三銃士』です。

アトス・アラミス・ポルトスの3人は王妃を救う大冒険へ、それぞれ性格や得意技が異なる中でお互いの役割を発揮しながら足を進めていきます。

今では剣裁きに関係なくとも、「切っても切り離せない友情関係」のようなものを "n銃士" として間接的に表現した作品はいくつもあります。
(一番有名なのは、2009年にアカデミー賞作品賞を獲得したスラムドック$ミリオネア辺りでしょうか)

私自身、小学校の時からこのn銃士的なチームには何となく憧れを抱いており、駅伝のメンバーやエース格のサークルの同期といった仲の良い友人と一緒に "四銃士"なり"六銃士" といった形で勝手に命名したりもしていました。

例えば各メンバーが色分けされた戦隊モノのヒーローなんかもn銃士的な考えが一部根底にある印象もあります。

「助け合い」「誰1人として欠けてはいけない」「みんながいたから乗り越えられた」といったようなチームは理屈抜きで美しく・格好良く感じるもので、組織の理想的な姿として好印象を持つ方は私に限らず多いものだと勝手ながら思っています。

冒頭から触れている嵐についても、典型的なn銃士をベースとしたグループと言えるのかもしれません。

考えて欲しいこと:"n銃士 "とは「誰にとって」いい組織なのか

さて、ここまでの内容では「個々人がそれぞれの役割を果たしながらお互いの足りないスキルや知見を補い合いながら協力できる組織」こそがいい組織なのだという結論に至りそうな形になっています。

そんな中で、一つの考え方を提示する一曲を提示します。

力を合わせりゃ どんな困難も怖くない
皆で一緒にいこうぜ! ヨーロッパ丸かじり(Hey!)

出典:スタメンKiDS 『スタメン七銃士』
作詞:kenmochi hidefumi(水曜日のカンパネラ)

こちらは小学生男子メンバーによる7人組ユニットスタメンKiDSの楽曲である『スタメン七銃士』の一節になります。

唐突に嵐と関係のないグループの話になりましたが、就職活動に絡めるためにビジネスにおける組織について両者を踏まえながら考察していきます。

 組織のメンバーが欠けることはそれなりにある

嵐は「一人でも欠けたらそれは嵐ではない」という信念(=嵐の定理)から活動休止の道を選びました。

当然ですが、ビジネスの現場では「〇〇さんが退職されたからこの事業部は撤退する」という決断は勝手にできるものではなく、基本的にはメンバーが欠けても全社方針に沿って事業を継続していく必要があります。

メンバーシップ型の日系大企業では、本人やチームの本意 / 不本意に限らず突然の異動というのが発生する可能性はいつでも考えられます。

そんな中で、「誰1人でも欠けてはいけない」という状況は継続的な組織運営の観点では好ましくないものであり、知識やノウハウの共有を日常的にするなどして「〇〇が欠けてはいけない」という状況からは少しでも離れた方がリスクは小さいでしょう。(近年の働き方改革の観点でも、業務量的な話で「多少誰かが休んでも仕事が回るような余裕を持った人的資源配分をすべき」という論調を耳にすることは多くなっています)

みんな「で」において、やるのは「誰」か?

先ほどのスタメンKiDSの楽曲の一節には「皆で一緒にいこうぜ 」という言葉がありました。

では、この場合の「皆で」とは誰を指すのか。これは(恐らくメンバー)"全員で" という意味でしょう。

「みんなで頑張ろう」「チーム一丸となって勝ちに行こう」といった ”全員主義” とも言える方針は日本人好みの考え方だと言われることがあります。

個人が入学試験会場で合格点を取るかどうかで合否が分かれる大学受験ですら、「受験は団体戦」という言葉で団体意識も求められたことがあるという方もいるでしょう。

しかし、個人的な意見ではありますが、この「みんな『で』」という意識と「みんな『が』」という意識には乖離があると思っています。

「みんな『で』」一丸となって成果を上げるには個々人の行動が当然不可欠です。しかし、これは見方によっては「個々人がどう活躍するのかは問題ではなく、組織全体がうまくいけばいいもの」として、「みんなのうち誰かがやってくれるだろう」という当事者意識に欠けた集団になる可能性を含むものだと考えています。

もちろん、ビジネスモデルによって個々人の成果が見えにくい働き方というのは多数存在していますが、「評価されにくい=行動・努力をしなくてもよい」というわけには当然いきません。

「みんな『で』一丸となる」意識は必ずしも必要ではなく、個々人が「自分『が』この案件を成功させるのだ」・「自分『が』この問題を解決するのだ」という強い当事者意識から主体的に行動出来る個人の集まり。これこそが真の「組織として成果を上げることが出来るいい組織」という見方も出来るのでは無いでしょうか。

馴れ合いではなく、誰かが補ってくれるだろうでもなく、誤解を恐れずに言えば「自分の力でなんとかしてしまおう」ぐらいの気概を持った個人の集合体は強固に見えます。

個人で出来る仕事は個人で済ませてしまった方が意識違いといった障害や稼働を削減する効果もあり、何でもかんでも「みんな『で』取り組もう」とする姿勢は結果的に組織の成果を阻害することも考えられるでしょう。

「リーダーシップは全員に」の意味

リーダーシップとは、リーダーだけ必要とされる能力ではなく、チームの誰もが持っているべきものだと言えます。

出典:自己PRでリーダーシップをアピールするポイントは3つ!‐ES例文5選付‐

上記記事を始めとして、unistyleでは何度も「リーダーシップとはリーダーだけが持つべき素養ではなく、メンバー全員が持つことでより良いチームとなる」という旨を述べてきましたが、ここまで本記事を読み進めた方はその意味が明らかになってきたのではないでしょうか。

先述した「自分『が』」という意識・態度は、信頼関係構築や周囲を巻き込むといったリーダーシップを生み出す一因になるということを認識いただければと思います。

では、実際の選考では組織論をどう活用していくべきか

ここまでは個人と組織の関係を一貫して考えていきました。

この内容をエントリーシートや面接といった選考フローでどう活用するかは皆さん次第ではありますが、一つ例を挙げながらもう少しヒントを加えます。

「チームプレー」と「チームワーク」

私事ではありますが、筆者は大学時代陸上競技とダーツという二つのサークルを掛け持ちしていました。

身体的な活動量が大きく異なる両者ですが、共通して言えるのがどちらも典型的な個人スポーツだというところです。(ダーツが「スポーツ」かという話は置いておいて下さい)

どちらも、複数人数で戦う競技は存在します。陸上競技なら、リレーや駅伝・ダーツならダブルスやトリオスといった団体戦がそれに該当します。

しかし、結局のところ団体戦とは言え、その結果はほぼ個人のタイムやスコアを積み重ねたものに過ぎません。「1+1+1」をどう高めるかよりも、1自体を高めないとチームの結果には結びつきません。かと言って、自分1人の力でどうにかなるわけでもありません。

何だか個人競技なのか団体競技なのか線引きが難しいような話になりましたが、これを言語化するうえで一つのヒントとなるのが以下の言葉です。

『我々の間にチームプレーなどという都合のよい言い訳は存在せん。あるとすればスタンドプレーから生じるチームワークだけだ。』

出典:ITmedia  エンタープライズ 荒巻課長は電脳部下の夢を見るか――攻殻機動隊にみるHuman Resource Management

こちらは士郎正宗氏原作の漫画『攻殻機動隊』の有名な一節です。

私自身作品自体をあまり深く知っているわけではないですが、この言葉の意味に関して様々な意見が飛び交っていること自体は認識していました。

"チームプレー" とは文字通り、「チーム『で』プレーすること」です。
先述したお互いが自らの役割を認識し足りないスキルや知見を補い合いながら協力していくn銃士的な側面が大きいと言えます。

