【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します

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最終更新日:2023年10月26日

【現役コンサルタントが回答】コンサル志望の就活生がOB訪問で絶対する3つの質問について回答します

こんにちは、現役コンサルタントのtetoです。

普段はtwitter「@syunfor」にて就活関連のツイートをしているのですが、今回unistyleにて記事を書く機会をいただきました。

私は新卒で外資系コンサルファームに入社後、最初の数年はシステム系のプロジェクトを経験させていただき、現在はコンサルティング寄りの案件にポジションを移し、データ分析を専門としてクライアント企業の課題解決に取り組んでいます。

本記事を開いていただいた皆さんは、ファーストキャリアの選択肢としてコンサル業界を検討されているところかと思いますが、いざ業界のことを調べても、具体的な製品などがあるわけでもないため、入社後のキャリアをイメージできない部分が少なくないかと思います。

そんな中、ちょうど私の現在のキャリアは、皆さんが「実際コンサルファームに入社した場合の数年先」の状態ですので、これまでの経験を踏まえ、「コンサル業界のキャリアイメージ」が少しでも具体的になるようお手伝いさせていただけたらと思います。

まず初回の本記事では、私が普段twitter/OB訪問などで質問を受ける際に、必ずと言っていいほど聞かれる「3つの質問」について解説します。

これからコンサル業界で勤務している方に対して、OB訪問等を予定されている方は、ぜひ本記事の内容を“前提知識”として、よりファームごとの特徴に踏み込んだ内容を質問していただければ幸いです。

企業研究

本選考とインターンの締め切り情報

【質問①】「コンサルの仕事はプロジェクト単位だと聞いているが、1つのプロジェクトはどのくらいの人数/期間で行われるんですか? 」について


こちらの質問は、コンサルファームの選考に臨もうとしている方は必ず気になる内容かなと思います。この記事を読んでいる方の中にも、既に同様の質問をされた方もいるのではないでしょうか。

コンサルファームでは、働くチームの単位を明確に”プロジェクト”や”ジョブ”として管理していることが多く、実際に入社後は最低1つのプロジェクトまたはジョブに入ることになります。

よって入社後の働き方をイメージするためにも、プロジェクトごとの人数/期間は把握する必要はあるかと思います。(※プロジェクト/ジョブはファームごとの呼び方の違いですので、基本的に同義です。本記事では以下“プロジェクト”に統一します)

結論から言いますと、総合系ファームのプロジェクト人数/期間は一例として以下のような分布になっているかと思います。

※総合系ファーム:コンサルファームのうち”戦略案件”以外も扱っているファーム
※コンサル系プロジェクト(赤枠):プロジェクトの成果物にシステムが含まれていないプロジェクト
※システム系プロジェクト(グレー枠):プロジェクトの成果物にシステム関連の成果物が含まれているプロジェクト

例えば社員数2,000人のファームを想定した時、1つのプロジェクトが平均して5人のメンバーがいるとすると、そのファーム内のプロジェクト数は400件になります。この400件の中には、コンサル系の案件もあれば、システム系の案件もあり、それぞれ人数/期間も異なっています。 

  それぞれの案件のイメージとしてですが(上の分布図は私が適当に作成したもので、実績値ではありません)、赤枠のコンサル系プロジェクトに関しては、概ね1人~15人くらいのチームになることが多いのではと思います。

期間は案件によって様々で、中にはスポット1,2ヶ月で示唆提供の案件もあれば、しっかりクライアントサイトに入って半年から数年に及ぶものもあります。

また、何を1つの”プロジェクトの期間”と定義するかは曖昧な部分がありまして、はじめは半年の契約でスタートしたプロジェクトでも5ヶ月後には翌半年の継続契約を結ぶ場合も少なくなく、延長契約によってトータルでは数年のプロジェクトになる場合もあります。

システム案件に関しても、システム導入におけるフェーズごと(グランドデザイン/要件定義/基本設定/開発/テスト/運用・保守)に契約/プロジェクトを分ける場合などプロジェクトの期間は一意的な定義が難しい部分もありますので、柔軟に理解していただければと思います。

総合系ファームの特徴でもある、グレー枠のシステム系プロジェクトに関しては、そのフェーズにもよりますが、コンサル系プロジェクトよりは比較的期間が長く、また人数は多くなる傾向にあります。

※システム系プロジェクトの人数については、これも何を人数とするのか定義が難しい部分があり、例としてはプロジェクトに関わっている人全体では100人くらいいるが、自社の人は5人だけでその他の95人は外部のベンダーさんであったり、クライアントサイドからそのプロジェクトに入っている人だったりします。

