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一般職と総合職の6つの違いとは|どちらを志望するか悩んだ際の対処法

一般職と総合職の6つの違いとは|どちらを志望するか悩んだ際の対処法

最終更新日:2019年10月24日

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「一般職と総合職、どちらにしようか…。」、「一般職と総合職の就活って何か違うの?」

この悩みは、女子就活生を中心によくある悩みではないでしょうか。

上記の悩みを持つ就活生に向け、本記事では"就活における一般職のイロハ"を紹介します。

"一般職と総合職との違いや就活の実情"といった基本的な部分から、"一般職の志望動機はどのように書けばよいのか"といったよく聞かれる質問の回答まで、一般職にまつわる全てを解説しています。

一般職とは

一般職とは、"一般事務などの定型的・補助的な業務を担う職種"と言われています。

いわゆる「総合職の対になる職種」であり、女性の割合が多いことが特徴として挙げられます。

一般職と総合職の6つの違い

一般職について簡単に紹介したところで、続いては「一般職と総合職の違い」を紹介していきます。

今回は、"年収(給料)・仕事内容・勤務地(転勤の有無)・キャリアプラン・適正(求める人材像)・採用方法"の6つの観点から違いを紹介します。

年収(給料)の違い

当然のことにはなりますが、同企業の一般職と総合職であれば"総合職の方が年収(給料)は高い"です。

これは「仕事内容の違い」とも関係するのですが、"初任給"に限らず"昇進スピードの速さ・昇進の上り幅"も総合職の方が大きいです。

ただ、「総合商社の一般職」などであれば、他の日系大手企業の総合職と同等の年収(給与)が貰える場合もありますので、"一般職=年収(給料)が低い"とも言い切れないのが実情になります。

仕事内容の違い

仕事内容の違いを簡単に説明すると、"一般職=サポート業務や事務に従事する"のに対し、"総合職=営業や企画などの基幹業務に従事する"と区別することができます。

また、一概に総合職と言っても"事務系総合職と技術系総合職"の2種類に大別されます。

総合職の方が「やりがい・責任感・裁量」などが大きい反面、「残業が発生する・労働時間も長くなる」といった現象が起こりやすいのも特徴の一つと言えるでしょう。

勤務地の違い(転勤の有無)

一般職は基本的に"勤務地域を限定した働き方ができる"のに対し、総合職は"国内外問わず、転勤の可能性がある"という違いがあります。

一般職の割合が女性の方が多いという要因は、この勤務地の違いが最も関係していると言われています。

キャリアプランの違い

総合職は基本的に"将来の幹部生候補という位置づけ"があるため、一般職よりも「出世スピードが早い」のは確かです。

また、一般職と総合職では、入社時点で等級などにある程度の差はついています。

そのため、「早く昇格したい・より上の役職まで上り詰めたい」と考えている就活生は、ひとまず総合職としての入社を目指すのが無難と言えるでしょう。

適正(求める人材像)の違い

業界・企業によって「適正(求める人材像)」が異なるのは大前提として、一般職と総合職でも「適正(求める人材像)の違い」はあると言われています。

以下、適正(求める人材像)の違いの一例になります。(あくまでも一例ですので、参考程度にご確認ください)

一般職に向いている人

・コツコツとした仕事が得意
・ルーティンワークが好き
・粘り強い

総合職に向いている人

・挑戦心がある
・向上心がある
・仕事に大きな責任感とやりがいを感じたい

採用方法の違い

新卒採用に関しては、一般職採用と総合職採用を別々に行う企業が多いです。

基本的には総合職採用が終了した後に一般職採用を行うため、"一般職採用の方が選考時期が遅い"と言われています。

一般職・総合職ともに絶大な人気を誇る総合商社を例に挙げると、6月上旬に総合職採用の選考を行い、6月中旬~下旬で一般職採用の選考を行うといったスケジュール感になります。

また、一般職と総合職を"併願することができない"場合もあるため、エントリーする前にどちらかの職種を選択するか考えておく必要があります。

一般職採用の実情とそれに関わるリスクとは

一般職と総合職の違いを紹介したところで、続いては「一般職採用の実情」を紹介します。

今回は以下の2点の観点から考察していきます。

  • 「一般職は総合職よりも入社倍率が低い」というのはもはや過去の話
  • 一般職には「市場価値を高めにくい・AIに仕事を代替される可能性がある」というリスクがある

「一般職は総合職よりも入社倍率が低い」というのはもはや過去の話

よくある就活生の勘違いとして、「総合商社に入社したいけど、総合職は難しそうだから一般職を狙おう」、「総合職よりも一般職の方が入社倍率が低そう」という言葉を耳にしますが、実際はそんなことはありません。