しかし、作中でこの言葉を残した荒巻課長は、このチームプレーを "言い訳" と表現しています。この部分が「『誰かが何とかしてくれるだろう』という当事者意識に欠けた状態」に近しいものがあると言えます。

「データベース回り」といった過度な役割化は、その領域から外れたときに自分ゴトとして捉えられず、荒巻課長の言う ”言い訳” に繋がります。
(GDで役割決めが本質的ではないとする理由もこれに近いものがあります)

チームワークとは、「チームワークを発揮しよう」という直接的な意識から生じるものではなく、個々人のスタンドプレーから結果的に生じるものという意味があると考えられます。

陸上競技もダーツも、プレー中は誰かが助けてくれるわけでもなく、結局は自分の力で目の前にある道は切り開いていかなければなりません。それでも、その多くにはチームワークが存在しています。

皆さんが持つ、就活ではアピールしにくいと考えがちな、「個人としての経験」。

それは確かに直接的なチームプレーではないかもしれません。では、メンバー・サークル全体・バイト先の店舗といった各組織の成果に、一体どのような形で貢献しているのか。

本記事を起点に、あなたなりの個人と組織の関係論を導き出していただければと思います。

 最後に ー 個人と組織は不可分。だからこそ常に向き合い続けよう

最近、「いかがでしたか?」で締めを開始するような中身の無いキュレーション記事乱立の問題点が指摘されています。それらを見ても物事を解決できないことが上記では問題視されています。

中身の無い内容を乱立されるメディアは価値が高いものとは言えないでしょう。一方、Webサイトに記載されている内容で解決出来る物事が限られているというのは以前からわかっていた話であり、過度にそこに解を求めるべきではありません。

今回も、「こうやって個人の経験を伝えれば内定が獲得出来る」という解を提示したのではなく、個人と組織の考え方について示唆を与えたものに過ぎません。
(そもそも、「〇〇すれば内定」みたいなあり得ないテクニックを語ることは適当ではないと思っています)

嵐が「5-1=0」を選んだのなら、今度は1人欠けてもグループ活動を続ける道を選んだ関ジャニ∞と対比して捉えてみてもいいかもしれません。

途中で述べた、役職決め・メンバー決めといったテーマで学生時代頑張ったことを書き上げてみてもいいかもしれません。

unistyleは、「一人ひとりの納得したキャリア選択のための考え方を提示するメディア」であるという意味を、本記事を通して感じ取っていただければ幸いです。

話が逸れましたが、個人と組織は不可分です。

「個人でも稼げる時代」と言われながら、GAFAを始めとした莫大なデータを持つ組織が世界をも支配するのではという指摘もある、混沌とした時代。

「個人『でも』」稼げる時代でも、「個人で稼げるような人材」の組織化は今後も続いていくでしょう。

また、今回はどちらというと “n銃士” の弱点側にフォーカスして記述しましたが、あくまでそれはビジネス上の観点に過ぎません。

日常生活で何が何でも組織の成果を基準に良し悪しを判断するのは息苦しいことですし、互いが互いを補い合うn銃士は理屈抜きで美しく感じます。

私自身、n銃士的なチームにはこれまでの人生で何度も助けられて来ました。明確な役割は無く、チームへの貢献意識すらない中でも、直感的にいいチームだと思える所に所属出来ることは喜ばしいことだと思っています。

学生時代の出会いは、社会に出てからと比べれば損得無しに付き合えるものばかりであり、長期的に見ても貴重な存在です。

それでは最後になりますが、七銃士とは別かつ私の好きなスタメンKiDSの曲の一節をお借りして、本記事の末筆とさせていただきます。

強がって意地張って いきがってみたって
蓋を開ければ 皆んな同じ
つまんないことにくよくよする
そんな暇なんてないないなーい

出典:スタメンKiDS 『まつりBAYASHI!!』
作詞:kenmochi hidefumi(水曜日のカンパネラ)