一方、自社で開発部隊も持っているファームの場合は、50人規模のシステム案件を全て自社の人員で構成する場合もあります。期間の定義と同様、人数に関しても柔軟に理解していただけたらと思います。上図のプロットは”プロジェクトに関わっている人全体”の人数のイメージです。

以上の傾向からすると、新卒でコンサル系のプロジェクトに入る場合は人数:2人~10人、期間:2ヶ月~1年くらいのプロジェクトに入る可能性、システム系プロジェクトに入る場合は人数:5人~50人、期間1年~2年くらいのプロジェクトに入る可能性が、一般的には高いかと思います。

プロジェクトの人数と期間

■コンサル系のプロジェクト

人数:2人~10人

期間:2ヶ月~1年

 

■システム系のプロジェクト

人数:5人~50人

期間:1年~2年

ここまでで述べてきたように説明がかなり長く/難しくなってしまうので、コンサル会社の人に同様の質問をした場合には「プロジェクトによりますね」の一言に解答が終始してしまう場合も少なくないかと思います。

ぜひ上記の内容を頭にいれていただき、今後OB訪問をする際には、ファームごとの特色(現状多い案件の特徴など)を質問するなど、1歩踏み込んだ内容について会話できることを期待します。

【質問②】プロジェクト内でのスタッフの評価は、誰が行い、またどのような基準で判断されるのか?


こちらの質問もかなり多く受けます。質問をする気持ちは大変よく理解でき、”up or out”のようなカルチャーに耳にする中、自分が入社したあと、ちゃんと活躍して高い評価を受けられる可能性はあるのか?を判断したいという意図の質問かと思います。

スタッフの評価は誰が行うのか?

まず「スタッフの評価は誰が行うのか?」についてですが、結論としてはそのときの”上司”が行います。(社会人からすると当たり前であり、特にコンサルに限った話でもないのですが、逆に説明されていない部分かなと思います。)

①に書いた通り、例えばコンサル系のプロジェクトで5人構成のチームがあったとすると、多くの場合がパートナーorディレクタークラス1人、マネージャークラス1~2人、マネージャー未満(スタッフ)1人~3人のような構成となっています。

そしてこの場合でいうと、スタッフの上司はマネージャークラスの方、マネージャーの上司はパートナーorディレクタークラスの方となります。新卒の場合は、スタッフなので同じプロジェクトのマネージャーから評価を受けると考えて問題ないです。

また具体的に”評価とは何か?”、”評価を受けたあとの昇進するorしないはどのように決まるのか”なども、もしかしたら気になるかと思いますが、こちらについては、またの機会に解説できればと思います。

どのような基準で評価されるのか?

次に「どのような基準で評価されるのか?」ですが、これは結論として上司/プロジェクトによって様々です。上司も全員人間であり、個人的な感情が左右する場面も少なからずあります。そのような人間的な部分も上手くフォローしつつ、プロジェクト内でスタッフとしての役割を十分に果たせば相応の評価は貰うことができるでしょう。

この質問を受ける際の質問者のよくある仮説として「”クライアント企業の売上を何割上昇させた”などで評価されるのですか?」がありますが、私の経験からだと、スタッフの評価とクライアント企業の売上が紐付く場合は少ないかなと思います。

もちろんこちらも一概には言えないのですが、クライアント企業へのコンサル契約内容が達成できた/できないは基本的にマネージャー以上の責任となる場合が多いので、新卒の方に数字ベースの目標値を求めることはめったに発生しないかと思います。

しかし、キャリアを積んで管理職になった場合は、評価項目には自社/クライアントに関わる数字も含まれますので、こちらに関して中長期的な評価/昇進に必要となってくる要素が気になる方は、OB訪問などを利用して質問するとよいかと思います(中長期的な評価スタイルについては、ファームごとに異なる部分も多いかと思うので)。

【質問③】総合コンサルの場合、入社1,2年はシステム系のプロジェクトに関わることも多いかと思うが、システムに関する知識は研修等で教えてくれるのか?


最後に、システム系の案件について、研修も絡めた上記の質問ですが、端的な解答は「もちろん研修がある場合もありますが、研修で取り上げるのは各種サービスのベース部分の知識で、プロジェクトで課題となっている部分/具体的な開発スキルまでを習得できるわけではない」になるかと思います。

例えばですが、自動車メーカーなどの場合でも、研修で車の作り方の全行程をやってくれるわけではないでしょう。車作りのベースとなる研修はあったとしても、初期配属先が取り組んでいる開発課題は、研修で学んだ基礎知識のみでは解決できない場合がほとんどかと思います。