ここで「伊藤忠商事の2015年度入社式社長メッセージ」を例に挙げ、確認してみます。

本日ここに、総合職128名、事務職12名、合計140名の新しい仲間を迎えることができましたこと、大変嬉しく思います。今年度の筆記試験受験者数は、総合職で9,511名、事務職で2,219名でした。その倍率は実に総合職で74倍、事務職では184倍であります。みなさんはこのような超難関を突破し、選ばれて伊藤忠商事に入社されたわけであります。

【引用】2015年度 入社式 社長メッセージ

上記を見てもらえばわかるように、"伊藤忠商事の一般職は総合職の2倍以上も倍率が高い"と言えます。

2015年度と少し古いデータにはなりますが、「採用人数は現在とも大きな違いがない・総合商社の人気は昔も今もトップクラス」という現状を考慮してみても、"現在も同様の倍率の違いがある"ということは大いに推測することができます。

また最近では、「早慶などのいわゆる上位校といわれる就活生が一般職を目指す」という事例も多くなり、"倍率以外の面でも一般職のハードルは上がっている"とも言われています。

安易な気持ちで一般職を選択してしまうと、「逆に入社難易度が高くなってしまった」という事態に陥ることも往々にしてありますので、しっかりと考えた上で慎重に選択することをオススメします。

一般職には「市場価値を高めにくい・AIに仕事を代替される可能性がある」というリスクがある

双方のリスクに共通することになりますが、これには"一般職=サポート業務や事務がメイン"という仕事内容が大きく起因しています。

具体的に説明すると、"一般職はサポート・事務的な業務であるがゆえに専門的なスキルがつきにくく、市場価値を高めにくく転職もしづらい"ということができます。

また、"AIやIT社会の発展により、一般職が主に従事するサポート・事務的な業務は続々とテクノロジーに代替されてきている"という現状もあります。

一般職を志望している就活生は既に上記の事実は理解しているかと思いますが、改めて意識していただければと思います。

一般職と総合職のどちらを選択するか悩んでいる人はどうすればよいのか

ここまで、「一般職と総合職の違い、一般職の就活の実情」を紹介してきました。

ただ、いくら違い・実情を理解したところで、「一般職と総合職を選ぶことができない」という就活生も少なくないと思われます。

そういった方は「どのような基準で選択するべきなのか?」という話になると思いますが、結論"自分自身がどの条件を重視するか次第"だと考えられます。

記事の冒頭で「一般職と総合職の違い」を紹介しましたが、この違い(採用方法を除く)を用いて考察してみると以下のようなパターンに分類できると考えられます。

一般職・総合職を選択する基準

【一般職の方が向いている】

◆年収(給料)より、勤務地や転勤がないことを優先したい。

◆そこまで昇給・昇格欲求はなく、どちらかというとワークライフバランスを重視している。

◆業務の幅の大きさはあまり気にしておらず、サポート的な業務が中心でも構わない。


【総合職の方が向いている】
◆年収(給料)は高いほうが良く、それが満たせるのであれば勤務地は全国どこでも良く、転勤があっても良い。

◆できるだけ早く昇給・昇格したいと考えており、そのためなら責任感を伴う仕事をすることもいとわない。

◆様々なことに挑戦でき、より成長を実感できる業務に携わりたい。

上記の基準を参考に、一般職と総合職を選択するのも一つの手段であると思います。

【参考記事】
【内定者例文つき】「企業選びの軸」の書き方と軸を定める意義
→この記事では「企業選びの軸」について記載しています。「企業選びの軸」を参考に一般職・総合職を選択するという手段もありますので、こちらの記事も併せてご覧ください。

一般職にまつわるQ&A

ここでは、よく聞かれる一般職に関する質問として、以下の6つに回答していきます。

一般職しか受けないのは問題があるのか?

結論、"一般職しか受けないこと自体は特に問題ない"と思います。

ただ、一般職のみ受ける際には以下の2点に気をつけていただければと思います。

  • 一般職採用を行っている業界は「総合商社・金融」などに限定されてしまう
  • 選考時期がどうしても遅くなってしまう

まず一点目に関してですが、一般職採用は全ての業界・企業が行っているわけではありません。

大手企業に限定すると、基本的に"総合商社・銀行や保険などの金融業界"が中心となります。

そのため、「一般職採用を行っていない業界・企業」を志望する場合は、"そもそも総合職しか選択肢がない"こともあります。

ただ最近では金融業界を中心に、一般職と総合職の双方の特徴を組み込んだ"エリア総合職"という職種もあるため、そちらを検討してみるのも良いかもしれません。

そして2点目に関してですが、一般職しか受けないとなるとどうしても選考時期が遅くなってしまいます。

そのため、志望していた企業の一般職採用に全て落ちてしまい、再度就活を始めようとなった時には「大手企業の総合職採用は全て終了している」というリスクがあります。

一般職を第一志望とすることは問題ありませんが、そういったリスクを軽減するためにも、総合職も数社は受けておくのが望ましいのではないでしょうか。

一般職で入社後、総合職に職種を変更することは可能なのか?