就職活動という場において、就活生の皆さんはスーパーマンや聖人君子である必要はありません。

強がって意地張っていきがったところで自分は自分であり、時には周囲に助けを求め、助け合い、補い合うことは社会に出てからも大切になっていきます。

是非前向きな気持ちを崩すこと無く、残りの就職活動を全力で駆け抜けていって下さい。

皆さんの学生生活・社会人生活がより充実したものになりますように。

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10年間で海外売上高比率を54%まで高めた電通のM&A戦略 10年間で海外売上高比率を54%まで高めた電通のM&A戦略 2015年度12月期の電通グループの売上総利益は約7,619億円、海外売上総利益は4,140億円の54.3%と国内事業の売上高よりも大きくなっています。2006年度は海外事業の売上総利益は10%にも満たなかった中で、10年間で国内事業を抜くほどの規模にまで成長させています。この成長を牽引したのが、積極的なクロスボーダーM&Aです。今回は海外売上高比率を半分以上までに高めた電通のM&Aの歴史について見ていきます。参考:電通と博報堂とADKの事業・社風・選考比較【unistyle業界研究】海外展開戦略を打ち出した2008年3月期の経営計画電通は2007年度に発表した「今後の経営方針について」において、明確に海外展開する方針を発表しています。この年の海外事業の売上合計が全体に占める9.5%に過ぎないのですが、ここから2015年度には半分以上までに海外売上高比率が高まります。参考:電通2007年度今後の経営方針について一方で日本テレビはこの時期はまだ海外進出を明確にはしてはおらず、国内の体制強化がメインの経営課題であると認識していることが伺えます。参考:日本テレビ2007-2009年中期経営計画日本テレビもその後、国内市場の縮小という現実に目を向け、2012年には海外ビジネス推進室を設置し、海外での事業収入増加を明確に目指すことを決定していますが、2015年度の決算においてはまだ海外事業収入は全体の0.6%に過ぎません。参考:日本テレビの決算内容に見るテレビ局の海外戦略今後、積極的なM&Aや海外事業展開をすることで電通のように売上高の半分以上を占めるようになるかが注目されます。電通のクロスボーダーM&Aの主要案件前述の通り、電通は海外企業を買収することで海外売上高を高めてきました。ここでは、電通のニュースリリースより、海外M&A案件をご紹介したいと思います。かなり多くなってしまいますが参考にしてください。2007年10月:電通ホールディングスUSAによる米国アティック社及び英国アティック社の買収について2008年11月:電通ホールディングスUSAによるマックギャリー・ボウエン社(米国)の買収について2010年1月:中国最大の販促ネットワークを持つ「サントレンドグループ」と資本・業務提携に関する基本合意書を締結2010年1月:InnovationInteractive社(米国)の買収について2011年1月:インドにおける合弁主要3社の100%子会社化について2011年2月:米国ファーストボーン・マルチメディア社の買収について2011年6月:英国独立系デジタル・マーケティング・エージェンシー「ステーキ・グループ社」の買収について2012年1月:米国独立系広告代理店「MLロジャース社」の買収について2012年1月:ブラジルの独立系デジタルエージェンシー「ラブ社」の買収について2012年6月:カナダの広告会社「ボス社」買収と電通カナダとの統合について2012年8月:インドのクリエーティブ・エージェンシー「タプルート社」の株式51%取得で合意2013年1月:電通、米国の独立系PR会社「ミッチェル・コミュニケーション・グループ」を買収2013年3月:英国イージス社の買収完了と電通グループの新しい事業統括体制について2013年4月:イージス・メディアが中国のデジタルメディア・エージェンシー「北京創世奇迹广告」の株式100%取得で合意2013年4月:タイのブランド・コンサルティング会社「ブランドスケープ社」を買収2013年5月:カナダのデジタルエージェンシー「エヌ・ヴィ・アイ社」を買収2013年5月:ベルギーのブランドプロモーション会社「ニューワールド社」を買収2013年5月:ルーマニアのデジタルエージェンシー「キネクト社」を買収2013年5月:オランダのソーシャルメディア・エージェンシー「ソーシャル・エンバシー社」を買収2013年5月:インドの「ウェブチャットニー・スタジオ社」の株式80%取得で合意2013年7月:イタリアのデジタル・エージェンシー「シンプル・エージェンシー社」の株式70%を取得2013年9月:スペインの広告代理店「ワイメディア社」の株式51%とデジタルエージェンシー「ウインク社」の株式31.8%を同時に取得2013年9月:中国のデジタル・クリエーティブ・エージェンシー「トリオ社」を100%買収2013年10月:ロシアのデジタル・エージェンシー「トラフィック社」を100%買収予定2014年1月:オーストラリアの広告会社グループ「オッドフェローズ・ホールディングス」の株式51%を取得2014年1月:ポーランドのソーシャルメディア・エージェンシー「ソーシャライザー社」の株式100%を取得予定2014年2月:中国のソーシャル・クリエーティブ・エージェンシー「ベラウォム社」の株式100%取得で合意2014年2月:ドイツのデジタルマーケティング・エージェンシー「エクスプリード社」の株式100%取得2014年3月:フランスのモバイルエージェンシー「レ・モビリザーズ社」の株式100%取得で合意2014年5月:ブラジルの独立系最大規模の総合広告会社「NBS」の株式70%取得で合意2014年5月:カザフスタンの広告会社グループ「フィフティー・フォー・メディア社」の株式51%を取得で合意2014年5月:米国の総合マーケティング会社「MKTG社」の買収手続き開始の合意について2014年7月:インド最大のOOH専門の広告会社「マイルストーン社」の株式51%取得で合意2014年8月:南アフリカの広告会社「クリムゾン・ルーム社」の株式60%取得で合意2014年9月:米国の総合デジタルエージェンシー「コバリオ社」のエージェンシー部門買収で合意2014年11月:英国のモバイル・エージェンシー「フェッチ社」の株式80%取得で合意2014年12月:英国のソーシャルメディア・マネジメント・エージェンシー「テンペロ社」の株式100%取得で合意2014年12月:ブラジルのOOH専門の広告会社「OOHプラス社」の株式100%取得で合意2014年12月:米国のデジタル・マーケティング・エージェンシー「ロケット・インタラクティブ社」の株式100%取得で合意2014年12月:カナダのデジタルエージェンシー「スポーク社」の株式100%取得で合意2015年1月:インドの総合デジタルエージェンシー「WATコンサルト社」の株式100%取得で合意2015年2月:オーストラリアのクリエーティブ・エージェンシー「BWM社」の株式51%取得で合意2015年2月:オーストラリアのデジタル・クリエーティブ・エージェンシー「ソープ社」の株式51%取得で合意2015年3月:ベトナムの総合デジタルエージェンシー「エメラルド社」の株式40%取得で合意2015年3月:ギリシャのデジタルエージェンシー「マインドワークス社」の株式80%取得で合意2015年4月:ニューロサイエンス領域に強みを持つ米国のマーケットリサーチ会社「フォーブス・コンサルティング社」の株式100%取得で合意2015年4月:イスラエルのデジタルエージェンシー「アバガダ・インターネット社」の株式100%取得で合意2015年5月:米国のスポーツエージェンシー「アスリーツ・ファースト社」の持分33.3%取得で合意2015年5月:英国のコンテンツマーケティング会社「ジョン・ブラウン・メディア社」の株式85%取得で合意2015年6月:ポーランド「マーケティング・ウィザーズ社」の株式100%取得で合意2015年6月:タイのデジタルエージェンシー「フレックスメディア社」の株式51%取得で合意2015年6月:英国のEコマース専門エージェンシー「eコメラ社」の株式100%取得で合意2015年7月:シンガポールのクリエーティブエージェンシー「マンガム・ギャクシオーラ社」の株式20%を取得注目すべきは2013年に英国イージス社を買収したことです。これはM&Aの金額も4000億円と巨大で、更に本買収完了後に電通の海外M&Aは加速していきます。