さらに言えば、数年後、他部署へ移動となった場合、その時はその時で移動先の部署の業務を学ぶ必要があるかと思います。

コンサルファームの研修/プロジェクトについても上記の例と大きく変わらず、研修では一連の概念レベルは学べるかと思いますがプロジェクトで必要とされる知識はまた別途、その時その時で勉強していく必要があります。

クライアント側からしても基礎知識のみで解決できる課題はそもそも自社で解決すればいいので、コンサルファームの案件となっている時点で多少の応用知識は必要となります。新卒で入ったスタッフとしては、いち早くプロジェクトの状況を理解し、必要な知識を吸収できる人が活躍できるかと思います。

最後に


以上、少々長くなりましたが私が普段twitter/OB訪問でよく受ける3つの質問を解説しました。

何か1つでも、これからコンサルファームを志望する方の役に立つ情報となっていれば嬉しいです。

今後の就職活動、応援しております。

■執筆者紹介

teto:総合系のコンサルファーム勤務。データ分析を専門とし、製品の需要予測、施策立案などの案件が好き。

自身の就活や、100件以上の就活相談を受けた経験から、コンサルタントを目指す際のHow toをtwitter @syunfor にて発信中。

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アマゾンとメルカリ、経団連に加盟。就活生にはどのような影響がある? アマゾンとメルカリ、経団連に加盟。就活生にはどのような影響がある? アマゾンジャパンやメルカリなど、今後の第四次産業を牽引する企業が経団連に加盟したのが話題になりました。参考:アマゾンとメルカリ、経団連に加盟”就活ルールの廃止”などで話題になっている経団連。本稿では、今回のIT企業やベンチャー企業の加盟は、就活生にどのような影響を与えるかを解説していこうと思います。20年卒の就活生の就活には、大きな変化はありませんが、日本経済を根幹から支える経団連について理解しておいて損はありません。また、21年卒の就活生から現行の”就活ルールの廃止”により、「21年卒以降の就活生が、これからの就職活動を見据えて今やるべきことは何か」について解説していきますので、ご覧ください。経団連とは?そもそも、経団連(日本経済団体連合会)とは何なのでしょうか。就活生としては、「選考開始時期などの就活ルールを決めている団体」というイメージがあると思います。間違ってはいませんが、実はそれだけではなく日本経済を根幹から支えているといっても過言ではないくらい、日本経済に大きな影響力を持っています。まずは、経団連のHP「経団連について」を参考に見てみましょう。経団連は、日本の代表的な企業1,376社、製造業やサービス業等の主要な業種別全国団体109団体、地方別経済団体47団体などから構成されています(いずれも2018年5月31日現在)。その使命は、総合経済団体として、企業と企業を支える個人や地域の活力を引き出し、日本経済の自律的な発展と国民生活の向上に寄与することにあります。このために、経済界が直面する内外の広範な重要課題について、経済界の意見を取りまとめ、着実かつ迅速な実現を働きかけています。同時に、政治、行政、労働組合、市民を含む幅広い関係者との対話を進めています。さらに、会員企業に対し「企業行動憲章」の遵守を働きかけ、企業への信頼の確立に努めるとともに、各国の政府・経済団体ならびに国際機関との対話を通じて、国際的な問題の解決と諸外国との経済関係の緊密化を図っています。引用:経団連HPつまり、経団連とは、政府とは異なる経済界からのアプローチで、日本経済の発展のために、活動している団体です。時には、政府や行政などに働きかけ、必要があれば新制度の提案なども行います。日立製作所や三井物産など、日本を代表する企業や団体が軒並み所属しており、日本社会に与える影響も絶大です。直近の経団連は、人口減少・少子高齢化に伴い、IoTやAI、ロボットなどの革新技術を最大限活用して人々の暮らしや社会全体を最適化した未来社会、Society5.0の実現を目指しています。詳しくは後述しますが、今回話題になったメルカリとアマゾンジャパンの経団連加入も、この取り組みに関係があります。なぜ世の中で話題になっているのか?さて、なぜメルカリとアマゾンジャパンの加入は世間を賑わせているのでしょうか。結論から先に述べると、長い歴史を持つ経団連を構成していたのは、自動車や鉄鋼など高度経済成長を支えたいわゆる「重厚長大産業」などの製造業の大手が中心でしたが、最近になり新興企業も加盟し始めているためです。米グーグル、米アップルの日本法人は加盟済みのため、今回のアマゾンジャパンの加盟により、巨大IT企業「GAFA」のうち米フェイスブックを除く三企業は加盟したことになります。これまでの毛色とは全く異なるIT企業の相次ぐ加盟の発表に世の中の人たちは驚いているというわけです。それこそ、メルカリは設立が2013年ということもあり、いわゆる設立年数が浅いベンチャー企業なので尚更です。