一般職と総合職を明確に区別していない企業もありますし、「一般職で入社後、どこかのタイミングで総合職にキャリアチェンジする方」も一定数いることは事実です。

ただ、「総合職で入社後に一般職にキャリアチェンジする」場合と比較すると、"一般職で入社後の総合職へのキャリアチェンジはハードルが高い"と言われています。

その理由としては、「キャリアチェンジに関わる社内の試験を受験しなければならない」など様々あるのですが、一般職と総合職で迷っているのであれば、とりあえず"総合職を選択する"のが望ましいのではないでしょうか。

面接で一般職志望の理由を質問された際、どのように回答すればよいのか?

一般職は「サポート業務・事務」がメインとなるため、総合職に比べて志望動機が書きにくい傾向にあります。

ただ、一般職・総合職のどちらにしろ、"志望動機に盛り込むべき基本的な部分"に違いはありません。

以下の3つのポイントを意識して考えていただくのが望ましいかなと思います。

  • 「なぜ総合職ではなく一般職なのか」を明確に述べる
  • 一般職と言えども「その企業でなければいけない理由」をしっかりと述べる
  • 「企業にどのように貢献できるのか」を具体的に述べる

また、志望動機の基本的な書き方に関しては以下の記事を確認していただければと思います。

一般職というと女性のイメージがあるが、男性でも可能なのか?

結論から言うと、"男性でも一般職に応募することは可能"です。

「一般職・総合職」といった区分けは、1985年の男女雇用機会均等法の制定を機に大企業を中心に導入され、男女を差別した求職は禁止されています。

しかし、依然として「一般職=女性」という概念は根強く、男性が一般職で採用される実例はそこまで多くはないのが実情になります。

いずれにしろ、一般職での就職を目指している男子就活生の方はそういった実情を理解し、"なぜ総合職ではなく一般職を志望しているのか"という理由を明確に述べることができるように準備しておきましょう。

総合商社の一般職が第一志望の人は、どのように就活を進めるべきなのか?

「総合商社の一般職が第一志望!」という就活生は一定数いると思われます。

そのような方に多いのが、「総合商社の一般職以外はどこを受ければ良いの…?」という悩みです。

悩みに対する回答は人それぞれになるのは大前提ですが、"他業界の総合職、もしくは地域限定職(エリア総合職)を受けるべき"だと考えられます。

というのも、一般職しか受けないとなるとどうしても選考時期が遅くなり、仮にエントリーした全ての企業に落ちてしまうと、持ち駒はおろかエントリーできる企業も限られてくるためです。

「どうしても一般職でなければならない理由」があるのなら別ですが、特別な理由がないのであれば、ある程度は総合職の選考も受けておき、その上で本命の一般職の選考に臨むのが得策だと思います。

総合商社の一般職でも英語力が必要になるのか?

「総合商社の総合職では、ある程度の英語力は必要」というのは常識ですが、一般職ではどうなのでしょうか。

これに関しては様々な意見があるようですが、結論"必須ではないが、あるに越したことはない"というのが実情のようです。

入社後の配属によってはほとんど英語力を必要としない部署もあるようですが、商社という業態である以上、「英語力はあるに越したことはない」と考えられます。

事実、総合商社の一般職で採用された就活生の多くは、ある程度の英語力を所持しており、「TOEIC700点程度」ではそこまでアピールにならないようです。

そのため、英語力で他の就活生と差をつけたいのであれば、"TOEIC800点以上の英語力は持っておく"のが望ましいと思われます。

最後に 

本記事では、"就活における一般職のイロハ"を解説しました。

総合商社を中心に、近年は上位校生からも高い人気を誇っている「一般職」ですが、総合職との違いや実情は理解できたでしょうか。

いまや"一般職=総合職よりも簡単"なものではなく、一般職志望者は一般職に応じた対策が必要となります。

本記事を参考に、就活における一般職の理解を深めていただき、自身の選考対策・企業選びに役立てていただければと思います。

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