それまでは年間数件のM&Aだったものが、イージス社買収後には年間10件以上コンスタントに買収を行っています。それほど大きな意味を持つ買収だったことが伺えます。イージス買収後の、電通の海外事業売上高比率は下記のように推移しています。単位:百万円2013年度2014年度2015年度成長率売上高594,072676,925761,996128.27%内、国内売上高(311,416)(333,995)(348,252)111.83%内、海外売上高(282,857)(343,232)(414,066)146.39%海外売上高比率47.61%50.70%54.34%※電通IR資料より、unistyleが独自に作成海外売上高比率が2015年度には54%に達し、全体の売上高の成長も海外事業が牽引していることが見て取れます。ここまで見ると電通はM&A戦略により、見事グローバル企業の仲間入りをしていると言うことができそうです。積極的なM&Aに対する懸念の声一方で電通の積極的なクロスボーダーM&Aに懸念の声を上げる人もいます。日本企業に関わる国際間取引に詳しい弁護士のスティーブン氏は下記の記事にて電通のM&Aに対して3つの疑問を呈しています。①日本企業と海外企業が合併しただけでは、海外の競合と対等に戦えない②日本企業の海外企業に対する経営力の低さ、シナジーが疑わしい③買収金額が高すぎる参考:電通の英国企業買収に3つの疑問:日本企業の海外M&Aの陥穽海外企業を買収して利益を取り込むだけでは、確かに多額の借金をしてまで買収した意味はないといえます。総合商社においても海外企業を買収したものの、シナジー効果が薄いために苦しむという例は少なくありません。中国のCITICグループに多額の投資を行った伊藤忠商事も今後、シナジー効果創出を求められることになるでしょう。参考:伊藤忠、まだ見えぬ「相乗効果」CITICとの協業急ぐまた売上高は海外事業が牽引しているものの、営業利益率は低く、国内事業の営業利益の方が大きい構図となっています。これは海外展開を積極的に進めているNTTデータも同じ構図に陥っており、海外事業の営業利益率の低さは今後改善する必要があるでしょう。単位:百万円売上営業利益営業利益率売上高761,996160,43821.05%内、国内売上高(348,252)(90,403)25.96%内、海外売上高(414,066)(70,156)16.94%参考:野村総研・NTTデータの比較に見るSIer業界、利益率の野村総研・グローバル案件のNTTデータ【unistyle業界分析】最後にテレビ局に比べると早い段階で海外事業展開を打ち出した広告代理店の電通は既に売上規模で見るとグローバル化を果たしているといえます。一方で2013年に4000億円で買収したイージス社とのシナジー効果を生み出すのは今後の課題であり、総合商社のように海外M&Aをうまく用いて成長することができるかについては、まだまだ注視が必要といえます。ここまで電通の海外展開について見てきましたが、このようにドメスティックな日本企業も大きく変わろうとしているのが2016年現在といえます。ぜひこういった業界や企業の背景も少し考えた上で、志望する業界について考えてもらえればと思います。photobyKevinDooley 20,900 views
ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!就活で使える”ネタ”の作り方 ESで「書くことがない」と感じる就活生必見!就活で使える”ネタ”の作り方 こんにちは、18卒就活生です。大手インフラ・化学メーカー・SIerなど数多くの内定を獲得し就職活動を終了しました。インターンや本選考において最初に待ち受ける関門がES(エントリーシート)であると思います。私自身、選考があって参加したインターンでは7社全て、本選考では22社中21社でESが課されていました。外資系企業と比較して選考期間が短く、学生1人あたりに割ける時間も短い日系企業の採用においては特に初期の効率的な選考のためにESが用いられている傾向にあると考えています。その中で、インターン選考のESで最頻出の設問が「学生時代頑張ったこと」ではないでしょうか。「学生時代にあなたが主体的に働きかけ成果を出した経験を述べてください」「あなたがこれまでに何かをやり遂げたと感じた経験についてご記入ください」などこの手の設問にはあらゆるパターンがありますが、いずれもインターン・本選考共に頻出です。そんな背景で学生時代頑張ったことを書こうとした際に、皆さんの中には「大学で頑張ったことなんてそんなにないよ」≒経験の量不足「そんなすごい経験なんて自分はしてないよ」≒経験の質不足といった懸念が浮上してなかなか提出まで至らなかったという方もいるのではないでしょうか。特にインターンではES選考のみという企業もあり、本選考以上にES通過率が低い企業が多いこと、そもそもESを書く経験が少ないことからこの傾向が強まりやすい印象があります。今回は就職活動において切っても切り離せない事項である「経験」「エピソード」という言葉について、unistyleの過去の記事や筆者自身の就活経験を踏まえて考えていきたいと思います。本記事のコンテンツ・ありがちな経験でも受かるガクチカは作れる・経験とは学生時代頑張ったことを述べるためだけのものか?・特別な経験がないと考える学生に向けた二つのストラテジー・日常エピソードから根拠となる経験を述べる3つの意義・最後にありがちな経験でも受かるガクチカは作れる先ほど学生時代頑張ったことが書けない要因の一つとして、「自分はそんなにすごい経験をしてきていない」という考えを持っている学生の存在を挙げました。このような思考に至ってしまう原因として、就職活動における「経験」を「スペック」と読み替えていることがあるのではないかと考えています。これについては、unistyleが考える学生時代頑張ったことの評価基準から妥当性を考察していきましょう。①実績自体のインパクトは十分か②企業で求められている能力をアピールできているか③書いていることから思考力、考えの深さ、人柄を示すことができているか④社会でも通用する学びや考え方を示すことができているか参考:多くの学生が考える「スペック」とは恐らく上記の①に該当するのではないでしょうか。学生時代にどれだけすごい(=並の学生では残せない)実績を残せているかがスペックであり、このレベルの高さが学生時代頑張ったことの評価であると考えているのでしょう。しかし、あくまで実績自体のインパクトは評価基準の「ひとつ」に過ぎず、実際はほとんどの学生がサークル・ゼミ・アルバイトといった「ありがち」な経験でも②〜④を高めることで学生時代頑張ったことの精度を高めることが可能になっています。もちろん、有名体育会・ビジネスコンテスト・起業経験等で輝かしい実績を残すことはそれ自体で評価の対象となり、現にそういったスペックを持った学生を好む企業が存在していることも事実ではあります。いずれにせよ、スペックに高低に固執して卑屈になりすぎることよりも、ある程度それを客観視したあとは、それを就職活動の場で「どう伝えるか」について思考を深めた方が適策であると言えるでしょう。参考:経験とは学生時代頑張ったことを述べるためだけのものか?さて続いて、就職活動で述べる「経験」の位置づけについて考えていきたいと思います。「経験」と聞いて、多くの学生がまず思い浮かべるのが「学生時代頑張ったこと」でしょう。しかし、学生時代頑張ったことのように直接尋ねられている場合以外でも、就職活動の場では経験を述べる必要が出てきます。志望動機でも経験が必要志望動機とは、学生がこの企業でモチベーション高く働いてくれる人材であるかどうかを採用側が見極めるために尋ねる設問形態です。インターン選考の場合では「インターン面接でよく聞かれる質問事例4選」にもあるように、「企業とあなたを結びつけるポイント」を知りたいという採用側の意図が込められています。だた闇雲にエントリーした学生よりも、自社に興味・関心を持って志望した学生の方に参加してほしいという考えに基いた姿勢であると言えるでしょう。そんな志望動機では以下の点が評価項目になるとunistyleでは考えています。①「成し遂げたいこと=志=企業選びの軸」は業界に合致したものか②「成し遂げたいこと=志=企業選びの軸」を自分自身の経験から語ることができているか③「成し遂げたいこと=志=企業選びの軸」に基づき、業界をシンプルに比較しているか④業界の中でもなぜその会社なのかを伝えることができているか参考:このうち④についてはそこまで重要ではないと考えています。