加入の背景としては、産業構造の変化により、製造業の存在感が低下し、一方でIT企業やサービス業が台頭していることが影響しています。経団連としては、今回の事例のように、今後もIT企業やベンチャー企業の加盟を増やし、AI(人工知能)技術やIoTなどを活用し、経済発展や社会課題の解決を促すSociety5.0の実現を目指していることがわかります。就活生に与える影響は?経団連は就活にどのような影響力を持っているのでしょうか。テクノロジーの活用や、先進的な働き方を取り入れている企業の加盟は、行政への働きかけや経団連としての新たな取り組みなどに直接的な影響を及ぼすとは思いますが、就活生に大きな影響を及ぼすことはないと思います。しかし、間違いなく言えることとしては、日本の就活は大きな転換期を迎えているということです。中でも直近のメイントピックは、今年9月頭にニュースとなった、"就活ルール"と呼ばれる採用スケジュールの廃止でしょう。参考:経団連、就活ルール廃止決定=政府主導の新方式に-21年春入社は現行通り"就活ルール"とは、企業によって採用の時期が異なると学生の本分である”学業”が疎かになる恐れがあるため、企業に広報・選考活動の時期的制限を設けたものです。採用選考活動開始時期学生が本分である学業に専念する十分な時間を確保するため、採用選考活動については、以下で示す開始時期より早期に行うことは厳に慎む。広報活動:卒業・修了年度に入る直前の3月1日以降選考活動:卒業・修了年度の6月1日以降なお、活動にあたっては、学生の事情に配慮して行うように努める。引用:一般社団法人日本経済団体連合会採用選考に関する指針とりあえず、21年卒の就活生から現行の「採用選考に関する指針」は廃止されることになったため、現在就活中の20卒の就活生の皆さんには直接関係することではないので、さほど気にする必要はなさそうです。現時点では、現状維持の方針のようですが、21年卒以降の就活生には何かしらの影響があるかもしれません。就活ルールの廃止により、どのような変化があるのでしょうか?"就活ルール廃止"のメリット・デメリットunistyleでは、"就活ルール廃止"による学生への影響について以下のように考察しています。それぞれのメリット・デメリットの詳細については、「」をお読みください。▶メリット【1】チャンスの増加【2】海外留学をする学生への門戸の拡大【3】キャリアについて考察する機会が増える▶デメリット【1】就活の超早期化【2】学業への影響【3】情報の氾濫参考:上記の記事で述べている通り、就活ルールの廃止は、学生の捉え方次第でメリットにもデメリットにもなり得ます。これからの"就職活動の形"改めて、"就活ルール"の廃止がもたらす変化を、就活スケジュール関するものに絞って挙げると、大きく以下の3つにまとめられます。こちらに関しても「就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)」で述べていますので、詳しくは記事をお読みください。【1】通年採用の一般化【2】就活の長期化【3】就活の超早期化引用:就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)"就活ルールの廃止"により、企業はいつでも採用をすることができるようになるため、大学1・2年生の時点から内定を出す企業も増えます。そのため、21年卒以降の就活は、早期化・長期化が予測され、「自分が志望している企業にエントリーしようと思ったら、既に内定を出し切っていてエントリーすら出来なかった。」という可能性も将来的には考えられます。そのような事態を回避するために、入念に就活の準備をする必要が今後は出てくるでしょう。21年卒以降の就活生が今からすべきこと最後に、上述した"就活ルールの廃止に伴う就職活動の変化"を見据えて、21年卒はどのような行動を取れば良いのか解説します。詳細は、「就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)」に記載しておりますが、下記を参考にしてみてください。【1】自分と向き合う時間を増やそう【2】多くの学生・社会人との接点を作ろう【3】就職活動に正解を求めるのはやめよう引用:就活ルールの廃止|これからの就活。(1・2年生、21卒以降の学生がやるべきこと)上記のポイントで共通する点としては、とりあえず行動を起こすことです。”就活ルールの廃止”の捉え方は、学生にとってプラスにもマイナスにもなり得ます。”就活ルールの廃止”は、”自発的な行動が求められるようになる”ことの裏返しでもあります。今までは就活ルールがあったからこそ、周りの就活生と足並みを揃えて自己分析や企業研究などの就活をすることができました。しかし、ルールがなくなったことにより、「行動する人」と「行動しない人」の格差はより大きくなることが想定されます。「将来どんな仕事をしたいのだろう?」「世の中にはどんな企業があるのだろう?」「自分にはどんな仕事が向いているのだろう?」全ては足を運び、知ることから始まります。就職活動には絶対的な正解はなく、人によって考え方はそれぞれです。自分なりの正解を見つけるために、「戦略的自己分析のやり方|内定に近づく効果的な自己分析の方法」を参考に、上記の3つのポイントを意識しながら、大学生活を送ってみましょう。最後に本記事では、経団連が就活生に与える影響を踏まえて、未来の就職活動を見据えた1・2年生が何をすべきなのかについて考察をおこないました。ぜひ、本記事を参考にして頂ければ幸いです。 12,092 views
【最新版】コロナウイルスによる企業のインターン・面接の対応をまとめました 【最新版】コロナウイルスによる企業のインターン・面接の対応をまとめました ※本記事の情報は2020年2月21日時点での情報です。※就活生の皆さんからも、インターン中止やオンライン面接への移行などの情報を募集しています。下記ツイートへのリプライまたはDMで情報をご提供いただけると幸いです。本記事にて紹介させていただきます。【募集】コロナの影響で、選考やインターンが中止・延期あるいはオンラインになったという企業あればリプで教えてほしいです!!コロナに関する記事を書きたく情報をかき集めています。—こーりー/就活サイトunistyle編集長(@unistylehyt)February18,2020昨今、世間を騒がしている「コロナウイルス」。新型肺炎を引き起こす感染症で、日に日に感染者が拡大しているというニュースを毎日耳にします。不要な外出を避けるように政府が呼びかけ、各種イベントが中止・延期になるなど、多方面で対応に迫られています。就活生にも大きな影響を与えており、WEB面接に切り替えている企業が増えています。【WEB面接対策をしたい方はこちらから】本記事では、コロナウイルスによる就活への影響、インターンの中止や選考のオンライン面接への移行などの情報をまとめています。また、今後も随時情報を更新していきますので、ご確認ください。本記事の構成コロナウイルスとは?就活に影響はあるの?インターン中止?オンライン面接?企業の対応まとめ最後にコロナウイルスとは?(画像引用元:https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200213/k10012284531000.html)コロナウイルスとは、中国・武漢市発の新型コロナウイルス感染症「COVID-19」のことで、「過去、ヒトで感染が確認されていなかった新種のコロナウイルスが原因と考えられる感染症」です。現時点では、飛沫感染や接触感染によって伝染していくと考えられ、発熱・せきなどの呼吸器症状が報告されています。2020年2月13日には日本国内ではじめて新型コロナウイルスによる死亡者も出るなど、事態は日に日に深刻となっています。就活生も感染予防をしっかりとして、万全の状態で就活に挑みましょう。推奨されている予防対策は以下の通りです。手洗い・うがい手指のアルコール消毒マスクの着用普段の健康管理適切な湿度を保つ【参考】新型コロナウイルス感染症に備えて~一人ひとりができる対策を知っておこう~(首相官邸公式HP)こうした状況の中、日本政府は2020年2月17日にコロナウイルスの感染拡大を防ぐため「不要不急の外出」を避けるように呼び掛けています。また、多くの人が集まるイベントや、不特定多数の人と接触するイベントが各種延期・中止なっています。2020年2月17日には東京マラソンの一般参加者枠を取りやめることが決定し、規模の縮小も検討されています。【参考】「不要不急の外出は控えて」政府、感染拡大防ぐため(朝日新聞)東京マラソン一般参加者枠取りやめ参加料は返金応ぜず(朝日新聞)就活に影響はあるの?インターン中止?オンライン面接?企業の対応まとめ(画像引用元:スタジアム、採用活動における新型コロナウイルス感染拡大の影響のアンケートを実施。5割以上の企業が、採用活動への影響を懸念(PRTIMES))株式会社スタジアムが、新型コロナウイルスによって採用・選考活動に影響が出ているかというアンケートを2020年2月6日~8日に企業向けに実施しました。上記円グラフは、「新型コロナウイルス感染拡大に伴い、選考活動への影響は出ていますか?」という質問に対する回答です。6%の企業には実際にすでに影響が出ており、半数以上の企業が新型コロナウイルス感染拡大の採用面接への影響を予想しています。その影響としては面接・面談業務のオンライン化などが最上位に挙げられています。また、unistyleでもコロナウイルスによる就活への影響を調査するため、こーりー/就活サイトunistyle編集長(@unistylehyt)が以下のツイートで情報を収集しました。【募集】コロナの影響で、選考やインターンが中止・延期あるいはオンラインになったという企業あればリプで教えてほしいです!!コロナに関する記事を書きたく情報をかき集めています。—こーりー/就活サイトunistyle編集長(@unistylehyt)February18,2020このツイートへのリプライとDMで収集できた情報に加え、各企業が発表した情報を業界ごとに分類し、企業ごとの対応をまとめました。