特にリーディングカンパニーでない場合は「同業の◯◯社ではなくてなぜうちなのか」をしつこく聞いてくる企業も現に存在していますが、同業他社を複数受けるというのは就活生としては自然な行為であり、「」を参考にある程度パターン化するぐらいの対策で割り切ることも大切なのではと考えています。また、実際に就職する企業は一社ですが、インターンの場合は同業でも複数社参加が可能であり、内定辞退のリスクに比べ参加辞退のリスクは大幅に低いものであるから、一般にそこまで深掘りされることはありません。一方、多くの学生が忘れがちなのが②であり、ここで「経験」という言葉が用いられています。志望動機では、人気記事「」でも項目として設定されているように、当該企業で成し遂げたいと述べた内容について経験に基づいたきっかけを示すことが必要となります。「世界における日本の存在感を高めたい。少子高齢化、GDP3位への転落、ジャパンバッシングなど近年、日本の影響力の低下が事あるごとに取り上げられ、アジアの中でもシンガポール、中国の存在感が高まっています。私は一人の日本人としてこのような事態を憂慮し、解決するための仕事がしたいと思い、御社を志望しています。」参考:このように経験との結びつきのない志望動機は、言ってしまえば内定者の内容をコピペしてしまえば作成できてしまうものであり、説得力のない内容になってしまいます。仮にこのような内容でES選考を通過したとしても、経験とセットで考えないと、面接の場で「なぜそれを成し遂げたいと考えるようになったのか」などと深掘りをされたときに対応することは難しいでしょう。インターン選考で「企業とあなたを結びつけるポイント」を示すうえでも、自身の経験に基づく理由付けをすることが他者との差別化を図るうえで(あなたしか書けない志望動機を書くうえで)必要になってきます。以上より、志望動機を述べるうえでも経験が重要であると導くことができます。自己PRでも経験が必要自己PRとは端的に言えば「あなたの強み」を述べるものであり、学生がこの企業で活躍できる素質を持った人材か採用側が見極めるために尋ねる設問形態です。自己PRは先ほど学生時代頑張ったことと並んで評価項目を示したため察した方も多いかもしれませんが、自己PRにおいても経験は重要な要素になります。「」を参照すると、③具体的エピソードを盛り込む必要があることが読み取れます。例えば、ただ単純に「私にはリーダーシップがあります!」と述べても、それが具体的にこれまでの経験でどのように活かされたのかを示さないと、本当にその素質を持っているのか採用側にとっては疑わしく感じてしまうことでしょう。また、具体的なエピソードは「」にもあるように、強みの再現性を高める上では複数用意しておく必要があります。この場合の経験も先ほどの項目と同様「すごい経験」で理由付けしていかなければならないというわけではなく、以下の記事にもあるように特別な経験がなくても伝え方を工夫することで評価される内容に仕上げることができます。参考:このように、経験とは学生時代頑張ったことを直接述べるための手段だけでなく、志望動機の説得力や自己PRの再現性を高めるうえで重要な要素であるとまとめることができます。なお、この傾向は特に日系企業の選考で該当するものであり、外資系企業の選考ではインターンも含め一概に当てはまらない場合があると考えています。日系と外資系の選考スタンスの違いについては以下の記事を参考にしていただければと思います。参考:特別な経験がないと考える学生に向けた二つのストラテジーここまでの内容をまとめると、「まず学生時代頑張ったことを語るために一つ経験が必要だ。自己PRは〜〜だからそれを根拠付ける経験が、あ、これは複数必要なのか。そうしたら今度は志望動機とセットとなる経験も用意しなきゃいけないし...」と、就職活動で語るべき経験が多岐にわたることが読み取れるでしょう。そうなってくると、冒頭で述べたESが進まない要因のうちの前者である、「大学で頑張ったことなんてそんなにないよ」=経験の量的な面での懸念が浮かんでくるのではないでしょうか。すなわち、自分が「エピソードのネタ不足」という状態に陥ってしまっていると考え、ES提出が進まない。ES提出が進まないから選考経験が不足し、せっかく出したESも通らないという悪循環にはまってしまう場合が考えられると言えるでしょう。これに対しての解決策は二つあると考えられます。解決策1:今から語れるエピソードを作る1つ目は、今からでも就活で語れるようなエピソードを作りにいくというアプローチです。例えば有名体育会での輝かしい実績・長期留学などの期間を要するものについては今から取り組もうとしてもなかなか難しいものがありますが、以下の記事にあるような経験であれば今から動き出すことで作り出すことが可能でしょう。先述の通り、エピソードはスペックに準ずるインパクトの強さだけで評価が決まるものではありません。確かに1年時から本気で何かに取り組んでいる人にはエピソードの質の面で劣るかもしれませんが、あくまで評価項目の一要素であるインパクトを気にしすぎて結局何もせずにいるよりは、今からでも行動を起こすことの方が正しい選択と言えるのではないでしょうか。参考:解決策2:過去の経験の伝え方を再考する2つ目は、これまでの経験で何か使えるものはないか再考してみるアプローチです。エピソードと聞いて多くの学生がまず顧みるのはサークル・ゼミ・アルバイトといった大学時代の経験になるでしょう。例えば、「」の記事にあるように、「」の②強みの原点を語るうえでは自身の生い立ちを語ることが有効です。複数エピソードを挙げる場合は、大学入学以前の経験を語るアプローチも有効です。また、東京海上日動のようにインターンの面接の段階から幼少期から自身の価値観をひたすら深掘りするという選考を実施している企業も一定数存在しています。このように、高校時代の部活動・文化祭の運営・生まれ育った環境といった”経験”ですらも、就職活動の場においてはエピソードのストックとして機能しうるものであることは認識しておくべき内容でしょう。大学3年時ではゼミ活動の経験が増えたというケースが多いかと思われますが、そのゼミ活動や就職活動等で多くの時間が割かれることから、サークルを引退or幹部学年でなくなり活動頻度が減る・アルバイトのシフトが減るなどでエピソードが作りにくくなる学年であるという捉え方もできるのではないかと考えています。すなわち、「無いものを作る」という一つ目のアプローチと同時に、「有るものをうまく活用する」二つ目のアプローチも並行して行っていけるといいのではないでしょうか。参考:ここまでが、unistyleに共通する基本的な考え方になります。筆者はこれだけでなく、就職活動で使うエピソードは顧みずとも日常生活で常に生み出されているのではないかと考えています。朝起きて大学に行き授業に出席する・休みの日に友人と遊びにいくといった何気ない行動の積み重ねにこそ、「あなたらしさ」と呼ばれるようなものは存在しており、企業側も学生のそういった面を知りたいと考えているという見方もできるのではと考えています。参考:参考:日常エピソードから根拠となる経験を述べる3つの意義とは言いつつ、いきなり「日常生活からエピソードを導こう」と言われても何を語っていいのか見当がつかないという方も多いかと思います。例えば、「毎朝時間通りに起きて休むことなく毎回授業に出席した」ことを単体で学生時代頑張ったことについて挙げるのでは企業に評価されにくいことは何となくでもいいので皆さん理解されていることだと思います。日常エピソードはそれ単体をアピールするのではなく、志望動機の説得力や自己PRの再現性を高める策として有効であると考えています。ここでは、そんな日常エピソードから就職活動の経験を語っていく意義とその具体的な事例について考察していきたいと思います。理由1:単純にエピソードの絶対数が増えるこちらはこれまでの内容を一読していれば既に理解されていることでしょう。志望動機・学生時代頑張ったこと・自己PRとあらゆる場面で必要なエピソードについて、その語れるエピソード数は多いに越したことはありません。特に日系の一流企業では一つの経験に対する深掘りだけでなく、「学生時代注力したことを2つ挙げてください」「ゼミ・サークル・アルバイト以外の経験について教えてください」といった形で経験項目の指定や直接的に複数挙げるよう求めてくるケースが目立っています。全体としてNTTドコモでは複数エピソードを求める質問が並んでいることが特徴だと言えます。