※本記事を読むにあたっての注意事項※【就活生向け】Twitterで収集できた情報は各企業が発表している一次情報ではないため、間違っている可能性があります。就活生の方は必ず各企業の採用ページより正しい情報を改めて確認していただくようお願いします。【企業様向け】unistyleが本記事にて正しい情報を発信していくにあたり、間違っている情報については企業様からご指摘いただけると幸いです。unistyle事務局(info@unistyleinc.com)までご連絡をお願いします。※以下の情報は2020年2月21日時点での情報です。以下の企業名をクリックすれば、詳細情報を直接見ることができます。興味のある企業がありましたら、ぜひご確認ください。金融・野村証券・りそな銀行・みずほFG・三菱UFJ信託銀行・三菱UFJ銀行・三井住友海上火災保険・第一生命・日本生命・三菱モルガン・スタンレー証券・GMOペイメントゲートウェイ・福岡銀行・新生銀行・アフラック・ゆうちょ銀行・三菱インフォメーションテクノロジー・農林中央金庫・三井住友カード(2月21日追記)・オリックス(2月21日追記)・東京海上日動火災保険(2月21日追記)・三井住友信託銀行(2月21日追記)・マネックス証券(2月21日追記)メーカー・ソニーグループ・東京エレクトロン・AGC・P&G・キヤノン(2月21日追記)・キヤノンマーケティングジャパン(2月21日追記)・日立製作所(2月21日追記)・ローム(2月21日追記)・ユニリーバ(2月21日追記)・大日本印刷(DNP)(2月21日追記)・東芝グループ(2月21日追記)エンタメ・ポニーキャニオン人材・エン・ジャパン・ディップIT・ベーシック・電通国際情報サービス(ISID)・LINE・楽天・GREE・ヴァンテージマネジメント・三井情報(2月21日追記)・サイボウズ(2月21日追記)・ジェイエスピー(JSP)(2月21日追記)製薬・武田薬品工業・エーザイ・大塚製薬(2月21日追記)広告・セプテーニ・アイレップ通信・インターネットイニシアティブ(IIJ)・NTTコミュニケーションズ・NTT西日本・NTTファイナンス・NTTラーニングシステム・ティーガイア食品・Calbee・ロッテ・JT(2月21日追記)航空・関西エアポートコンサル・EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング(EYACC)・野村総合研究所(NRI)・クニエ・フューチャーアーキテクト(2月21日追記)・タタ・コンサルタンシー・サービジズ(2月21日追記)出版・小学館医療機器・PHCエネルギー・三菱商事エネルギー(2月21日追記)テレビ・RCC中国放送(2月21日追記)小売・三越伊勢丹(2月21日追記)不動産・旭化成ホームズ(2月21日追記)金融野村証券→インターン中止りそな銀行→インターン中止【参考】新型肺炎/りそなHD、インターン中止(日刊工業新聞)みずほFG→オンライン面接も実施三菱UFJ信託銀行→3daysインターン中止三菱UFJ銀行→3daysインターンが1dayに変更三井住友海上火災保険→MSフェスタがWeb配信に変更第一生命→オンライン面接に移行日本生命→業界分析セミナー中止・1dayインターン中止三菱モルガン・スタンレー証券→インターン中止(代替としてフォローアップイベントと座談会を開催)GMOペイメントゲートウェイ→説明選考会中止。オンラインで資料閲覧に変更。福岡銀行→インターン中止新生銀行→インターン中止アフラック→1dayインターン中止ゆうちょ→1dayインターン中止三菱インフォメーションテクノロジー→1dayインターン中止農林中央金庫→1dayインターン中止・代替として企業説明のパンフレットを自宅へ送付三井住友カード(2月21日追記)→3daysインターンが1dayインターンに変更オリックス(2月21日追記)→1dayインターンが中止に、代替としてWebセミナーを配信予定東京海上日動火災保険(2月21日追記)→2月24日以降のイベントを中止にする考え三井住友信託銀行(2月21日追記)→1dayインターン中止マネックス証券(2月21日追記)→説明会・面接をすべてオンライン開催にメーカーソニーグループ→2/15(土)・16(日)開催予定だったSonyGroupCareerForumを中止に。【参考】ソニー採用情報HP東京エレクトロン→マスク着用の説明会を実施。AGC→早期選考の化学品部門の懇親会が中止にP&G→中国渡航歴のある就活生の最終面接がオンライン面接にキヤノン(2月21日追記)→企業セミナーが延期にキヤノンマーケティングジャパン(2月21日追記)→座談会が中止に日立製作所(2月21日追記)→セミナーが中止にローム(2月21日追記)→事務社員座談会・説明会が中止にユニリーバ(2月21日追記)→ONECAREER主催の合同企業説明会への出展を取りやめ、代替として2月27日にWebセミナーを開催予定。