一般に「持ちネタ」とする学生時代の経験は一つだけだと不十分であると考えられます。そもそも面接官が経験について深掘りを重ねるのは、そのエピソードを知ることで、学生がどのような価値観を持った人物なのか、どのような強みを持った人物なのかを知り、本当に企業に貢献できる素質を持った人材なのかを見極めるためです。面接官は複数の経験について聞くことでそれらについてより深く知ることができるため、このような質問が並んでいるのだと考えられます。参考:例えばこの記事にもあるように、就活生の間でも人気の企業であるNTTドコモでは、上記で指摘した複数エピソードから量(経験を複数聞くこと)・質(一つの経験を深掘りすること)の2面からの深掘りがなされているようです。様々な切り口から様々な経験について聞くことで学生の素質や価値観を把握し、自社が求める人材との間にミスマッチが生じていないのかを考えるのは、長期雇用を前提に多大な採用コストをかける多くの日系企業にとっては妥当なアプローチと言えるのではないでしょうか。理由2:"作られた"エピソードから脱却できる(正直な印象を与えられる)この記事のタイトルにもありますが、学生時代頑張ったことを中心に就活で語る経験は一般に"ネタ"という言葉を用いて「持ちネタ」や「学力(ガクチカ)ネタ」という形で呼ばれることが多いように感じています。多くの就活生は就職活動開始時に「自己分析」という名目でこれまでの経験の中からESで書ける・面接で話せるネタを探し出して、それをうまく活用した者が就職活動を優位に進めるという認識でいることでしょう。これ自体は直接それが間違っているというわけではありませんが、果たして採用側はそのアプローチを学生側に求めていると言えるのでしょうか?特に日系の新卒採用の場では、自社とマッチングする人材が欲しい・その人自身のことをもっと知りたいという意図で面接選考を実施しているケースが大半であり、エピソードを"作る"もしくは"用意する"ことを、少なくとも是非やってほしいとは考えていないでしょう。ましてや話しを盛る・捏造するといった行為はその人自身を知るうえでは障害となり、特に無い話をでっちあげる嘘は学生側にとってもデメリットが大きいと考えています。参考:例えば「塾講師のアルバイトで作業マニュアルを作成した」「サークルの代表として意見の衝突があった中で話し合いの場を設けた」のようなエピソードはあまりに多くの学生が用いるため、たとえそれが本当に実行された話だとしても、面接官からしても「またこれか」と何となく疑わしく感じることもあるかもしれません。一方、日常生活からエピソードを述べるというアプローチは多くの学生が取らないため、採用側にとっても意外性を感じ話を聞いてもらえる、もしくは正直な印象を与えることができるのではないでしょうか。理由3:思考力が身につく(対応力が向上する)個人的にはこれが一番大きいのではないかと考えています。日常生活で話せるエピソードを用意するということは、その行動を取ったときに、就職活動の場で使えるものであることを認識する必要があります。「今のこの行動は就活の場でも使えそうだ」と振り返りながら「日常から常に就活視点(特にES・面接視点)を持つこと」は自分自身を見つめ直すきっかけとなるだけでなく、面接において重要な思考力の向上に繋がると考えています。参考:例えば私は周囲を巻き込むうえで「」では⑤にあたる方法論として、「行動で示すことで事前に成果を出す」という自分なりの考えを持っていました。「主体的に働きかける」という言葉は就職活動で頻出ワードといってもいいありがちな回答でありますが、「行動」と「成果」という2つの言葉がポイントになっています。行動については、いわゆる「密なコミュニケーションで信頼を得る」といったありがちなものとは逆のアプローチであり、「(周囲からの協力や共感を得られなくても)行動から入る」という意味になります。その行動で何らかの成果を出したのであれば、自分の働きかけが意味のあるものだと認識され周囲からの協力も得られるようになることに繋がるというのが私の考えでした(もちろん自分が始めた行動でなかなか成果が出なかったらどうするかといった深掘りにも答えられるようにしていました)。例えば、「売上NO.1」「東大合格者◯◯人」といった「成果」を見て、「何となく実績があるからここの商材を選ぼう」と考えたことがある方も多いのではないでしょうか。上記はこれと近い理論だと考えています。この方法論を、日常生活のエピソードを基に補完していきましょう。突然ですが皆さんは以下のようなシチュエーションに遭遇したことはないでしょうか?【シチュエーション】あなたはサークルの大会の帰りに友人6人と打ち上げとして焼肉を食べに行くことにしました。試合で疲れているため出来れば待ち時間なく店にありつきたいと考えています。普段全員が来ない街であるため取りあえずスマートフォンで検索して近くにお店を1軒見つけましたが、グルメサイトの評価が高く、日曜日という日程や7人という中途半端な人数から席が空いていないのではという意見が出ました。そこまで焼肉にこだわりがあるわけでもないので他の店を検索して再び店選びをしようという流れでありますが、あなたならこの時どう行動するでしょうか?特に正解があるわけではありませんし、答え方も人それぞれ異なる質問だと思います。私はこれに「まずは最初に出てきた店に電話して空席の有無を確認する」と回答しました。そもそもグルメサイト云々の話はあくまで推測でしかなく、恐らく友人たちは「電話して確認する」という行為を何となく障壁を感じており、電話するぐらいならサイト上で済ませてしまいたいという意識がこのシチュエーションから感じることができるためです。実は上記のシチュエーションは私が実際に体験したものであり、回答内容も私が実際にとった行動です(結果的に空席がありその店で打ち上げを行いました)。私はこの経験をしたときに、「今のは就活で使えるな」と自身の就活視点から閃く瞬間がありました。もともと先述した方法論自体は長期インターンの経験から導いていたのですが、面接官からしたら、「その方法で本当にうまくいくの?」と懐疑的に取られていた面があったのだと思います。そこで複数エピソードを挙げることで内容を補完していくことになるのですが、この時に上記の焼肉でのエピソードと共通点があるのではと考えました。両者は「同意がなくても(=他の友人が確認を取ろうとしなくても)行動から入る(=とりあえず自分で電話してみる)」「結果を出す(=実際に予約が取れた)」という形で対応関係にあり、自身の強みを発揮する方法論の補完として役割を果たすという考え方をすることができます。このように、複数エピソードを挙げるときにサークル・ゼミ・アルバイトのようなベタな経験から無理やり捻り出すよりも、上記のような何気ない日常行動から導く方が正直な回答となり、理由2にあるように採用側にも正直な印象を与えることができるでしょう。そして、その既に「持っている」エピソードと日常エピソードの繋がりを考えることが、理由3の思考力の向上と関連していると考えています。この思考力が、面接で想定していない質問にも回答できる対応力に結びつくと言えるのではないでしょうか。また、この就活視点は、日常だけでなく就活中にも常に持てているとより良いと考えます。例えば会社説明会でも何となく人事の話を聞いたりパワーポイントのメモを取るのではなく、「今の話は自分の企業選びの軸と合致しているから面接でも使えそうだな」「今の話って自分の〜〜という経験とうまく結び付けられるのでは?」と、常にESや面接を意識した行動を取ることが選考通過率を上げる一因となるのではないでしょうか。最後に就職活動では高学歴・有名体育会・長期留学といったハイスペックの学生から順番に上位企業の内定を取っていくものだと考えてしまうと考えてしまっている方も少なくなく、「経験がない」「書くことがない」という意識で行動量が減ってしまうのは非常にもったいない行為であると考えています。特に多くの方が企業に評価されるという経験を積んでいないこの時期から自分で勝手に自己評価を下げてしまうことは、「」の記事にあるように就職活動の結果にすら悪影響を与えてしまうかもしれません。今回は日常エピソードと就活エピソードの共通項を類推(アナロジー)して考えていきましたが、何もこの考え方は就職活動に始まったわけではないのではと考えています。例えば高校時代に学んだ数学でも、「この問題を解くときに用いた考え方を単元が異なる一見全く関係のない問題にも応用させる」ことが「応用力」という形で重要視されたでしょうし、社会に出てからも(ビジネスにおけるアナロジーはこれよりもっと奥が深いにせよ)この考え方は活かされる面があるではないでしょうか。