大日本印刷(DNP)(2月21日追記)→1dayインターン中止東芝グループ(2月21日追記)→ジョブセッション中止【参考】セミナー日程(東芝公式HP)エンタメポニーキャニオン→会社説明会の中止【参考】会社説明会開催中止のご案内(ポニーキャニオン)人材エン・ジャパン→当面はオンライン面接に移行【参考】https://twitter.com/en_saiyou/status/1224538413350522880ディップ→会社説明会中止ITベーシック→オンライン面接を推奨【参考】https://twitter.com/chorururyo/status/1229338626963595264?s=20電通国際情報サービス(ISID)→早期選考の二次面接がオンライン面接に変更【参考】【お知らせ】新型コロナウイルス感染に対する当社(新卒採用選考)の対応方針について(ISIDPersonalPage)LINE→中国渡航歴のある就活生はオンラインでの企業説明会に変更楽天→オンラインに変更GREE→オンライン面接へ移行ヴァンテージマネジメント→説明会+選考会がオンラインに三井情報(2月21日追記)→インターンが中止にサイボウズ(2月21日追記)→全日程オンラインへ移行ジェイエスピー(JSP)(2月21日追記)→説明会・選考を全てオンラインに変更製薬武田薬品工業→3daysインターンが中止エーザイ→本選考面接の一部のweb化を検討中?大塚製薬(2月21日追記)→3daysインターンが中止【参考】新型コロナウイルス感染症の拡大によりオープンセミナー中止を決定いたしました(大塚製薬)広告セプテーニ→オンライン面接に移行【参考】新型コロナウイルスの感染拡大に備え、全地域での新卒採用をオンライン完結型の選考に移行決定(セプテーニ)アイレップ→説明会がオンラインに通信インターネットイニシアティブ(IIJ)→インターン中止NTTコミュニケーションズ→1dayインターンが中止にNTT西日本→就活イベントの中止NTTファイナンス→1dayインターン中止NTTラーニングシステム→1dayインターン中止ティーガイア→座談会と選考会の中止【参考】<弊社選考に関するご案内>(ティーガイア公式HP)食品Calbee→インターン中止ロッテ→1dayワークショップ中止JT→講演会中止航空関西エアポート→航空営業部のインターン1day、4dayともに中止コンサルEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング(EYACC)→選考会(GD)中止野村総合研究所(NRI)→インターン中止・説明会中止クニエ→選考参加に必須の特別選考セミナーが中止に【参考】【開催中止】2021年卒業者向け特別選考セミナー東京・京都(クニエ公式HP)フューチャーアーキテクト(2月21日追記)→全ての説明会・セミナーをWeb配信に移行。1,2次面接はWeb面接に、最終面接もWeb面接は応相談。タタ・コンサルタンシー・サービシズ(2月21日追記)→インターン中止出版小学館→座談会の直前キャンセルが可能に医療機器PHC→インターン中止・2/20、2/21でweb上で1時間ほどの説明・適性検査の結果はマイページにエネルギー三菱商事エネルギー(2月21日追記)→座談会がSkypeにテレビRCC中国放送(2月21日追記)→インターン中止小売三越伊勢丹(2月21日追記)→社員座談会が中止に不動産旭化成ホームズ(2月21日追記)→会社説明会中止最後にコロナウイルスによって、今後も就活に影響が及ぼされることは必至でしょう。WEB面接を実施する企業が増えるため、WEB面接の対策は必須でしょう。【WEB面接対策をしたい方はこちらから】unistyleでもコロナウイルスによる企業の対応について最新ニュースを本記事にて随時更新していきますので、これからもご確認ください。また、インターンの中止や延期、選考がオンライン面接に移行した企業などの情報をお持ちでしたら、記事冒頭のツイートにリプライまたは直接DMを送っていただけると幸いです。本記事にて紹介させていただきます。以下は、3/1の情報解禁日までに読んでおくと役立つ記事です。ぜひご覧ください。【関連記事】 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『絶対内定』著者が語る、志望業界を決める方法ならびにその基となる自己分析への取り組み方 『絶対内定』著者が語る、志望業界を決める方法ならびにその基となる自己分析への取り組み方 ※こちらのコラムは、11月25日に開催されたキャリアイベント「unistyleCareerMesse」での熊谷智宏氏の講演内容をまとめたものです。熊谷氏は『絶対内定シリーズ』の著者であり、キャリアデザインスクール「我究館」の館長も務めています。今回の講演では就職活動を始めたばかりの学生向けに、自己分析を通じて受ける業界を決めていく上での基本的な考え方について話していただきました。それでは以下、熊谷氏の講演内容を記載します。