就職活動に「これ」という正解はありません。だからこそしっかりと考え、行動し続ける必要があります。そしてこの記事を「ESが書けない」とエントリーを躊躇してしまっている方への就職活動のヒントとして少しでも役立てていただければ幸いです。参考: 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「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い 「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い 先日、元マッキンゼーの採用担当の方が書いた「採用基準」を読み直しましたが、色々と示唆に富んだ内容でした。その中でも今回は、「スクリーニング基準」と「採用基準」の違いについて、多くの学生から質問が寄せられることもあり書いておきます。採用基準就職活動において、多くの学生が「学歴・学部による有利不利」、「TOEICの点数による有利不利」などの「スクリーニング基準」にばかり目を向ける一方で、どのような人材が求められているかという「採用基準」については無頓着な傾向にあるように感じています。「スクリーニング基準」と「採用基準」の違い一般的な採用基準に関して理解すべきは、「スクリーニングの基準と採用の基準は異なる」ということです。どの企業も、最初に応募者を面接可能人数まで絞り、その次に面接で採用可否を判断します。人気が高い企業では最初のプロセスの倍率が極端に高くなるため、システム上での振り分けに適した要素が、スクリーニング基準として使われます。しかしそこで使われた基準が、採用基準として重要であるとは限りません。(採用基準P81より)上記、引用の通り、「スクリーニング基準」とは面接にくる前の段階で絞り込むために使う基準のことです。「学歴フィルター」という言葉を聞いたことがあるかと思いますが、現在の日本においては、「学歴」が最もスクリーニングとして使いやすいために多くの企業が導入しています。学生にとっても大学受験における偏差値並みにわかりやすい指標であるために、注目されがちです。一方で、「スクリーニング基準」を突破した後は、学歴などのスクリーニング基準ではなく、各企業ごとの「採用基準」で評価されます。スクリーニング基準と採用基準が異なるために、企業も様々な出身大学の学生が存在しており、必ずしも東京大学や京都大学など、偏差値の高い大学でも採用されない人が多数いる結果となります。学歴はそこまで高くないにも関わらず、多くの偏差値の高い大学の学生を押しのけて人気企業に採用される学生が存在するのも、スクリーニング基準と採用基準の違いによるものです。「採用基準」についてはなかなかわかりにくい基準ですが、各社のエントリーシートを見るとどんな人材を採用したいかが見えてくる傾向にあります。最近の企業が求める人材としてあげることの多いのが、「物事を最後までやり遂げ成果をあげられる」、「組織の中でリーダーシップを発揮して、目標を達成することができる」、「多様な価値観の人と協力して成果をあげることができる」、「チャレンジ精神を持ち、既存の枠組みにとらわれず成果を生み出すことができる」といった人材が求められているようです。各企業、業界においてどのような人材が求められているかは、下記のページにて詳しく解説していますのでご参照ください。参考:企業別選考対策掲載企業:P&G、資生堂、マッキンゼー、博報堂、東京海上、日清食品など。随時追加予定。スクリーニング基準を調べることに時間を使わない不安を解消したい気持ちはわからなくもないのですが、上記の通り、スクリーニング基準についていくら心配したところで、最後の内定には直結していません。そのためスクリーニング基準については学歴についてさっと調べて終わりにするのがよいと思っており、調べ方も①OB名簿にてどういった企業への就職が多いか調べる、②就職四季報で採用実績校を調べるの二つ程度でよいのではないでしょうか。残念ながらスクリーニング基準を満たしていなかったと感じた場合も、あきらめるのか、難しいのは承知で受けるのかは個人が考えて判断を下すべきことだと思っています。私が知る限りでもちょっと厳しそうな大学から総合商社や金融機関に内定する例は結構あるので、大学名では負けても学生時代の経験内容やリーダーシップなどの採用基準では負けないという場合は積極的に受けてみてもよいでしょう。就職四季報2016年版スクリーニングでは、学歴と同時にWebテストや筆記テストの点数は見ています。もし学歴や学部など変更するのが難しいスクリーニング基準に不安を感じるのであれば、出来るだけテストで高い点数をとっておきたいところです。SPIなどのテストについては勉強すれば8割取るのは難しくないでしょうから、苦手意識のある人は早めに勉強しておきましょう。[主要3方式(テストセンター・ペーパー・WEBテスティング)対応]これが本当のSPI3だ!【2016年度版】最後に内定者やOB訪問をする際には、せっかく働く人の生の声を聞けるのですから、スクリーニング基準ではなく、どういった人が働いているのか、どんな人が周りにいるのかといった採用基準に繋がることを聞いた方が効率的でしょう。その上で自分が当てはまっているのかどうか、どう改善すればいいのかを聞いてみると、「どんな学歴の人が多いのか」、「英語は出来ないと入れないのか」といったしょうもない質問するよりもはるかに効果的なOB訪問が出来るでしょう。今後は、スクリーニング基準と採用基準の違いについてはぜひ意識して就職活動の情報に触れてもらえればと思います。photobyHonestReporting 47,159 views
これからの時代は副業が当たり前!?副業とは一体何なのか… これからの時代は副業が当たり前!?副業とは一体何なのか… 近年人材不足などの社会課題の解決を目的に、政府は副業・兼業を認める政策を投じました。そういった背景から、多くの企業は副業・兼業を容認するようになっています。しかし「副業って聞いたことはあるけど、詳しくはわからない」そんな人も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、「将来副業をしたいと考えている」「副業に興味がある」そんな就活生に向け、副業について解説しつつ副業を認めている大手企業をまとめてみました。本記事の構成副業とは副業のメリット・デメリット副業を認めている大手企業まとめ企業が副業を認める理由最後に副業とは副業とは何なのでしょうか。実は、法律では副業に関する明確な定義がありません。そのため様々な解釈がなされていますが、最も広い意味での定義は「本業とは別に副収益を得ること」とされています。副業をする目的副業をする目的として最も多いのは「報酬が得られる」という理由です。それに続いて「知見・視野が広がる」「本業の収入だけでは足りない」などといった理由が挙げられます。収入アップを目的として副業する人が多い中で、スキルアップを求め副業する人も少なくはありません。このような理由が多い背景としては2つの要因があると考えています。1つ目は"日本の平均年収が年々減少している"からです。現在は徐々に回復していると言えますが、昔と比べると消費税や保険料が上がっていたりと、年収が増えたとしてもその分引かれてしまうお金も増えているということになるので、まだまだ本業の収入だけでは苦しいと感じる人も多いのだと言えます。2つ目は"雇用制度が大きく変わろうとしている"からです。今までは長く安定的に雇用関係を続けていきたいと考えている企業と個人の思惑が合致し、1つの企業に一生守ってもらうというような終身雇用制度でしたが、現在は定年まで社員を雇用するのが厳しいと考えている企業が増えているという傾向にあります。また、年功序列ではなく成果主義制度を導入している企業も増えてきているため、若いうちから役職や給料を上げるために早くスキルアップしたいというニーズが高まっています。このような雇用制度や平均年収の変化に伴い、収入アップやスキルアップのために副業する人が増えているというのが現状です。参考:副業の目的は「お金」だが、4割は「20万円未満」に留まる続いて副業のメリット・デメリットについて紹介します。副業のメリット・デメリット副業のメリット・デメリットは以下になります。メリット・デメリット■メリット・給料が増える・本業では得られないスキルや経験を得ることができる・転職せずに、やってみたかったことに挑戦できる・本業に役立つスキルや情報を得ることができる・収入の柱を増やすことができる■デメリット・体力的にも時間的にも楽ではない・労働時間が長くなることから健康管理が難しい・所得税の負担が増加する・本業に支障をきたす可能性があるなどといった、様々なメリット・デメリットを持っている副業ですが、副業と一言で言っても多くの種類があります。続いては副業の種類について紹介します。副業の種類副業の種類は以下のようなものが例として挙げられます。投資在宅ワークネットショップ紹介営業特殊以下で種類別に紹介していきます。投資投資の副業と言っても大きく分けると以下の2つに分類することができます。お金儲け資産運用お金儲けとは、短期売買で2倍以上を狙う方法のことを指し、資産運用とは、貯蓄感覚で始めるもののことを指します。これらをもっと細かく分類すると副業の種類として「株式・投信・FX・仮想通貨・不動産」の5つが挙げられます。投資の副業の特徴としては、元手資金さえあれば、誰でも簡単に始めることができます。しかしどの副業をするにあたってもリスクがあることは忘れてはいけません。そんな投資の副業のメリット、デメリットは以下になります。投資のメリット・デメリット■メリット・少額の資金からでも投資を始めることができる・株式投資を行うことで経済の動きを知ることができ、その知識を本業に活かすことができる・余剰資金で行えば、安全性の高い投資ができる■デメリット・損失のリスク(必ず儲かるとは限らない)・災害によっても株価が変動する恐れがある在宅ワーク副業に興味はあるが、時間がないという人にオススメの副業が在宅ワークになります。自分の好きな時間に自由にできるという利点がある在宅ワークでは「ライター」と「DTPデザイナー」が特にオススメです。ライターの特徴としては、ネットがあれば誰でも行えるため副業となっているため、初心者にぴったりの副業だと言えます。DTPデザイナーは専用のDTPソフトを使いロゴや広告デザインなどを行い、印刷用のデータまでを作ります。ソフトなどを使用するため、初心者には少し難しい副業と言えるかもしれません。そんな在宅ワーク副業のメリット、デメリットは以下になります。在宅ワークのメリット・デメリット■メリット・自由に時間を使える・家庭への影響が少ない・人間関係が面倒くさくない・好きな仕事を選べる■デメリット・孤独・時間をうまく使わなければいけない・自分で仕事、場所を用意するネットショップネットショップは実際に店舗を持っていなくても始めることができる副業となっています。しかし商品の仕入先や宣伝方法、何をいくらで売るなど、しっかりと準備を行うことが非常に大切となります。ネットショップの例として「ハンドメイド販売」「ドロップシッピング」などがあります。ハンドメイド販売とは、ネットショップで自作の商品を販売する仕事のことを指します。アクセサリーや家具など自作のものなら何でも構いません。特徴としては、専門の販売サイトがあり、そこに登録して出店すると集客が見込みやすいという点が挙げられます。ドロップシッピングとは、在庫を抱えずに商品の販売ができるネットショップのことを指します。どの商品をプッシュするか一覧から選ぶだけで良いので、発送や仕入れの作業を行う必要がないという点が特徴として挙げられます。そんなネットショップ副業のメリット、デメリットは以下になります。ネットショップ副業のメリット・デメリット■メリット・コストが安い・販売したい商材を自由に選べる・全国のお客様に商売ができる・24時間365日営業することができる・趣味や特技を活かせる■デメリット・競合が多い・集客が必要・お客様と直接会えないので、反応が読めない・他のショップとの差別化が難しい・個人情報を管理するリスクが生じる紹介営業情報収集力や人脈に自信がある人にはオススメの副業となっています。企業が求めている条件の人や場所、商材を紹介するだけで報酬がもらえるような仕組みになっています。紹介営業の例として「リファラル(紹介)営業」と「自動販売機ロケーション紹介」などがあります。リファラル(紹介)営業は、特定の商材を紹介するだけの仕事となります。紹介に応じて報酬が発生するため、たくさん稼ぐためには、「どんな商材や人材を求めているのか」を見極めることが非常に大切です。自動販売機ロケーション紹介は、自動販売機の設置を考えている企業や個人を紹介する仕事です。リファラル営業とは異なり、紹介だけでなく契約成立という実績がなれけば報酬を受けることはできないので、しっかりとしたリサーチが必要となります。紹介営業の副業のメリット、デメリットは以下になります。紹介営業のメリット・デメリット■メリット・成功率が高い・営業活動に多くの時間を割く必要がない■デメリット・紹介営業の成果は、顧客や知り合いの人数が大きく左右する特殊(労働)「楽しく働きたい」そんな人にオススメの副業になります。しかしどれも長時間の労働を要するので、本業との兼ね合いが重要です。特殊な副業の例としては、「代理出席」や「覆面調査員」などがあります。代理出席は、結婚式や葬儀などの行事に家族、知人の代理で出席する仕事です。この仕事の難しい点は、ただ出席すれば良いというわけでなく、代理出席ということがバレないように演技をすることが求められます。覆面調査員は、実際のお客様としてお店に行き決められたチェック項目について細かく評価をする仕事になります。実質的な労働はアンケートなどの回答となっており、各報告書によって所要時間は異なり、簡単なものでは10分以内、細かいものでは1時間以上となっています。そんな特殊な副業のメリット、デメリットは以下になります。特殊副業のメリット・デメリット■メリット・飲食店などでポイントがつく・イベント気分を味わうことができる■デメリット・大きな収入は見込めない・人気の案件は抽選になってしまう・依頼が来るタイミングが不定期ここまでは副業について詳しく解説してきました。続いてはそんな副業を実際に認めている大手企業を紹介していきます。副業を認めている大手企業まとめ以下に副業を認めている企業を一部抜粋してまとめてみました。自分の志望している企業はどうかチェックしてみてください。(2019年8月時点)副業を認めている企業一覧IT・メディア●サイボウズ●ソフトバンク●ヤフー●サイバーエージェント●セプテーニ・ホールディングス●ディー・エヌ・エー●LINE●メルカリ電機・精密●コニカミノルタ●レノボ・ジャパンメーカー●アサヒグループホールディングス●サントリーホールディングス●花王●ロート製薬●ユニ・チャーム●パナソニック●カゴメサービス●LITALICO●リクルートホールディングス●エイチ・アイ・エス●アクセンチュア商社●丸紅金融●新生銀行●カブドットコム証券自動車・機械●日産自動車娯楽・レジャー●セガサミーホールディングス企業が副業を認める理由現時点では副業を認めている企業はそう多くはありませんが、徐々に副業を容認している企業が増えつつあります。なぜ副業を禁止していた企業が容認し始めているのでしょうか。理由としては以下が挙げられます。副業を認めることで従業員の満足度を高めたい本業に関わりのある副業をすることで、従業員のスキルアップにつなげたい会社のPRの効果優秀な人材の獲得上記のような理由から企業は副業を容認していると言うことができます。また今では政府も副業を推進しています。その理由としては、「日本が今抱えている問題は個人で何とかしなければいけない時代になりつつある」からです。日本の20~40代は収入が伸びにくいという現状があり、十分なお金を持っていないという理由で結婚しないという人が増えています。しかしこのままでは将来の労働人口が減少してしまいます。政府は将来の労働人口を増加させるためにも、収入を増やすために企業に賃金を上げるよう要求していますが、なかなか実現されていないのが実状です。そのため政府は、労働人口減少問題の解決の糸口として副業を推進し始めました。副業ならば企業は賃金を上げなくて済みますし、また働き方改革、多様な働き方を取り入れている先進的な企業という良いイメージを持たせることができるという利点があるため、賛同し始めている企業が増えているということが言えます。参考:副業・兼業|厚生労働省最後に本記事では「将来副業をやってみたい」「副業に少し興味がある」という就活生に向けて、副業についてまとめてみました。副業に興味がある就活生は企業選びの参考にして頂ければと思います。【関連記事】 5,968 views

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