イベントに参加しなかった方も参考にしていただければ幸いです。***********どの業界、企業を受けるか考えるにあたって就職活動を始めるにあたって自分がどの業界・企業を受けていくかを決めるのは難しく、多くの就活生が頭を悩ませる問題だと思います。そのような問題に対して我究館はまず「教育格差を是正したい」「途上国における格差をなくしたい」「日本のプレゼンスを高めたい」といった、「自分が社会にどのような影響を与えたいか」という視点を提示し、このような影響を与えることが実現できそうな業界・会社を受けるように説きます。ここで言う「自分が社会に与えたい影響」がいわゆる「企業選びの軸」に当たります。このような「企業選びの軸」に合致する業界、企業を受けていけばよい、ということになります。例えば、日本のプレゼンスを高める仕事がしたいと考えたら、それが実現できる業界、具体的にはメーカーや総合商社を積極的に受ければよいということになります。参考:「日本のプレゼンスを高める仕事がしたい」という企業選びの軸を持つ学生が絶対に受けるべき四つの業界ここで注意しなければならないことがあります。それは、企業選びの軸に合致する業界、企業をピックアップする作業を自分一人で行わないことです。他人から「こんな業界も当てはまるんじゃない?」と積極的に新しい提案をしてもらうことで、自分一人では思っても見なかった業界が発見できる可能性があるからです。また一方で、突然自分が社会に与えたい影響、すなわち企業選びの軸は何かと考えても正直よくわからないというのが多くの就活生の本音だと思います。そのような人は内定者や実際に働いている人の想いに多く触れるとよいでしょう。他人が考える「社会に与えたい影響」にたくさん触れることで視野を広げ、それに対して自分はどう感じるのか考えることを繰り返すことでおぼろげながら自分が社会に与えたい影響が見えてくるはずです。参考:志望動機で書く「夢・成し遂げたいこと」に出会うための方法浅いことしか言えない就活生にならないためにしかしながら、ただ「教育格差を是正したい」などと連呼しても浅はかな印象を与えてしまいます。そうならないようにするにはどうすれば良いのでしょうか。それは自分が掲げた企業選びの軸となる夢や想いを抱くようになったのは何故かとひたすら問い続けることです。思考を掘りそのような夢、想いが形成された原点を突きめることで自らが設定した軸の説得力が増します。そのための作業が自己分析にあたります。参考:「あなたの志望動機が共感されないのは自分の経験に根ざしていないから?」この自己分析プロセスは自分一人で行うにとどまらず、友達に「なぜその想いが形成されたのか」聞いてもらう形で進めていった方がよいです。他人に質問され、分からないなりに必死にその場で答えることでその思いが形成された原点を発見するためのヒントが出てくる可能性があるからです。このように自分の思いを語れる友人の存在は、就職活動を進めるうえで非常に重要になってくるでしょう。また自分が生まれ育ってきた環境を分析することで想いが形成された原点を突き止めやすくなるでしょう。環境とは経験の集合体であり、その環境を分析しそのなかで自分がどのようにその環境に対処し、生きてきたかを振り返ることで自分が今まで大切にしてきた価値観が見えてきます。「やりたいこと」に根ざした就職活動を行って欲しいこれまで述べた通り、志望企業を決定する上では、まず企業選びの軸を設定し、その軸となる想いが形成された原点を自己分析を通じて突き止めていくという作業が必要です。志望企業を決めるにあたっては自分の学歴などのスペックや今の実力を気にしてしまうかもしれませんが、それは視野を狭めかねません。そのようなことを考慮する前に「自分が本当に社会に出て成し遂げたいことは何か」を突き詰めていくことが就職活動を迷いなく、後悔なく進めていくために重要でしょう。***********【著者】我究館館長熊谷智宏我究館館長。横浜国立大学を卒業後、リクルートに入社。リクルート在籍時には新人賞、MVPなど多数受賞し、2009年にジャパンビジネスラボに参画。現在までに3,000人を超える大学生や社会人のキャリアデザイン、就職や転職、キャリアチェンジのサポートをしてきた。難関企業への就・転職の成功だけなく、MBA留学、医学部編入、起業、資格取得のサポートなど、幅広い領域の支援で圧倒的な実績を出している。また、国内外の大学での講演や、執筆活動も積極的に行っている。著書に『絶対内定2016』シリーズがある。我究館について心から納得のいくキャリアの描き方と実現をサポートする就職・転職コーチングスクール。1992年の創立。就活塾としては最老舗であり、20年以上にわたり全業界に7800名の人材を輩出。また、館長熊谷智宏共著の『絶対内定』は(※)6年連続大学生協売上第1位。◆我究館の無料説明会へのお申し込みはこちらから​photobyJonathanCombe 19,790 views

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